3.1塑性ひずみ比(r)板状引張試験片に単軸引張応力を加えることによって生じた,試験片の幅方向真ひずみと厚さ方向真ひずみとの比。値又はランクフォード値ともいい,式(1)によって定義する。method)で使用する式(1)は,試験片に均一な塑性ひずみが生じている範囲においてだけ有効である。記号に添字で付けてもよい。塑性変形の間に相変化を示す材料の場合には,測定部の体積は常に一定であるとはいえない。このような場合には,測定の手順を受渡当事者間で協議することが望ましい。゚の各方向から採取し測定した塑性ひずみ比を用いて,式(3)によって求めた加重平均値。平均塑性ひずみ比を求める場合は,すべての測定は同じ塑性ひずみ又は塑性ひずみ範囲で行うことが望ましい。特定の材料では,ここで規定する以外の試験片方向を採用する場合がある。与えられた以外の式を使用する。3.3面内異方性(∆r)式(4)で求めた値。面内異方性を求める場合は,すべての測定は同じ塑性ひずみ又は塑性ひずみ範囲で行うことが望ましい。αは,塑性ひずみ範囲の下限パーセントを,βは塑性ひずみ範囲の上限パーセントを示す。他の文書では,この表以外の記号が用いられている場合がある。rmと表示してもよい。試験方法は,通常,引張試験によるものとする。JAに規定する固有振動法によってもよい。引張試験によって,試験片に所定の水準まで均一な塑性ひずみを与えたときの,引張変形前後の試験片の幅及び厚さの値から塑性ひずみ比を計算する。2254:2008後の試験片の幅及び標点間の長さを測定することによって塑性ひずみ比を計算する。通常,塑性ひずみの値は,最大試験力時の塑性ひずみより小さくする。6.(試験機)による。mm以下まで測定できるものとする。mm以下まで測定できるものとしている。等級1級又はそれ以上の性能をもつものとする。mmを超えることがある。規定によるほか,次による。a)試験片の採り方は,それぞれの材料規格の規定による。規定のない場合は,受渡当事者間の協定による。b)試験片形状は,それぞれの材料規格による。5号,13A号又は13B号試験片のいずれかとする。c)試験片平行部の幅の寸法変化(最大値と最小値との差)は,標点間において,平均幅の0.1%以内とする。d)試験片の厚さは,特に規定のない場合は,材料の元の厚さのままとする。e)試験片の表面は,試験結果に影響を及ぼすようなきずがあってはならない。a)試験温度は,10〜35°Cの範囲内とし,特に温度管理が必要な場合は,23±5°Cとする。規格に規定がある場合は,それによる。b)試験片に試験力を付加する前に,試験片の幅を,両標点及び標点間中央を含む少なくとも3か所以上を等間隔で測定し,その平均値を試験片の幅とする。以上測定し,標点距離及び試験片の幅としてよい。度の規定がある場合は,それによる。e)試験機のつかみ装置に試験片を装着し,d)で規定するひずみ速度の範囲に保持し,所定の変形を行う。1)材料規格に規定する塑性ひずみに達するまで変形させる。2)材料規格に規定する塑性ひずみの値での試験片の幅を測定をする。2254:2008する。規定する精度の計測器を用いて,試験力を加えた状態のまま行ってもよい。i)不均一な変形をする材料の場合には,手動でr値を測定することはできない。b)で規定する方法を用いて処理することによって,再現性のあるr値の測定が可能となる。j)表面に被覆(例えば,亜鉛めっき,有機被覆など)を行った材料の場合には,得られるr値は,被覆のない状態の原板の値と異なることがある。k)標点距離及び付加する塑性ひずみ量は,それぞれの材料規格による。受渡当事者間に協定がある場合は,それによる。いかなる材料においても,付加する塑性ひずみ量は,それぞれの材料の最大試験力時の塑性ひずみAg以下とする。