電子カルテのテンプレート機能を活用して院内副作用報告を一元管理する仕組みを構築し、今年4月から運用を開始した。(PMDA)への報告を判断する基準も定めたところ、医療従事者の負担軽減につながり、報告件数の増加につながった。医療機関からの報告を増やすためにも、国の報告書の項目数見直しや報告基準の明確化を提言している。医療機関で医薬品による副作用が発生した場合、厚生労働省への報告が薬機法で義務づけられているが、医療機関からの報告は少なく6000件前後で推移しており、大半は製薬企業から報告されているのが現状。同院でも副作用に関する明確な取り決めはなく、病棟薬剤師による薬剤管理指導で副作用モニタリングが行われていたものの、個人の裁量に任されており、PMDAへの副作用報告は過去10年間で数件にとどまっていた。医療従事者の方のみご利用いただけるコンテンツです本コンテンツは医療に従事されるされる方のみがご利用いただけます。ID」でログインしていただく必要があります。ID認証対応の医療者向けコンテンツは全て統一IDでご利用頂けます。2020利用規約|個人情報保護方針|アプリ(iOS)|アプリ(Android)|運営会社|お問い合わせ|。