地盤改良は、しっかりした住宅を建てるためにはとても大切です。ところが改良工事の仕方によっては、恐ろしい結果を招くことにもなりかねません。おいてセメント及びセメント系固化材を地盤改良に使用する場合は、六価クロム(発ガン性物質)溶出試験を実施しなければならない。この溶出試験において、環境基準を越える六価クロムの溶出量が確認された場合、固化材の変更、もしくは工法の変更を行わなければならない。民間戸建住宅の施工においては溶出試験は全くなされておらず、エンドユーザーにもこの可能性が伝えられていない。結果、施主の健康を害するリスク、住宅会社の土壌汚染対策法による費用負担のリスクは見過ごされている状況。土壌埋設物による土地評価の下落。H15年1月より規制2003年より、地下埋設物や土壌汚染物質が土地評価の際にマイナス評価されることになった。現在セメントや鋼管杭が地盤改良工事の主流であるが、土地評価に対しての対策が打たれていない。建替時には、鋼管杭やセメントの撤去が求められるが、産業廃棄物の発生となり、地主のコスト負担も建設リサイクル法の施行により非常に重く大きくなっている。この資産目減り問題については施主についてそのリスクが十分に説明されていないことが業界の問題として認識しています。地盤事故率15%事前調査で地盤改良工事が必要かどうかの調査(スウェーデン式サウンディング調査)は実施されているが、地盤改良工事後の地耐力調査は行われていない。セメント系固化材と腐食土との相性の問題による固化不良が生じるリスクも構造的に不可避な状況。支持地盤の起伏を考慮しないで、事前設計に依存した想定施工により施工がなされているケースも。