感染が広がっていることが明らかとなっている1,2)。全国の届出数の約30%を占める3)。男女ともに異性間性的接触による感染が急増した6,7)。梅毒の動向を十分に把握し対策を行う関係者に情報還元していくことが重要である。東京都における2007~2018年の早期顕症梅毒の発生動向について分析するとともに2019年より開始となった新たな届出事項について暫定集計し分析を行ったので報告する8)。法2007~2018年に東京都内の医療機関で診断されI期・II期梅毒として届け出られた者を対象とした。医療機関の所在地の情報を用いた。妊娠の有無に関して分析を行った。2016年はさらに増加した(図1)。2017~2018年では2016年と同様の高い率で推移している。東京23区での届出率はそれ以外の地域と比べて著しい増加がみられる。東京23区以外で2.6であった。2018年では国内が94%を占めた。比較するとI期では約33倍,II期では約7倍に増加した。それに加え男女ともに異性間の感染事例の報告が急増している(図2)。男性・女性の異性間性的接触の届出数はMSMの届出数を上回った。これは主に20代での増加が寄与している。女性269人)であった(2019年11月13日現在)。HIV感染症の合併について不明を除いた分析結果を図3に示した。利用歴は男性の異性間性的接触で多く68.8%でみられた。女性の異性間性的接触では12.8%に梅毒の既往がみられた。MSMで多く64.7%にみられた。女性で3人(1.1%)にみられた。女性のうち8人(3.0%)が妊婦であった。都内では東京23区を中心として梅毒の増加がみられる。女性は緩やかな増加となった。梅毒の既往やHIV感染症合併が感染リスクであることが示唆された。口腔性交による感染の広がりが危惧される。母子保健担当との連携を進め対応していく必要があると考えられる。人材の育成に努めている9)。今後もリスク層に対し必要な対策を実施することで感染拡大防止につなげていくことが重要となる。