労組・日本プロ野球選手会(炭谷銀仁朗会長=巨人)は5日、大阪市内で定期大会を開き、日本野球機構(NPB)から提示された現役ドラフト案について話し合った。出場機会に恵まれない選手の移籍を活発化させる「現役ドラフト制度」について、選手会の炭谷銀仁朗会長(巨人)は来季2020年度からの実施を強く要望することで一致したことを明らかにした。現役ドラフトは出場機会が少ない選手の移籍活性化を狙いとし、選手会が導入を希望。選手会案は、入団後の経過年数と通算登録日数などをベースに対象選手が決まるものだった。6月にNPBが選手会に提示した案は、7月開催で球団が任意で対象選手を選ぶ方式とみられる。炭谷会長は「詳しい内容はこれからの交渉になるので言えないが、今回は多くの選手に発言してもらった。早い実施を希望したい」と話した。台風被害の義援金寄付について、労組選手会として1球団選手会ごとに100万円、計1200万円を義援金として贈ることを決めた。実際の放送内容と異なる場合がございます。Inc.ロヴィ、Rovi、Gガイド、G-GUIDE、およびGガイドロゴは米国RoviCorporationおよび/またはその関連会社の日本国内における商標または登録商標です。このホームページに掲載している記事・写真等あらゆる素材の無断複写・転載を禁じます。