オーソドックスな成功の礎だ。ミドルシュートの力が必要だ。中盤での攻防に忙殺されて、傑出したアジリティも萎えてくる。06時22分もう恥ずかしい話しかできないのであれば、マスコミに顔をださないほうがよろしいのでは?北朝鮮が体制保障を取り付けたとか、どこからそうなるのですか?安全保障・合意を維持している限り攻撃しない、というのは体制保障ですか?今は拉致被害者奪還の為政府与党野党問わず、協力すべきときでしょう。相変わらず後ろから撃って邪魔をする。言うのであれば、党内できちんと発言してください。支持する人は奇特な人になりつつあるのでしょうけれど。最近耳にする、「北朝鮮が、平和な経済成長を望むならば、その地下資源開発や勤勉な労働力は、日本にとっても、関心のある事項」という観点は、新鮮な感じを覚えました。確かに、その意味は結構重要な意義があるでしょうね。それは、完全に核、ミサイル、拉致が解決した後の話であり、北朝鮮の中距離弾道弾や核の温存下であれば、いくら、「拉致問題解決のために、経済支援をする」といっても、完全な、敗北外交になるだけでしょうね。それは、日本にとっては、戦後賠償や核廃棄費用等の過剰分担だけになるという、不当に割の合わない取引になることは、初めから分かっており、いくら地下資源や低賃金の労働力があるとしても、それが、北の特権階級のより一層の富裕化のために、韓国の財閥が利益の分配を1人締めにする、腐ったしくみが、今から、目をつぶっても分かります。核廃棄や拉致問題はあるにせよ、憲法9条で、柔軟な外交処置すら自ら封じている日本としては、あまり、「相手にしない」方が適作に思えてなりません。17時28分お天道様曰く、石破氏も石橋も民が彼岸に渡るためにある。叩きはしても、努々(ゆめゆめ)壊してはなりませぬぞ。中止という言葉が米国大統領の口から出ただけで、自分達が過去に何を言っていたのか忘れてしまっているようだ。今年の1月平昌五輪に金氏朝鮮の参加を求め、その際恒例のの行事になっていた米韓軍事演習を韓国の大統領の方から抑制を要請していた事実がある。これは、米国大統領との間で電話会談を行い止めるではなく延期するように米国から要請があったらしい。中止となれば来年以降はどうなるのだと云う事も考えなくてはならない問題になるので延期にしようという提案なのだと思うが、根拠は明らかでない。金氏朝鮮は米韓軍事演習については『中止』以外の要請はしたことがない。韓国の文在寅も最初は中止を要請していたそうだ。文氏は、韓国の利益など最初から考えていないのではないかと思えるほど金氏朝鮮の代弁者であるのが非常によく解る姿勢である。ところが米朝会談の後、トランプ大統領は合意文書には載せなかった事項として、『体制の保証』と『米韓軍事演習の中止』を口頭で掲げた。このうちの軍事演習の中止に韓国メデアは大騒ぎをしているようだ。慌てふためいて駐留米軍の撤退から、米韓軍事同盟の解消を想定するものまで出ているようだ。振り返ればわかるが、恒例の軍事演習の中止を最初に口にしたのは韓国側である。それがオリンピック開催という非日常的な行事にあるからという理由を出しているが、これは早くから解っている行事である。昨年の12月になって慌てて持ち上がる話題なのは可笑しい。中止となれば来年以降の取り組み方にも影響は出てくるものである。云う事も解らずに文在寅は動いていたのだろう。彼等は何を考えているのかわからない。当時の過去記事と今の記事を上げておく。米国との合同軍事演習を抑制するなどし、朝鮮半島の緊張緩和に努める姿勢を示したと、米NBCが報じた。昨年末の情勢は『抑制する』となっている。それが今年の1月の電話会談後には『延期する』になった。『アメリカのトランプ大統領は10日、韓国の文在寅大統領と電話会談し、南北間の対話が行われている間はいかなる軍事行動もないと述べた。両首脳はアメリカと北朝鮮の対話の可能性があるという認識でも一致した。文在寅大統領とトランプ大統領は昨夜電話で会談しまして、文在寅大統領は一昨日の南北閣僚級会談の内容を説明し、トランプ大統領は南北の対話が行われている間はいかなる軍事的行動もないと述べたということです。トランプ大統領は平昌オリンピックにペンス副大統領をトップとする代表団を派遣すると表明。『【ワシントン=永沢毅】米NBCニュースは米国防当局者の話として、延期になっていた米韓合同軍事演習が3月末にも始まる見通しだと報じた。演習は5月まで予定されているといい、韓国と北朝鮮が合意した4月末の南北首脳会談のさなかも開かれることになる。「最大限の圧力」の手を緩めない姿勢を改めて打ち出すことになる。(の中止)についても慎重に検討をする」との考えを示した。巡ってはトランプ米大統領が12日の朝米(米朝)首脳会談後の記者会見で合同演習を中止すると発言し、波紋を呼んでいた。聯合ニュースからの転載である。自社では衝撃が大きすぎて記事が書けなかったのだろう。ちなみに文在寅政権は駐留米軍撤退を公約に掲げて選挙に当選したという実績がある。大統領の補佐官にも米軍撤退を何度も主張する文某氏がいる。彼等にとっては予定の行動なのだと思いますね。韓国はサードの設置にも反対していた。望み通りなのが気にいらないと云う事か?相手にするほうが馬鹿にされていると思いますね。米国政府は逃亡する姿勢になったようだ。米国政府の決定事項なのだと思いますね。これは南シナ海に目が注がれていると見たほうがいいような気がする。2正面作戦は必ず失敗するものだ。戦いの局面を米国は絞っているのだと思いますね。米国は陸戦を望まないような気がする。シナ帝国を押さえると云う事に限定しているのではないかと思いますね。空と海だけを支配すれば、彼等は黙ると思っているようだ。それが正しいのかどうかは、シナ帝国の経済がこれからどのような悪化を辿るのかが注目されているからだろう。陸戦は、そこに住む人々の人命を巻き込み、結果的に犠牲を強いるのでやりたくないということもありそうだ。シナ包囲網の完成は近いような気がしますね。昨年末から今年にかけて金氏朝鮮がやって来たことはシナ帝国と首脳会談を2回行い、傀儡の韓国政府とも2回首脳会談を行っている。ロシアとは観測記事が6月1日にアドバルーンのように上がったがその続報はどこにもない。ロシア大統領府(クレムリン)のペスコフ報道官は1日、露朝首脳会談が開催される可能性があると述べた。開催時期などについては調整中という。北朝鮮の朝鮮中央通信(KCNA)は、訪朝しているロシアのラブロフ外相と金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長との会談において、首脳会談開催が議論されたと報じていた.』これらから見えてくるのは金氏朝鮮が頼りにしているのは昔ながらのシナ帝国の存在ということになる。米国もまたシナ帝国を注目している。そのシナ帝国が金氏朝鮮に何かを吹き込んだから、5月24日に会談中止を言い出した。それで慌てたのがシナ帝国であることが同時に判明したわけである。彼等は金氏朝鮮に何を言ったのか今も謎である。2回目の大連会談は漏れてくるものがほとんどない。重要な会談であった可能性が高い気がする。シナ帝国から見れば米国を揺さぶる大きな賭けに出たのだろうと思い動いたのかもわかりませんね。これは推測するだけで根拠もない事ばかりである。新華社は8日、北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)委員長が7~8日に遼寧省の大連を訪れ、習近平(シー・ジンピン)国家主席と会談したと伝えた。金正恩氏は3月下旬に北京を訪問したばかり。1カ月あまりで2度目の電撃的な訪中には、近く開く米朝首脳会談をにらみ、トランプ米政権をけん制する思惑がのぞく。韓国とも1か月以内に2回首脳会談を開催しているがその中身の重要性はまるで異なる。韓国とのそれは言いたい放題の会談なのだろう。対シナ会談については、上記の記事にあるようにこれ以上の内容がどこにもない。米韓軍事同盟を破棄させる狙いが大連会談で両者の合意になったと日経の鈴置氏などは書いているぐらいである。それだけなら会談中止をトランプ大統領が口にするほどのことでもないような気がしますね。彼はどっちかと云えばそれを言い出したくてたまらない姿勢が昨年よりあった。シナ帝国辺りも承知していたのではないかと思います。何か他にあるとすれば金氏朝鮮をそそのかしてわざと米国を怒らせ、戦端を開かせた方がシナ帝国の利益だと思います。それを米国は見破ったのではないだろうか?大連会談の中身を推測ですが金氏朝鮮はトランプ大統領に暴露している可能性がある。トランプ大統領が金氏に聞きたいことがあるとすれば、大連会談の話題だろう。最初の単独会談に40分を要した後、会談は予定調和のセレモニーになっていた。何も慌てるような事態が起きなかったと伝えられている。金氏朝鮮は秘密の暴露をやったのではないか。根拠もない話であるが、その後の動きに、これが出てくるかもわかりません。それはともかく、シナ帝国ではなくモンゴルで日朝会談が組まれるようだ。よる日朝首脳会談を通じた日本人拉致問題の解決を目指し、動きを本格化させた。国際会議が開かれているモンゴル・ウランバートルで日本の担当者が北朝鮮側と接触。(家族会)の横田早紀江さんらと面会し、米朝首脳会談でのトランプ米大統領による拉致問題提起を踏まえ、「あとは日本の問題として北朝鮮と直接向き合い、問題を解決していく決意だ」と表明した。首脳会談もここでというわけではないようだ。場所を考える上では適任な気もする。?拉致問題の解決を優先して、前に向かって進めてほしいものである。米朝会談の主要なテーマは『朝鮮半島の非核化』なのであるが、金氏朝鮮という国はその国内から天然ウランが生産できることに於いて世界でも指折りの生産国なのである。なるとどこのメデアも記事がない。金氏朝鮮のウランについてはWIKIにもある。『主要なウラン資源国は、埋蔵量の多い順にオーストラリア、カザフスタン、カナダ、南アフリカ、アメリカ合衆国などである。)が確認埋蔵量のナンバーワンのオーストラリアを上回る可能性がある。』こういう国で非核化を論じること自体が大きな茶番劇だという声が挙がると思っていたのだが誰もそれを言わない。金氏朝鮮から推定埋蔵量400万トン以上のウランを誰か他の国が召し上げるというような話でもあったのかと云う事である。これに関する解決策の提示がなされないなら彼等はいつでも核兵器の生産に着手が可能なままである。生産できない国との条件が大きく違うからである。米国もこれについての答えがない。シナ帝国は何か考えているだろう。シナ帝国は自己中心のことしか考えない連中である。不安は不安のままである。04時33分コメントを書く名前:メールアドレス:(ウェブ上には掲載しません)アドレス(URL):この情報を登録するコメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。連絡先メールアドレスg00505@shugiin.go.jp(アットマークを半角に直してください)twitter@shigeruishibaさんをフォローRSSを表示する。