pallidum)を原因とする細菌感染症である。長さ6-20μmのらせん状である。染色法や暗視野顕微鏡で観察できる。病原性の機構はほとんど解明されていない。性感染症として国内で初めて報告された(本号4ページ)。抗菌薬による適切な母への治療で母子感染が防げることから公衆衛生上重点的に対策をすべき疾患に位置付けられている。80%の国で先天梅毒罹患率を10万出生当たり50例以下にすることを世界保健総会で決定した。elimination)を推し進めている。多くの先進国ではこの排除を達成している。近年先天梅毒を含む梅毒報告患者数の減少を認めてきている(本号16ページ)。接触者の粘膜や皮膚の小さな傷から侵入して感染する。膣性交以外にオーラルセックスでも感染伝播の可能性がある。現在はスクリーニング技術の進歩により輸血による新規の患者発生は認められていない。再罹患する可能性がある。いずれも無痛性であることが特徴である。全身の皮膚や粘膜に発疹がみられるようになる(II期顕症梅毒)。バラ疹などが頻度的には多く認められる。これらI期とII期の梅毒を早期顕症梅毒と呼ぶ。数カ月後にII期の皮膚粘膜病変が出現するまでは無症状となる。神経症状などの晩期顕症梅毒を引き起こすことがある。先天梅毒を起こす可能性がある。母乳による母子感染は通常成立しない。Hutchinson歯)を呈する晩期先天梅毒がある。患者血清中に菌体抗原およびカルジオリピンに対する抗体を検出することで梅毒と診断する(本号5ページ)。pallidum遺伝子を検出する方法が抗体検査の補助手段として検討されている。ペニシリンに対する耐性菌は報告されていない。アジスロマイシンへの耐性化は進んできている。世界的にも供給が不足している。全数報告を求める梅毒患者届出が開始された。診断した医師は7日以内に管轄の保健所に届け出ることが義務づけられた(届出基準https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-11.htmlを参照)。梅毒患者報告数は大きく減少した(図1)。2018年に至るまで報告数が急増している。先天梅毒が54例であった(表)。2018年は5.5であった。pallidum感染早期の患者動向を反映する早期顕症梅毒が大半を占めていた(図2)。2015年以降も同じ年齢層で増加を認めていた(図3)。女性367例)であった。2018年まで微増していた同性間性的接触による感染を凌ぐ急増を認めていた(図4)。増加もこの感染によるものであった(図4)。口腔咽頭病変の有無が加えられた。その際のコンドームの不適切な使用はリスクを高める(本号10ページ)。若年者を中心とした啓発は重要である。梅毒を疑い受診することの重要さについての啓発が求められる。ハイリスクと考えられるパートナーへの性感染予防教育や梅毒の検査・治療を推進することが重要である。梅毒の陰部潰瘍はHIVなど他の性感染症の感染リスクを高めるという点も啓発していくべきである。妊娠中に少しでも心当たりや疑わしい症状があった際は積極的に梅毒検査を実施することが重要である。基づいた厚生労働省ホームページ等(http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/seikansenshou/index.html)は啓発活動に有用である。