2018の期間中、「リアルの逆襲」を強く印象付ける出来事にも偶然に触れ、否応なく考えさせられる機会が多かったこともまた事実である。今回はこのビッグイベント周辺で実感した「積み残された課題」についてお伝えしたい。2018.03.19量子コンピュータ競争に予算半分以下で後れる日本ビジネス開発IBM、Google、アリババ——。IT大手企業が相次いで、量子コンピュータのクラウド提供を進めている。量子コンピュータは従来のスーパーコンピュータを超える処理能力を有し、これからのビジネスを変える大きなファクターとなりうる存在だ。そのため各国でも重要技術と見込み、投資が進んでいる。2018.03.12ヤフーの新戦略は“ネットの海”から“データの森”へAIビジネスビッグデータ実証実験2月6日、ヤフーによる「ビッグデータを活用した実証実験および新規事業構想」と題した記者発表会が都内某所で行なわれた。Echo」シリーズで利用できる「Alexaスキル」の2018年1月の人気ランキングを発表した。Echoシリーズでは2月15日から新しく「通知」機能が利用できるようになった。2018.02.23AIに仕事を奪われないためにできること。–仕事においてのAIに対する期待と不安の実態について–」の結果が発表された。2018の中でもホットに感じた「スマートホーム」と「ウェルネス」の領域にテーマを絞り、リアリティを持った「コネクテッド」な近未来についての洞察を深めたい。2018.02.19AIが生み出す「作品」たち、著作権の行方はAI「AI(人工知能)が人間の仕事を奪う」と言われるようになって久しいが、昨今AIは文章を書いたり芸術作品を生み出したりといった、いわゆる「創作活動」まで行なえるようになってきていることをご存知だろうか。開発ドローンを活用した取り組みに関する話題を目にする機会が増えた。ドローンに搭載されていたカメラが救助の瞬間も捉えている。2018.02.16メルカリの新サービスでいつでも気軽に自転車レンタルアプリ/サービスビジネスメルカリのグループ会社であるソウゾウが、オンデマンドシェアサイクルサービス「メルチャリ」を2月27日に提供開始すると発表した。第一弾の導入都市は福岡市となる。Echo」シリーズで利用できる「Alexaスキル」の2017年12月時点での人気ランキングを発表した。2017年2月にアメリカで発売開始し、日本には未上陸だが、そもそもベビーモニターは日本でも需要があるのだろうか。Cam」(コクーン・カム)が、IoTベビーモニターの開発・リリースでで500万ドル超の調達に成功した。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2製造現場にIoT、一体何ができるようになるのか多くの会社では、IoTで何ができるのか、IoT活用をどのように行えばよいのかについてはっきりとした道筋が見えていないのが現状である。ものづくりの世界ではIoTはどのように活用されるのであろうか。3会津の“幻のトマト”、育てていたのはITだったアルス古川のプチぷよは、“幻のトマト”と言ってよい。食べられるのは1年の中で7~8月だけ、そのうえ会津坂下町に来なければ手に入らないからだ。4生体センサーとIoTで登山はより楽しく安全になる著者の登山スタイルにユニークな点があるとすれば、仕事柄、デジタルの登山ギアに人一倍強く反応して、それらを“実戦投入”していることだろう。最近の一押しは、iPhone7に入れている登山アプリ「ジオグラフィカ」(Geographica)である。実際に「ジオグラフィカ」を連れ、日本百名山のひとつ、北関東の皇海山(すかいさん、標高2144m)の山頂へと続く変化に富んだ尾根道を歩きながら、いろいろと楽しい想像を巡らしてみた。5「パーパス」が企業ブランド刷新の切り札となる理由2019年に入ってからはESGやSDGsに加え、「パーパス(PURPOSE)」というキーワードが飛び交う頻度が急速に増えている。今、なぜ「パーパス」が企業のブランド刷新の切り札として「再び」脚光を浴びるようになったのか。データ時代における企業間の競争ルールのゲームチェンジという観点に限定フォーカスして、その理由を追いかけてみたい。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。知っておきたいタブレットとの違い「スマートディスプレイ」なるガジェットをご存知だろうか。2018」でも、各社から一斉にスマートディスプレイが発表されて話題を呼んだ。3メルカリはなぜ「日本で唯一のユニコーン企業」なのか今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。4いまさら聞けない「VRって、なに?」VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか?5「パーパス」が企業ブランド刷新の切り札となる理由2019年に入ってからはESGやSDGsに加え、「パーパス(PURPOSE)」というキーワードが飛び交う頻度が急速に増えている。今、なぜ「パーパス」が企業のブランド刷新の切り札として「再び」脚光を浴びるようになったのか。データ時代における企業間の競争ルールのゲームチェンジという観点に限定フォーカスして、その理由を追いかけてみたい。人工知能AI開発を行なっていく上で、機能学習させるために膨大な量のデータが必要不可欠。観点により、企業が持っているデータの利活用に厳しい制限があるのだ。「ものづくり大国」と呼ばれていた日本が、米国と比べAI人工知能研究が大きな遅れを取っている理由を探った。Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。3“3K”職業SEが「なりたい職業」1位になったワケSEやITエンジニアという職業に対して、どのようなイメージをもっているだろうか。激務、勉強が大変そう、休めないなど、いわゆる“3K”をイメージするのではないだろうか。生まれた時からネットがあり、日常的にスマートフォンやSNSに触れている「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代では、イメージも違うらしい。4「弱いAI」がツールとなり「強いAI」は嫁になる“第三次AIブーム”と言われる現在、どこを向いてもAIや人工知能という言葉が踊っている。富士キメラ総研のレポートによれば、2030年度には市場規模として2兆1,200億円にも成長すると予測しており、これは実に2015年度比で14.1倍にもなるという。現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。