働き盛りの発症も少なくないが、機能回復途上で病院を出される「リハビリ難民」問題が顕在化している。背景にあるのは医療費削減という喫緊の国家的事情だが、そんな“難民”の受け皿として広がっているのが、保険適用外の「自費リハビリ施設」だ。VR(仮想現実)やロボットなどの先端技術も導入したオーダーメード対応が特色。高い費用を払ってでも元の生活に戻りたい。そんな願いが新業態を急成長させている。(重松明子)「足首の角度を意識して」。理学療法士に声をかけられながら、ゆっくりと杖(つえ)をついて歩く。豊田雄彦さん(56)は不動産会社の営業で飛び回っていた一昨年末、職場で倒れた。「一生寝たきりかも...とまで言われたが、自宅近所を散歩できるまでに回復できました」と豊田さん。リハビリ病院を経て自費の「脳梗塞リハビリセンター」池袋店(東京都豊島区)に通って1年になる。標準料金は1回2時間×週2回、2カ月間通って29万7千円。豊田さんの場合、年間で約180万円使った計算になる。脳梗塞リハビリセンターを展開するワイズ(本社・東京都港区)は5年前、脳卒中に特化した機能回復訓練施設を開いた業界の先駆けだ。現在首都圏を中心に15店舗、今年度中に30店舗に増やす計画がある。今年3月末で介護認定者の外来リハビリが廃止された影響で、大幅な需要増も見込まれている。