時には考えることも必要で、目下の状況がそれにふさわしい。日本のエネルギーは約95%を海外に依存しているということ。そのうち石油の九割が中東に依存していることを確認しておくだけでも無駄ではない。普段、ガソリンを入れる時になど、これはできない。それでいいのだが、何事にも好機というものはある。ご縁といってもいいのだろうか。今、エネルギー問題では原子力でプルサーマルを巡っての議論が喧しい。狭く、その安全性などだけに焦点があるため、という面はないだろうか。九割以上を海外に依存している日本の選択として考えてみれば、また、違った側面が見えてくるはずである。アメリカが包括エネルギー法を成立させたのはなぜか。このところ、通奏低音のようにある不安的状況があるからではないか。原子力を政策助成までして、促進しようとしているのはなぜか。中国がなりふり構わず、原油調達に走っているのはどうしてなのか。東シナ海波高しだが、その背景は何だ、など、考える素材はいくらでも出てきている。煽るつもりはさらさらない。「危機だ」と声高に叫ぶだけでは、解決はない。日本にとって、その選択肢は余りにも狭い。心配はないものの、パニックを引き起こすようなことは絶対回避しなければならないのだが、一方のノンビリムードも困る。エネルギーの自由化は電力、ガス、石油などで着々進行中であり、これからもし「危機」が来るとすれば、この大きな環境変化のなかにやってくる。対応も以前とは違ってくるだろう。行政介入などはもはや簡単にはできない時代なのだ。石油についていえばすでに石油業法は廃止されてなくなってしまっている。時代の潮流というものもある。規制緩和で経済活動が活発になることもこれまた重要であるに違いない。エネルギー関係していえば、環境も大きな課題だ。エネルギーに「安定供給」を求めていればいいという時代は終わった。それでも優先順位は自ずからあるのではないか。これまでの経験から言えば、日本は「安定供給」に半分の比重を置いておきたい。そんなこんな、今回の「危機的」状況は様々考えさせてくれている。「狼少年」と言われようとも。