検索ソープ嬢ソープランドは、湯船のある部屋(浴室)で女性従業員(風俗嬢)が、男性客に対し性的なサービスを行う風俗店である。風俗店の中でも性交を含めた至れり尽くせりのサービスを提供するため「風俗の王様」と称される。(高級)サウナ」などとも呼ばれる。日本で独特に発達した営業形態であるが、やや形を変えた同様の業態が外国にも見られる。平成26年度(2014年)版警察白書によるとソープランド等の届出店は2013年(平成25年)時点では1218店ある。外部リンク歴史[編集]ソープランドは、後述するように1980年代になってからの名称で、それ以前は「トルコ風呂」(しばしば略して「トルコ」)と呼ばれていた。古くは、1932年(昭和7年)に発表された横光利一の小説『上海』に「トルコ風呂」についての記述がある。女性がマッサージをする蒸し風呂が当時の上海にあり、日本でも知られていた。中東地域の伝統的な公衆浴場(ハマム)は蒸し風呂(スチーム・サウナ)で、中では垢すりのサービスが行われていたので、これが20世紀初頭まで中東随一の大国であったトルコの名前で日本に紹介されたものとみられる。開店した東京温泉である。経営者は現代史の怪人とも呼ばれる許斐氏利で、射撃の日本代表選手として海外渡航した際にスチーム・サウナに感動し日本初の「トルコ風呂」を開業したという。サウナ施設がメインで、女性(ミストルコ)がマッサージサービスを行うもので、女性は着衣のまま性的なサービスも厳禁、その後も同店はこの姿勢を崩さなかった。これ以前に性的サービスを行う「トルコ風呂」が存在していた旨を松沢呉一が述べているが、明確に確認できるものではない。性風俗の過激化[編集]トルコ風呂は、個室内で裸の男性に対して女性がマッサージを行うことから、東京温泉以外では、性的サービスを行う店舗が増えていった。よれば、ソープランド/トルコ風呂の歴史概略は以下のようである。1953年(昭和28年):都内20店・全国70店に拡大。手を使って男性器をマッサージし、快楽に導く「スペシャルサービス」(おスペ)が売り物になりミス・トルコの呼び名も広がっていく。1958年(昭和33年):売春防止法施行。赤線廃止に伴い赤線女性のトルコ風呂流入。同年は、都内33店・全国で100店を超える。1960年(昭和35年):さらに全国的に店舗が増加。都内67店・全国167店。関西方面では、旧赤線を引継いだ座蒲団売春が残っていたため増加傾向やサービスの過激化は、関東が主流となる。1963年(昭和38年):赤線廃止後、本番サービスが中心となっていたが、東京オリンピックを控えて取締りが強化され、おスペサービスが限界となったという。1966年(昭和41年):トルコ風呂が風俗営業法の適用を受ける。この年初めて正確な調査が行われた。全国706店(東京都208店・神奈川県54店・千葉県28店・北海道25店・福島県7店・岐阜県30店・福岡県18店)という結果であった。1969年(昭和44年):川崎市堀之内に開店した川崎城に勤めていた濱田を名乗る女性が「泡踊り」と呼ばれるサービスを考案。1970年(昭和45年):週刊大衆・アサヒ芸能・週刊現代の順に、トルコ風呂に関する記事が大きく展開されていく。改名問題[編集]「トルコ風呂」が性風俗店の名称として大衆化されるとともに、主に日本に在住・滞在するトルコ共和国出身者の間で、日本の性風俗店に自国の名称が使われていることに対する反発がつのっていたが、1984年(昭和59年)、日本(東京大学)で地震学を学んでいたトルコ人留学生ヌスレット・サンジャクリが当時の厚生省に名称変更を訴え出たことが発端となり、この問題は広く公になった。「トルコ風呂」に代わる名称を公募して、1984年(昭和59年)12月19日、「ソープランド」と改称した(「トルコ風呂」名称問題も参照)。当時ヌスレット・サンジャクリがトルコ風呂の名称問題で相談していたのは小池百合子で、そのことを1985年(昭和60年)4月11日毎日新聞夕刊で認めている。規定する公衆浴場を業として経営することをいう)の施設として個室を設け、当該個室において異性の客に接触する役務を提供する営業」と定義されており、公衆浴場としての条件も満たす必要がある。そのため保健所の検査が行われる。風俗営業の為、18歳未満は(客・従業員ともに)立ち入り禁止である(風適法第18条)。「個室付き特殊浴場」と呼ばれた。特殊とは特別なサービスを行うという意味ではなく、かつての公衆浴場法において、銭湯など=普通浴場に対して「サウナ=特殊浴場」と規定されていた。「トルコ風呂」は個室サウナという位置づけで、個室には必ずサウナ施設が付けられていた。現在は公衆浴場法が改正され、特殊浴場という規定はなくなっている。建築基準法では風適法第2条第6項1号に定める営業を「個室付浴場業」と定義し、商業地域以外での建築を禁止している。売春防止法[編集]売春防止法では単純売春に対する罰則はなく、客とソープ嬢が金銭を介して性交渉を行っても摘発することはできない。経営者側が客や女性に売春のための場所を提供することは売春防止法でいう「場所提供」にあたり、また女性の勤務を管理することは「管理売春」にあたり、違法である。入浴料とサービス料を別としたり、ローションや避妊具などの管理を女性の裁量に任せているのも、管理売春でないことを明確にするためである。実際、女性の自由意志で外出ができない状況が常態化していることが物証や証言により確認できた場合に、勤務中(つまり管理売春)とみなされるという過去の判例が複数存在する。売春防止法第3条に、単純売春に対する罰則規定が存在しない背景については、売春防止法案の審議の際の国会の議事録によると次の通りである。「立証が極度に困難であり、かつ、徹底的な立証をしようとすれば人権侵害の非難さえ生じ得る」こと。策15条)を処罰することなどで目的を達しようとするものであること。現況[編集]日本[編集]上記のように法律に抵触する可能性が濃いソープランドだが(被害者なき犯罪)、多額の利益を上げるソープランドの密集地域では、税収で町を潤わせているといった側面もある。現在ではソープランドの新規出店が一部地域を除き規制されているため店舗数は減少に向かう方向にあり、2004年(平成16年)末時点で1,304店舗にまで落ち込んでいる。これは1985年(昭和60年)に強化された行政の締め付け、エイズの流行、平成の不況、性風俗の多様化、若年層の風俗離れなどが考えられている。18-19歳の女性の雇用に関しては、特に法令上の禁止条項はないが、一部地域を除き、雇用されていない(警察の指導による業界団体の自主規制と考えられる)。所轄警察署が就労する女性の身分証明書(就労者が日本国籍である事の証明)の提示や従業員名簿を提出することを指導しており、保健所の立ち入り検査による店舗内の衛生状況の検査や指導なども行われている。新規出店が規制されているソープランドは、息の長い高収益営業を目指しており、特に保健所の指導による性感染症の検査も積極的に行っている。世界の現状[編集]韓国では、「按摩施術所」と言う名称で、日本と同様店舗型で営業している。「按摩房」(房(バン、韓国語:방)とは店舗を指す)などの名称が一般的に使われている。店の看板に記載している場合も多い)。中国でも売春は違法であるものの、洗浴中心(入浴センター)の個室において類似のサービスを行うものが見られる。これは北京、上海など大都市に限らず、地方都市にも存在している。サウナの当て字)の名称でまさにソープランドのようなサービスを行っている施設もある。立地[編集]日本[編集]日本国内にはソープランドが集中している区域、いわゆるソープ街がいくつか見られる。この中にはかつて公認の売春地域、いわゆる赤線地域、または遊郭に由来するものがあるが、かつての赤線経営者がそのまま営業を続けているとは限らない。温泉街として知られる地域にもソープランド街があるが、イメージ低下を避けるため雄琴温泉や道後温泉のように本来の温泉街と隔離されたり、中山温泉のように性風俗産業の取り締まり強化により衰退している場合が多い。風俗営業法では1号営業と定められており、他の風俗店と比較して規制が非常に厳しい。現在は各地方自治体の条例などによりほとんどの地域で新規出店は出来ないが、改修は可能であるので、新規参入などの場合はもともとあった店舗を借り、それを改修する。この際、全面改修は新築とみなされるので、内装工事と外装工事は分けて行われる。代表的なソープランド街を示す。ほとんどの地域ではソープランド街そのものの地名となっておらず、町の一角にソープランドが集中している場合が多い。この他にも、ソープランドが孤立して存在する所もある。