ガイド進路のミカタニュース進路ガイド学校を探す現在4校がカートに入っています。一度に最大30校までまとめて資料請求することができます。「マイナビ進学」サイトが別タブでが開きます。自撮りするときに役立つ「自撮り棒」。最近では、その普及によって、さまざまな規制が行われるようになってきました。どんな規制が行われているのか、詳しくご紹介します。この記事をまとめると記念撮影に便利な自撮り棒。使えない場所も増えてきている「技適マーク」がついていないBluetoothつきの自撮り棒は法律違反になる?SIMフリーの格安スマホも電波法に抵触することがある自撮り棒が使えない場所が増えている友だちと遊んでいるときも、家に一人でいるときも、スマホで自撮りをするのは高校生にとって当たりまえのことになっていますよね。カメラアプリもおしゃれなものがたくさんありますし、“盛った”写真を撮るための工夫はさまざまなものがあります。そんな自撮りがブーム以降、便利なアイテムとして大流行しているのが“自撮り棒”。友達数人と一緒に写真を撮るときも、誰かに頼まなくても自撮り棒さえあれば、みんなが入るように調節して写真が撮れるようになりました。自撮り棒は、日本だけでなく世界中の若者の間でどんどん広まっていき、そのブームはまだまだ続いていますね。混雑している場所で自撮り棒を使うと周りの人の迷惑になってしまうため、使用を規制している場所が増えてきているんです。夏フェスの代表であるサマーソニックの会場、JR西日本の全ての駅、金沢21世紀美術館などでは自撮り棒を使うことはできません。子どもたちもたくさん訪れるテーマパークやイベント会場などでも自撮り棒の使用は禁止されています。フランスのルーブル美術館では、フラッシュをたかなければ写真撮影をすることは許可されているのですが、展示物にぶつかったりする恐れがあるため自撮り棒を使っての撮影は禁止されています。サッカースタジアムやスポーツイベントの会場では、観客の邪魔になるというだけでなく、凶器になる可能性もあるとして自撮り棒の持ち込み・使用が禁止されているところがほとんどです。自撮り棒が法律違反になることがある!?「周りの人や展示物にぶつかってしまう恐れがある」というのは、自撮り棒の使用を禁止する理由としては分かりやすく納得できますよね。友達と一緒にいるときは記念撮影をしたいという気持ちのほうが大きくなって「周りに迷惑じゃなければちょっとくらいいいよね?」と撮影をしてしまうこともあるのではないでしょうか。その「ちょっとくらい」が、法律違反になるかもしれないので注意しなくてはいけません。思うかもしれませんが、日本には電波法という法律があります。電波法では、小電力無線局は適合表示無線設備とされ、技適マークをつけなければならない、と定められています。当たるため、一台ずつ技適マークが必要になります。端末の裏についていることもありますし、設定メニューなどから技適マークを確認することができますので、ぜひ確認してみてください。自撮り棒も、Bluetooth機能がついていると小電力無線局になります。技適マークがついていない自撮り棒を使うと「電波を妨害している」として電波法に引っかかってしまうことがあるのです。Bluetooth機能がついているのに技適マークがついていない自撮り棒を使っていることがバレてしまったら、販売者だけでなく使用者にも100万円以下の罰金、または1年以下の懲役が科せられる可能性があります。なんてことになったらたいへんですよね。この規制は日本だけではありませんので、海外旅行に行くときも気をつけなければいけません。SIMフリーのスマホにも注意!最近使用する人が増えてきたものといえば、SIMフリーの格安スマホ。海外製のSIMフリーのスマホは格安で使うことができるので、インターネットなどで購入して使う人も増えてきましたが、海外製のSIMフリーには技適マークがついていないことが多いため、電波法に抵触する可能性があります。日本人が技適マークがついていない外国製スマホに日本のSIMカードを挿入して、国際ローミングするのも法律違反です。急速に進化しているインターネットやスマホなど通信に関する法律は、スピーディーに対応していく必要があるといわれています。法学という学問では、昔からある法律はもちろん、時代に合わせて変化していく法律についても学んでいきます。これからも自撮り棒のように便利で新しいものがどんどん出てくるでしょう。したものに合わせて法律を見直してみんなが暮らしやすい世の中になっていくといいですね。国家は通常、多数の国民によって構成されています。それぞれ考え方が異なる国民をひとつの国家としてまとめようと考えれば、法律によって義務や権利を定め、政治(行政)によってそれらをきちんと運用していくことが必要になります。歴史上、多くの国家がこうしたことを目指し、あるものは成功してあるものは失敗してきました。どのようなときにあっても、道しるべとなるべき法曹家や政治家や評論家などの専門職は不可欠です。刑事・民事の両訴訟法と商法(大部分は会社法に移行)を合わせて六法と呼ぶが、これらは重要な法律のごく一部にすぎない。法学では、限りなく追加されていく法律を覚えるのではなく、それらの法律が生み出される原理と法律を活用して社会問題を解決するための思考法を学ぶ。法律は時代や社会制度とも密接に関係しており、社会問題についての最新情報も常にアップデートしておく必要がある。将来へつながる“ことば”を学ぶ。将来へつながる“ことば”を学ぶ。持って、地域社会の発展に貢献できる人材を育てる。持って、地域社会の発展に貢献できる人材を育てる。