反する部分は、右認定に供した各証拠と対比して、たやすく措信しえず、他に右認定を左右するに足る証拠はない。もつてなした辞職申出に対し、即日これに同意をなしたものということができる。至つてなした同意の意思表示(これが書面をもつてなされたことは、当事者間に争いがない。)をする以前においては、原告に対し、書面をもつて、その辞職申出に同意する旨の通知(意思表示)をなしたことは、存しないことが明認看取され、反対の証拠はみあたらない。結果(但し、後記措置しない部分を除く。)を総合すれば、次の各事実を認めることができる。意を申し出て、それにつき教育委員会の同意を得たことを伝えた。これに対し、市長は、突然の申出に驚きながらも、長男C教諭の暴言問題等に関連しての辞意表明であればその必要はないのではないか、といつて一応慰留したが、原告は、辞職の理由は一身上の都合と健康上の理由によるものであるとして、辞意を飜えそうとしなかつたので、結局、市長において書面による辞職願の提出を求め、原告の方では右提出すべき辞職願の書式について質問した程度で、その際の話合いを了えた。