ログイン2019年11月からはhttps://pachitou.comへ引っ越します。※当ブログの記事の転載は自由になさってください。11:19ランキング参加中です。]中共のは巨大イントラネットなのでインターネットではありません。]Vistaってまったくお金だす気になりません。]intelのViivってイケてないよね。]外側より中身にこだわってみました。]面白いのと売れるのとは別なこともあります。]独占的地位にある企業は基本的に圧力使うと思います。]いいイメージありません。03日タダより高いものはない人気ブログランキングに参加しています。人気ブログランキングへ----------Windows10アップグレード強制で業務に支障が出て損失が出たと米国内で裁判を起こされてマイクロソフトが負けて1万ドルの賠償を命じられました。それが先々週の話です。勝手にWindows10へのアップグレードを予約してから「Windows10へのアップグレード予約したからな」というメッセージを出すようになり、これを読まずに閉じても予約されているので勝手にWindows10になる。いう設定にすることで強制的にWindows10にさせるというのがマイクロソフトの取った手法でした。これは間違いなくユーザーに対して詐欺的な手法で行っている物であり、また、マイクロソフト自身が定めているガイドラインそのものを破る手法となっています。この詐欺と同じ方法で強引にWindows10への囲い込みを行っていたら裁判をされたら勝てなかったのでマイクロソフトは急遽作戦を変更しました。これによってユーザーにWindows10へのアップグレードを「拒否する」選択肢が表示される場合があります。その犯人はマイクロソフトが強制的に押しつけているKB3035583だったわけです。KB3035583がアンインストールされてないかをチェックしてアンインストールされていることを確認したらこれを水面下で勝手に復活させるKB2952664もセットで悪質でした。コントロールパネルからインストールされた更新プログラムの一覧を開いてKB3035583を見つけてアンインストールするという手法への対策としてKB3035583がなぜか表示されないケースもありました。あの手この手の詐欺的手法を採ったマイクロソフトでしたが、さすがに法に照らしてアウトとなったわけです。(当たり前ですけど)当ブログではこのKB3035583などを強制的にアンインストールさせるためにバッチファイルを作る事を提案させていただきました。KB3035583をアンインストールして更新プログラムのチェックを繰り返してとにかくKB3035583を非表示にしてなんとしてもインストールさせないようにしている人も少なくないでしょう。ただでさえ詐欺的手法が認定されて裁判で負けた上にKB3035583に対して対策をされてしまっているという現状でこのままKB3035583でゴリ押しはできないと判断したらしく、マイクロソフトは今度はKB3173040をこそっと配信を始めています。これがインストールされると今度は以下のような画面がフルスクリーンで表示され拒否するかアップグレードをするか選ばないと他の作業をさせないという方法に出てきました。確かにユーザーに拒否できるようになっていますが、フルスクリーンでこんなものが出て来られたら邪魔としか言いようがありません。PCを起動させてログインの前後でこんな画面がいきなり出てきてうっかりエンターキーなどを押してしまった場合はWindows10へのアップグレードにそのまま進んでしまうことになります。今度はKB3173040をアンインストール、もしくはインストールされる前に更新プログラムのリストで探して非表示にしておきましょう。今度はフルスクリーンで塞がれるという被害が発生するかもしれません。ついでにこちらの記事も取り上げておきます。ホワイトハッカーが厳しくチェックした結果......】バイドゥは3月、サイバーセキュリティ会社のスプラウトが運営する日本初のバグ報奨金プラットフォーム「BugBounty.jp(バグバウンティ・ジェーピー)」を使い、日本語入力アプリ「Simeji」のバグ報奨金プログラムを実施した。5月中旬にその中間報告を発表しており、「重大な脆弱性はない」と報告している。このバグ報奨金プログラムとは何か、なぜSimejiで行うことにしたのか、どのようなバグが報告されたのかなどを、バイドゥとスプラウトの担当者に聞いた。ITmedia)これ、検証記事とかそういうのではなくsimejiの宣伝記事です。そもそも日本語変換ソフトSimejiをバイドゥが買収したところから問題が始まりました。スパイウェアをばらまいていたj-wordというのがありましたが、あれは支那の3721comが日本で行っていたものです。天安門事件などが検索できない上に検索にそれらの語を入力すると3721comのサーバへ何らかのデータが送信されているということも確認されていました。バイドゥが中国で検索サービスを続けられているのだって中国共産党が認めているからであって情報抜き出し、情報収集が基本機能にあると考えていいでしょう。実際にバイドゥが買収して本格的にsimejiの開発が行われはじめるとバイドゥが無断で入力情報を送信していることが発見、指摘されました。その後、大量の顔文字を売りにするsimejiは勝手に繰り返しネットの顔文字サイトへアクセスして顔文字情報を収集する機能が追加されました。顔文字サイトへ短時間に数十万アクセスという状態になり、実質DoS攻撃となりました。当初バイドゥはこの不正アクセス問題について説明をしないで逃げようとしました。いわく「関係者が日本にいない」と。これで信用が落ちないはずがありません。ITmediaではたびたびsimejiのイメージアップ用宣伝記事が流されました。バイドゥIMEがユーザーの入力情報を送信していた件もそうですが、simejiも同様の機能を実装していた事で使わないようになったユーザーも少なからずいるでしょう。バイドゥに限らず、支那系ソフトウェアは情報収集が基本として実装されていると考えていいでしょう。支那製といえばZTEやファーウェイの無線ネットワーク機器でバックドアが仕掛けられて居たというニュースも以前ありました。情報は金になりますし、なにより情報を盗むことを国策としているあの国のIT製品は片っ端から疑っておいていいでしょう。騙す方は悪くない」そういう文化の国だということを絶対に忘れてはいけないと思います。日本においてけっこうなユーザーを獲得していたsimejiを買収することで楽に多数のユーザーから情報収集を行える環境を作ったとも言えるわけですし。今までだってあの手この手で情報収集をしていたという過去があります。レノボのPCも情報収集を行っていた事がバレるたびにしれっと別のツールで同様の作業を行うように修正して悪いことはしてないです的な説明で誤魔化し続けてきました。最近ではブラウザのoperaが支那企業に買収されており、operaユーザーの方は注意した方がいいでしょう。話をすり替えて信頼させようという代物と言ってよいかと思います。関連してブログ主が全く使わないソフトにLINEがあります。実際に開発したのは韓国の諜報機関に在籍していた事がわかっている人間です。早い話がバックドアが仕掛けられて居る事を疑っておいてまず間違いないソフトです。収拾したデータを欧州に保管、分析している事がすっぱ抜かれています。ツールをばらまいて使わせることで使ったユーザーから情報を抜く・・・ただより高いものはありません。6月30日にこういう記事がありました。ある「役員の状況等」の記載から分かった。日本取引所グループへ提出した「新規上場申請のための有価証券報告書」の91ページにも同様の記載がある)李会長は、親会社である韓国NAVERの共同創業者であり、アプリケーションソフトLINEの開発提唱者だが、2007年に韓国「中央日報」が報道していたところでは、韓国情報機関の検索システム開発を行っていた人物である(注1*)。ところが、LINE社のコーポレートページを見ても、主要役員として彼の存在は全く記載されていない。これは他の役員らは顔写真まで付けて派手に存在をアピールしているのに比べると、不自然に思える。(LINE株式会社の「オモテの顔」。)~中略~なおLINE社の有価証券届出書にかかる先行報道としては、同社の財務状況および役員報酬と、構成員のうち相当数が韓国NAVER出身であることなどに触れた今年6月の朝日新聞報道などがあったものの、会長職については今まで触れてこられなかった論点である。まとめると、韓国諜報機関で「検索システム」の仕事を受けていた人物が会長になっている会社が、大量の個人情報を収集するアプリを無料で提供しているわけだ。その存在自体がコーポレートサイトから秘匿されていて、身分秘匿の意図もわからない点などからすると、ユーザーにとっては安心して使えるものだろうか。ファクタが、韓国国家情報院によってLINEが傍受されていると報道した時にもきちんとした反論がなかったことも、その懸念を一層つよめる。最後に、資本の面についても従来の報道から変化してきた面を細くしたい。過去に筆者が寄稿していた2年前には、韓国NAVER(LINEの親会社。李海珍氏が会長を務める。政府系ファンドーーのNAVER株持分は7パーセントであった。ところが現在は、同ファンドの持分は7パーセントを超えている。以上の点に加えて韓国NAVERの現CEOが韓国の司法官僚出身者であったことなどからすると、やはりLINE社は、人的にも資本的にも、極めて韓国政府と関係の深い企業であると言わざるをえない。)なお李海珍氏は(関係の深い人物と合わせて)NAVERの株式7パーセントも有しており、韓国政府と並ぶNAVERーLINEグループの大オーナーである。そこまで資本のある人間ならばLINE社HPに主要役員として載っていないには相当の理由があるのだろうか。*以前にも報じたが、NAVERのもう一人の共同創業者であるキム・ボムス氏は米国に入国しようとした際にJFK国際空港で、FBI、米国内歳入庁、および国土安全保障省の合同チームに「個人情報の不正入手」の容疑で身柄拘束を受けている。そのパイプをなんに使うのかな?」と一部の人に疑われるような特殊な求人をやっていた過去もあります。政府に近づいて入り込むことが出来れば情報を盗み出すのは実にたやすいですからね。民主党政権ではなくなってしまったので政府に近づけなくなったのでしょう。民主党政権では官邸へ出入りするためのIDカードを大量発行していてそのリストの中には極左や暴力団関係者も入っていたと飯島勲氏が明らかにしています。本当に民主党政権というのが潰れてよかったと思います。特亜製というのは食べ物に限らず、人、物、ソフトウェア。言ってどれもこれも信用なりません。これは有田芳生や落ちぶれた西田昌司あたりなら「ヘイトスピーチ」と言い出すかもしれませんが、ヘイトでもなんでもなく「積み重ねられてきた事実という彼らの実績」によるものです。特亜製について常に警戒を怠ってはならないと再確認できたと思います。↓良ければ応援クリックよろしくお願いします。31日80ポート充電専用ボードだそうです。【サンコーから80ポートUSB充電ボード】USBガジェットが80個あっても同時に充電できます!という宣伝文句からしてなにか疑問を抱かざるを得ない「チャージボード」製品。写真のモデルさんから推測されるようにまあサンコーです。USBハブ」はホストから1ポートごとに管理できるなど機能も充実したまじめな業務用USBハブでしたが、こちらはUSB給電に特化しているためハブ機能はありません。みてもただの一枚基板な写真が示すとおり、電源は付属のACアダプタを使用します。基板上のジャンパで3ブロックまたは各列ごとに通電のON/OFFが可能。レアモノショップ価格は1万4800円。10個の穴が開いたカバーは各自製作してください。engadget日本語版)裏側がどうなってるのかすごく気になります。USB機器の中にはデータリンクして確認してから給電なんてものもあったりしてそこのところはどうかというのがあります。基盤の作り次第ではうっかり過電流とかやらかしそうです。あと、80個ということは最大40Aってことになるからいろいろ考えても250~300Wくらいの電源じゃないと追いつかないかなと・・・。付属の電源は14Aのようですけど。レアものっちゃレアモノですけど、面白いだけかもしれません。02日Outlookでログ取り・・はたして先日、メールの受信ログを取る必要性があり、MSのOutlookというソフトで検証をするため、ログを残すように設定しました。・Outlook起動の度にログファイルは上書きで消されるという仕様であることが判明しました。毎回ログファイルが上書きされてしまうので・・・wいけてないなぁ。this】DELLのノートPCのキーボードです。いくらなんでもこの配列はどうかとおもいます。安く提示するところのヤツを売ってるだけのメーカーです。毎日新聞に至ってはこれを3倍と強調しています。これぞ典型的なミスリードです。アンケートの取り方を毎年変えて意図した数字が増えるようにしているのです。「現在利用者」の定義の変更(徐々に定義が拡大)。2002年の調査では特に説明なし。2003年と2004年の調査では、ファイル交換ソフトを利用していると回答した利用者と定義。2005年の調査では、アンケート時より半年以内にファイル交換ソフトを利用したことがあると回答した利用者と定義。2006年と2007年の調査では、アンケート時より約1年以内にファイル交換ソフトを利用したことがあると回答した利用者と定義また2007年からはファイル交換を行っているモニター数が多い事を発表しているアイリサーチのアンケートを利用することでポイント稼ぎを行ったわけです。実際には【クリスマスのWinny利用は微減――ネットエージェント調べ】こちらに示される数字では稼動数は減っているのです。確かに、<利用者は激増したが、それにもまして辞めている人が増えた>という事ならば有りえるかもしれません。それですと、「利用者が増えまくってます。被害拡大中」というような表現は不適切です。広範囲化>を押し通したい。<既得権益で何もしないで左団扇で一生暮らしたい。>という薄汚い狙いがあるからです。JASRACといえば、appleがiTunesミュージックストアの売り上げから著作権料を支払うときに曲目、アーティストのリストを渡そうとしたらリストの受け取りを拒否し、お金だけを受け取った連中です。理由としては、売れた人に売れた分だけきちんと配分したら中間でぼったくれないからです。筋肉少女隊の大槻ケンヂ氏が自身で書いた本に自身の曲を引用したらJASRACからお金を請求され、しかも出版後に大槻ケンヂ氏には振り込まれていなかった。いう事件が語られていることからもわかるとおり。JASRACは正当な業務を行っていません。アップルからいままでJASRACがサボっていたユーザー・曲目リストを受け取ってしまうと、きちんと分配しなければいけないことになり。今までの通り懐にしまいこむインチキが行えなくなるからです。範囲拡大、そのための「著作権侵害の被害が拡大しつづけている」という演出なわけです。いうインチキには一切触れません。いう典型的なミスリードを平然と行うのが既存マスゴミです。11日B-CASとコピー制限撤廃、話はそれからだ【総務省、格安チューナーの開発を要請へ・1台5000円以下で】コピーワンスやらB-CASやら業界主導でがんじがらめに縛りつけ、ユーザーの自由度を完全に奪い、やりたいことはすべて有料でお金をふんだくるシステムを作りました。業界主導でアナログ停波を2011に決めて囲い込みを行っているにもかかわらず、まったく使い物にならないのでユーザーが地デジチューナーを買ってくれません。なにを勘違いしたのかチューナーを安くすればバカなユーザーが引っかかると思ってこんなことを言っているのでしょう。たしかにB-CASという一民間企業の独占という愚によりハードウェアの高価格維持になっている事も少しは原因ではあります。【デジタル放送番組、コピー9回までOK...総務省が要請へ】コピー9回と言えど、回数に達したらデータ消滅。おまけに孫コピーができない。禁止されているのです。大問題はB-CASです。公益性のきわめて高い分野にも関わらず一民間企業が独占している規格であること。いままでのテレビであれば誰かが録画していて捏造報道などが暴かれていますが、B-CASでは視聴者を選別し、かつ録画をできなくできるので、いくらでも証拠を残さずに情報操作をおこなえるということが致命的な問題です。地上波デジタルチューナーは買ってはいけません。売れない上に非難の嵐でコロコロと規格がかわっています。いうまったく信用できない商品は買う価値はありません。安いものはやはりそれなりでしかない安いものはやはりダメだなと実感しております。Sonyのようにブランドだけで中身は韓国メーカーのそのものだったりしてても値段が高いというのがあるので、Sonyだけは例外です。安かったのでKana-Dを買いました。しむかしのKana(CF使用)よりもはるかに悪い音質です。ノイズが乗り続けてしまって、とてもじゃないがMP3プレイヤーとしては使い物になりません。グリーンハウスの担当者様は値段だけ考えていたと思うのですが、ここまでひどい音質だと次から二度と買ってもらえないと思います。Ultimateのサポート期間、不可解な短縮VISTAは当初言っていた目玉機能の数々をほとんど搭載せずにしかもOSそのものがぐっと重たくなったどうしようもないOSであるわけですが、MS的にもつなぎの位置づけであることを認めてるようなものですね。独占状態を背景にぼったくり商売をしているだけですからね。し・会長会見、国ごとに独自商品もマイケル・デルがデルコンピュータを理解していないことはわかりました。交換部品などが汎用品では代用できない。・直販しかないために消耗品の購入費用が高い・徹底したコスト削減の方針により基本的にハードウェア開発にはお金を出していないため、ハードウェア設計・問題点の改善などのノウハウの蓄積がない。・上記理由のために故障や欠陥部品によるトラブルが多い。購入コストが安いですから、一般の方には魅力的に映るわけです。直販をやめた場合に・販売代理店などでのマージンや在庫を持たなければいけないためのコストがかかる。いうデル唯一のメリットと反対のベクトルが生まれます。インテルしか使わないということで見返りをもらっていたわけですが、(10億ドルとか言われてるらしいですね。)この見返りがなくなりそうになると「AMDとか採用するぞ!?いいんだな!?」と「止めるなよ!絶対に止めるなよ!」の寅さん戦法もインテルに飽きられたようで、ついに見返りも打ち切られたらしいですね。今後、価格面で他社に対してのアドバンテージはそれほどなくなると思われます。ほんとに直販専業を見直すのでしょうか?なまあたたかく見守ってあげましょうかね。15日さすが不快ウェアのトップ企業http://download.jword.jp/pub/flt2/_img/jwd_flt2_artemis_02.gifさすが外道。いう企業がよくわかりますね。メッセージを入力してください。