発言には、「割り切れない感触」「どうもスッキリしない」「残念の一語に尽きる」など、個人的な無念さが読みとれる。この言葉は、米国財界の声をも代弁しているのかもしれない。彼らの属するサークルでは21世紀の「アメリカ株式会社復活プラン」の緻密なシナリオが描かれているようだ。紳士的な風貌の裏には、この計画の実現のためには手段を選ばない残忍さがつきまとう。貴重なコメントを残しているので紹介したい。『社内の調査部のリポートや米国の新聞、雑誌に広く目を通しているが、様々な人を通じての情報が大部分を占めている。ハーバード大アジア関係問題研究所などの評議員を務めている。長官、ボルカー前FRB(連邦準備理事会)議長、ハーバード大のボーゲル教授といった人々が名を連ねていて、会合に参加した際に様々な情報が入ってくる。ビジネス関係でも年7回のゼロックス取締役会のほか、JPモルガン(注・当時)の国際諮問委員会に出席している。きたが、彼はゼロックスの社外重役(注=社外取締役)でもある。大学の評議員会や取締役会はリゾートホテルなどに泊まり込んで開くことも多く、長く続けていれば個人的な関係も生まれてくる。雑誌や新聞などを読んでいて、疑問や気になった点を直接電話で聞いてみるといったこともできるようになる。代表されるクラブが情報伝達ネットワークのコアとして機能しているのである。シュルツ・ベクテル・グループ取締役のサンフランシスコの自宅には小林夫妻専用の客室があるとのことだ。■イラクに巣を張るスパイダーマン世界的な規模で多数の企業や機関と金融業務を行う少数のマネーセンター・バンクは情報やコネクションの一大集積場所となっており、情報伝達ネットワークの中心的地位を占めてきた。13行からなる国際銀行団に委託することを発表した。参加する銀行団は、石油関連施設や発電、水道などのインフラの復旧に必要な物資をイラクへ輸出する企業の斡旋を行うことが出来る。残っている点は興味深い。このあたりの裏事情はジョージ・P・シュルツ、デビッド・ロックフェラー、ヘンリー・A・キッシンジャー、ライリー・P・ベクテル、小林陽太郎等のJPモルガン・チェース・サークルのメンバーのみが知る。名門ケネディ家に繋がるアーノルド・シュワルツェネッガーが二人の経済顧問に囲まれた映像が映し出される。ひとりが民主党員のウォーレン・バフェット、そしてもうひとりがジョージ・P・シュルツである。「ロックフェラー・リパブリカン」と呼ばれる伝統を受け継ぐ人々が送り込んだターミネーターの挑む相手は、共和党乗っ取りを企てる異端児ネオコンとキリスト教右派に支えられた南部・西部連合である。ターミネーター連合の壮絶な戦いが始まっている。目的のためとはいえ、異端児をも引き入れてしまった伝統派の責任は重い。共和党の分裂に繋がる可能性もある。今年のボヘミアン・グローブにはカール・ローブ大統領上級顧問の姿もあったようだ。ローブのブッシュ再選戦略にも修正が迫られているのかもしれない。原爆投下の"因"となった「マンハッタン計画」が議論されている。P109より)このボヘミアン・グローブとマンハッタン・プロジェクトの関係は、クラブ・メンバーにとって誇りともなっており、しばしばメンバー自身の口から語られるようだ。その真相は明らかにされていない。マンハッタン・プロジェクトのミーティングが行われたことは、ボヘミアン・クラブ・ライブラリー・ノーツに記されている。出席者は下記のとおりである。1960より)このメンバーの中でボヘミアン・クラブを積極的に活用したスパイダーマンはアーネスト・O・ローレンスである。理論を提出、そして1932年にその装置を完成した。1939年にはノーベル物理学賞を受賞する。第二次世界大戦が始まると、ローレンスは原子爆弾の研究に従事し、大型電磁石を用いてウラン?238から原子爆弾に用いるウラン?235を分離して原子爆弾の製造に貢献した。ボヘミアン・グローブの名簿で興味深い点は、マンハッタン・プロジェクトの科学者組織では最高の権威を持っていた4名から成る政府の科学者顧問委員会のエンリコ・フェルミを除く3名(ローレンス、オッペンハイマー、コンプトン)が顔を揃えている点であろう。戦後も米国の核開発を支えたローレンス・リヴァモア研究所の共同創設者ローレンス(もうひとりの創設者はエドワード・テラー)とロス・アラモス研究所の初代所長J・ロバート・オッペンハイマー(原爆の父)のふたりの組み合わせも注目される。ループ(トップ・ポリシー・グループ)のメンバーであったジェームス・B・コナントが出席している点からもこのミーティングの重要性が理解できる。陸軍からはケネス・D・ニコルス陸軍中佐の名が記されているが、ニコルスは、レスリー・R・グローブスの側近中の側近であり、後に原子力エネルギー委員会(AEC)のゼネラル・マネージャーに抜擢された人物である。マーフリーは遠心分離装置の発展とエンジニアリング問題を担当しておりローレンスと緊密に連絡を取り合っていたようだ。1927年にコンプトン効果でノーベル物理学賞を受賞したアーサー・H・コンプトンはゼネラル・エレクトリック(GE)のコンサルタントを勤めていたが、ローレンスもGEのコンサルタントやモンサントの取締役を務め、ヴァネヴァー・ブッシュもGE出身である。核ビジネスの可能性にかける男達の想いは、この時すでにライマン・ブリッグス商務省標準局(NBS)局長が加わっている点からも推しはかることができる。トンに呼び出され戦時生産局(WPB)の副長官に起用される。従って、この時のボヘミアン・グローブでのミーティングの影の主催者はGEである。このGEと関係の深い研究機関としてSRI・インターナショナルがある。ンフォード・リサーチ・インスチテュート(SRI)として発足し、1970年に大学から分離独立した。このSRI・インターナショナルの現在の会長サミュエル・H・アーマコストはマイケル・H・アーマコスト元駐日米国大使の実弟である。メジャーであるシェブロン・テキサコ、メリル・リンチ、デルモンテの取締役を兼任し、東芝の諮問委員会のメンバーを務めている。・カウンシルとビジネス・ラウンドテーブルのメンバーであり、ボヘミアン・クラブとパシフィック・ユニオン・クラブの会員となっている。GEは1905年に東京電気に電球製造のライセンスを付与し、1910年には芝浦製作所の株式を取得する。京芝浦電気(現東芝)が誕生するが、1989年まで出資関係を継続した。合とともに日本のエネルギー政策を支え続けてきた。現在に引き継がれている。米国によりテロ支援国家とされていたリビアが、このところ妙に枯れた動きを見せています。カの盟主を任ずる老練なカダフィ大佐への変身。世界地図はいま、色が塗り替えられようとしているようにも思えます。足で洗いなおしてみました。めに、銃を携えた護衛を連れて韓国、日本を訪れています。――もっとも、銃は経由地で没収されてしまったらしいのですが...。優秀な選手とされていて、かねてからプロとして海外で活躍することを夢見ていたようです。カダフィ一族の経営する会社が、昨年イタリアのサッカーチーム・ユベントスに資本参加(およそ30億円)し、第2位の株主となったとするニュースが伝わっていました。最近には、同じイタリアのサッカーチーム・ペルージャが、カダフィ大佐の息子を選手として獲得したと伝えられました。略・政治戦略の一環であるのかもしれないのですが、話題になることは確かです。蛇足ながら、このチームはアフリカでも有名人の中田英寿が活躍したチーム。これはサッカークラブの話題づくりとしてばかりではなく、リビアのイメージアップ戦略としても有効なものとなりそうです。して想定しているアフリカでは、サッカーはスカッドミサイルなどよりもずっと大きな威力があります。◆テロリズムの連鎖これまでのリビアは、英米主導による国際社会からの隔離政策によって、国のイメージばかりではなく、実質経済的にも大きなダメージを受け続けてきました。西側の国に叛旗を翻し、PLO、IRAへの支持を鮮明にしたことにあったと考えられます。――石油産出国ですから資金は豊富でした。報復として、73年にはイスラエル機によってリビアのボーイング727機が撃墜され、110人死亡。81年にはリビア沖で、リビア領空に侵入してきた米軍機が、リビア機2機を撃ち落とすという事件も発生。この間、ドイツ、イギリス等々で、リビアが関与したとされる複数のテロが発生し、それによる非難を受けてもいます。極めつけは、当時の米国レーガン大統領の指示による、86年のリビア襲撃。する「報復」ということでした。盟友レーガンの説得に負けて承諾。ビアへ60トンの爆弾を投下。この襲撃で、カダフィはからくも生き延びたものの、彼の養女を含む101人が殺されたと伝えられています。在に至るも米軍の蛮行を示すモニュメントとして残されている)》と書いています。http://www.meij.or.jp/countries/libya/matsumoto2.htmそしてこの年、米国は独自の対リビア経済制裁を実施し、リビアで事業を展開していたすべての米系企業を撤退させています。社も含まれていました。テロはテロを呼ぶ」というサッチャーの懸念の通り、88年には英国スコットランド上空で米パンナム機爆破事件(ロッカビー事件)が発生。米人の犠牲者は270人。翌89年には、フランスUTA機がアフリカ・ニジェール上空で爆破され、170人の犠牲者。リビアの関与が指摘されていました。リビア側は関与を否定。これに呼応するようにして88年、リビア側の解説によれば、フランスの諜報機関SDECEによるカダフィの暗殺計画が実行され、最後の段階で露見するという、観客席へのサービス度は満点のニュースも発信されました。当然のようにこの頃も、英国諜報機関M15/M16、CIA、リビア諜報機関等々が、カダフィをめぐって世界各地で小説以上に派手な動きをしていたことが、現在の時点ではかなり信憑性のある資料で知ることができます。これ以降リビアは国際社会から隔離された状態となって、経済的にも政治的にも逼塞した状況が続くことになります。プロバイダーからの発表として報じられました。要求していたもののようです。なかったものの、政権転覆を企てたイスラム原理主義グループがリビア側に引き渡されていた、ということです。容疑者の引渡しを受けたことによって、99年4月、国連安保理は対リビア制裁の一時停止を発表。米国独自の制裁はまだ継続していました。◆アフリカ世界への傾斜ひとつ気になっているのは、98年7月、カダフィ大佐が大腿骨を骨折したとして入院した"事件"。倒したための骨折、と発表されました。――されているはずです。ただの骨折にしては不自然だと、フレデリック・フォーサイスの愛読者は思ったものです。いまでも軽い後遺症が残っているらしく、歩行の際には補助の杖を使っている様子が伺えます。あるものの、かなり危なっかしく、このあたりに往年の迫力と気力を削ぐひとつの素朴な理由があるのではないかと、推測しています。与えているかもしれません。国連安保理の対リビア制裁一時停止後の2000年7月、西アフリカ・トーゴで開かれたアフリカ統一機構(OAU)サミットは、カダフィ大佐のアフリカ世界への公式復帰を祝うようなものとなりました。し、こぶしを振り上げて応え続けました。このサミットで、ヨーロッパ連合(EU)にならって「アフリカ連合(AU)」の速やかな実現を呼びかけ、2002年7月にそれが実現。決定的なものとなり、いまではアフリカの盟主たらんとして、各地の紛争解決やさまざまの問題にも、さりげない心遣いを見せています。支えて、リビアが動いています。億円)を支払ったといいいます。◆ビジネス優先のリビア2001年の911事件の直後、カダフィ大佐は米国の犠牲者に弔意を表し、負傷者に対しては献血をするという動きをアピールしていました。テロリストに関する情報の提供を約束しています。事業へのすみやかな復帰を呼びかけています。これは、911事件の本質を見抜いて、デージーカッターをプレゼントされる前に、リビア側がビジネスライクな手を打ったひとつの例といえます。ビアは、テロリズム国家との賢い付き合い方を心得ているようです。リビア自身が海外からの投資を激しく求めているという事情もあるのですが。2002年7月には、ほぼ20年ぶりに英国の外務大臣がリビアを訪問。め》と報道されていましたけれど、それはすでに実行されていたことですから、本当の目的は別のところにあったのです。米パンナム機爆破事件に関して総額27億ドルの支払いを提示していました。BBCが伝えていました。実際のところは、「対テロ戦争」への協力のお礼と、支払いについての直々の確認であったわけでしょう。いる現実がありました。米国内には、出遅れを心配する強い声があがっていたようです。――制裁解除を求めるアメリカ側の力。リビアが国連安保理に送った文書では、「その公務員の行動に関しての責任を認める」としか書いていません。フランス機爆破に関してフランス法廷は、カダフィが関与しているとはいえないと明言していました。自身の関与を認めてみせることもなくなっていたのです。20%を支払うという約束ですから、もし三条件が整わなければ、遺族の手には全額は届かない仕組みになっています。げ渡されてしまいました。考えているわけですから...。世界最大の軍事力を持つテロリストに、真正面から歯向かっても勝ち目がないことを、還暦のカダフィは悟ったのでしょう。