Agを超える材料については,別途受渡当事者間の協定によって塑性ひずみ量を定める。試験値の算出は,次による。a)塑性ひずみ比,平均塑性ひずみ比及び面内異方性は,式(2),式(3)及び式(4)を用いて求める。式(3)及び式(4)以外の式を使用する場合には,試験報告書に記載しなければならない。method)を用いてよい。良好な再現性を得るためには,塑性ひずみ範囲で測定することが好ましい。ε(5)試験片の幅方向の真ひずみは,式(6)を用いて計算する。ε(6)注記v:ポアソン比(例えば,鋼:0.30,アルミニウム:0.33)試験中の塑性ひずみは,式(7)を用いて計算する。Loは,Leに置き換えるとよい。厳密な物理的観点からは,試験片の長さ方向の真ひずみ(εL),試験片の幅方向の真ひずみ(εb)及び塑性ひずみ(e)の計算には,式(5),式(6)及び式(7)の試験片の原断面積(So)の代わりに式(8)によって求められる試験片の真断面積(S)を用いるべきである。Sによって得られる値に差はない。Soを用いることが好ましい。内で,測定値に合致するものでなければならない。mrは,[−r/(1+r)]に等しい。値は,式(9)を用いて計算する。単位に丸めて報告することとしている。d)同一試験片で,自動測定機で行った試験と手動で行った試験の結果に差異がある場合は,この差異の原因を評価しなければならない。値の差異は,不均一な変形によることが原因の場合がある。試験報告書が必要な場合には,報告する事項は,次のうちから受渡当時者間の協定によって選択する。JA(規定)固有振動法JA.1適用範囲この附属書は,ステンレス鋼を除く薄鋼板又は鋼帯の固有振動法による塑性ひずみ比試験方法について規定する。0202によるほか,次による。よって求めた加重平均値。塑性ひずみ比を求める。磁わい振動方式の共振法による場合は,試験の対象は,強磁性体の材料とする。JA.1のように構成され,励振コイルで試験片に高周波振動を加えて,検出コイルで共振周波数を検出できるものとする。a)試験片の採り方は,それぞれの材料規格の規定による。規定のない場合は,受渡当事者間の協定による。b)試験片は,それぞれの測定器で定められた試験片を用いる。