開示について学会員、非学会員の別を問わず発表者全員に、配偶者、一親等の親族、生計を共にする者も含めて、利益相反に関する下記事項1~9(自己申告が必要な事項と基準額について)に係る報告が義務付けられました。UMINの演題登録画面でご登録いただく際に、抄録登録時から遡って過去1年間における演題発表に関連する企業との利益相反状態について申告をしていただきます。上記1で利益相反状態の申告にて「該当する」と選択された方は、利益相反報告書の送付が必要です。)まで郵送にてお送りください。すべての筆頭発表者は利益相反状態について、発表スライドの最初あるいはポスター発表データの最後に、下記様式1、2により開示してください。様式1様式2自己申告が必要な事項と基準額について企業・団体の役員、顧問職については、1つの企業・団体からの報酬額が年間100万円以上。株式の保有については、1つの企業についての1年間の株式による利益(配当、売却益の総和)が100万円以上、あるいは当該全株式の5%以上を所有。提供する寄付講座に申告者らが所属している。)まで郵送にてお送りください。