07:15プッシュ通知を受取る医薬分業体制の下で患者の安全性を確保するため、薬剤師は処方箋の内容に疑義が生じた場合には医師に疑義照会を行わなければならない。鹿村恵明氏らは、薬局薬剤師が行う疑義照会の実態把握とともに、疑義照会による薬剤費の節減効果と重篤な副作用回避による医療費削減効果、そして医薬分業率との関連性を全国規模の調査で検証した。1263-1273)。調査はアンケート法で実施。指定一覧から都道府県ごとに保険薬局数の1割をランダム抽出し、5,630軒に調査依頼状を送付、このうち未達の55軒を除く5,575軒に調査依頼し、WEB上で回答を集め、最終的に818軒(14.7%)が回答した。46.2機関であった。調査対象期間(2015年7月21〜27日の7日間)に応需した処方箋の総枚数は29万7,086枚で、このうち疑義照会を行ったのは7,607枚8,136件。6,354件(78.1%)であった。調査期間内に全く疑義照会を行わなかった薬局が62軒存在したという。関する疑義」が25.7%、「服薬コンプライアンス・QOL改善に伴う疑義」が9.1%、「調剤方法の疑義」が0.5%、「その他」が7.6%であった。細項目分類では「内服薬の用法」に関する疑義照会が15.0%と最も多く、「残薬に伴う日数・投与回数の調整」が12.5%、「処方意図の確認(保険適応上の疑義を含む)」が9.5%などであった。医薬分業率が高いと疑義照会後の処方変更率も高い続いて鹿村氏らは、薬学的疑義照会6,354件のうち、薬剤数量の変化が著しく多い4事例は外れ値として除外し、薬剤費の算出が可能な6,350件を解析対象として薬剤費の変化を算出した。すると、計320万1,519円の減額となった。より重篤な副作用の回避につながったと考えられる事例は6,354件中327件で、回避しえたと考えられる副作用は、消化性潰瘍が44例と最も多く、薬物性肝障害41件、重度の下痢28件などであった。起こりうる副作用をDPC/PDPS(診断時分類による1日当たり包括支払い方式)に当てはめ、副作用が生じた場合にかかる治療費を算出した結果、計7,391万7,510円となった。全国の薬局薬剤師の疑義照会に伴う重篤な副作用回避による年間医療費節減額は133億326万8,949円と推計されたという。ある68.7%を境界として、各都道府県を「高分業率群(平均分業率74.4%)」と「低分業率群(同59.1%)」の2群に分け、薬学的疑義照会による処方変更率を比較した。test、P<0.001)。以上の結果について鹿村氏らは「疑義照会は薬物療法による有害事象を回避し患者の安全を確保するだけでなく、医療費抑制効果ももたらされる有益な薬剤師業務である」とし、「医薬分業の進展が、疑義照会による医薬品適正使用につながっていることを示す初のエビデンスだ」と考察している。会員の方はログイン医師以外のご登録はこちら。