ゲイリー・ピサノ氏(上)2019/10/2ハーバードが学ぶ日本企業ホンダジェットは、2年連続で世界首位となった世界トップクラスの経営大学院、ハーバードビジネススクール。その教材には、日本企業の事例が数多く登場する。取り上げられた企業も、グローバル企業からベンチャー企業、エンターテインメントビジネスまで幅広い。日本企業のどこが注目されているのか。作家・コンサルタントの佐藤智恵氏によるハーバードビジネススクール教授陣へのインタビューをシリーズで掲載する。登場するのは、競争戦略などが専門のゲイリー・ピサノ教授だ。HondaJet)」を出版しました。このケースを書こうと思った動機は何ですか。実は「未来への飛行:ホンダジェット」は、私が初めて書いた日本企業のケースです。私自身、ずっとホンダ車を愛用してきましたし、ホンダという会社にも興味を持っていましたので、教材となるような事例をずっと題材を探していました。ホンダジェットの開発物語を知ったとき、これは本当に素晴らしい教材になると確信しました。1つの事業で大成功を収めた企業が、新たな組織能力(ケイパビリティ)を内部で開発し、別の事業でも成功する――これが可能であることを証明したのがホンダの航空機事業です。このような事例は世界的に見ても非常に珍しく、すぐに教材にしようと思いました。新しい組織能力を開発したか自動車製造事業と航空機製造事業。この2つは同じ乗り物なので、互いのノウハウを共有できるのではないか、と思いがちですが、必要な技術、販売・マーケティング手法などは全く異なるのです。ホンダは航空機事業を始めるにあたって、知識も技術も、ほぼ何もないところからスタートしなければならなかったのです。した中、ホンダは、どのような過程を経て、新しい組織能力を開発したのか、とても興味がわきました。自動車事業と航空機事業は、具体的にどのような点が異なっているのですか。技術面で応用できるところはほとんどないといってもいいかもしれません。自動車に翼をつけたら、航空機ができるわけではありません。エンジニアリング、デザイン、システム、信頼度(一定期間、故障することなく使用される確率)の基準も違います。実際、ホンダが航空機事業に着手しようとした際、多くの人は自動車事業で培った知識や技術を航空機事業にも応用できると期待していたといいます。ところが本格的な研究をはじめて早々に、その前提は間違っていたことに気づきました。結局、すべての組織能力をゼロから築く必要があることがわかったのです。permission.。