解離性健忘および離人症性障害の判定には有効性を実証できなかった。基づく治療では、治療前のアセスメントは次の3段階からなる[64][65]。2段階は心的外傷に関連した症状と障害のアセスメント。第3段階は人格構造と人格機能、そして現病歴の系統的分析。治療の3段階は次のように考える[66]。適応的な行動へと変え、薄まった現実化、自分自身の存在感を強めていくようにサポートする。第2期、「外傷記憶の治療」:様々な人格部分に見られる外傷記憶に対する恐怖症の克服が中心で、それにより構造的解離を不必要にさせる。「心的外傷後ストレス障害#治療」も参照されたい。第3期、「人格の統合とリハビリテーション」:通常生活に対する恐怖症の克服であり、最終的には親密さに対する恐怖症の克服が山場であり、患者の生活の質を高く保つために不可欠である。構造的解離理論はあくまで心的外傷を軸に組み立てられているが、心的外傷、あるいは心的内容そのものに対決するというより、心的エネルギー、つまり心の適応能力を高めてゆく、改善していくことの方を重視する[67]。このアプローチは、外傷性精神障害に止まらず、不安定な家庭環境や、感覚過敏つまり外的刺激に対する脆弱性から慢性的に、かつ結果的に心的外傷と同じような傷を受けていると見られる一群に対しても有効性が期待されている[68]。ある解離性健忘の症例では、薬物療法とカウンセリングの併用が有効であったと報告されている[69]。認知の修正を目的とした行動制限療法の有効性を報告した研究もある[70]。離人症状を主とした解離性障害の症例報告では、治療者や支援者は、患者にとって「安全な場所」となるようカウンセリングを行うことに加えて、患者の日常生活における良好な人間関係の構築と行動範囲の拡大をサポートすることを通じて軽快していった[71]。約20%、離人症性障害が約10%、解離性健忘が5%、解離性遁走は1%、残りの約60%が特定不能の解離性障害に分類されるとしていたが、その後5年間の症例の増加により、比率が変わったと思われる。対象範囲の記載がないため詳細は不明である。定義に従い、7歳以前に重度のトラウマを受け、非常に多くの人格群が現れたケースをMPDとして分けているが、表には含まれていない。それを含めると112人になるはずだが、表の編集ミスと思われる。ここではデータのある105人で計算している。「DDNOS」は特定不能な解離性障害。「その他DD」とは「その他解離性障害」であるが、PTSDの中で解離障害症状を持つ患者も含めている。白川の報告は本人の患者の2000年から2006年3月までの集計であり、警察や児童相談所、行政の困難例からのからの紹介が多く、白川自身がいうように他の報告者よりも、虐待症例の集まりやすい状況である。白川美也子の報告では「その他解離性障害」にPTSDの中で解離障害症状を持つ患者も含めている。性的虐待は家庭内・家庭外とも、解離性障害全体の中で他よりも解離性同一性障害の方が少ないという結果になっているが、標本数の少なさから有意差はないと見るべきである。「解離性の尺度と質問紙による把握」に紹介されている。978-4895928526。(3)と(4)を合わせて虐待とまとめているが、ここでは説明の都合上2つを分ける。数字は何割との表記を%に改めた。みすず書房、2008年、35-40頁。II」第22巻第4号、星和書店、2007年。2006年、36-37頁。110001114570。110004666385。医学書院、2003年。以下、年代順(邦訳本は原書の)に並べる。講談社現代新書、1998年。