本当は不妊治療についてどう思ってる?今や7組に1組、あるいは6組に1組という高確率で不妊症を抱える夫婦がいるそうです。不妊治療の助成事業は政府と都道府県、および市区町村が一体となって取り組んでいますが、残念ながら制度は万全とは言えません。その証拠に、助成制度の受給要件が厳しすぎて男性不妊に対する助成事業は利用率が低いのです。そもそも男性は不妊治療に対して消極的ですから、抵抗感を示す傾向があります。高額な費用が必要で、かつ、助成事業の壁が厚いとなれば、利用率が上がらないのは当然のことでしょう。比較的妊活全般に積極的な女性と、消極的な男性。いった結末を迎える夫婦が増えていると言います。男性の本音に迫ってみましょう。今後妊活や不妊治療の必要に迫られる事態が起こったとしたら、女性が男性の考え方を知り、歩み寄ったほうがスムーズに対応できるのかもしれません。「子どもが欲しいと思うか」というキュアリの質問に対して、回答を寄せてくれた男性の62.5%が「欲しい」と回答しました。子どもが欲しい欲しい:62.5%欲しくない:12.5%どちらともいえない:25%これに対して、女性の場合は子どもがほしい割合が80%、残りの20%は「どちらともいえない」でした。男性回答者の平均年齢は28.3歳。双方20代から30代の、社会一般で言う「適齢期」の人々です。その中で、このような落差の傾向が明らかに示されたことは重要な手がかりとなるでしょう。対する興味の度合いはそれほど高くはないながらも、必要に応じて不妊治療をするという割合が62.5%に上ります。女性でも不妊治療をするという回答者は約67%でしたので、若い世代に限定してみれば不妊治療に対する垣根は取り払われつつあるのかもしれません。この結果には「情報に接する機会が多い環境に身を置いている」という条件がおおいに影響しています。一般的な傾向を補足する数字であると考えてください。男性不妊症に興味があるある:25%ない:25%どちらともいえない:50%必要があれば不妊治療をしたいかする:62.5%しない:12.5%どちらともいえない:25%不妊治療を必要とする夫婦が抱える不妊の原因を調べると、およそ半数は男性側に問題があるのだとか。男性側だけでなく夫婦双方に不妊要因があるケースや、女性側のみに問題があるケース、夫婦の一方しか検査に応じないために判別不可能であるケースなども少なくありません。男性側の理由による不妊症は間違いなく存在しているのです。男性全体を見れば、およそ15人に1人の割合で男性不妊であるという意見もあるほど。それでもなお、検査に際して二の足を踏む男性は47%を占めます。全国の不妊治療専門医300人と、その患者300人を対象として実施された調査でこの実態が明らかになりました。2014年度の1年間で男性不妊患者は7253人を数えたものの、「女性の検査が終わってから」でなければ検査に応じないという割合が47%だったのです。女性だけが不妊治療を受けている夫婦も多いようで、不妊治療の専門医は口々に言います。不妊治療は夫婦そろって受けなければ意味がないのだと。対する男女の役割の違いを考えれば、意識の落差は致し方ない問題とも言えるでしょう。望んで夫婦となり、不妊治療に挑むとなれば建設的な姿勢が必要です。意識の落差、希望の相違を盾にするよりも、双方の見解をすり合わせて足並みをそろえたほうが、まだストレスの少ない関係性を築けるはず。子どもがほしいならば、なぜその相手との間に欲しいと思うのか。欲しくないならば、どうして欲しくないのか。刃を振りかざすように自己都合でぶつかり合うのではなく、2人で生きていくとはどういうことなのかをよく話し合って、意見交換をしてみてください。