PDF版をご希望の方はこちら2015年12月16日グローバル全体で景気が振るわない中、投資家は打つ手に悩んでいる。経済成長が乏しい環境にあっても、業界の中で戦略的に優位なポジションを有し、成長し続けることのできる企業に注目することが重要であるとアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)では考える。成長する企業を見つけることは明らかに難しくなってきている。2015年7-9月期の業績発表の内容を見ると、IBMやネスレが予想を下回ったことを含め、企業によって結果はまちまちとなった。中国経済の減速は市場に動揺をもたらし、世界第二位の経済大国が今後数年は世界経済をけん引する役割を果たさないのではないかとの懸念が拡大している。米国は、海外からのプレッシャーに耐え得るまでには回復しきっていないと危惧されている。不景気が待ち受けている?これらは世界経済の成長を妨げているほんの一部の理由である。コンセンサス予想では2016年の世界経済の成長率は2.9%となっている。これは不況あるいは危機とまでは言えない水準だ。過去10年の平均成長率である約4-5%(年率)を大幅に下回るものである。経済成長が鈍化している中、採用すべき3つの投資戦略があると考える。配当利回りが高い企業を探す意外にも急成長を遂げる分野1つ目の項目に注目しよう。実際、正しいところに目を向ければ、意外にも健全な成長を遂げている企業を見つけ出せる。近い将来に速いペースで成長し続けるであろう業種やトレンドに注目することが重要である。以下にその例をいくつか挙げる(図表)。IoT(日常を構成している「モノ」が相互接続するネットワーク):インターネットに接続される「モノ」の数が飛躍的に増えていることから、関連する技術を提供できる企業は、経済がどのような状況にあろうと急激に成長することが予想される。決済システム:モノやサービスに対する決済方法は進化し続けている。経営コンサルタント会社のA.T.カーニーによると、決済に関連する技術は1年に16%の速さで成長しており、さらに携帯電話を使った決済は定着し始めたばかりであることを考慮すると、今後の成長は加速するだろう。これは、革新的な決済サービスを生み出す新しい企業だけでなく、決済手続きやクレジット・カードを取り扱う既存の企業に対しても成長の機会をもたらしている。ヘルスケア:先進国における高齢化により、特定の医療に対する需要が拡大することが予想される。科学がヒトゲノムの謎を解明するにつれ、医薬品市場では個々のニーズに合わせた高度な治療の必要性が増すだろう。新興国市場における貯蓄:多くの新興国において金融サービスの普及率は極端に低い。これらの国・地域がより裕福になり、教育が広まるのにともない、金融への意識が高まり、以前よりも高度な金融商品への需要が加速する可能性が高い。いったニーズを活用できる、また様々な文化においてマーケティング活動をうまく行える金融サービス会社は同業他社よりも速いペースで成長するとABでは見ている。群を抜く企業を探す上記は、経済成長が鈍化する中でも成長し続けることが予想される分野の一例である。パッシブ運用のポートフォリオでは、その仕組み上、国内あるいは世界全体の経済問題の影響を受けやすい、成長が乏しい銘柄を多く保有することになるだろう。一方で、巧みなアクティブ運用を行えば、上記のような分野で戦略的な優位性を有し、すべての経済サイクルをとおして様々なリターンの源泉を捉えることのできる企業を組み入れたポートフォリオを構築できる。成長が難しい環境の中、株式市場の見通しは当面不安定な状況が続くと思われる。低迷する市場をものともしないトレンドを特定し、その分野で特に優れた企業を見極めることによって、長続きする成長の源泉を確実に捉えることができると考える。当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。なく、必ずしもABポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。当資料は、2015年11月2日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。当資料についてのご意見、コメント、お問い合わせ等はjpmarcom@abglobal.comまでお寄せください。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@alliancebernstein.comまでお寄せください。当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。投資信託のリスクについてアライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。上限3.3%(税抜3.0%)です。上限2.068%(税抜1.880%)です。その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。ご注意アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。RESERVED.このサイトにある記事・写真および全てのデータに係る一切の知的財産権は、アライアンス・バーンスタイン株式会社に帰属します。