流通スーパーニュース小売サービス業のためのナレッジサイト検索:結城義晴のBlog[毎日更新宣言]すべての知識商人にエブリデー・メッセージを発信します。<前の投稿へ>>2011年02月16日(水曜日)コーネル・ジャパン2月は脱コモディティ・マーケティング論からマーチャンダイジング論まで、たっぷり!ツイート2010年の家計調査が発表された。1世帯あたりの消費支出が、1カ月平均25万2328円。これは「実質」で前年比0.3%のプラス。実質とは、物価変動の影響を除いた数値。なんと3年ぶりの増加。「名目」では同0.5%のマイナス。こちらは3年連続で減少。「名目」でも1.5%のプラス。幸いなことに、それが反転した。消費支出は、エコポイント制度の恩恵を受けた結果。冷蔵庫は141.2%。エコポイント消費を割り引いて考えると、2010年もまだまだ、マイナス・トレンドだったと判断できよう。それが家計調査から判明した。認識しておかねばならない前提条件であるし、3月から、あるいは4月から始まる新年度も、この前提を抜きには考えられない。昨日から、コーネル大学RMPジャパン第3期の2月講義。ところは東京中央区に位置する三井物産(株)本社ビル。その12階の会議室をお借りして、2日間の講義。入試期間に入っていて、使用できないからだ。2月のトータル講義テーマは、マーケティングとマーチャンダイジング。注目の「商品問題」に入ってきた。副学長として、その趣旨を解説。隣は事務局の太田美和子さん。毎回、講義の司会と受講生への連絡役を担当してくれている。現在、早稲田の商学部長でもある。「脱コモディティ・マーケティング戦略」。この10年で、あらゆる分野でコモディティ化が進行している。グロサリーや飲料の世界で著しい。「智恵の力」が必要になる。知力をもたない企業は、価格競争に埋没せざるをえなくなる。「コモディティ・ヘル(地獄)」に陥ってしまう。恩蔵さんは事例をあげながら解説。Sはセグメンテーション、Tはターゲティング、Pはポジショニング。皆さん、STPは、是非、覚えておきましょう。購買プロセスを革新させ、リーン消費に対応することが重要になってくると強調。食品や日用雑貨のマーケティングは、この認識からスタートする。大塚明講師による「マーチャンダイジングの基本」。大塚さんは現在、スーパーマーケット協会専務理事。(株)ヤオコーで常務取締役を務め、スーパーマーケットの実務をほとんど余すところなく経験した。たいへんな勉強家でもあって、その勉強のうえに経験が積み重ねられて、スーパーマーケット業界有数の理論家「大塚明」が誕生した。その「大塚理論」の中のマーチャンダイジング編を講義してくれた。私自身、コモディティとノンコモディティを考え方の縦軸にし、カスタマーとコンシューマーを横軸にして、マトリックスで、ビジネスモデルを分析する。「結城理論」とでも称すべきか。この結城の理論と「大塚理論」は、合致している。堅固なものになっている。それが90分で、見事に展開された。恩蔵、大塚とつづくマーケティング、マーチャンダイジングは、コーネル大学RMPジャパンの主張でもあり、特長のひとつでもある。結城義晴の主張でもある。第三講座は「生鮮食品のグルーカル戦略」。講師は日本水産(株)社長の垣添直也さん。コーネル・ジャパン第一期から毎年、講師をお願いしている。消費環境をお話しいただいた。高い見識と素晴らしい分析。