見通しは緩やかな後退が続いており、消費者心理は弱含み、先行きの慎重姿勢を崩していない。対する見通しの変化を反映した消費者心理の総合指標ともいうべき生活不安度指数は、2月は142で、12月(140)から+2ポイントの上昇、僅かな悪化となっている。4月(144)を辛うじて下回る水準で一進一退が続いており、消費者心理の改善に向けた動きは鈍い。消費者の暮らし向き見通しは、[良くなる][悪くなる]ともに小康状態にあり、12月からほとんど変化は見られない。先行きの景況感は、2月は、[良くなる]と答えた人の割合は14.8%、[悪くなる]と答えた人の割合は38.4%となった。12月と比べ、景況感は、[良くなる][悪くなる]両側で14年6月以来4調査ぶりに改善が見通されている。この回答割合を指数化した2月の国内景気見通し指数は58で、12月(46)から大きく改善している。同指数の改善は2調査連続で、改善の勢いは増している。雇用(失業不安)の先行き見通しでは、2月は、[不安]と答えた人は62.1%、[不安なし]と答えた人は33.8%であった。12月と比べ、[不安]はやや減少し、[不安なし]は14年2月以来6調査ぶりの増加が見られた。14年4月以降、[不安]側の拡大、[不安なし]側の縮小が緩やかに続いたが、今回2月は[不安][不安なし]の両側で改善している。収入の先行き見通しをみると、2月は、[増える]人は10.7%、[変わらない]は45.2%、[減る]とした人は34.8%であった。12月と比べて、[増える]は僅かに減少し、一方、[減る]はほぼ横ばい僅かな減少である。[増える][減る]とも僅かな変化であるが、14年後半からのゆっくりとした後退の動きを持続している。物価の先行き見通しでは、2月は、[上昇]見通しの人は73.8%、[変わらない]は15.0%、[下がる]人は2.8%となった。[上昇]見通しは、14年10月までの増加基調から反転、12月に続き、2調査連続の減少である。[下落]見通しはほぼ横ばいも僅かな増加、[変わらない]は僅かな増加が見られる。[上昇]見通しの内訳で、[上がり方は大きくなる]は、[上昇]見通し全体を上回るマイナスが示されており、物価上昇にはひとまず弱まる動きが見え始めている。2月調査では、先行きの景況感は、12月に続き改善、その勢いを増している。消費増税後に再び増加していた物価上昇見通しも、2調査連続で弱まる動きが見られる。12月にほぼ3人に2人を占めた失業不安見通しも減少し、反対に、[不安なし]が6調査ぶりに上向きに転ずるなど、雇用にも明るい兆しがうかがわれる。その一方で、所得・収入見通しは緩やかな後退が続き、先行き改善に向けた力はまだ弱い。これらを背景に、消費者の暮らし向き見通しを指数化した生活不安度指数は、2月は僅かに悪化、14年10月以降は一進一退が続いている。消費者心理は弱含み、依然として先行き慎重な姿勢を崩していない状態といえる。調査では、消費者の先行き暮らし向き見通しなどとともに、現状の暮らし向きや現在の生活満足度、1年前と比べた景気の評価についても尋ねている。消費者の現状評価は、先行き同様、後退が続いたが、生活満足度や景気の評価は、2月は底打ち感もうかがわれる。その一方で、現状の暮らし向きは、14年後半から緩やかな後退が続く。食料品や日用品の値上がりが続く中、燃料価格の低下や消費再増税が17年4月に先送りとなったことは、家計にはひとまずプラスではあるが、賃金上昇が物価上昇を上回らなければ家計支出のマイナスは続く。雇用に明るい兆しも見られるなど、先行き見通しは下げ止まり、薄日も感じられるが、やはり、所得・収入環境の先行き回復が広く見通されることが、消費者心理の改善にもつながるといえよう。今後1年間が商品等を購入するのに『良い時』か『悪い時』かについて尋ねた2月の購買態度指数は、12月と比べて、「不動産」(89→94)と「耐久財」(101→105)はやや上昇して、2調査連続で改善が示されている。FAX.03-5216-7316。