新たな価格設定についても発表している。ボットはオープンソースのソフトウェア開発プロジェクトに限って無料で使うことができた。今後は教育目的や、30人以下の開発者からなる企業チームも無料で使うことができるようになる。小さなチームでも効率的に開発を進められるようにする狙いがあるということだ。使う場合の月額料金は20米ドル、オンプレミスサポートの場合は1人の開発者につき50米ドルがかかる。調達した資金はシードラウンドでの100万米ドルにすぎない。C#、PHP、C/C++などもサポートできるようにするという。同社にとって初となる統合開発環境(IDE)の開発にも取り組んでいる。氏は次のように語った。すべての業界とほぼすべてのビジネスモデルで、コードのパフォーマンスと品質が重要になってきています。プログラマーの開発効率を高めてくれるプラットフォームなのです。同社のチームには、コードの最適化に関する科学的な深い理解があり、人工知能を使ってソフトウェア開発の次のブレークスルーを成し遂げようとしています。邪龍に喰われ、拘束された神と人々の霊意を解放せよ。エンターテインメントセンターで成功を収めた。Sunshine」がプレイできる。これをアジアで始めようとしている。カリフォルニア州サンラフェルを本拠とする同社は、MR(複合現実)の大手企業になることを目標としている。エンターテインメントセンターで成功を収めた。Sunshine」がプレイできる。これをアジアで始めようとしている。カリフォルニア州サンラフェルを本拠とする同社は、MR(複合現実)の大手企業になることを目標としている。デジタルエンターテインメントをその場にいて楽しめる実際の場所と組み合わせる。Gangbyeon(江辺、강변)内にも同社の技術を装備してセンターを設ける予定。同社によると、来館者の動きにぴったり合っているように感じられるゲームのような体験を作りだすことで、「バーチャル」と「リアリティ」の境界を曖昧にしているという。コンテンツに取り入れている。氏は声明で次のように述べている。世界的なコンセプトで、最先端のゲーミング文化を持つアジア市場は当社が成長していくのに相応しい場所です。ここ数年、映画施設に目新しい技術を開発、装備、サポートしています。当社がアジアに進出するにあたり、完璧なパートナーといえます。高品質な施設では、エンターテインメント施設で期待できる限界がたえず超えられています。両パートナーとともに初めてとなるこの地域に進出できることを嬉しく思います。展示するプレイスペースを備えている。Ryul-Kim(김종렬)氏は声明で次のように述べている。業界を変革するプレイヤーになるでしょう。いった技術を映画館に取り揃えることで映画のトレンドを引き続きリードしていきます。15とも提携し、2020年初頭にアメリカに新たな施設を開設する予定だ。Venturesを筆頭とした計6つの投資家から合計4,000万ドルの資金調達を実施した。2014年に創業した同社の累計調達額は今回で8000万ドル規模に到達している。Starship社の開発する自動運転ロボットの用途はデリバリー。ユーザーはモバイルアプリを通してお店やレストランのメニューから好きなものを選択し、配達を依頼できる。配達注文後にロボットがお店・レストランで荷物・食品を受け取り、ユーザーのいる場所まで届けてくれる。StarshipユーザーはStarshipを利用すればわざわざ外出して買い物に出かける必要もなくなる。UberEatsのドライバーがロボットに変わったバージョンだと言える。ユーザーはロボットが今どこにいるのかを位置情報を通して逐一チェックできることも魅力の一つだ。以下の動画には上手に横断歩道を渡るロボットの姿があるが、もし事故などが起きてロボットが停止した場合でもこのように把握することができる。同社は現在米国・イギリス・エストニアでのサービスを展開しており、大学や企業、工場のキャンパス(敷地)などへ配達エリア拡大を進めている。(出前)スタートアップが台頭してきたかと思えば、Starshipのような自動運転ロボットを用いたフード・デリバリー市場が徐々に盛り上がる兆しを迎えています。AIにも似たような構図がデリバリー市場で起きていると言えるのではないでしょうか。今後はドローンによるデリバリーも同市場に参入してくると予期できるため、さらなる競争の激化が伺えます。ソフトウェアの性能を度外視し、単純にStarshipのロボットと人間のドライバーを比較すると、まず第一に現在のStarshipのロボットは人間の歩行者程度のスピードしか持ち合わせてないという欠点があります。そのため、いち早く料理を食べたいと思うユーザーは依然としてGrubhubやDoorDashに代表される既存大手フード・デリバリーサービスを選択することでしょう。ロボットでの配達が今後人間の人件費よりも安くなることは確実です。すると早急ではない配達の場合、ユーザーが選択するのは低価格なロボットでのデリバリーになるはずです。走行距離が6kmと想像以上に持久力を持っていることも特徴的です。StarshipStarshipのロボットはこれまで9,000個のパンや1万5000本のバナナなど計10万件以上のデリバリーを成功させた実績をもっており、累計走行距離は50万kmにも到達しているそうです。ニュースサマリー:8月15日、避妊薬のオンデマンド配達サービスを展開する「Nurx」がシリーズCラウンドのエクイティー及びデット・ファイナンス調達にて計5200万ドルの資金調達を実施した。valuationニュースサマリー:8月15日、避妊薬のオンデマンド配達サービスを展開する「Nurx」がシリーズCラウンドのエクイティー及びデット・ファイナンス調達にて計5200万ドルの資金調達を実施した。Perkinsを含む計5つの投資家から3,200万ドルを調達。デットファイナンスで2000万ドルを調達している。Nurxは現在20万人の患者を抱え、月間平均20%の成長を達成している。同社は避妊薬デリバリーに加えて緊急避妊薬、STI及びHPVテスト及びスクリーニングキット、HIV感染リスクを減少させるピルPrEPなどの医薬品提供も行っている。話題のポイント:Nurxの医薬品は顧客への簡単なQ&Aクイズをもとに処方箋が決められ、顧客の在住地域のドクターから承認を受けてから無料で配達される仕組みです。製品は患者の体調やライフスタイルをもとにパーソナライズされ、50以上のプロダクトの中から適切なものがピックアップされます。予期せぬ副作用や保険加入など、不明点はいつでもNurxのメディカル・チームにスマホから相談できるようになっています。Rao氏は避妊という場合によっては一刻を争う問題に対して次のようなコメントをしていました。効率化されたプラットフォームを提供することにより、深刻な判断を伴う問題を抱えている人々を支援できると考えています。避妊薬へ迅速かつ安価にアクセスできる医療プラットフォームの構築を手がていることにワクワクしています。同社の評価額は本調達ラウンドで3億ドル規模まで上昇しています。現在Nurxのサービスは米国26州とワシントンD.Cにおいて提供されていて、今年の終わりまでに米国人口90%をサービス提供可能地域とすることを目標とするそうです。TOKYO」のデモデイを開催した。世界中から集まった起業家のほか、日米両国からの投資家、大企業のオープンイノベーション担当者、メディア関係者など300人超が参加した。TOKYO」のデモデイを開催した。世界中から集まった起業家のほか、日米両国からの投資家、大企業のオープンイノベーション担当者、メディア関係者など300人超が参加した。4月に開催された同アクセラレーションプログラムのキックオフイベントの記事で既報の通り、このプログラムは、日米の大手企業とのオープンイノベーションを念頭に、世界各国から多数のスタートアップが集まった。キックオフイベントの段階で暫定値が公開されていたが、ワールドデモデイを迎えて最新の値が公開された。プログラムへ参加したスタートアップの数は次の通り。アクセラレータのパートナーなどから100人以上がメンターとして参画。パーティシパントのスタートアップにはテーマにあったメンターがアサインされ、キックオフから3ヶ月のプログラム期間を経て、評価の高かったスタートアップ13社がファイナリストに選ばれた。ワールドデモデイに参加したスタートアップは12社のファイナリスト以外にも、実演可能なサンプルを持つスタートアップがデモブースを出展した。ファイナリスト12社の顔ぶれは次の通りだ(ピッチ登壇順)。散りばめたディスプレイを開発した。Reality」と命名。スポーツ競技会場で、単一ディスプレイで応援チームが異なるファンに対してコンテンツを出し分ける、空港の待合ロビーで、単一ディスプレイで異複数言語で案内を出す、などのユースケースが想定される。今年末に予定されている新国立競技場のオープン式典での実演に向けて協議中。最適なトレーニングやコンディショニングを提示するサービスを展開。分析結果はチームやコーチにフィードバックされる。アスリートのストレスを減らすことで、パフォーマンスの最大化を支援する。実施決定が発表された。SportsCastr(アメリカ・ニューヨーク)自分自身がスポーツキャスターになってスポーツ中継を解説する動画を配信できるプラットフォームを開発。ユーザは、自らの名前をつけたコブランドのスポーツチャンネルを簡単に開設することができる。レイテンシーが少ない自社特許技術を採用しているため、例えば、テレビで放映されている中継を見ながら、あるいは、実際にゲーム会場にいながら、解説動画をリアルタイムで見ながらゲームを観戦できる。DataPowa(イギリス・ロンドン)メディアの多角化やスポーツ観戦者のニーズ多様化により、スポーツゲームに協賛した際の企業の効果計測は、もはや従来の方法では意味をなさなくなっている。企業はこの値を見ることで、どのスポーツイベントに協賛するのが効果的かを把握することができる。Contents(スペイン・バルセロナ)世界中のスポーツべニューや美術館などを収録した3Dデジタルライブラリを提供。ベニューをバーチャルに表現することで、シート毎の異なる眺望やプライベートクラブ内の様子を反映して、ゲームの楽しみ方に応じたチケット販売に貢献することができる。経由で35以上のプラットフォームと連携している。女性の身体に合ったアドバイスを提供。性特有の身体の変化を伴うため、女性に特化して最適な対策をアドバイスできるサービスを提供。ウエアラブルデバイスによる自動取得や、本人申告による手動取得でデータを集積し、パーソナライズされた運動プランを提示する。FitBiomics(アメリカ・ニューヨーク)アスリートの腸内細菌の状態を、シーケンサーを使ってデータ分析し、その結果に応じた摂取物(例えば、乳酸菌)などの摂取を促し、アスリートのパフォーマンスの向上を図る。スポーツの試合の動画に自動でタグ付け、ハイライト動画を生成するソリューション。ユーザは試合終了後、ウェブプラットフォーム「RocketReel」を通じて、ライブストリーミングや録画されたビデオファイルを元に、チーム毎、選手毎のハイライト動画を編集し公開することができる。一般視聴者の他、スポーツチームのスカウトハンターなどにも利用が見込まれる。現在、200万米ドルを調達中。よって試合映像が自動的に編集されるソリューション。カメラマン、スイッチャー、ディレクターなど人的配置が全く不要となるため、プロフェッショナルチームのみならず、コミュニティベースのスポーツゲームなど、ロングテールのニーズに応えたストリーミングなども可能になる。野球の試合で我が子がプレイする様子を母親が苦労してフェンス外からスマホで撮影していたことから、このソリューションの開発に至ったのだそうだ。スポーツチームやアスリートなどがファンから資金調達できるトレカ(トレーディングカード)の売買サービスだ。アスリートへの応援や感動を他のファンと共有したいという思いのマネタイズを試みる。Replay」を開発している。2018年の平昌(ピョンチャン)オリンピックや2020年の東京オリンピックなどの代表的なスポーツイベントで利用されることを念頭に置いている。地上波テレビ中継(フジテレビ系で放送)でも導入される予定。プラットフォームを開発。商品のマーチャンダイズのページにジャンプすることも可能。スポーツ消費やマーチャンダイズ、ファンとのタッチポイントの多様化により、スポーツビジネスのマネタイズを支援する。それぞれのチームの代表は、担当したメンターに紹介される形でピッチセッションに登壇した。パートナーとして参加しており、彼らが自社のイノベーション領域での協業や、日本への市場エントリなどで協力する。エグゼクティブ・バイスプレジデントらがパネルセッションに登壇した。クラブフロアには、ファイナリスト12社を含む総勢25社のスタートアップブースが設けられ、投資家や企業担当者とのネットワーキングが行われた。参加したスタートアップのビジネスとしての定着にまで一定のコミットをする。このプロセスにおいては、日米双方から参加したパートナーやメンターらが協力する。発表された協業に加え、今後発表される新たなニュースにも注目したい。今回にとどまらず、来期以降も開催する計画であることが明らかにされた。第1期がまだ進行中の段階ではあるものの、その結果を受けて、第2期はさらに規模を拡大したいとしている。JOSEPH」の提供を開始した。JOSEPHとは、壁面に設置されたポスターにiPadをかざすことで現れるランウェイを通じて、新しい服やコーディネートに出会うことのできるARファッションショー。JOSEPH」の提供を開始した。JOSEPHとは、壁面に設置されたポスターにiPadをかざすことで現れるランウェイを通じて、新しい服やコーディネートに出会うことのできるARファッションショー。アパレルブランド「JOSEPH」の商品を楽しめる。起点となったコンセプトはブランド体験の向上。SIX店では9月23日までの1ヶ月間、東京ミッドタウン店では9月16日までショーを体験できる。JOSEPHの登場背景として、小売市場におけるショールーミング・トレンドが挙げられる。どの小売ブランドもEC店舗を持つようになってから、誰もが自宅から手軽に各商品情報へアクセスできるようになった。この点、店舗に大量の商品を並べて各商品を認知してもらい、販売実績で事業拡大を目指す従来の出店手法を見直す必要が出てきた。単調な商品認知に重きを置く店舗に顧客が価値を見出せなくなったのだ。店舗が商品を認知する場所として機能しなくなってきている。1つ1つの商品を陳列棚に並べても顧客は満足しない時代になってきた。そこで顧客が店舗に求めるのは今までにはなかった発見と体験。世界的小売企業「Walmart」傘下のアパレルブランド「Bonobos」が好例。店員と対話をしながら最適なコーディネートを顧客と一緒に探すガイドショップの機能を店舗に持たせたのだ。筆者がサンフランシスコ店を訪れた際は、小一時間ほど2人の店員が付きっ切りでアドバイスをくれた。同社は店員の接客にリソースを割く代わりに店舗に在庫を一切持たない。購入品は後日の自宅配送されるため、店舗は売り場から体験の場になった。店舗を顧客に合ったコーディネート発見やブランド・接客体験に特化した場所として位置付け、割り切った戦略を描いたのだ。他事例では眼鏡D2Cブランド「WarbyParker」が挙げられる。著書『サブスクリプション』によると、同社は来店客の85%が事前に商品を調べてきていると結論づけ、店舗に全商品を隙間なく並べるような従来の出店手法を捨てた。その代わり1平方フィート当たり$3,000ドルのコストをかけて店舗建設を行い、ゆったりと商品を見回せて世界観を知れるブランド体験を提供。Co.」の1平方フィート当たりの費用に匹敵する豪華さだという。した事例から紐解けるショールーミング化の本質とはオンラインで手軽に閲覧できる「2次情報」ではなく、オフラインでしか手に入らない自分だけの商品体験、つまり「1次情報」を提供することにあると考えられる。JOSEPHもまさにこうした体験を提供することをコンセプトに開発が進められてきた。健人氏は次のように語る。店員やブランドとのコミュニケーション」の3つ。近年、店舗が単にモノを買う場所ではなく「体験」を提供する場へと大きく役割が変化している中で、「今回届けるべき体験は何か」からチームで議論し、この3つに定めました。AR技術を活用することで、従来の店舗で体験できなかった没入感の高い体験を提供しつつも、ブランドや店舗、季節ごとにカスタマイズして展開することが可能になります。3つの体験を抑えるPORTALMESONではPORTALを、ウェブ検索ではたどり着けない新たな商品発見がある「出会い」、ブランド世界観に浸れる「学び」、顧客が店員と双方向のコミュニケーションを行える「つながり」が発生するAR体験プラットフォームとして機能させる狙いがあるとのこと。読者の方々がデパートへ行った際、店員か皆さんのどちらかがぎこちなく声を掛けるところからブランドとの対話が始まるはずだろう。先述した3つの要素全てが上手く働くとは考えづらいシチュエーションだ。MESONはPORTALという一種の「仕掛け」を店頭に設置しておくことで先述した3つの要素を効率的に体験させる仕掛けを作った。圧倒的な没入感が売りのARショールーミングでは、新しい商品コーデ発見・ブランド認知・店員とのコミュニケーションを一気通貫で行えるようにしたのだ。ここで他社の動きを見てみたい。JOSEPHにおけるショールーミングの流れを捉えた体験には追いついていない印象である。「GUCCI」は自宅試着向けARアプリをローンチしているが、こうしたサービスはネット情報に多少の付加価値があるものでブランド世界観の認知までには至らない。「ZARA」も同様にARアプリを発表。PORTAL同様に動きのあるモデルが登場するが、世界観の再現・認知を目指したクオリティには達していない。ARとファッションを組み合わせた事例は、世界でいくつか登場し始めていますがどれもまだ実験的な段階に過ぎません。PORTALも非常にチャレンジ要素が多数ありましたが、他社ファッションARサービスと比較して、「登場するモデル/コーデ数」「リアルな買い物体験との繋がり」「演出完成度」などの面において、世界最高レベルのものが作れたと自負しています。ARは都市出店戦略の最適なソリューションショールーミング化を支えるにはそれなりの店舗規模が必要となる。1つのブランドがリッチな店舗体験を提供するには建設や内装コストがかかるもの。ARショールーミングであれば体験価値を損ねずにバーチャル空間に店舗空間を持てるようになる。加えて、先述した梶谷氏のコメントにあったように、店舗側にメリットが発生する購買導線をしっかりと引いているのが大手競合他社との差別化ポイントと言えよう。単なるコーデ参照や、試着サービスなどの域には留まらない設計がなされている。ARコンテンツの制作費だけで店舗面積の拡大を図ることができる。坪単価に依らない商品展示スペースの確保が可能となるだろう。顧客はバーチャル空間を含めた広大な売り場の中でリッチな商品ブランド体験を通じて、その場で購買が発生する。MESONが提供する価値はまさにこうした小売体験と店舗出店における不動産価格問題のソリューションの2点だと言える。不動産市場を見据えた最適なソリューションであることを指し示していると言えよう。銀座や青山、渋谷などの都市部へ店舗出店するには多大なコストが発生する。店舗面積も限られてしまい、商品数を多くして隙間なく並べてしまえばブランド世界観を損ねる危険性も。「新たな商品コーデ発見」「ブランド世界観」「店員とのコミュニケーション」の全てを満足させることができる。今後市場原理が働き、3D撮影機材が出回ればコンテンツ制作コストも下がるはず。なればなおさら圧倒的な出店コストダウンに繋がる考えというわけだ。このようにPORTALは「購買体験」と「都市部への出店費用対効果」を最大化する高いメリットを持つ。小売不動産系スタートアップのトレンドにも乗っている戦略的なサービスとも言える。「ライブ感」がARファッションシューの鍵に一点気になるのはファッションショーの本質である「ライブ感」を再現しきれるのかどうか。従来のファッションショーは広大なスペースを必要としたが、PORTALではポスター1枚と顧客がコンテンツを眺められる数坪のスペースさえあれば十分。決定的に欠けてしまうのが「ライブ感」。東京ガールズコレクションなどのショーでは、好みのモデルが着けている洋服が即座に売れていく。モデルへの熱い憧れが販売に直結する導線ができているからだ。静かな店内でガールズコレクションのような雰囲気作りや人数を集めるのは無理があるが、仮にPORTALの優れた小売戦略に基づいてライブ感を演出できれば、AR時代の本格ファッションショーを展開できるとも想像できる。この点を踏まえ、将来的なPORTALの展開などの長期戦略を聞いた。今後のサービス発展の方向性としては2つ挙げられます。「没入感・ライブ感の進化」と「複数ブランドを巻き込んだプラットフォーム化」を考えています。Leap」や「Nreal」などが複数出てきていることを踏まえ、こうした最先端デバイスを用いたより没入感の高い空間演出を考えています。モデルを3D化する際に動きの機微までキャプチャすることで本当に目の前でランウェイが展開されてるかのようなライブ感を引き続き提供していきます。後者に関しては、PORTALをプラットフォーム化して複数のブランド毎に広く展開。ブランドが季節ごとに従来のルックブックを作る代わりにPORTALを更新して顧客に実際に体験を提供していく世界を作っていきたいと考えています。今後1-2年、AR/MR市場では新たな端末が次々と投入される予定だ。いったデバイスがどの程度利用価値があるのかは未だわからない。デバイス数が増えれば低価格化も早まる。スマートフォン市場も同様の流れだったかと感じる。した未来を見据えれば、たとえば有名モデルが7PMに渋谷新パルコ前の巨大ARポスター越しのPORTALに登場。若い女性たちが街中でデバイス越しにモデルが着る洋服を飛ぶように買っていくなどの現象が起きるかも知れない。場所にとらわれず、しかし巨大なステージで起きるようなライブ感を失わせない体験が世界中に広がる可能性を秘めている。この需要をプラットフォーマーとして汲み取るのがPORTALというわけだ。昨今の小売市場のトレンドを理解しつつ、次なる市場を見据えたMESONの展開に注目したい。邪龍に喰われ、拘束された神と人々の霊意を解放せよ。