Forum)2018」が開催され、FEASTでは4つのセッションをオーガナイズしました。Japan(縮小する日本における豊かさの向上を実現するライフワールド)」(28日)の3つのセッションにて、以下の7つの発表を行いました。markets.『ワイルドフードバスケット:食料源としての都市と農村のエコシステムの再生』チェア:田村典江フォーマルな食料市場へのアクセス確保の域を超えて食の安全保障を強化するには、消費者は味覚の幅を広げ、食料源として自然生態系(エコシステム)に目を向ける必要がある。野生の植物、動物、昆虫などは、世界各地で重要な食料として口にされてきた。自然の恵みが時代遅れと捉えられている地域においても、こうした自然界の食べものは生産・消費されている。basket)」が構築されている。本セッションでは、都市部、農村部におけるワイルドフードバスケット再生について、また、それが食の安全保障、食の変化、生態系管理に関する議論にどのような意味を成すのかについて検討する。自然のタンパク源、高価値なニッチ市場向けの商品、自然界の食料採集の復活、またその市場の構築や管理に焦点を当てる。小林舞ブータンは、近年、環境保全と持続可能な開発の議論の中で、その筋道を照らす「灯台」のような存在として称賛されてきた。その一方で、都市化と農村部の過疎化が急速に進んだことにより、食料安全保障は国家レベルの重要課題となっている。ブータン政府は、市場志向型アプローチと流通システムに重点を置き、食の生産を支援する取り組みを拡大してきた。ブータンの人々が、どのような食べものを育て、あるいは採集し、そして消費するのかに関しては、前述の変化を規制する法的枠組みとともに、宗教団体が大きな影響力を有している。本報告では、特にブータンにおけるワイルドフード(野草・山菜や野生鳥獣肉など)の採集と消費に焦点を当て、何がインフォーマルな食の実践のフォーマル化に影響を与えているのか検証する。本研究は、2018年の1月~2月に、ブータンの3地域にて実施したアンケート調査および聞き取り調査に基づくものである。山村は交通の便が悪く、食の自給は地域の基本的な姿であった。food)は、貴重な食料源であり換金手段であった。近代化の進展により、自然界の食べものの価値は、遠隔の生産地から流通してきた一般の食べものへと取って代わられ、その採集の実践は忘れられてきた。近年では、ワイルドフードに関する知識やスキルは、地域固有の資源として見直されつつある。日本では地域再生の文脈の中で、ワイルドフードに着目した取り組みを地域開発の手段として活用しようとする挑戦が増えている。本報告では、福井県大野市の事例調査に基づき、こうしたワイルドフードの採集の実践が地域のフードスケープ(foodscape)の中で、どのように変化してきたかを明らかにする。山村地域社会が採集に関連する取り組みを再発見することが、地域再生を通じて、地域の持続可能性にどのような影響を及ぼすのかについて示す。basket)に担う役割について考察するということは、野生生物と家畜、個人的な楽しみ喜びと公益サービス、伝統養蜂の実践と養蜂技術の一部革新をつなぐ架け橋について考察するということである。ミツバチは高価値なハチミツをつくり、幼虫が食用とされるほか、花粉媒介者として食や生態系の発展に寄与する。養蜂家の数が減少し、景観は変遷の一途を辿り、そして寄生害虫や農薬がミツバチを危険に晒しているとすれば、どうなるだろうか。本報告では、ミツバチに関する一般の認識や知識、関連商品についての消費行動、京都の都市養蜂の現状、動機、実践について実施した、概念的・空間的マッピング、半構造化インタビュー調査、オンラインアンケート調査の結果の一部を報告する。我々の日常生活における「食」の根本的な性質とは、至る所に存在する市場やその経済流通を介し、常に売買されていると言える。した食料供給システムは、その実践の持続可能性は低く、権力構造が不均衡なものであるにも関わらず、変化を加えることが非常に困難であると証明されている。日本のフードシステムは、輸入食品や海外からの資源投入に過度に依存している状態にあり、さらには大量の廃棄物を生み出し、国内市場の弱体化を引き起こすなどの弊害を生んでいる。「食」に焦点を当てる際、さまざまな形の共有(sharing)や贈与(gifting)を通じて、人々のインフォーマル経済の中心的役割を担ってきたことがわかる。食の生産と消費は、人、場所、自然の結びつきをより強固なものにし、フードシステムに関する意識をより広く醸成し、豊かさを向上させる社会活動である。日本では、新しい食の共有、協働、コモンズ化(commoning)の形が生まれており、連帯と集団的幸福といった原則に基づくニューフードエコノミー(新食料経済)の構築に向けた可能性を示すものである。本セッションでは、日本国内の事例と海外の事例を紹介、比較検証し、ニューフードエコノミー構築の可能性を例証し、その構成要素であるさまざまな活動の理解を深めることを目指す。河合史子(オーストラリア国立大学)日本における野菜の種子の生産システムは、農家主体のインフォーマルなものから種苗生産会社主体のフォーマルなシステムに転換していった。農家は元々自家採種により種子を自給していたが、現在は市場出荷を行う農家は毎年交配種の種子を購入している。このような転換は、野菜の商品化とともに均一性の高い野菜を大量供給することへの需要が高まったことと呼応する。一方で、インフォーマルな自家採種は、市場や食文化の変化や家族内での農業の非継承などにより、周縁化されてきた。その結果として、野菜の品種の多様性が失われつつある。インフォーマルな自家採種の実践は、圃場での農業生物多様性の保全に寄与し得ると考える。農家が自ら多様な品種を維持し、必要なスキルを保持することは、農家の福利にも繋がる。現代の日本において、インフォーマルな形で自家採種を実践する動きが生まれている。その中には、地元の伝統品種を守ろうとする地域の取り組みもあれば、有機農家が自家採種した野菜を販売し生計を立てようとする取り組み、そしてライフスタイルの一環として自家採種を行う取り組みなどが見られる。本報告では、そういったさまざまな自家採種の文化を提示した上で、それらのアクターがどのようにして種子やその保存に関連したスキルや価値観を共有しているか明らかにする。アフリカ地域研究センター)インフォーマルな食の活動は、人的資源や資金源の構造が形式化されておらず、追跡が難しいため政府の記録にも残らない活動を指す。フォーマルなフードシステムは、食を商品とみなすが、それに反して、インフォーマルなフードシステムは、共同生産のプロセスとしての食、あるいは「食はコモンズ」という考えに重点を置くものである。インフォーマルなフードシステムに関する見識を深めるため、本報告では日本国内における野菜の無人販売所の役割について探究する。中でも、無人販売所が比較的密集して設置されている長崎県対馬と京都焦点を当てる。対馬は、九州と朝鮮半島の間に位置しており、小規模で(細かな)複雑な自給自足活動が島中で受け継がれており、例としては、森林資源を活用した炭焼き、シイタケ栽培、養蜂、渓谷の地形を利用した家畜飼養や有機農業、そして海藻や貝類の採集も含めた沿岸漁業が挙げられる。対馬には豊富な自然資源があるにも関わらず、島民の多くは本州から入ってくる食品や資源に依存するようになってきている。その結果として、島の食料安全保障に対する懸念が増大したと同時に、食料安全保障の強化に取り組む機会になっているとも言える。一方で、京都の調査地は京都市郊外に位置しており、観光地としても有名である。本報告では、無人販売所の実践について、またその実践がフードシステム全体にどのような役割を担うのかについて考察する。停滞は、通常、負の影響をもたらすものであり、回避されるべきとされてきた。