コメントを受け付けていません。it2017/02/02トレンドマイクロでは企業などが運営するECサイトのセキュリティについて、ECサイトの構築・運用・セキュリティを担当する619名を対象に調査を実施した。調査よると、「自社が展開しているECサイトに対して、過去1年以内にサイバー攻撃を受けたことがあるか」との質問に、49.1%(304名)が「受けたことがある」と回答した。過去1年以内にサイバー攻撃を受けた経験への回答(トレンドマイクロ提供)また、攻撃を受けたことがある304名を対象にした、受けた攻撃の手法への質問では「DDoS攻撃」(24.1%)との回答がトップで、「OS(基本ソフト)の脆弱性を突く攻撃(23.6%)」「ミドルウェアの脆弱性を突く攻撃(18.6%)」「ウェブアプリケーションの脆弱性を突く攻撃(12.9%)」と続いた。回答で2位、3位となったOS、ミドルウェアの脆弱性を狙った攻撃への対策となる「侵入防御システム(IPS)」や「侵入検知システム(IDS)」の導入の有無については、17.1%(106名)が「導入していない」と回答。導入しているか分からないと回答した20.5%も含めると、37.6%がIPSやIDSを未導入・不明確という状況であることが明らかになった。IPS、IDSの導入有無についての回答(トレンドマイクロ提供)「導入していない」と答えた106名に理由を尋ねると、「自社のセキュリティ対策で十分と考えているため(45.3%)」と回答。「今までに攻撃を受け被害が発生した経験がないため(36.8%)」となった。「コスト削減でIPS、IDSの導入を見送った」と回答した人も17.9%いた。サイバー攻撃による被害では「受けたことがある」と回答した304名のうち、7割を超す227名が、実害を受けたと回答。具体的には、4割を超える42.7%が「顧客のログイン情報(IDとパスワード)の漏えい」が42.7%で1位となった。サイバー攻撃による被害についての回答(トレンドマイクロ提供)そのほかでは「顧客の個人情報(住所、メールアドレス、電話番号など)の漏えい(40.5%)」「顧客のクレジットカード情報(カード番号、カード名義、有効期限など)の漏えい(28.6%)」などの被害を受けたという。サイバー攻撃で「実害があった」と回答した227名を対象に総被害金額を聞いたところ「100万円未満」が22.5%と一番多かった。その一方で、「1000万円以上の実害」と回答した担当者が32.9%いることも明らかになった。常に新しい用語が生まれてくる情報システム部門は、全ての用語を正しく理解するのも一苦労。常に新しい用語が生まれてくる情報システム部門は、全ての用語を正しく理解するのも一苦労。経済の新たな原動力として注目されるAPI。サイバー犯罪が覆す「安全」の常識プレスリリース登録されているプレスリリースはございません。関連サービスおすすめ記事2019/9/9いまさら聞けない【情シス知識】プライバシー保護の基礎、OECD8原則とは個人情報の取り扱いには要注意。10に切り替わるこの時期、アプリケーションや端末利用...2019/3/11いまさら聞けない【情シス知識】Javaの種類と有償化の関係オラクル(Oracle)による無償サポート終了で今やホットなキーワードである「Java」。