残りをかけた“次の一手”がここに。2021年、SIビジネスは危機的状況に陥っているかもしれません。少なくとも、従来型SIビジネスに輝かしい未来はなく、少ないパイを取り合うことになるでしょう。SI企業は、「新SIビジネス」に転換することが避けられないのです。ビジネスITにシフトするのか、コーポレートITで生き残るのか。本書にはSI企業が新戦略を策定するのに必要な情報を満載しています。約150点もの図表を掲載するとともに、オンラインサービスでも提供しますので、企画書などにそのまま貼り付けて使うことができます。SI企業の体質を変えるには時間がかかります。今ならまだ間に合います。「新SIビジネス」の戦略をいち早く立て、変わることのできた企業だけが生き残れるといっても過言ではありません。本書をご活用ください。センター長)書籍(A4変型判、272ページ)+オンラインサービス※書籍のみ、オンラインサービスのみの販売はありません。発行日:2018年9月25日サンプルPDFダウンロード〈無料〉はこちらから※日経BPマーケティング社のフォームが開きます。フォーム記載の注意事項をご確認のうえ、お申し込みください。オンラインサービスとはオンラインサービスでは、本レポートをオンライン上で閲覧・検索できます。テキスト情報だけでなく、図表の検索も可能です。出典付きで図表やテキスト情報をパワーポイントに出力できるため、企画書などの社内資料の作成にかかる手間を大幅に削減できます。企画書などの社内資料に利用できる※オンラインサービスの利用規約をご確認いただき、ご同意の上お申し込みください。※お申し込み後、書籍と一緒にオンラインサービス利用のご案内書をお届けします。ご案内に沿ってお手続きいただいた後、弊社にて登録を行います。ご利用開始まで1週間ほどかかります。オンラインサービスのご利用期間は、サービス登録完了メール配信から1年間となります。複数名のアクセス権をご希望の場合は法人プランとなります。こちらからお問い合わせください。(日経BPマーケティングにて承ります。)※オンラインサービスの購入者は、提供するサービス上でダウンロードしたテキストや図表のデータを以下のシーンに限りご利用いただけます。※営業・販売用やホームページ掲出など社外用途にはご利用できません。)・コンテンツに含まれるデータを元に、本サービスご登録者ご自身の資料内に独自の図表を作成する場合、利用の際には、必ず出所(出典)を明記してください。することはできません。(1)コンテンツを含むデータファイルを部署外や社外に配信・転送すること(2)社内LAN(イントラネット)またはインターネット上のサーバーにデータファイルを保存すること(3)許諾される範囲を超えて複製、譲渡又は貸与すること(4)上記のほか、コンテンツを法令に抵触する方法で利用すること※このほか、上記以外の利用(書籍やインターネット、広告、販促パンフレット、セミナー/研修、イントラネット等への転載など)において、コンテンツを商用転載する場合は、その都度事前に転載申請の手続きが必要です。利用規約に基づく許諾範囲を超える転載などは基本的に有料となります。商用転載を希望する場合は、日経BP社著作権窓口へご連絡ください。無断転載は著作権法違反となります。ご連絡いただいた場合でも、利用をお断りするケースもございますので、あらかじめご了承ください。SIビジネスを取り巻く市場環境1-1.伸び悩むSIビジネス市場1-2.SIビジネスの業界構造1-3.SIビジネスの収益実態1-4.SIビジネス市場の振り返りと現在のポジショニング1-5.急速に伸びる新たなデジタル市場。※詳しい目次は、章見出しをクリックしてご覧ください。