世界の金融市場では、リスク資産にとって良好な投資環境が2018年に入っても続いている。世界経済が力強く回復を続ける中、金融政策は緩和的で、市場のボラティリティは低水準で安定している。現時点では、そうした状況をくつがえすような過熱感はない。世界経済は好調の波に乗っており、力強いパフォーマンスは幅広い分野に広がっている。(PMI)を見ると、2017年は12の主要先進・新興国のうち、少なくとも75%で景気が拡大した(図表1)。(FRB)はバランスシートの縮小に着手しているが、金融政策は依然として世界的に緩和的である。国債利回りは低水準にあるが、インフレも低い水準で落ち着いている。一部の投資家は、米国のイールドカーブのフラット化が成長鈍化を示唆している可能性があると懸念しているが、それは景気後退のシグナルというよりも量的緩和が生んだ現象である可能性が高い。景気サイクルは成熟しつつあるかもしれないが、まだ終着点には到達していない。米国の税制改革に関しては、新たな制度がどのような影響をもたらすのか、全体像はまだ分からない。健全なマクロ経済環境を踏まえれば、徐々にプラス面の効果が拡大すると思われる。大きな懸念材料は、税制改革がインフレ圧力を高める可能性だ。政策当局者が市場の想定以上に急速な金融引締めを強いられれば、市場は急落する可能性もある。株式の魅力度が高いマルチアセット戦略は、株式や債券を含む多様なツールを統合した資産運用手法だ。不動産や世界各国の社債などのさまざまな資産クラスやファクターにもエクスポージャーを分散することで、異なる市場環境で良好なパフォーマンスを生み出すことを目的としている。その資産配分は、市場環境の変化に応じて調整される。資産配分という観点では、現在は株式でリスクを取ることに投資妙味のある環境が続いている。経済が改善していることに加え、労働コスト抑制などにより利益率が改善していることなどから企業業績が力強く拡大している。2018年は企業収益の伸びが鈍化する見込みだが、それでも5%-10%程度の増益となる可能性が高い。収益成長と経済政策の組合せが好ましい状態にあるため、当面は金融市場のボラティリティが低水準に留まる可能性があり、それも株式市場を支える要因になる。ボラティリティが長期にわたって低水準に留まるのは異例のことに見えるかもしれないが、過去の実績はそうでもない(図表2)。現時点ではそうした状況を変え得る要因は見当たらない。地域別では、依然として米国株式にも投資機会があると考えているが、米国では力強い経済成長と労働市場のひっ迫により、市場が想定しているより早いペースでの金利引上げが実施される可能性がある。米国株式のバリュエーションは高水準で、これは追い風とは言い難い。現時点では、金融政策が米国よりも緩和的でバリュエーションも魅力的な欧州や日本の方が高リターンを期待できそうだ。社債市場の一部にも投資機会があると見ているが、現時点では社債市場よりも株式の魅力が高いと見ている。ハイイールド債のスプレッドは非常にタイトな水準にあるが、企業業績が堅調でスプレッドがタイトな足元の環境下では、株式の方が相対的な上昇余地が大きいと考えられるからだ。金利へのエクスポージャーについては、デュレーションを若干縮小することを検討すべきだと考える。米FRBの金融政策が一段とタカ派的に傾くリスクがあるためだ。バブルの兆しはほとんど見られず今のところ、好調な市場環境の変化につながり得るような過剰は、少なくとも民間セクターではほとんど見られない。消費が力強く推移しているほか、企業は設備投資を慎重に進め、余剰キャッシュは自社株買いで株主に還元している。生産能力が過剰になっている様子はなく、ファンダメンタルズ面で経済成長の鈍化を示唆する兆しはほとんど見当たらない。世界の資本市場はかなり長期にわたって極めて平穏な場面が続いており、このトレンドは今後も続きそうだ。それでもボラティリティが急に跳ね上がる可能性に備え、資産配分の分散などによる防衛策をポートフォリオに組み込んでおくことが賢明だろう。市場環境の変化に合わせてダイナミックにエクスポージャーの調整を続けるべきだ。ポートフォリオ構築は、常に機動的に行う必要がある。当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。なく、必ずしもアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)ポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。当資料は、2018年1月15日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@alliancebernstein.comまでお寄せください。当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。投資信託のリスクについてアライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。上限3.3%(税抜3.0%)です。上限2.068%(税抜1.880%)です。その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。ご注意アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。RESERVED.このサイトにある記事・写真および全てのデータに係る一切の知的財産権は、アライアンス・バーンスタイン株式会社に帰属します。