tamuranoritaka某レンタルDVDチェーンのアルバイトさんのツイートがキッカケとなり、本部が謝罪メッセージを公表するという事態が発生しています。>>店舗アルバイトスタッフによる個人情報に関する投稿について自身の考えと異なるお客様による店内での言動をとらえ、そのお客様の「個人情報を扱える立場におり、公開することもできる」と発信(半ば脅迫)したことが炎上を招きました。従業員の発信による炎上というパターンのトラブルは忘れた頃に大きいのがやってきます。以前も製薬会社の社員が自社の商品を持ち出し悪用していたことを匿名で投稿していたケースや、コンビニや飲食店のアルバイト社員が衛生的に問題のある画像を投稿していたケースなど、匿名(すべてのちに特定されるのですが)の従業員による投稿が発端となる炎上が発生しています。いまは以前と比べてソーシャルメディアリテラシーも向上していますが、まだまだ気を抜くとダメですね。アルバイトさんを雇用する側から見ると、今はもはや全員がスマホを持っており、かつ、全員がなんらかのSNSをやっていると考えて対処する必要があります。どんな形態であれ「誰かを雇う」という立場であれば、従業員によるSNS炎上はすべての雇用主が持つリスクであると言えます。交通事故のようなもので、すべての炎上を100%発生しないようにすることは非常に難しいですが、その発生確率を低下させることはできます。私が・アルバイトを雇っている、もしくはアルバイトを雇う可能性がある・一般のお客様を対象としているお仕事である・多店舗展開しているという条件が揃っているクライアント様に必ず伝えていることを書いておきます。1.「ソーシャル禁止」は禁止!いまどき、ソーシャルメディアを禁止しても絶対にやります。2.アルバイト社員はTwitterなどのアカウントを持っていることを前提に、絶対にやってはいけないことを明確に箇条書きで提示してください。※お客様のことを悪く言うことは当然ダメですが、良く言うことも控えてください。きもちわるっ!」と炎上のキッカケとなるケースもあります。お客様と一緒に写った画像等をUPする際には、必ずその旨を伝えてからにしてください。・従業員であるかお客様であるかを問わず、電話番号や住所をはじめてとした個人情報を言及することこのあたりを抑えておけば、大半のトラブルは避けることができます。3.上記に抵触した場合、事業そのものに影響を及ぼすケースもあるが、何よりも本人が多大なダメージを被ることを伝えておく。今やソーシャルメディアで炎上した人物は発覚後数時間で特定されます。した企業名・家族構成など、ありとあらゆる情報が短時間で明らかにされてネットで公開されます。事例を集めて雇用時に示しておき、アルバイトさん本人にリスクを認識してもらうことが効果的です。「解雇する」「損害賠償を請求する」と脅すのではなく、本人に発生するデメリットとして事実を示すことです。炎上事例を定期的に共有する2019年、2月になってチェーン店アルバイト従業員の炎上が相次いでいます。ここで「何をしたら炎上するのか」を、実際のサンプルを使ってメンバーに共有してください。周知しておくだけで一定の抑止力があります(100%は無理なんですけどね。最近燃えてるのはだいたいどうせ24時間で消えるからとインスタのストーリーズで、サカナをゴミ箱に捨てたり調理中の中華鍋の火でタバコつけたりする動画をあげる↓だれかがスクリーンレコードで動画とって拡散のパターン。24時間で消えるからといって安心したらあきません。2019が多いようです。こちらのアカウントでは直近の炎上事例をまとめてくれています。こちら見ておくだけでも効果がありますね。2019炎上はソーシャルメディアの負の側面ですが、現場にいると報道されているイメージほど頻繁に発生するものでもありません。企業アカウントの運用だけでなく、従業員のソーシャルメディア運用にも正しく対応して、不要なトラブルは避けるようにしましょう。「Pinterestを使わない意味がわからない」というのをもうちょっと細かいところまで書きたいので書く。18:10:37雇用したアルバイトのソーシャルメディア投稿による炎上を防ぐことはできるのか地方自治体がもっと積極的にInstagramやTwitterでアピールするべき理由がここにございますはい。tamuranoritakaこの7月、のちに「平成30年7月豪雨」と命名された大規模な水害が発生しました。発生当初はマスメディアのニュースや主要なネットのニュースサイトでも連日災害に関する情報を見ることができました。2ヶ月経ったいま、東京に住んでいる私には被害を受けた各地の復興状況などの情報はほとんど入ってきません。検索をすれば地元ニュースサイトなどの情報はヒットするのですが、こちらから取りにいかなければ知ることができない情報が多いことに驚かされます。当時、主に被害が報道されていたのは岡山県であったり、広島での野球の試合が中止になったりという状況でした。現地の外に住んでいる人はそれらの情報を見て、なんとなくざっくりと「広島や岡山の付近が大きな被害にあった」というイメージを持っています。勝手に「いま広島とか岡山に行っても交通とか不便そう。食材も入手しにくかったりするんじゃなかろうか。行くのをなんとなくやめて違う地方に行くことにしたりしています。実際の現地の状況はというと、確かに甚大な被害を被りいまも懸命に復旧作業を継続されている場所もある一方で、被害は極めて小さく災害前と何ら変わらず生活できているエリアもあります。外部の人が遊びに行っても以前と変わらず楽しめるエリアが多くあるのです。岡山県倉敷市の美観地区もそんな地域のひとつだそうです。倉敷美観地区とは(wikipediaより)江戸時代初期の寛永19年(1642年)、江戸幕府の天領に定められた際に倉敷代官所が当地区に設けられ、以来備中国南部の物資の集散地として発展した歴史を持つ。倉敷川の畔から鶴形山南側の街道一帯に白壁なまこ壁の屋敷や蔵が並び、天領時代の町並みをよく残している。建てられたの建築物が現存、四季ごとにお祭りなども催され、観光地としても人気のエリアです。この人気エリアにも、「風評被害」と呼ぶには少し異なる、報道されないことによる訪問客の減少が目立っているようです。「倉敷はだいじょうぶですよー」と言いたくてもエリア外の人には伝えることが難しい。それこそ大阪や名古屋や東京にいる人は「倉敷が大丈夫」などという情報は、普通に暮らしているとほぼ入ってきません。!ソーシャルメディアです。マスメディアに頼らなくてもその手にあるスマートフォンから、日本全国のみならず世界へも「倉敷は大丈夫ですよー」と発信することができます。いうことで先日、kakeruの三川編集長と、同じくkakeruの鵜ノ澤さんが現地に飛んで、現地でご協力頂ける方を集ってこんな試みを行いました。座学あり実技ありのもりだくさん。#ポートレイト三代目小松淳一朗(じゅんいちろ~。関西に住んでたときにいつも思っていたのですが、東京の情報は地方にいてもある程度入ってきます。京都でテレビを見ているのに「ちょうど今、六本木では雨がふってきました。」とか言われてもどうしようも無いのになー、とか。逆、地方の情報をこれまでの枠組みの中で全国に伝えることは難しいのが現状です。岡山の水害のあとも、北海道の地震・関西の台風被害と、今年は例年より災害が発生する頻度が高くなっています。正しい状況を発信しないまま人の動きまで鈍くなると、いわゆる二次災害、影響は大きくなるばかりです。そのエリアで生活しているとあたりまえの状況も、離れた場所にはまったく伝わっていません。地方自治体や地方でビジネスを展開されている方は、「ソーシャルメディアはよくわからないから」と避けるのではなく、むしろソーシャルメディアを有効に活用して実態を正確に発信してください。kakeruの女子たちに相談すると、いーい感じにしてくれますよ。#くらしきすたぐらむ最近、私が講演やセミナーなどでみなさんにお話しするとき、最後に必ず伝えることがあります。ご出席いただいた方はご記憶があるのではないでしょうか。—もはや「ソーシャルメディアをやるべきか否か」ではなく「ソーシャルメディアで何をやるべきか」を考える時代です。企業であろうが個人事業主であろうが、そして地方自治体であろうがそれは変わりません。情報が正確に届いていないことによる地域外のひとたちのあらぬ誤解、いや「勘違い」をソーシャルメディアを使って払拭です。岡山も広島も、関西も北海道も、そして東北も熊本も、もっともっともっとできることはあるのではないでしょうか。投稿の質を良くしてもFacebookページの反応が一向に良くならないあなたへ。LinkedInをみんなが使うようになったらいいなーと思う理由。TwitterともFacebookとも違う。00:30:20地方自治体がもっと積極的にInstagramやTwitterでアピールするべき理由がここにございますはい。LinkedInをみんなが使うようになったらいいなーと思う理由。TwitterともFacebookとも違う。tamuranoritaka私の周辺のみなさんが、最近少しずつLinkedInのアカウントを使うようになってきました。Learningというオンライントレーニングサービスのなかでトレーナーをさせて頂いている、ということも無いわけではないのですが、私があなたにもLinkedInをもっと使ってほしい純粋な理由がいくつかあります。「Twitterがあるから」「Facebookで十分」とか、そういうことでは無いのです。別物だということを理解して頂くと、メリットを感じてもらえるのではないかと思ってます。Learningのコース一覧はこちら日本のユーザーがLinkedInに対して、勘違いしてるんじゃないかなーというポイントも踏まえて、その特徴を改めて書いてみます。◆LinkedInは転職だけに使うサービスではない。確かに、ヘッドハンターからのメッセージが受信箱に頻繁に飛び込んできたりします。確かに企業側からみても転職する本人からみても便利なSNSであることは間違いありません。LinkedIn自体、転職を専門に展開しているSNSではないと、私は自分で使っていて感じています。◆FacebookやTwitterとも全然違う。ごっちゃになっちゃってるのですが、今のユーザーがどういう使い方をしているかは別として、もともとはFacebookやTwitterは個人がプライベートでつながるSNSです。これだけユーザー数が増加してくると、ビジネスツールとして活用されている方もいらっしゃいます。FacebookやTwitterの投稿がすべて企業からの告知やビジネスパーソンからのノウハウ情報だけになることを想像してみてください。沖縄の知人が「夏なのに本土より涼しいよ〜」って言ってたり、知り合いがしょっちゅう野球を見にいってたり、そういうのが一切なく「セミナーやりまーす」「うちの商品買ってください」みたいな投稿だけになると、特にTwitterなんか誰もいなくなるんじゃないでしょうか。「どうでもいいけどなんか面白い投稿」が溢れているからこそ、一般のユーザーもビジネスユーザーもTwitterやFacebookの中で共存することができるのです。ビジネスユーザーからすると、いかに嫌がられることなくかつ有効に自身のビジネスをその中に紛れ込ませるかを、常に考えておかなければいけません。◆LinkedInで、転職のためだけではなく自身のビジネスやスキルを世界に発信する。そこでLinkedInです。ここには基本、ビジネスユーザーしか存在しません。野球を見に行ったとかラーメン食べたとか、FacebookやTwitterでは喜ばれそうな投稿もLinkedInではノイズになります。投稿する方も見る方も、みんなビジネスの情報を中心にコミュニケーションをとります。「いかに嫌がられることなく。」など、気にせず告知すれば良いのです。見てる方もあなたのビジネス情報を求めているのです。前の公式発表では、日本国内のLinkedInユーザーは約200万人だったと記憶しています(間違ってたらごめんなさい)。Twitterの4500万人・Facebookの2800万人と比較すると、お世辞にも十分とは言えない規模です。ボリュームが大きくなると、あらゆるユーザーのスキルやビジネスがLinkedInのフィード上に並ぶことになります。私が「ソーシャルメディアの基礎研修やりまーす」と投稿すると、どこからともなく依頼が来る。逆に「ADのクリエイティブ、作ってくれるいい人がいないかなー」と探すと、意外と距離の近い人がクリエィティブ作成のエキスパートだった。みたいなことがより頻繁に発生するはずです。グローバルで見るとLinkedInのアクティブユーザーは5億人。Twitterの3億2800万人を上回っているのです。日本でももっと多くの人がLinkedInを活用し、オンラインでのビジネスコミュニケーションが活発になればみんながしあわせなのにな、と。20:13:27LinkedInをみんなが使うようになったらいいなーと思う理由。TwitterともFacebookとも違う。16:30-17:30(LIVE配信)ソーシャルメディアマネジメント研究会でソーシャルメディアの運用術を学ぼう!SMM研究会でソーシャルメディアの運用術を学ぼう!ソーシャルメディアマネジメント研究会で毎月やってるLIVE配信です。現地に来ていただくとナマで見ることもできます。20:15)に出演予定、インスタグラファー鵜ノ澤直美さんをお迎えし、SNSに掲載する写真についてのテクニックなど、お話しを伺います。責任者様向けに、これからの自治体とソーシャルメディアについての関わりかた、あるいは実際の運用面ですぐ使える小技などをお伝えします。一般社団法人ウェブ解析士協会、1年に1回の大きなイベントです。検索エンジンからSNS、ウェブ解析、提案力を向上させるための戦略まで、ウェブマーケティングにおける本質を学び、これからのウェブマーケターに求められるスキルセットを盛りだくさんでお届けします。田村は「SNS広告の本質」というテーマになっていますが、広告と日常の運用を組み合わせたSNS全般のお話を展開しようと思っています。5/4現在、300名の定員に達したようですが、キャンセル待ちは受け付けておられるようです。まる1日みっちりとソーシャルメディアの基本知識から活用までお伝えします。ヤッホーブルーイングの松本晶子氏にもご登壇頂きます。現場でのソーシャルメディアとの関わり方をいろいろと根掘り葉掘りお聞きしようと思っています。ご都合の合うかた、ぜひご参加ください。tamuranoritaka企業のソーシャルメディア担当者さまや、関連部署の管理職さま向けに1DAYセミナー「低予算から始められるソーシャルメディアプロモーション」に登壇します。企業活動の中でどうソーシャルメディアと関わり活用していくべきなのか。ソーシャルメディアの特性をご理解いただいた上で、その活かし方をお伝えする予定です。午前10:30から午後6:00まで、まるまる1日の開催となります。ソーシャルメディア運用について課題をお持ちの企業様などの研修代わりにご利用頂くのもおすすめです。松本晶子氏をお迎えし、お話を伺う時間帯も設定して頂きました。含めて、お伝えするカリキュラムは以下のとおりです。(東洋経済新報社様の告知ページからの引用です。)1.販促プロモーションの種類とトレンドソーシャルメディアは「取り組むべきか取り組まないべきか」を考える時代ではなく「どう取り組むべきか」を考える時代となっています。メディアを使った販促方法、特にインターネットやスマホなど、ICTを活用した手法について、種類ごとにレクチャーします。利用者数や利用時間といった定量的なデータだけではなく、私たちの知らないところで何が起こっているのかを知りましょう。数などによって、運用スキームは大きく異なります。ソーシャルメディアを使って「売りたい」企業は何をするべきか。「認知度を上げたい」企業は何をするべきか。目的ごとに活用方法を提示します。運用目的によっては少額の広告を併用することも必要です。ここでは、各ソーシャルメディアの特徴を認識し、他社での活用事例を見ながら、貴社ではどのソーシャルメディアをどのように活用するべきかを探っていきましょう。3.ワークショップ〜自社の取り組みと課題〜下記テーマについて、グループごとに意見交換し、発表していただきます。他の企業の意見も参考にすることで、自社の体制を見直す契機にもなります。SNSを活用したプロモーションで多くのファンを虜にしているクラフトビールシェアNO.1の株式会社ヤッホーブルーイング。2社の成功事例などをご紹介します!さらに質問タイムでは、販促やソーシャルメディア運用に関するリアルな疑問も質問可能。少人数ならではの特別トークタイムです。5.ソーシャルメディアは怖くなどない。炎上などのリスクについて。実際の事例や体験談を紹介し、ソーシャルメディア上ではどんなトラブルがあるのかを知っていただきます。その上で対処法や予防策を提示し、リスクを最小限に抑えた運用のポイントをお伝えします。各企業で設定している「ソーシャルメディアポリシー」やサイトで公開されている「ソーシャルメディアの取り組みについて」など、方針の公開についても言及します。49,950円(税込)※講師(わたくし!)に直接お申込み頂けると10%の割引もあります!お申込み方法等お伝えしますので、よければお問い合わせフォームよりご連絡ください。企業においてSNS運用を検討されている方、企画・マーケティング・各事業部門の販促担当の方などその他詳細な情報は東洋経済新報社さま告知ページにて。作成・プレゼンテーションなど、企業に役立つ講座を展開されています。この機会にぜひお取り組みいただければ。ソーシャルメディアコミュニケーションの代行業務をできる会社は日本にほとんど無いらしい。「オンライン講座の可能性は様々な分野に広がっている。寿司職人の育成も可能だし、デジタル広告の専門家を育てることも可能だ。米国最大の個人指導プラットフォームとして、様々な分野にチャレンジしていきたい」オンラインで寿司職人に。スポーツ以外のことは大体できるようになるのか。いや、スポーツもオンラインでトレーニングできるようになるのかも。いくらツールが充実しても最後は本人がマジメに取り組まないといけませぬ。ちなみに、私が出てるオンライントレーニングサイトはこちら。落ち着いたおっさんになります。今年に入って早々に発表された、Facebookのアルゴリズム変更に対しての動きです。Timesでは、LinkedInでの情報公開に力を入れていく計画だそうです。動画広告への対応や、そもそも日本の場合はユーザー数の問題などもありますが、企業のFacebook離れという大きな流れの中でユーザーを獲得することはできるのでしょうか。混戦のインド「デジタル決済市場」を狙うフェイスブックらこちらインドの人口ピラミッド。日本と違って、まさにこれからの国なのです。今後数十年にわたって明らかに市場が拡大する国の中でのシェア争いは熾烈になるわけです。決済手段を抑えれば、カネが動くたびにプラットフォームに利益が落ちるのですから。WeChatが来る前に抑えてまえーーー!って感じですね。Facebook、新ポリシーでインフルエンサーの締め付け強化:一部パブリッシャーのビジネスモデルも崩壊?「ああ、インフルエンサーさん。いままでウチのコンテンツをFacebookでシェアしてもらって報酬を払ってたけど、もう効果なくなるみたいだからやめようと思ってるんだよねー」というおはなしです。→「無視してますね」など先週ツイッターで流行った、衝撃的なお医者さんとのやりとり集です。今もまだ新しいネタが追加されていますので見てみてください。エコーに写った赤ちゃんがピースしてたり、飽きません。ツイートの参考になるかも。Twitterアカウントの乗っ取りの原因と対策まとめクライアント様のTwitterアカウントがのっとられて、どえらい目にあったことがあります。女性向けのアカウントにいきなりエロ画像がバンバン上げられました。そのアカウントでは、日頃からしっかりとフォロワーさんとのコミュニュケーションがとれていたので、急激にフォロワーさんが減ることはありませんでした。逆に多くのフォロワーさんから「◯◯(企業名)さん、のっとられてます!!!」というリプやDMが送られてきてました。(思い出すだけで冷や汗が)ポイントは「パスワードのこまめな変更」と「信頼性の低いアプリは連携しない」ことです。基本の基本ですが、恐ろしい目に合わないようにめんどくさくても対処しておきましょう。米ツイッター、偽情報拡散する自動プログラム「ボット」禁止へ要は、いわゆるフェイクニュースを、ソフトウェアを使って複数のアカウントから投稿し、多くのユーザーが言及しているように見せる、という行為に対して制限をかけたということです。これ、hootsuiteなどの投稿管理ツールとかを私よく使ってるんですが、そこから「いいね」したりするものダメなんでしょうかね。「バルス祭り」に不安の声という心配をみなさんが。いやいや、それやったらトレンドに載るようなツイート全部アウトですやん。「“バルス”禁止ではない」話題の“Twitter新ルール”のウソ本当、日本の広報に聞いてみたということです。遠慮なくバルスやりましょう。BtoB企業6社の事例から学ぶ、Instagram活用ポイントセミナーとかで質疑応答タイムに入ると、必ず「ソーシャルメディアってBtoBの場合も効果があるんでしょうか?」と聞かれます。何を以って「効果」とするかを定義する必要はあるのですが、私の答えはいつも「BもCも一緒です。見てるのは人間ですから。Insta運用は上記の記事を参考にしてください。いや、Facebookのアルゴリズム変更、発表されてから界隈のざわめきがおさまらない感じです。今週はTwitterのBot制限によるバルス不安もありました。FacebookもTwitterも、言うまでもなく独立した企業です。これらの情報伝達に優れたプラットフォームを利用することは、今は必須です。ひとつの企業が母体となっているプラットフォームに依存したプロモーションをしていると、いざルール変更があった時に取り返しがつかないことになります。自社でコントロールできるコンテンツを軸にしながら、あくまでもソーシャルメディアはそのサテライトであるという認識を持って、各メディアを運用しましょう。それではまたお会いしましょう。企業や自治体のソーシャルメディア担当者さんに書籍をあげようとおもいました。ソーシャルメディアコミュニケーションの代行業務をできる会社は日本にほとんど無いらしい。企業の中の人的なソーシャルメディア運用がもたらした超個人的な体験からその価値を考える。Twitter画像の並び順がランダム化する現象に利用者困惑あー、先週これありましたねー。TwitterとかFacebookの機能についてよく「きのうまであったあのボタンがありません!」とか「投稿したはずの動画の表示がヘンなんです!」とか、慌てたクライアント様からメッセージが飛んでくることがあります。そんな時、いつも私の回答は「たぶんひと晩寝たら直ってますので、ちょっと見ておきましょう(コピペ)。コミュニティマネージャーこれちょっと違うかなと思ってます。Twitterならこのまま書いてるとおりにやればいいんですけど、Facebookの場合はコミュニティマネージャがエンゲージを高める以前に、広告を使って情報そのものをユーザーに届ける必要があります。✕Facebookのアルゴリズムが変わった→コミュニケーションをより重視する!◯Facebookのアルゴリズムが変わった→広告でまずファンに情報をリーチさせる→リーチしたことによって発生するコミュニケーションをより密にするです。話がそれますが、1月に公表されたFacebookのアルゴリズム変更について、各社各メディア過剰に反応しすぎです。データとってますが、確かに動画のリーチは以前と比較し目に見えて減少しています。その他のコンテンツについては、今回のアルゴリズム変更があろうがなかろうが「広告を利用しなければリーチしない」という状況は、2年ほど前からほぼ変わってません。今に始まったことではないのです。自社の数値を見極めてから対応してください。フィード改変を機に、メディア予算を拡大する広告主Facebookを「見せたい人に見せたいものを見せる場である」と割り切って使うのも、選択肢としてはアリです。どっちにしても企業にとっては、Facebookは広告を併用しなければユーザーにリーチできないメディアなので。広告やるならこの本がとってもいいと思いますんやわ。もんのすごくわしく書いてますし。バレンタインデー、「チョコ」ツイートは年間最多2015年から2017年まででTwitter上で「チョコレート」「チョコ」という文字列が含まれているツイートが、バレンタインデーにどう推移したのか。ツイート件数の伸びで言うと2015→2016がだいぶ伸びてますね。今年はどんな感じだったのでしょうか。24歳以下の若者の「Facebook離れ」が続く一方でユーザー数自体は増加傾向ツイッターでも言いましたが、ここ何年かずっと「若者のFacebook離れ」って言われてて、そんだけ毎年離れていってるのなら、もう今は10代20代はすっからかんなのかというとそうでもないですよね。確かに、普段のコミュニケーションツールとして、Instagramを筆頭に若者のメディアが続々と出てきています。若いみなさんちょっと考えてみてくださいね。Facebookにはオッサンオバハンがいっぱいいる。多くの企業やプロジェクトにおいて人材の採用やビジネスパートナーを確定する過程では、オッサンオバハンの裁量権がでかい。持ってる予算もオッサンオバハンの方が比較的でかい。