UMEDAで開催した。関西では初めての開催となるこのイベントには、来日中のCTO兼共同創業者のカル・ヘンダーソン氏も駆けつけ、Slackのこれまでの道のりと今後の展望について熱く語り、会場を盛り上げた。Slack?」を定期的に開催している。OSAKA」が開催された。Slack体験コーナーや交流タイムが設けられた。JapanのスタッフからSlackのこれまでの歩みが紹介されたあと、Slack本社から来日中のカル・ヘンダーソン氏の講演が逐次通訳で行われた。そこでは、「Glitch」というゲームを制作する過程で、作業に必要なコミュニケーションをとるためのツールとしてSlackが誕生し、今や世界17拠点で1900人以上のスタッフが働く会社へと成長していることが紹介された。CTO兼共同創業者のカル・ヘンダーソン氏ヘンダーソン氏は「2月に6周年を迎えるSlackのユーザーは世界150カ国以上に広がっている。日本はアメリカの次に巨大なマーケットで、日本語化を進める前からビジネスコミュニティとは特別な関係を築いてきた」と話す。熟達」「チームワークと協調性」「絶えず変化する社会への順応性」という点において有用であると考えられていることが分かったという。バンダイナムコスタジオ、パナソニックといった企業をはじめ、近畿大学など大学でも幅広く活用されていることも紹介された。日本でSlackが導入されている4つの理由が紹介された日本での導入先は企業から大学まで拡がっているというヘンダーソン氏は過去に何度か来日しており、その際には必ずコミュニティイベントに参加するなど日本ユーザーのつながりを大切にしている。いつもスケジュールが多忙なため、来日中はほとんど東京で過ごすことが多いそうだが、今回は大阪オフィスが開設されたこともあり、わざわざ時間を作ってイベントに参加したという。イベントが終了したあとの交流会にも最後まで参加し、参加者やファンからの質問に気さくに対応しているのが印象的であった。西日本営業担当の澤木祐介氏とソリューションエンジニアを担当している石田真人氏が登壇し、Slackが業務や働き方改革に何をもたらすかをより分かりやすく紹介するため、Slackの機能とそれにあわせた導入事例を取り上げていることが紹介された。最初に、Slackはビジネスチャットツールと言われることが多いが、チャット機能も活用しつつ業務を変えていくことが根幹にあり、業務のやりとりをチャンネルを使い分けて行うことでメールから脱却できることを挙げ、はてなの社内での活用を具体事例として紹介した。次に、メールをチャットに変えることでコミュニケーションをオープンにし、ナレッジを蓄積することで企業の中で大きな力を発揮するアライメントを促すツールであると説明。その事例として京セラコミュニケーションシステムでのSlackを利用したカルチャー変革への取り組みを紹介した。1つは、すでに活用している社内ツールとの連携や機能をカスタマイズするという上級者向けの活用事例として、AWSの専業インテグレーターであるサーバーワークスがどのような理由でSlackを採用したかを紹介。業務効率を高めるだけでなくチームビルディングの活性といった目に見えない効果を上げていることが話された。それぞれの事例は、週刊Slack情報局にて順次紹介していく予定だ。本イベントではSlackの機能とあわせた3つの導入事例が紹介された一般企業でも利用が広がっているビジネスコミュニケーションツール「Slack」。Japanはこのツールのことを“ビジネスコラボレーションハブ”と表現しており、あらゆるコミュニケーションやツールを一元化するものと位置付けている。本連載「週刊Slack情報局」では、その新機能・アップデート内容などを中心にSlackに関する情報をできるだけ毎週お届けしていく。