お知らせ学会機関誌『アメリカ研究』(年報)は2020年3月に第54号を刊行する予定です。会員諸氏の積極的な投稿をお待ちしています。アメリカ研究』もしくは『英文ジャーナル』に論文が掲載された方は、本年度の投稿をご遠慮ください。同じ年度に、あるいは年度をまたいで『アメリカ研究』と『英文ジャーナル』の双方に投稿することはできません。これはなるべく多くの会員に発表の機会を提供するためです。論文は33字×34行のレイアウトで19ページ以内(註を含む)。執筆要項は学会ウェブサイトを参照のこと。電子メールで年報編集委員会宛て(nenpo@jaas.gr.jp)にお送りください。(nenpo@jaas.gr.jp)にお申込みください。次号より編集および論文審査における日程の都合上、原稿締め切りをこれまでより1カ月弱早めに設定しています。投稿をお考えの方、ご注意ください。お知らせ『アメリカ研究』第54号の特集テーマ「メディアと情報(仮)」の趣旨は以下の通りです。トランプ政権の誕生以来、「フェイクニュース」、「ポストトゥルース」、「オルタナティヴ・ファクト」などといった言葉が日本でもすっかりおなじみになりました。当の大統領が記者会見で大手マスメディアの記者を面罵する光景もまたしかりです。誰もが自由に情報を発信できる現代の状況とあいまって、アメリカではマスメディアに対する不信感は上記の言葉やふるまいによって再生産され、それが現代のポピュリズムの興隆に一役買っていることはいうまでもありません。権力がメディアを嫌うのは今に始まったことではなく、ペンタゴン・ペーパーズ問題やウォーターゲート事件からも明らかなように、メディアが第四の権力として権力の専横を批判し、腐敗を暴くからです。他方ではメディアが権力に迎合して数々のフレームアップのお先棒を担いできたことや、イエロージャーナリズムのように大衆を扇動してきたこともまた事実です。言われるように、「人は自分が得たいと思う情報だけを読む」ということが本当なのであれば、メディアが流す情報は時と場所を越えたアメリカの世論の映し鏡といってもいいでしょう。そこで今回の特集では、アメリカのメディアから発信された情報が、国内、および国外において人々の意識や行動にいかなる影響を与えてきたのかということを考えてみたいと思います。ここでいうメディアとは、たとえば19世紀以前であれば新聞、政治パンフレット、あるいは講演録のような印刷媒体であり、20世紀以降であれば、これにラジオ、テレビ、映画のような視聴覚媒体が加わるでしょう。現代であればSNSもこの範疇に入ります。これらの多様なメディアは、いかなる意図のもとに、いかなる情報を、いかなる層に向け発信したのでしょうか。その情報はいかなる人々にいかに受け止められ、いかなる現象を引き起こしたのでしょうか。した問いは、結局は合衆国憲法で高らかに謳われた表現・出版・報道の自由の功罪を問うことになるでしょう。本号では、ジャンルを問わず、こうした視点から、アメリカ合衆国がかかわる「メディアと情報」に焦点をあてた論考の応募を期待しています。その際のタイトルは「『アメリカ研究』特集応募」と明記してください。執筆要項は学会ウェブサイトを参照のこと。次号より編集および論文審査における日程の都合上、原稿締め切りをこれまでより1カ月弱早めに設定しています。投稿をお考えの方、ご注意ください。