力弟子」だったなら、どのような質問を受けても、意を尽くした回答で相手を満足させられることでしょう。逆質問で議論を盛り上げられるはずです。」とか「こう言ったほうが分かりやすかったかな」などと反省してばかり。Costing)」に関して、皆さんに本当に知っておいてもらいたいことを文章にまとめてみました。荷主企業が物流ABCを導入しようとするときに必ず出てくる疑問点について、まず解説します。誤解だということを、必ずご理解いただけるはずです。物流ABCの導入には膨大な手間がかかるというイメージがあります。するときに行う実態調査の最大の目的は、「活動別」(アクティビティ別)に、月間でコストがいくらかかっているのかを正確につかむことです。いう意味では、毎日調査するのが一番いいと言えます。いう場合には、調査になるべく手間をかけたくないというのが人情です。月間にひきのばすという方法をとります。処理量をかけて月間作業時間を推定するわけです。ひきのばすためには、調査した数字が月間の平均値であることが要件になります。一日だけ選ぶ必要があります。そのうえで、次の段階では、データをとる日数を増やして精度を上げていく、という手順がおすすめです。当社の物流センターでは物量の繁閑差が激しく、繁忙日には通常日の三倍くらいになります。業効率が変わってしまうため、処理あたり作業時間も日々変化していると思われます。よる変化を織り込んだ平均値を得る必要があるため、週間波動なら一週間、月間波動なら一カ月間のデータをとったうえで平均する必要があります。え、このような調査を、単に正確なデータを得るためだけにやるのは、あまりにも労力に見合いません。した調査は、「実態を把握した後で何をするのか」という方針まで考えたうえで実施するのでなければ、おすすめできません。閑散日でも繁忙日でも同じというのが“あるべき姿”です。いというのが本来の望ましいあり方です。方が間違っていると受けとめるべきです。業をするから効率が上がるとか、忙しかろうがヒマだろうが作業者の人数は変えられないといった、制約条件があるのが実務の世界です。実態まで踏まえたうえで、あるべき姿と現実のギャップをぎりぎりまで埋めるための工夫を施す必要があるのです。ごとにあるべき姿と現実のギャップをつかみ、あわせて、どのような要因がギャップを生み出す原因になっているのかを具体的に把握しなければなりません。ために実態調査を行うのだという認識があってこそ、はじめて手数をかけた調査が意味を持つことになるのです。物流ABCで商品別の物流コストを算定し、商品別の採算を正確に把握したいと考えています。ティの数は30〜50個くらいが適切という説明を受けましたが、商品による作業効率の違いを正しく反映させるためには不十分のように思えます。作業形態が違うもの、特別の手間を要するものだけを別アクティビティとする、通常のアクティビティ設定で十分だと思います。ティビティ単価」(一処理あたり作業コスト)を設定する必要はありません。おきたいのですが、物流ABCでは、商品別の物流コストを「アクティビティ単価」に商品別の処理量をかけて算出します。量の違いとして反映され、たとえばシールを貼る必要のある商品についてのみ「シール貼り」というアクティビティの処理量がカウントされることになります。グ」、「バラ検品」といった処理量が加算されるわけです。設定するといったケースです。ここで作業負荷の違いをどこまで正確に反映すべきかは、前項でも書いた通り“商品別コストを使って何をどう管理するつもりなのか”によって決まります。出ない商品を廃止するとか、なるべく売らないようにするといった管理に使いたいのであれば、たしかに精緻な単価が必要かもしれません。管理をしている企業が現実にどれだけあるのでしょうか。一般の企業は、商品の改廃を、物流コストの多寡とは別次元で判断しているはずです。いう計算方法で十分なはずです。理するという使い方もあるはずです。やっていないはずです。