現状では車のオーナーが積極的にV2Gに協力するとは思えないということをお話ししました。いうコラムで連載しているEVにまつわるレポートの中に、「EVは本当にスマートグリッドに利用できるのか?」と題したレポートがありました。今回は、その内容を検討してみます。件のレポートを読んでみると、『V2Gにはいくつかの疑問がある』として、大きく2点指摘されています。使いたいときに充電が減ってしまっている可能性は常にある。電力の安定化のためには、揚水発電並みの電気容量が必要になるのではないかと仮定すると、EVやPHEVの電池容量は、あまりにも少ない。揚水発電並みの量を確保するのは容易ではないだろう以下は、これらの指摘に関する考察です。指摘事項1に関して指摘事項1-A)、B)、C)を見ると、木野氏は、よく見受けられるV2Gの定義(前回のブログでの定義1、図1.右側参照)に基づき、V2Gでは、系統側が電力を供給する個々のEV/PHEVを認識・管理するという前提で、問題点を指摘されているように思われます。指摘事項1-A)、B)、C)は容易にクリアできます。指摘事項1-E)に関しても、EV/PHEVを充放電ステーションに接続する際に、何時間駐車する予定か、および放電する場合も最低バッテリー容量の何%残しておくか等(図3でのPreferences)が指定できれば、EV/PHEVオーナーの不安は解消できます。technology)ただし、指摘事項1-D)は、単にEV/PHEV用途としてよりも毎日頻繁に充放電を繰り返しても、10年はEV/PHEVを駆動できるパワーを維持できるようなバッテリーの開発を待たなければなりません。小野氏の『車載用蓄電池とその二次利用の取り組み』によると、現状では5年くらいでEVバッテリーの出力が落ちてEV駆動用には使えなくなるとのことでした。したがって、EV駆動以外にV2Gにより頻繁に放電が行われると、EVバッテリーとしての寿命が更に短くなってしまう可能性がありそうです。YES指摘事項2に関して指摘事項2-A)、B)では、2020年の年間EV/PHEV販売台数を100万台として、その台数で判断していますが、まず、2020年にEV/PHEVが何台あるのかを推測する必要があると思います。300万台という値を得ています。中をとって6万MWhと考えてみます。これは、それぞれのEVが1年に1回フル充電した分でしかありません。指摘事項2-C)で、2009年度の1年間全国10電力会社の揚水発電量(約600万MWh)と比較するなら、1台のEVが平均年何回充電した分を「V2G」するか考えなくてはなりません。730万MWhで、年間の揚水発電量を超えています。YESしたがって、きわめておおざっぱですが、アグリゲーターを介したV2G制御の技術面と、2020年時点のEV普及台数で考える限り、2009年度の年間揚水発電量くらいV2Gで賄える-すなわち、「EVは本当にスマートグリッドに利用できる」という結論になるのではないでしょうか?※ただし、経済面でのEV/PHEVオーナーのメリットから考えると、2020年に「V2G」がビジネスとして成立しているかどうかが、現時点では疑問ですが。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。Reserved.%d人のブロガーが「いいね」をつけました。