分リフォーム時に耐震工事は必要?知っておきたい耐震の重要性2019年9月25日この記事をシェア戸建て住宅のリフォームを検討している場合、住宅の基礎部分の耐震工事を行うべきか迷う方もいるでしょう。いつ起こるか分からない地震などの災害に備えるために、耐震工事は必要なものです。耐震工事は何をするのか、どんな内容なのか分からない方もいると思います。今回は、リフォームやリノベーション時に必要な耐震工事の内容についてご紹介しましょう。基礎部分4.住宅での耐震補強工事の種類5.壁の補強工事もしてみよう6.リフォームのタイミングで耐震を見直す7.まとめ1.耐震工事の重要性なぜ、リフォームやリノベーションの際に耐震工事が必要だと言われているのでしょうか?それは私たちの住んでいる地球と大きく関係しています。地球の下にはいくつもの地震プレートがあり、プレート同士に力が入ってしまうとズレが生じます。別々のプレート同士が接している部分では、このようなズレによってぶつかり、力が大きくかかればかかるほど規模の大きな地震となるのです。日本周辺では複数のプレートが存在し、複雑な力がかかりやすくなっているため、たびたび大きな地震に見舞われてしまいます。地球に住んでいる以上避けられない地震は、建物をリフォームやリノベーションする際に備えることで安全に暮らせる環境へと整えられます。地震に備えて暮らすために耐震基準を設け、1950年に建築基準法により耐震基準が決められました。耐震基準は、震度5の揺れに対して耐えられるかが基準となっていましたが、1978年の宮城県沖地震をきっかけに見直されました。新たに1981年に新耐震基準が制定された際には、震度6~7程度の揺れに対して倒壊しないことを基準にしていて、現在も改正を続けています。そのため、1981年の新耐震基準より前に建築された建物は、震度5以上の揺れに対しては保証されていますが、それ以上の揺れに対しては危険度が高くなっているでしょう。安全な暮らしを手に入れるためにも、耐震工事は重要だということです。2.耐震の見直しが必要な建物とは日本の各地で頻発している地震などの災害は、いつ自分の身に降りかかるか予測することはできません。そのため、地震での被害を少しでもなくすために、建物の耐震を見直してみましょう。今までリフォームをしたことがない建物が建てられてから今まで規模の大きなリフォームをしたことがない場合、住宅の現在の状態を知らことが多くなります。リフォームの際には専門業者が確認してくれるため、住宅の状態を知ることができますが、今までリフォーム経験がないと住宅の状態を知る機会もありません。地震対策を取っていない場合だと、建築基準を満たしていても正しく機能できるかも分かりません。そのため、リフォームしたことがない建物は、一度プロに診断してもらうことをおすすめします。建物の形状が不安定な場合、大きな揺れで部分的に力がかかってしまうことがあります。集中的に力がかかってしまうと、他の部分にも影響を及ぼす可能性があるため、耐震の見直しを行った方が良いでしょう。大きな災害を経験しているこれまでに大きな災害を経験している場合、見た目には何も問題がないように見えても中は破損している場合もあります。大きな地震の後には余震も継続するため、建物の基礎や躯体部分にダメージを受けている場合は、住宅の傾きなどが起こります。急激な傾きが起これば気が付きますが、ゆっくり時間をかけていくと気が付かないだけでなく、ダメージも広がる可能性があります。建物の1階部分を車庫や店舗などにしている場合、壁の数を減らしている場合があり、壁が少なくなればその分耐震性も弱くなっている可能性があります。このような建物の全ての強度が弱い訳ではありませんが、壁が少ない分しっかりと強度があるか確認した方が良いでしょう。老朽化している建物の老朽化は、水回りや足回りから始まることが多くなります。元の部分の老朽化が始まってしまうと、揺れた際に大きなダメージを受けやすくなってしまいます。メンテナンスで補強されている場合は良いのですが、今までメンテナンスをしていない場合は一度見直してみましょう。1981年以前の建物1981年は新耐震基準が定められた年であり、耐震基準が大きく変わってタイミングです。1981年を境にして新耐震基準と旧耐震基準に分類されているため、住宅が建てられた年がいつなのかを確認してみましょう。リフォーム済みの住宅であっても建築された年数が1981年以降の場合、耐震が十分であるか再度確認した方が良いでしょう。地盤が弱い建物の耐震だけでなく、地盤が弱ければ強度のある住宅を作ったとしても完全とは言い難くなります。地盤が弱かったからといっても建物を移動するのは容易なことではありません。そのため、地盤に不安がある場合はその分他の耐震を強化して備えると良いでしょう。3.耐震リフォーム前に建物の診断をしよう大きな災害に備えて耐震リフォームを行う前に、自宅の耐震がどうなっているのか、どんな対策が必要なのかを診断してもらうと良いでしょう。最初に建物の周辺の土地に関することを調べていきます。川や海、沼などが近くにあり、山の斜面を切り開いて作られた造成地の場合は、地盤が弱くなっている可能性があります。このような場合だと、地中の中を調べるボーリング調査で地層の構造を分析して地盤の状態を確認していきます。建物が建てられた時期を調べます。上記でも説明した通り、1981年の6月を基準に新耐震基準と旧耐震基準に分けられ、耐震工事の内容を調べます。建物の形を調べていきますが、正方形や長方形などシンプルで突起している部分がない建物の方が地震に強いと言われています。L字やコの字のような建物の場合、部分的にエネルギーが集中する恐れがあります。建物の耐震に関わってくる壁は壁の厚さや筋交い、耐震用の金具や構造用合板の有無を調べていきます。これらが設置されている場合、耐震性が高くなります。建物の土台や柱が腐朽していたり、シロアリ被害を受けていたりしないかを確認します。建物の土台が朽ちていたり、シロアリによってボロボロになっていたりする場合は耐震性も変わってしまいます。建物の基礎部分であるコンクリートに鉄筋やクラックの有無を調べていきます。鉄筋が入っていないコンクリートやクラックなどの亀裂が入っている場合は、耐震工事が必要となります。耐震は大きな揺れに備え、制震は揺れる力を吸収し、免震は揺れを建物に伝えない対策となり、これらは異なる対策となります。耐震は柱や壁、住宅の梁などを補強して大きな揺れに備える対策であり、しっかりとした耐震対策を取ることで大きな揺れによって建物が倒壊しないように補強します。制震は、ダンパーという材料を建物に取り付け、振動を抑えて建物に伝わらないようにします。免震は、建物と地面の間に装置を設置して建物と地盤が直接接しないようにすることで、揺れを建物に伝えにくくする方法です。建物の基礎部分を補強することで価値を高めることができるので、基礎部分にはこれらの対策を加えると良いでしょう。複数の対策を組み合わせも可能です。5.壁の補強工事もしてみよう基礎部分だけでなく、壁の補強で耐震性能を高めることもできます。壁の量が少ない部分は、揺れが起こった際に力が大きくかかってしまい、崩落する恐れがあります。外壁の角の部分も柱がないと、耐久性が十分とは言い難くなります。耐久性に不安がある場合は、構造用合板を均等に設置すると壁の補強になり、力を分散させることができます。壁自体を補強するだけでなく、柱と柱の間に筋交いを入れると壁にかかる力を抑え、ゆがみを解消できるため壁の保護に効果的です。耐震と聞くと構造部分や床部分を中心に考えられてしまいますが、壁も建物が揺れれば大きな力がかかってきます。壁が割れてしまうと雨漏りなどの原因にもなりかねないので、壁の補強も忘れないようにしましょう。6.リフォームのタイミングで耐震を見直す安全で快適な生活を送るために、戸建てのリフォームを検討している方もいるでしょう。その際には、リフォームのタイミングで耐震についても見直すと良いでしょう。耐震については1981年以降が新耐震基準となっていますが、2000年にも金物の規定やバランスなど、細かな規定が付け加えられています。よる耐震等級という評価基準を元にレベルが決められています。リフォームやリノベーションのタイミングで最新の基準に沿って建築されるため、新しい建物であれば、その分基準も高くなっているということです。建て替えや新築の場合は性能やグレード、また予算に合わせて選べるなど耐震効果などが見えやすくなりますが、リフォームの場合は得られる効果が分かりにくく、工事内容も状態によって選ぶため、必要かどうかで選べない場合もあります。リフォームだからと諦めたり、妥協してしまったりすると安全な生活からは遠くなっていき、いつ来るか分からない地震に怯えながらの生活になってしまいます。住宅の性能や機能を上げようと思えば、リフォームでも十分な向上は可能であり、多くの機能を備えれば新築同様の快適さや安全性は手に入れられます。リフォームだからではなく、リフォームが良いタイミングだと考え、耐震を見直すきっかけにして前向きに導入していきましょう。7.まとめ地震などの災害は予告なしに起こり、安全な生活を送るためには耐震を見直す必要があります。リフォームであっても取り入れられる耐震工事があり、性能向上のためにも積極的に耐震リフォームをおすすめします。大きな災害が起こる前に、家族で耐震について考え、備えられる住まいへと変えていきましょう。些細なことでもご相談から承っています。お気軽にお問い合わせください。56省エネ住宅の最新認定条件や、リノベーションにも使える制度について解説!健康リノベについて、もっと詳しく知る『健康リノベ』では、住宅のリノベーションに関する金額のお話など、些細なことでもご相談から承っています。お気軽にお問い合わせください。