(昭和25年政令第338号)第38条第3項及び第4項の規定に基づき、建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を次のように定める。建築基準法施行令(以下「令」という。)第38条第3項に規定する建築物の基礎の構造は、次の各号のいずれかに該当する場合を除き、地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度(改良された地盤にあっては、改良後の許容応力度とする。)が1平方メートルにつき20キロニュートン未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造と、1平方メートルにつき20キロニュートン以上30キロニュートン未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造又はべた基礎と、1平方メートルにつき30キロニュートン以上の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造、べた基礎又は布基礎としなければならない。建築物の基礎を基礎ぐいを用いた構造とする場合にあっては、次に定めるところによらなければならない。基礎ぐいは、構造耐力上安全に基礎ぐいの上部を支えるよう配置すること。木造の建築物若しくは木造と組積造その他の構造とを併用する建築物の木造の構造部分(平家建ての建築物で延べ面積が50平方メートル以下のものを除く。)の土台の下又は組積造の壁若しくは補強コンクリートブロック造の耐力壁の下にあっては、一体の鉄筋コンクリート造(2以上の部材を組み合わせたもので、部材相互を緊結したものを含む。)の基礎ばりを設けること。基礎ぐいの構造は、次に定めるところによるか、又はこれらと同等以上の支持力を有するものとすること。場所打ちコンクリートぐいとする場合にあっては、次に定める構造とすること。高強度プレストレストコンクリートぐいとする場合にあっては、日本工業規格A5337(プレテンション方式遠心力高強度プレストレストコンクリートくい)─1995に適合するものとすること。遠心力鉄筋コンクリートぐいとする場合にあっては、日本工業規格A5310(遠心力鉄筋コンクリートくい)─1995に適合するものとすること。鋼管ぐいとする場合にあっては、くいの肉厚は6ミリメートル以上とし、かつ、くいの直径の100分の1以上とすること。建築物の基礎をべた基礎とする場合にあっては、次に定めるところによらなければならない。一体の鉄筋コンクリート造とすること。地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度が1平方メートルにつき70キロニュートン以上であって、かつ、密実な砂質地盤その他著しい不同沈下等の生ずるおそれのない地盤にあり、基礎に損傷を生ずるおそれのない場合にあっては、無筋コンクリート造とすることができる。木造の建築物若しくは木造と組積造その他の構造とを併用する建築物の木造の土台の下又は組積造の壁若しくは補強コンクリートブロック造の耐力壁の下にあっては、連続した立上り部分を設けるものとすること。立上り部分の高さは地上部分で30センチメートル以上と、立上り部分の厚さは12センチメートル以上と、基礎の底盤の厚さは15センチメートル以上とすること。根入れの深さは、基礎の底部を雨水等の影響を受けるおそれのない密実で良好な地盤に達したものとした場合を除き、12センチメートル以上とし、かつ、凍結深度よりも深いものとすることその他凍上を防止するための有効な措置を講ずること。鉄筋コンクリート造とする場合には、次に掲げる基準に適合したものであること。立上り部分の主筋として径12ミリメートル以上の異形鉄筋を、立上り部分の上端及び立上り部分の下部の底盤にそれぞれ1本以上配置し、かつ、補強筋と緊結したものとすること。立上り部分の補強筋として径9ミリメートル以上の鉄筋を30センチメートル以下の間隔で縦に配置したものとすること。底盤の補強筋として径9ミリメートル以上の鉄筋を縦横に30センチメートル以下の間隔で配置したものとすること。換気口を設ける場合は、その周辺に径9ミリメートル以上の補強筋を配置すること。建築物の基礎を布基礎とする場合にあっては、次に定めるところによらなければならない。前項各号(第五号ハを除く。根入れの深さにあっては24センチメートル以上と、底盤の厚さにあっては15センチメートル以上としなければならない。底盤の幅は、地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度及び建築物の種類に応じて、次の表に定める数値以上の数値とすること。基礎ぐいを用いた構造とする場合にあっては、この限りでない。鉄筋コンクリート造とする場合にあって、前号の規定による底盤の幅が24センチメートルを超えるものとした場合には、底盤に補強筋として径9ミリメートル以上の鉄筋を30センチメートル以下の間隔で配置し、底盤の両端部に配置した径9ミリメートル以上の鉄筋と緊結すること。令第38条第4項に規定する建築物の基礎の構造計算の基準は、次のとおりとする。その他の基礎に影響を与えるものの実況に応じて、土圧、水圧その他の荷重及び外力を採用し、令第82条第一号から第三号までに定める構造計算を行うこと。前号の構造計算を行うに当たり、自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめること。建設省告示第1347号)この告示は、平成12年6月1日から施行する。[必須入力]※画像の中の文字を半角で入力してください。(05/28)ファンメッセージを送るこのブログの読者になる更新情報をチェックするブックマークする友達に教える過去ログ2019年07月(2)2018年11月(5)2018年09月(3)2018年07月(1)2018年06月(2)2018年05月(1)2018年03月(2)2018年01月(1)2017年10月(1)2017年09月(1)2017年05月(1)2017年04月(1)2016年11月(1)2016年09月(1)2016年08月(3)2016年07月(2)2016年06月(1)2016年05月(4)2016年04月(7)2016年02月(2)2016年01月(5)2015年12月(7)2015年09月(6)2015年08月(2)2015年07月(3)2015年05月(1)2015年02月(1)2015年01月(6)2014年12月(12)2014年11月(3)2014年10月(13)2014年09月(7)2014年08月(8)2014年07月(2)2014年06月(7)2014年05月(3)2014年04月(15)2014年03月(7)2014年02月(15)2014年01月(5)Seesaaブログ×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。