勃発を皮切りに、ドナルド・トランプ大統領の発言に再び注目が集まっています。渦中のトランプ氏をリアルタイムで追う個人投資家にとって、欠かせない情報源の1つになっているのが、彼のTwitterアカウントです。トランプ氏のTwitterアカウントには延べ6,000万人以上ものフォロワーが存在しており、たびたび突飛なツイートを行っては株価を乱高下させることから、トランプ氏のツイートを解析するアルゴリズムを使って取引する機関投資家もいるのではないか、とうわさになるほどです。トランプ氏のツイッターアカウントをフォローしている投資家も多いかと思いますが、はたして彼のツイートは、投資家が無視できないほどの影響力があるといえるのでしょうか。効率的市場仮説から考える驚くべきことに、トランプ氏のツイートが株価にどれほどの影響を与えているかというテーマで、いくつかの大学から論文が出ています。いう理論から検証する、米ノースイースタン大学の論文を紹介したいと思います。その内容に踏み込む前に、まずは効率的市場仮説という言葉の概要をおさらいしておきましょう。語感は一見難しいものの、実は単純な理論です。(なお、公開情報だけでなく、インサイダー情報のような非公開情報であっても、株価に織り込まれているという立場もあります)。実証が難しいことから仮説の域を出ていないこの理論ですが、場中に決算情報が開示されると即座に株価が反応し、おおよその市場関係者が妥当であると考える水準に落ち着いたという経験をされた方も多いのではないでしょうか。この動きは、効率的市場仮説の考え方からいえば、公開と同時にその内容は株価に織り込まれたという説明のされ方となります。ツイートは確かに市場に影響を与えていたが...実は、決算の開示情報はトランプ氏のツイートと類似する側面があります。どちらも、私たちが事前に関知できない情報であるからです。そればかりか、公平性の観点からいえば、トランプ氏のツイートのほうが優れていそうです。企業の業績は、公開までにたくさんの人が関与し、インサイダーが挟まる余地があるからです。効率的市場仮説から考えると、インサイダーの関与余地が非常に少ないトランプ氏のツイートは、株価が織り込めない情報であるといえそうです。すると、同氏のツイートが市場の先行きを決定してしまうほど絶大な影響力をもっているのではないか、という問いが生まれるのも納得できます。ノースイースタン大学のジェフリー・A・ボーン教授が発表した「トランプ氏のツイートと効率的市場仮説」という論文によれば、トランプ氏のツイートがポジティブであろうとネガティブであろうと、ツイートした日には対象銘柄の取引高が平均87%も上昇し、Google検索のボリュームの増加も発生しました。一方で、トランプ氏のつぶやきが最も株価に影響を与える期間は発表日の終値まででした。その後の株価への影響は漸減していき、少なくとも3〜5営業日という短期間で消滅していることがわかりました。他にも米イリノイ大学をはじめとした複数の研究機関で、トランプ氏のツイートと株価の連動性を検証した論文があります。効率的市場仮説の観点から、トランプ氏のツイートに対して長期的な株価への影響を否定する立場が有力のようです。Plus明日の投資に何か1つ、プラスの価値を――。難しく捉えられがちな投資の話を自分の事として考えるためのマーケット記事です。「あすかぶ!」など、累計200万ダウンロードのモバイル金融アプリを提供するFinatextの子会社として、2017年に設立されたスマートフォン証券会社。スマートプラスのサービスであるコミュニティ型株取引アプリ「STREAM」は、SNSの集合知を使って初心者から経験者まで、個人投資家が必要な情報を収集し、すぐに取引ができるアプリになっています。「個人投資家がどのような情報を必要としているか?」を考えた株取引サービスを提供している立場から、個人投資家にとって有用な経済情報を発信します。拓也が主に執筆を担当します。連載シェアシェアメニューメニュ。