(健保連)の調査でわかった。健保連は、食事や運動など生活習慣の見直しによる改善を呼びかけている。健保組合は、大企業の会社員や家族約3000万人が加入している。その結果、4項目全て基準値範囲内の人は約45万人で全体の17%しかいなかった。半数にあたる約136万人は、1項目以上が「医療機関の受診を勧める数値」となっていた。「受診は必要ないが保健指導が必要な数値」の人は約89万人(33%)いた。近年健診の有所見者率は右肩上がりで上昇しており、「保健指導が必要(C判定以上)」と判断される人が約半数に上っています。その中でも、中高年のサラリーマンでは実に8割以上が要保健指導または要精査、要医療の判定を受けていることが分かりました。「健診の判定基準が厳しすぎるのではないか」といった意見もありますが、それでも約半数が「医療機関の受診を勧める数値(D判定以上)」というのは憂慮すべき事態です。長時間労働削減などで就業環境を整えても、高血圧や糖尿病などの生活習慣病を放置しては、従業員に健康に働き続けてもらうことはできません。今後は定年延長・再雇用などにより更なる従業員の高齢化(および健康問題の顕在化)が進行することが想定されます。健診で悪い結果が出た従業員には医療機関受診や産業医面接を積極的に推奨したり、必要な就業措置を取ることを通じて、脳卒中や心筋梗塞などの重大疾病の発生を予防するよう心がけてください。TopicsColumnお問い合わせよくある質問ストレスチェックとは著書の紹介サイトマップ。