クリックで救える命がある。(サイエンス・アイ新書)技術士ハンドブック(第2版)改訂版が出た。(ブルーバックス)3Dプリンタを技術者の資質向上につなげる視点なら、一番わかりやすい本であろう。長年力を注いできた筆者が、その理解させるノウハウを駆使して記した。具体事例にガラスと金属を挙げ、そこから思考を展開させ理解に導くのは理論展開として秀逸である。技術コンサルティングハンドブック技術コンサルティングに不可欠な幅広い洞察力と問題解決能力を集約。企業内でのコンサルティング業務をじつむでこなしている方には、問題解決の考え方が見えてくる。2008年09月05日スポニチ元TBSでフリーの渡辺真理アナウンサー(41)が4日夜、都内で記者会見し、結婚したことを発表した。相手はフジテレビ社員の高井一郎氏(45)で8月27日に婚姻届を提出。高井氏に代わって会見には、テレビ朝日系「最終警告!たけしの本当は怖い家庭の医学」で共演するビートたけし(61)が同席。プロポーズの言葉を問われた際、たけしが「股の下のポニョをいじくってくんないか」と答えるなど大爆笑に包まれた。「ぽーにょぽにょぽにょメタボの子」とかいろいろこの手のねたは多いですが、えーい、私も崖の上ならぬ腹の上のポニョをなんとかせんと・・・・orz。ためにファストフード店の新規出店を1年間禁止する条例案がロサンゼルス市議会で可決され、論議を呼んでいる。同様の措置を求める動きは他都市にも波及しつつあり、レストラン業界団体は「ファストフード店だけが肥満の原因ではない」と、条例化を阻止する構えだ。ロサンゼルス市議会で可決された条例案は、低所得者が多い南ロサンゼルス地区で住民の肥満が目立つことを受け、同地区へのファストフード店の新規出店を1年間禁止するというものだ。市議会は7月末に全会一致で条例案を可決し現在、市長の署名待ちとなっている。特定の形態の飲食店を禁止する条例は全米でも初めてとみられる。ロス市当局の調査によると、南ロサンゼルス地区の成人の肥満者率は30%、同地区の飲食店に占めるファストフード店の割合は73%と、いずれも市内の平均を大きく上回っている。同様のファストフード店出店禁止条例案はカリフォルニア州のサンノゼ市議会でも提案されており、他都市にも広がりつつある。これに対し、全米レストラン協会は「肥満の原因は複合的で、ファストフード店だけが標的にされるのは不公平」と反発している。肥満者の増加は米国で大きな社会問題となっている。米市民団体「アメリカの健康への信頼」(本部・ワシントン)の調査では、成人人口の3分の2が太り気味か、肥満とみられている。1980年には、全米の肥満者率は15%にすぎず、1991年の段階でも20%を超える州はなかったが、現在では、28州で肥満者率が25%を超えているという。関係なく糖尿病や肥満の人が多いという調査結果があるらしい。UCLAの保健政策研究センターが2005年、地域の4万人を対象に行った調査を基にして、同センターと2つの健康促進団体が地域の飲食・食料品店の数と健康の関連を追加で調べたものだそうな。肥満は個人の選択の問題だと簡単に言い切れない食生活も、大気汚染と同じように社会的環境に影響されている食生活がファストフードに偏っていると、長期的にみて社会が医療費を払う副作用を生むという知見。「サービスの速いレストランが近くにあることを、石炭を燃やす工場が隣にあるのと同じ脅威であるかのように考えるのはばかげている。レストランは選択肢を提供する役目を果たしているのであって、最終的にどこで何を食べるか決めるのは個人」と、強く反発しているのだが、市場原理の限界ではないかともいえる。核燃料を燃やす工場が隣にあるのと同じ脅威と読み替えると・・・ううむそれはといういい方になる人もでてくるわけで、レトリックのもんだいですね。アメリカ人の平均的な食の水準とは、食事の多様性という観点からは日本と比べると大きく見劣りする(むしろ日本が特殊、無国籍状態もいえるか)こともあるし、低所得者層になるとそれが極端に現れるのかもともいえる。この地域は黒人とヒスパニック系が住民の大半を占め、住民の約28%が貧困ライン以下の生活を送っている。飲食店の約2軒に1軒が、安価で住民の需要が高いファストフード店だという。生鮮食品店の数は市内の他地域の約4分の1しかない。地元民の間では、条例を導入しても人々の生活習慣は変わらないとする見方も多い。店舗経営者もジャンクフードばかりにしたのは、野菜を売っていたがまったく売れなくてやめたためという。ここ数年、スーパーはここから撤退しているということもある。結果的にファストフードの店舗だけが残ったというのが実態らしい。市は優遇措置を講じてファストフード店に代わる生鮮食品店やレストランを誘致するらしいが、飲食店やスーパーがここで成功できるとすれば、地元民主導型じゃないと無理とも言われることを考えると、政策的に食料品店を増やすことになる。社会全体で考えるべき問題を一業界に押し付けるのは確かにおかしいが、全部をひっくり返すことになるという側面があり、収支付かなくなる事も見えている気もする。ところが、このあたりの住民は、誰も料理をしないと言う話がある。大体このような貧困層には近年ガスを引いていないとか、電気も引いていないとか、引いていても冷蔵庫がないとかという人たちまでが増えてきているという見方も有る。社会的インフラさえ取り込めないという人が多いのもこの地の特色だとも言う。すると生野菜を買って来て食べることよりも、収入を増やして購入できる環境を取り込むほうが本質なんだろう。それには社会の体制変革をしないとだめだが自治体にその力は無いし、社会的にコンセンサスも取れないこともあるだろう。考えると、日本でも同じことが問題になる地域はある。この場合でも食料が確かに偏るということはあるらしい。ところがファストフードと言う形にならない場合が多い(むしろファストフードのような新業態は貧困地域に入っていかないで地場の業者がニーズを持つため顕在化していないという側面もある)東南アジアでも、現地の地場の食堂に3食を依存することが地域の文化になっている地域も有る。いうところでは経営にやれ効率等をいうことがまだ多くないのかも知れず、社会的にコンセンサスがあるからこそ、健康を支える社会福祉面でも正常に機能してるという考えもあろう。------------------アメリカでは低所得者にはフードスタンプ(食料交換券)が配給されるらしい。これを頼りに生きる人々が多いのがこの土地の特徴。クーポンが利用でき、かつ手軽で調理が不要、調理器具も不要、調理時間の捻出自体も困難な状況ではファストフードは手放せないものなのだろう。それ以上に野菜はあまりにも腹持ちが悪く、食費として振り分けるのは貧困層にはつらいという事も私は感じる。野菜の多いスイトンが支給されても働けないということもあるらしい。健康より救飢ということが本当は必要と思うのが日本人的視点であるが、そういう形ではなく当地では健康に目が行き過ぎているようだ。(そーいえば島居みゆきのネタに「スイトンの風になって」というのがあって、「わたしのぉ~、お腹の中で~、膨らまないで下さいぃ~♪腹持ちがいい!」というのがあったな。)さらに、以前の貧困層に多かった肉体労働自体が、工業化の推進の上で存在意義を失っているのが都会での貧困の形(プランテーション農業での搾取貧困化と絶対的に異なるのがこれ)である。そのため身体を動かす行為はコストがかかる上、空腹感をさらに増やすからという、肥満の根本的要因につながる。やれやれ、肉ばかりを食べる人は筋肉質、粉モノばかり食べる人はデンプン質てことかい!森永乳業はアメリカで豆腐工場を持って宅配業務を展開している。高所得者:食事の中身は健康のためという意味が第一義で革新的。世界の健康食を買い集める。豆腐も(マッシュして食べるなど日本と違う形であったが)健康食品として知っていた。中所得者:旧来の食事内容から逸脱せず、極めて保守的である。豆腐はマスコミ活動などをよっぽどしないと受け付けない。低所得者:革新的であるが、「空腹を満たすもの」という形のため積極的には食事さえできない。冷凍食品と穀物ばかりで、相当安価になればすぐ取り入れられるものの、購買能力が当面見合わない。いう見方が出来るようだと述べている。結果的に同社は充填式豆腐を高所得者から中所得者までに展開したのだが、低所得者にはどんなに手ごろにしても流通はむずかしかった。ポニョにお手上げ(3/3)。