身勝手なおかしな論法です。石破閣下ポンコツモデラーのポンコツコメントです米国の戦略及び戦術核兵器の整備の目的は、通常軍備の衰弱(言い過ぎか)を補うための苦し紛れの奇策と推測します。アメリカが弱気になっているとは驚き以外にありません。閣下が言われる様に、「使えない兵器」から「使う兵器」にするぞというメッセージの発信と思われます。いまひとつ納得できません。そこまで・・・しなくてはならないのか。クリントン候補にしてもトランプ大統領にしても、どちらが合衆国大統領になっても同じだったのかも知れません。アメリカは万策尽きて出口を見失い、迷走し始めているのかも知れないと思われます。アメリカが核戦略を「転換」したと言っても良いと考えられます。今までは「使わせない」核戦力の整備から、これからは「競う」核戦力の整備にです。この先にあるのは無制限の核保有国の増加と、考えたくないですが世界で2国目の核被爆国が生まれるという「リアル」です。止めなくてはなりません。昭和天皇が見越した未来が近づいているのかもしれません。広島の原爆記念碑には「繰り返しませんこの間違いを」といったことが刻まれていたと思います。陛下の思いを刻んだとどこかで聞いた気がします。核のボタンを持たない日本がなぜこんなことを刻むと海外から言われていますが、それは究極的最後に「繰り返させない」という事のように思われます。核分裂の世界から、核融合の世界になる前では、この核による世界の終わりを避ける手立てはまずありません。残念ですが話し合いがいくらなされても、偶発的事故を避ける手段にはなりません。これは閣下の言われる通りです。トヨタ自動車がレーザー核融合を進めています。ご承知のこととは思いますが、まだ完成の域には達していません。どんな風にと言われると説明が長くなりますから、結論だけ言うと桁外れの文明の証しが核融合と言うもので、核分裂文明は過去の遺品として博物館送りになり、それと同時に核戦争が過去のものになるでしょう。いえば、先週の御殿場の催しは「戦車博物館」を実現推進の会でのことでしたから、核兵器を保存する博物館を作る会とかができるような社会(未来において、人類が核を克服しているとして)になっていると良いと思います。「石破が四起(ヨンキ)でやってくる」とは楽しいですね、失礼な言い方ですがこのような緊急事態の元では「馬鹿」という「天才」でなくては克服できないのでは。乱文・乱筆お許しください。(予定)の数カ月前の発言から「デフレ脱却のために、緩和政策を緩める論議は、持っての他だ。・マイナス金利実施後の2年間、緩和政策の恩恵として、銀行から企業への貸出が増えることが期待されてきたが、統計を取ると、「預貸率」と呼ばれる貸出の割合は、地方を中心にどんどん減っている。中心に、日銀の現行施策に対する異論が、噴出しつつある。図るべきか」ということが本来議論にすべきことなのに、現状を変えない議論に執着する「リフレ派一色の人事」で「今後、どうするつもりなのか」不安しか残らない。財務省官僚サイドから、「人事の年功序列」を崩す案に対する反発が激しく、安倍首相は、意見を通すことができなかった。財務官僚の特性として、「方針変換」は「過去の自分や財務省の政策過失を認める」ものとして、同じ職域では絶対できないものである。リフレ派ではあるが、「黒田総裁」が「絶対固執」するのに対して、人が変われば、例えば「本田総裁」でも、年功序列を言うのであれば「武藤総裁」でも、まだ、多少の「政策変更の余地があった」可能性が強い。闇株新聞の「年功序列」指摘よりも、あくまで素人の私なりには、「金利を少しでも上昇させれば」、「現状の財政に対する金利の圧迫が」、「借換債の集中期が始まった、現状では特に、」財務相益として、絶対許容できなかったのではないか?と思っている。銀行・保険がどんなに潰れたり・リストラになっても、或いは、国内経済の変容から、成長率が低下して、税収が落ちるという根本的な問題が起こっても、財政には「増税」という手段を用いれば、「見かけ金融政策の不作為で金利上昇による財政圧迫」という事態になるより、「省益上ましだ」と考えている様な、人がいるのだろうと思っている。(予定)の数カ月前の発言から「デフレ脱却のために、緩和政策を緩める論議は、持っての他だ。・マイナス金利実施後の2年間、緩和政策の恩恵として、銀行から企業への貸出が増えることが期待されてきたが、統計を取ると、「預貸率」と呼ばれる貸出の割合は、地方を中心にどんどん減っている。中心に、日銀の現行施策に対する異論が、噴出しつつある。図るべきか」ということが本来議論にすべきことなのに、現状を変えない議論に執着する「リフレ派一色の人事」で「今後、どうするつもりなのか」不安しか残らない。財務省官僚サイドから、「人事の年功序列」を崩す案に対する反発が激しく、安倍首相は、意見を通すことができなかった。財務官僚の特性として、「方針変換」は「過去の自分や財務省の政策過失を認める」ものとして、同じ職域では絶対できないものである。リフレ派ではあるが、「黒田総裁」が「絶対固執」するのに対して、人が変われば、例えば「本田総裁」でも、年功序列を言うのであれば「武藤総裁」でも、まだ、多少の「政策変更の余地があった」可能性が強い。闇株新聞の「年功序列」指摘よりも、あくまで素人の私なりには、「金利を少しでも上昇させれば」、「現状の財政に対する金利の圧迫が」、「借換債の集中期が始まった、現状では特に、」財務相益として、絶対許容できなかったのではないか?と思っている。銀行・保険がどんなに潰れたり・リストラになっても、或いは、国内経済の変容から、成長率が低下して、税収が落ちるという根本的な問題が起こっても、財政には「増税」という手段を用いれば、「見かけ金融政策の不作為で金利上昇による財政圧迫」という事態になるより、「省益上ましだ」と考えている様な、人がいるのだろうと思っている。力のある行動の姿をみせて下さいね。魔法の瞬間とは幻想であり、米国の銃社会や日本の安全神話と同じで長く続かない。全ての国が核を持つか、全ての国が核を無くすか、今現在では無理だ。超保守や超左翼からは米国に追従する日米同盟や自主防衛、核武装を訴えない人達は腰抜けだと言う論調がある。目標は真の独立や自主防衛だとしても現実的に今出来る事、出来ない事、そして殆どの国民がそれを支持し維持するだけの強い意志が無いと続かない。一瞬だけ核を持ち、反動で放棄する様では駄目である。永世中立国の国民が徴兵制を受け入れ、国に奉仕しシェルターを含めた負担を受け入れ、犠牲を払おうとしない限り、維持出来ない。日米同盟で得られる防衛費削減額は15兆円以上だろう。米軍抜きで防衛すれば20兆円以上必要になり、今現在の防衛費4倍である。核兵器は全面核戦争で勝ち残れない日本には不要であり、持つにしても戦略核だろう。その前にやるべき事は沢山あり、島嶼防衛に出来た日本版海兵隊の様に外国にも日本人を救出出来る様に法整備をしたり、憲法改正する事だ。ステルツ機開発等やる事は沢山ある。その上で必要であれば戦略核を導入するかどうか、開発維持の負担等問題が出て来るので考える必要があるだろう。魔法の瞬間が無い限り、防衛に予算を割かなくて良いはずが無いし、国民もそれを理解して憲法改正をして負担を必要に応じて支払う事を受け入れないと駄目だ。防衛も強化しないで米軍を追い出し、軍備も無ければフィリピンの様に島々を盗られ、国際司法裁判に勝訴しても馬鹿にされ侵略されるだけだ。同盟を結んだ米国が中国とフィリピンの為に戦争したか?そんな馬鹿な事はしない。それが答えであって自分の国は自分で守れる様にするのが基本だ。戦略核が必要になればそう考えるのが必然であって最初から排除するのは馬鹿な話だ。視線を身近な「世間」に落として診る。ギャンブル依存症の疑いがある人は推計320万人。必要な支援を受けられずに孤立している患者と家族も多い。⇒籾井某が会長職去った後のNHKの一部は頑張っている..と評価はできると思う。その頑張りも深掘りも足りない。ギャンブル依存症の推計患者数はパチンコを中心に全国民の2-3%に上る。年齢を基準にした子供らを除けば5%にはなる。≪非≫年齢基準のおとな子供に限れば2-3割か。街を歩けば必ず数人と擦れ違う規模。いずれにせよ酷い国柄(世間)になっている..というお話。コトはそこに止まりはしない。深刻なのは、番組によると、日本では「ギャンブル依存症」が病として認識されていない。従って、政治的&行政的な対策がある道理がない。医療者に治療体制もある筈もない。その国柄を放置して、21世紀的な知識産業を興せ!労働生産性を上げよ!なんて掛け声は綺麗ごとであり、市民の耳には♪愚かな政治権力者の寝言、譫言♪としか聞こえない、キッパリ!然るに(!)..安倍晋三政権は更にギャンブル依存症を更に拡散させるという(↓)。https://goo.gl/RR5A76安倍晋三を支える細田派(木偶代表:細田博之)や西田昌司らAmongOthers政治屋は「依存症対策は万全にする!」と繰り返すがその根っ子がない。