近年の情報社会の進展は目覚ましい。TVもデジタル化され、各種情報サービスが始まり、携帯電話(以下、ケータイ)は、2000年から固定電話の台数を上回り、2007年には1億台を突破。国民一人ひとりがほぼ1台以上を所有する時代となった。多くの乗客がスマホを利用している光景を日常的に見かける。2013年内には高校生の8割以上がスマホを保有するとの予測もある。今回、10年ぶりに改訂された『学習指導要領』では、冒頭の「総則」において国際化や情報化という時代のトレンドに加え「情報モラル教育の充実」が大きく取り上げられている。10年ごとに改訂される学習指導要領は、その時代や社会のニーズを反映しながら改訂されてきた。10年前の前回の改訂では「情報化社会」の文言はあるものの「情報モラル」という言葉は全く見あたらない。利用の仕方も通話に加え、メールやWeb閲覧が中心と、大きく変化し始めた。安易に返した記憶がある。「どうも深夜までのメール利用が原因では」との再度相談があり、ケータイとメールに関して実態調査を実施した。結果、想定以上のケータイの所持率とメール利用に驚いた覚えがある。先駆的だったが、学年ごとに情報モラル教育を行い、PTAも巻き込んで「ケータイを考える」というフォーラムまで実施した。い系サイト」、「プロフ」などが社会問題化しつつあった。日本生まれの「ミクシィ」など、多くの課題はありながらも、先の大震災では安否確認などとして大活躍したことは記憶に新しい。被害に遭う児童生徒は激減した。提供する側も「ソーシャルゲーム協会」を組織し、自主規制をいち早く打ち出す対応がなされ、課金などの課題は大きく解決に向かった。ケータイの問題が女子に発生しやすいとの指摘が以前からある。多くの実態調査で、男女で所持率に差があることがわかってきた。中学時代から高校1年生まで、女子は男子と比べて、どの調査でも2割以上の所持率の差がある。メールの利用も女子が多いとの調査結果が大半で、メールの返信時間については、10分以内の返信が約70%(朝日新聞のネット調査アスパラアンケート参照)にもなり、就寝が遅くなる大きな要因となっている。准教授)は、全小中学校で2008年に実態調査を実施。1日のメール利用が30通以上、30通未満、メールを利用しない生徒と、3つのカテゴリで相関を調べた。利用しない生徒と大きな差異が見られないが、メール利用が依存症に近い30通以上の生徒と、それ以外では明らかな差がある。最近の性教育の研究で、子供たちの「性情報」の多くが、ネットからとの指摘があるが、同アンケートでは女子中学生の半数が会ったことのない人とメールの経験があると回答している。性に対する女子生徒の危機意識が低下している現状があるのではないかと、とても心配である。大事なことは「インターネット」は「インター=国際的」である。沿岸部も大きな差はない。離島ほどネット漬けという調査もある。ネットに地方という概念がないことは、大きなビジネスチャンスではあるが、ネットではニューヨークも東京も離島も変わらないということを肝に銘ずる必要がある。近年、目まぐるしく変化しているケータイとネットの世界だが、中高校生にもその影響は大きい。ほんの数年前には、一部の生徒だけが2台目のケータイとして所持していたスマホは、今は1台目から所持する生徒がほとんどだ。ファーストフード店やコンビニ店内で、WifiというワイヤレスLANの電波が提供されているが、18才未満の法規制によるフィルタリングも、Wifi環境下では効かない問題点が指摘されている。その解消のため、前述のネット環境整備法が内閣府を中心に見直し作業がされている。小学校高学年から大学生まで急速に利用が普及している。その中でも特に通信系アプリでは、グループと言う機能の利用で、気に入らない友だちを仲間から外すという「仲間外し」の問題や、匿名のサイトでの誹謗中傷の書き込みによる「ネットいじめ」など、本年は特に問題となっている。自己表現の発信の場として、従来のブログに加え、SNSの利用が多いのも最近の特徴である。今年の夏は、大学生や高校生を中心にネット炎上事件が多発した。社会から大きな非難を受けた。反社会的行為としてバッシングを受け、当事者の名前や学校、住所、経歴などの個人情報が明かされた。それらの情報は一度ネット上に投稿した内容がほぼ永久にネットに存在する。冷凍庫事件の該当者は店が閉店したことにより損害賠償請求を受け、22名もの仲間は解雇された。犯罪ではないので退学にはなっていないが、同僚や同級生の見る目は厳しく、仲間も含めて就活の妨げになるとの指摘もある。実に大きな負の財産を生涯背負っていくことになる。ネット利用、特に情報発信に関して、あまりにも未熟と言わざるを得ない。ネットの特性をもう少し理解していればとつくづく思う。食材を入れる冷蔵庫には入ってはいけないという、根本的な規範意識の熟成はそれ以上に大事だとも改めて思った。「親は自分のケータイ利用の状況をある程度わかっていると思う」と答えた生徒ほど利用マナーが良く、自制した使い方をしている傾向があるとの分析結果がある。親の在り方は、子供の規範意識と密接な相関関係があるといえる。規範意識が高い傾向にあると言える。18才未満が利用するケータイには、フィルタリングを適用するのは法律で規定されている。それよりも大事なのは、保護者、教師による「人間のフィルタリング」である。・子供の変化とSOSに敏感になる(急にケータイと距離をおくようになる、呼び出し音にビクビクする、ケータイのことを話すと怒るなど)これらの現象が表れた時は、明らかに何らかの変化が起こっていると考えられる。大事なことはその後のアドバイスである。家庭のルール作りにも大切だ。警察庁で検討された審議会「バーチャル社会のもたらす弊害から子どもを守る研究会」の提言だが、最初の提言は米国のFBIも全米の保護者に同じ提言をしている。2000年にはすでに小児科医の学会で同じことが言及されているのも特筆すべきことある。「ケータイが欲しい」や「友達が持っているから」とせがまれて、ケータイを買い与える例や、ご褒美やプレゼントとしての購入もよく聞く。「なぜ必要で、どう使い、どう管理するのか」、これらも親子でしっかり議論して欲しいものである。ネットやケータイに詳しくないからと、子供のネット利用について関心が薄い保護者や教師がいる。親や教師はネットの専門家である必要はない。子供と一緒に、場合によっては子供に教わりながらネットのことを勉強するのもよいだろう。風邪なら耳鼻科か内科、骨折なら整形外科を受診する程度に、ネット利用に関しても、最低限、診療科を選択する程度の知識は必要である。「学校との連携が必要」なのか、見極めは親や教師として欲しい。「重篤なレベルの問題」は、迷わずに警察に相談するのが賢明である。スマホやネットを利用する。その時、いかに賢いユーザーに育っているかは我々大人の責任でもある。残念ながら栃木県PTA連合会の標語募集で小学生の部の第1位に「ママ聞いて、ケータイするより私の話」というショッキングな標語が選ばれたことがある。私たち大人や保護者がネットやケータイとの在り方にしっかりと関心を持ち、真摯に向き合うことがまずは第一歩である。公立中学校教頭を歴任し現職。センターにて研究生として情報教育、ICTの教育利用について研究し、その後、安心ネットづくり促進協議会(青少年の安心・安全なインターネット等の利用に向けた民間団体)の特別会員やEMA(モバイルコンテンツ審査運用監視機構)の賛助会員として情報モラル教育の普及啓発に向け、各種セミナーでの講師や著書等の執筆を行う。