電通・小泉批判をしてテレビ画面から消えた森田実。「マンセーを言わない人」を排除する大手メディアの欺瞞を暴く。政治的中立の立場をとるべきであり、時の政治権力の手先となって国民の政治意識を改造するような大それたことはやめるべきである。広告は政治的に利用されてはならない。政治権力によるコマーシャルを使っての政治的野望の達成を許してはならない。「テレビは人間の考える力を失わせ、人間を愚かにする地獄の機械である」(ルイ=フェルディナン・セリーヌ)http://www.pluto.dti.ne.jp/~mor97512/C03008.HTML--------------------------------------------------------------------------------現代社会は「広告社会」であり、独占的な広告企業の影響力は絶大である。米国においては、この巨大な影響力を政治に利用している。日本も米国に従って政治に利用している。広告は政治に使われてはならない。2005年6月頃のことだが、私は本欄において、ワシンシン、ニューヨークからの情報にもとづいて、「米国の保険業界が、日本の郵政民営化を実現するために、米国の独占的広告会社を通じて日本の広告代独占企業である「電通」に、日本国民が『民営化は善、官営は悪』と考えるようにするコマーシャルを依頼した。その金額は5000億円といわれている。この計画は実行された」と書いたことがあった。この一文は大きな反響を巻き起こした。マスコミ界で働く友人からこんな電話がかかってきた。「森田さん、電通はマスコミ界の王様。