(東京都世田谷区)は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し部下を1人以上持つ部長を対象に、職場の状況や部長自身の意識などに関するアンケートを実施し「上場企業の部長に関する実態調査」としてまとめました。このテーマに関する調査は、本学として初めてとなります。調査は2019年3月20日から27日までの8日間、調査会社を通じてインターネットリサーチで実施し、336人(男性332人、女性4人)から回答を得ました。▼3年前と比較した状況「業務量が増加している」がトップ3年前と職場の状況を比較してもらったところ、1位は「業務量が増加している」、2位は「コンプライアンスのために制約が厳しくなっている」、3位は「成果に対するプレッシャーが強まっている」となりました。現在の仕事におけるプレイヤーとしての役割を、「0%(なし)」から10%刻み(「1%~10%」、「11%~20%」...)で尋ねました。プレイヤーとしての役割が全くないのはわずか4.2%で、95.8%の部長がプレイヤーとマネジャーを兼務しています。加重平均を算出したところ39.9%となり、部長の業務の約4割がプレイヤーとしての仕事になっています。ちなみに課長調査では、98.5%がプレイヤーとマネジャーを兼務しており、プレイヤー業務の加重平均は49.1%でした。部長として組織から期待されていることについて尋ねたところ、1位は「職場運営の方向性を明確に示すこと」、2位は「長期的なキャリアを見据えた部下育成」、3位は「メンバーに適切に業務を分担すること」となりました。この中では、1位の「職場運営の方向性を明確に示すこと」が突出しています。部長としての悩みについて複数回答で尋ねたところ、1位は「部下がなかなか育たない」、2位は「部下の人事評価が難しい」、3位は「職場の(or自分の)業務量が多すぎる」となりました。入手をご希望の方は、下記より資料請求をお願いします。