チームリーダーの中渕です。いつもお読みいただきありがとうございます。増税による消費額の減少などなど、2019年の末から2020年頭にかけて外部環境の変化は激しく、各種の経済指標データが荒れに荒れるスタートです。日本国内の需要の減少は肌感覚で気づいていましたが、ここにきて海外訪日観光客の減少が重なり、全国に出張に出ている我々は、人の動きの変化を非常に感じています。!人が明らかに少ないのです。20社くらいの数値を見ている限り、前年売上をそれほど落としていません。伸びている企業がほとんどです。販路別に売上を見ると落ちている販路もありますが、トータルで見ると落ちていないのです。それはなぜか?まずは経済産業省の商業統計より2019年12月の速報を見てみましょう。2019年12月の商業動態統計速報によると商業販売額は41兆4,200億円(前年同月比-5.1%)という結果でした。このうち小売業は13兆7,580億円(-2.6%)、卸売業は27兆6,620億円(-6.3%)です。2019年12月の販売額は7,049億円(前年同月比-4.8%)でした。-7.4%、その他の衣料品が-12.1%、身の回り品が-7.2%であり衣料品全体では-7.9%となっています。増税後の可処分所得の減少や景況感の悪化、暖冬など、アパレル業界には厳しい年末となりました。飲食料品は、-2.3%でした。2019年12月の販売額は1兆3,146億円(前年同月比-2.0%)でした。-10.2%、紳士服・洋品が-9.3%、その他の衣料品が-8.9%、身の回り品が-7.7%であり衣料品全体では-9.4%となっています。こちらも百貨店同様厳しい結果となりました。飲食料品は-0.1%でした。2019年12月の販売額は1兆633億円(前年同月比+0.6%)でした。商品別にみるとファーストフード・日配食品が4,073億円(+1.5%)、加工食品2,702億円(+1.3%)、非食品が3,206億円(-0.1%)という結果でした。嗜好性が高い衣服や家電などと比較すると、日々口にする購入頻度が高い食品関係は販売額の落ちが目立ちませんでした。2019年のうちに以下の対策をとった企業は売上を落とすことなく順調に推移しています。※結果、コロナウイルス問題後、通販売上は伸びています。いう原理原則も忘れてはいけません。今週もお読みいただきありがとうございました。地域食品振興グループの前田です。今回は生産性アップの成功事例をご紹介します。生産性アップというと「業務の効率化」をイメージされる方が多いかと思います。先日もコンサルティング先のあるベーカリー店の社長から「生産性を上げるないからこの機械を入れようと思うんだけど、どう思う?」という質問を受けました。機械を入れることで業務は効率化されると考えられます。どの業務を効率化するのか?どのくらい効率化されるのかは、現状を把握した上で初めてわかるので、まずは現状把握した上で業務のボトルネックをその機械で改善できるなら導入しましょうというお答えをしました。このように生産性アップに取り組もうとされる企業は増えています。その多くは業務の改善をして生産性を上げようとされます。生産性を上げるというのは、業務を効率化するだけではなく、商品の付加価値を上げることでも実現できます。別のベーカリー店では、昨今の最低賃金の上昇により人件費が上がり、利益を圧迫するようになってきました。そこで行ったのは商品の値上げです。全体のアイテム数が150アイテムほどある中、売れ筋商品で、価格ではなくて売れているものに絞り込んだ約10%のアイテム(14アイテム)の値上げを10~20円で実施しました。結果は、売上は下がらず、むしろ値上げした分伸びて、値上げした分の利益が増え、パートの時給を上げた分の利益を確保することができました。他にも、あるみかん生産者では、みかんの付加価値を上げることに取り組む際に、「みかん」そのものの値上げは限界があるので、大きく経営の方針を変え、みかんの加工品の開発、販売に力を入れることで付加価値アップに成功されています。生のみかんを加工品にすることで1kg5~7円での取引されるみかんを1kg25~30円の価値にすることができています。このように既存の業務を改善していくことで生産性を高めることも必要ですが、生産性アップでまず取り組んでいいただきたいのは商品単価の見直しや商品の付加価値アップになります。現在船井総研の食品グループで取り組んでいる単品スイーツ専門店は観光立地への出店を中心に展開していますが、これは観光マーケットが伸びていることも重要ですが、同じくらい重要なのは地元マーケットよりも高い単価で販売できることになります。観光地のプリン専門店の1個の単価は350~400円になります。通常地元の菓子屋さんのプリンは200~300円ほどの値付けができませんが、一元客が中心で高単価なものの購入をする観光客をターゲットにすれば、プリンでも高単価で販売することができます。このように同じような商品でもターゲットを変えて、そのターゲットに合わせた商品にすれば商品の付加価値を高めることができます。「生産性アップ」という取り組みをする際にぜひ商品の「付加価値アップ」という発想を取り入れていただければと思います。ありがとうございました。地域食品振興グループの中渕です。いつもお読みいただきありがとうございます。世界情勢の変化、新型コロナウイルスの猛威、海外訪日客の減少、増税による消費額の減少などなど、2019年の末から2020年頭にかけて外部環境の変化は激しく、各種の経済指標データが荒れに荒れるスタートです。日本国内の需要の減少は肌感覚で気づいていましたが、ここにきて海外訪日観光客の減少が重なり、全国に出張に出ている我々は、人の動きの変化を非常に感じています。!人が明らかに少ないのです。20社くらいの数値を見ている限り、前年売上をそれほど落としていません。伸びている企業がほとんどです。販路別に売上を見ると落ちている販路もありますが、トータルで見ると落ちていないのです。それはなぜか?まずは経済産業省の商業統計より2019年12月の速報を見てみましょう。2019年12月の商業動態統計速報によると商業販売額は41兆4,200億円(前年同月比-5.1%)という結果でした。このうち小売業は13兆7,580億円(-2.6%)、卸売業は27兆6,620億円(-6.3%)です。2019年12月の販売額は7,049億円(前年同月比-4.8%)でした。-7.4%、その他の衣料品が-12.1%、身の回り品が-7.2%であり衣料品全体では-7.9%となっています。増税後の可処分所得の減少や景況感の悪化、暖冬など、アパレル業界には厳しい年末となりました。飲食料品は、-2.3%でした。2019年12月の販売額は1兆3,146億円(前年同月比-2.0%)でした。-10.2%、紳士服・洋品が-9.3%、その他の衣料品が-8.9%、身の回り品が-7.7%であり衣料品全体では-9.4%となっています。こちらも百貨店同様厳しい結果となりました。飲食料品は-0.1%でした。2019年12月の販売額は1兆633億円(前年同月比+0.6%)でした。商品別にみるとファーストフード・日配食品が4,073億円(+1.5%)、加工食品2,702億円(+1.3%)、非食品が3,206億円(-0.1%)という結果でした。嗜好性が高い衣服や家電などと比較すると、日々口にする購入頻度が高い食品関係は販売額の落ちが目立ちませんでした。2019年のうちに以下の対策をとった企業は売上を落とすことなく順調に推移しています。※結果、コロナウイルス問題後、通販売上は伸びています。いう原理原則も忘れてはいけません。今週もお読みいただきありがとうございました。コンサルティングコラム食品2019.12.25お歳暮ギフト減少には抗えない!で、どうする新春・早春?いつもメルマガをご愛読いただきありがとうございます。お酒、蒲鉾、そばは年末商戦真っ只中ですが、他の業種の皆様、今年のお歳暮商戦はいかがでしたでしょうか。各社のデータは集計中ですが、感覚的には「お歳暮ギフトは今後も厳しいな・・・」といったところです。お中元・歳暮ギフトの減少は今に始まったわけではないですが、今季は特に強くその“大きな流れ”を感じました。原因・要因としては主に以下が考えられます。このような大きな流れに抗うのは困難であるため、「そういう状況の中でどうしていくか」を考え、手を打つ必要があります。ギフト主体でやってきた企業は、お中元・歳暮頼みからパーソナルギフト、お祝いマーケットや手土産需要獲得へのチェンジをお勧めします。お中元・歳暮市場は小さくなっていますが、上に挙げた市場は伸びているためです。プラスして、安定売上の確保のためには「自家消費需要をどう獲得するか」は外せません。通信販売ではギフトと自家消費の売上構成比は半々になることが多く、成功企業ではギフト頼みよりも「通常時から自家消費商品を定期的に買ってもらっている」という傾向が見られます。なりますと、歳暮を終えた3月迄のこれからの季節=新春・早春での企画が年間の売上を考えてもポイントとなります。何もしなければ特にモノが動かない時期ではあるのですが、やり方によっては一年で最も費用対効果の高い企画となるのが新春・早春です。対象を前年購入者(2019年に通販で買った履歴のある名簿)に絞り込み、限定商品や季節商品&バラエティセットを中心に訴求します。しても限定商品が難しい!という場合は、“特別に”割引企画でも構いません。絞った名簿であるため「声をかければ必ず買ってくれるお客様」の割合が多く、結果、回収率も高くなるのです。それでも名簿数が多い場合、さらに購入回数2回以上などの条件を加えてみましょう。ちなみに購入金額での条件はあまりお勧めしません。「年に一度、中元や歳暮にしか買わない」という、新春・早春に反応しない名簿も拾ってしまうからです。以前、アクティブ名簿20,000件保有企業で「前年に2回以上購入者」で名簿抽出したところ、4,000件のDM発送で4,200件の受注、回収率105%という信じられない結果になりました。普段はやらないお得セット、旅行があたる抽選付などのオファーは強化しましたがそれにしても凄い数字です。中元や歳暮などの「企業側が買ってほしい時にだけ声をかける」のではなく、「それ以外の季節も声をかけ提案する」今日であれば「SNSで積極的に情報発信をして“なじみ”になっておく」は、これからの通信販売強化で最低限必要な取り組みです。来年、2月6日の食品ビジネス経営研究会、ゲストは遠藤酒造場の遠藤秀三郎社長です。ついて“他では聞けない”ご講演をいただきます。企業様は無料でお試しご参加が可能です。成功企業が実施している名簿獲得法を公開いたします。通販年商1億円未満企業には必見の内容です。https://sem.funai-food-business.com/seminar/056118/コンサルティングコラムスイーツ2019.12.17若年層を取り込む菓子店がしている取り組み最近菓子店でよく耳にするのが、客単価は昨年対比で上がっているが、客数が昨年対比で下がっているという話です。客数を分解してみていくと、若年層(15歳~34歳)が圧倒的に来店されていないそうです。周知の通り、地方を中心に人口減少が続く中で、将来に続く見込み客でもある地域にいる若年客層を早期に囲い込み、育てていくことは必要不可欠です。多くの菓子店にとって悩ましいのがそんな若年層に対して認知してもらう、購入してもらうきっかけが不足していることです。そんな中でも上手く若年層が多く来店するような菓子店もあります。そのような菓子店が取り組んでいることをまとめさせていただきますと、大きく4点です。近年、若年層を巻き込んだ人気の菓子店でつくる商品づくりでもしっかりとターゲットに合わせたた菓子を強化しています。その特徴として大きく3点挙げられます。客層を広く取れている菓子店の特徴として、やはり人気商品のカテゴリが若年層にも受けるような商品を品揃えされているケースがほとんどです。ある統計データでは全国の20代男女に聞いた好きなスイーツのうち、普段から最もよく食べているもののランキングTOP10が出されており、ランキングで見ていると特徴的なのが、大福・羊羹を中心とした和菓子が意外と人気上位に入ってきていることです。中でもフルーツ大福は多くのファンがいると調査レポートには記載されているほどです。実は全国を見ていきますと、現在好調な和菓子店は大福を主力にしているケースが多くあります。香川県高松市にある「夢果房たから」、岐阜県加茂郡にある「養老軒」など主力単品は大福で人気がある和菓子店が好調になっています。昔ながらの商品で、上手く若年層を取り込んだ最たる例でいきますと、八つ橋が挙げられます。明治時代から販売されていた八つ橋ですが、その後出てきた柔らかい触感でより甘い生八つ橋の方を若年層はほとんど買っていきます。これと同じ現象が他の単品でも見られ、餅米を使った大福ではなく、柔らかくて甘い求肥を使った大福が若年層には人気になっています。このような若年層を中心とした味覚・食感のトレンドを商品開発の際には盛り込んでいく必要があります。近年、若年層を中心とした購買行動の変化ですと、“インスタ映え”という言葉が流行したように、初回購入のきっかけの中でも見た目の重要度を占める割合が大きくなってきています。若者離れが進むといわれる和菓子業界の中でも、商品開発で見た目のインパクトなどを盛り込んだ和菓子店では、しっかりと若年層の集客に成功されています。京都にある朧八瑞雲堂では、約5cmの高さの生クリームをサンドした生どら焼きがSNSで話題を呼び、開店30分で売り切れも続出しています。最近、菓子店の中で業績が好調になっている店舗に聞く話が、異業種とのコラボによって今まで訪れなかった、自店の菓子を食べなかった新規客を取り込むことに成功し、売上アップしている事例が増えてきています。ここでいう異業種コラボとは、主にサブカルチャーと呼ばれるような、漫画、アニメ、アイドル、ポピュラー音楽などがメインとなっており、それらと菓子の融合した商品開発やプロモーションが話題となり、認知度アップとともに売上拡大をしているそうです。SlideMと山梨県がコラボした企画で商品を開発しています。そのコラボした商品は何と通販でも売り出すとすぐに完売する商品になっているそうです。そのアニメのファンであったお客様が県外から多く店舗に来店するようになったそうです。雅心苑」では、沼津市がラブライブというアニメの聖地となっており、そこで従業員が運用するSNSアカウントでアニメに関連する投稿をSNSしていたところ、そのアニメの聖地巡礼に訪れる方に着目され、遠方のお客様でも聖地巡礼の一環の場所として来店するようになりました。成長しているそうです。これらの多くの菓子店で異業種コラボが上手くいっているケースを見ていると、そんな若年層もしくは普段自店の菓子を買わないような客層が、自店を知るきっかけ、購買するきっかけとなっているのです。自身の好きなサブカルチャーとコラボしている菓子だから買ってみよう、そんな店舗に行ってみようというお客様の購買行動が増えているのです。実は、ある女子大生を中心とした統計データによると、好きなキャラクターがいる場合、約7割以上の方がそれらのキャラがパッケージに入った菓子類を買った経験があると答えているほどです。菓子の中でも和菓子の業界に関しては、上手く若年層を取り込むためには、彼ら・彼女らが好むカルチャーに合わせた商品開発をしていくことが求められているのです。良い商品やコラボをしただけでは、普段から自店に訪れるわけではない若年層を誘客することは非常に難しいです。そのため、しっかりとプロモーションの方法も若年層に合わせた取り組みが必要になってきます。若年層を取り込むために中でも重要なのが、TV・WEBメディアを中心とした広報活動です。今まで全国の売れている菓子の話や、若年層を巻き込んだ地域で圧倒的に有名になった菓子、地域で多くのお客様が買っている菓子の誕生したきっかけを数多く調べてきましたが、実は95%以上は何らかのメディア掲載が名物菓子の誕生のきっかけになっています。そんな名物菓子を誕生させるためにメディアを活用することは重要することですが、その前にメディアの特性を理解することが大事です。中でも重要なメディアの特性として挙げられるのが、いきなり影響度のあるTV番組に取り上げられるわけではないということです。地元の新聞やWEB上での記事などの掲載を見た、もしくは話を聞いたTV番組編集者が連鎖的に取り上げているケースがほとんどです。そのためにも、よくご紹介させて頂いている、まずは地元メディアを呼んだ地元メディア向けのご試食会や、WEB上のリリース代行会社(弊社では@プレスをよく利用)を使って、まずはWEBメディア上へ情報を発信していくことが大切になります。若年層を継続的に来店してもらうためにする固定客化の施策も今までの紙媒体やポイントカードを中心としたものから変わってきています。現在、若年層を中心にSNSの利用率は8割以上という統計データも出ているほど、何らかのSNSをほぼ利用しています。SNSの使われ方も変化をしてきており、今までは自身の投稿をするための場所という立ち位置でしたが、今では情報を収集するための場所として使われるケースが多くなってきています。そんなSNSの使われ方の変化を捉え、すでに取り組みをしている菓子店では自店との関係づくりの接点としてSNSを使い、そこでお客様を育てています。老舗和菓子店の中でSNSを中心に顧客基盤を形成されているのが東京都江東区にあり、くず餅で有名な「船橋屋」です。Facebookだけでフォロワーが10,000人以上、Twitterでも5,000人以上がフォローしており、SNSだけでも15,000人以上の顧客基盤を作っており、その中で常に新商品の情報やイベントなどを発信されています。以上、実際に多くの菓子店ですでに成功された事例を中心に、若年層を取り込むためのポイントについて紹介しました。人口減少が進んでいる地方でこそ、いかにして多くの客層を取り込んでいこうかという課題は直近の売上課題としても急務だと思います。自店の永続性を考えていきますといずれ地域で最も家計支出が増える若年層をいかに他店よりも早く取り込んでいくのかということは非常に重要な経営課題です。そんな中、新商品開発の際に、思い浮かべるお客様は、「どうしたらいつものお客様にさらに喜んでもらえるだろうか?」という近視眼的な目線になっていませんでしょうか。確かに、より今のお客様に満足して頂くことはビジネスとして非常に重要なことだと思います。「どうしたらより多くの新しいお客様にも喜んでいただけるだろうか?」という若年層を含めたより多くのお客様に満足して頂けるような商品開発、プロモーションの視点で本文をここまでお読みいただいた読者の菓子店の方に実践して頂ければと思います。チームリーダーの中渕です。いつもお読みいただきありがとうございます。今回はライフサイクル理論の安定期第8期と言われる食品市場において今急成長を遂げている「チョコレート」についてご説明させていただきます。近年は「肉」「チーズ」「チョコレート」「ミルク」など食の欧米化がさらに進んでいると感じています。これらをメイン商品にした専門店も飲食・物販問わず台頭してきております。ここで総務省統計局が1年間の家計を調査した「家計調査年報」をもとに変遷をみていきたいと考えております。菓子市場全体はここ9年で5%の伸びですが、チョコレートの家計消費は50%の成長をしております。先日、スイーツビジネス研究会にてゲストでご講演いただいたケンズカフェ様はじめ、チョコレートおよびガトーショコラ専門店などのチョコレート菓子の繁盛店が多く世の中に出てきています。なんとか異業種の方も含めて「参入しやすく成功しやすい」ビジネスモデルにできないか?と考えておりました。この度、船井総研が考える業態開発の超プロの方々とパートナーシップを結ばせていただき、業態開発のプロセスが整いましたのでご報告させていただきます。チョコレート界のカリスマ!「アッサンブラージュカキモト」垣本シェフによるご講演付です。ご参加いただけますと幸いです。今週もお読みいただきありがとうございました。