:トーマス・リンチ)が、スポーツシューズ・アパレルに関する市場分析を1月29日に発表します。若年層の人口は減少しており、総務省統計局の発表によると2017年7月1日に前年同月比で総人口は0.16%減、人口は減少が最も著しい年代は「15歳未満」で1.16%減、となっています。スポーツシューズとアパレルを合計した2017年市場規模(予測)は、市場全体は2%と低い成長率にとどまりますが、子供用市場は8%と高い成長率をキープしています。本レポートでは、好調な子供用市場を分析します。Tracker』では、スポーツに使われている、またはスポーツ用に販売されているシューズとアパレルの消費者購入動向を継続して毎月調査をしています。スポーツシューズとアパレルを合計した2017年市場規模予測は1兆380億円です。2016年の成長率は8%でしたが、2017年予測は6ptsダウンの2%です(図表1)。市場シェアの約55%を占める男性用は2016年は成長率が11%で市場のけん引役でした。17年予測では成長率は9ptsダウンの2%と低調です。子供用は2015年はマイナス成長だったものの、2016年が9%、2017年予測が8%と成長のけん引役です。シェアは2015年は女性より5pts小さかったものの、2017年予測では1pts差まで追い上げています。子供用市場について、最新の直近1年(2016年12月~2017年11月)のデータを見ると、数量ベースの市場拡大が成長をけん引しています。この期間の子供用市場の前年同期比の成長率は金額ベースでは10%ですが数量ベースでは14%と更に大きく、購買平均価格はマイナス3%でした。子供用スポーツシューズ・アパレル市場を使用用途別※2に個数ベースで、最新の直近1年(2016年12月~2017年11月計)から同期2年分さかのぼって推移をみます(図表2)。「カジュアル使用」は比較的変動が少なく、市場規模に影響を与えているのは「スポーツ使用」の変動です。「スポーツ使用」は2015年12月~2016年11月の1年間の対前年同期比は-6%でした。最新の直近1年(2016年12月~2017年11月)では対前年同期比+17%と大きく回復しています。子供用の「スポーツ使用」の場合の頻度を個数ベースで調べたところ、最新の直近1年(2016年12月~2017年11月)では市場シェアの一位は最も頻度が多い「週3回以上」での35%、続いて「週1~2回」の33%で、スポーツを頻繁の行う人がターゲットとなります(図表3)。子供用のスポーツシューズ・アパレルのスポーツ使用用途を更に詳しく見てみると、最新の直近1年(2016年12月~2017年11月)、個数ベースでの特定スポーツ1位は屋外サッカーでした(特典データ)。屋外サッカーでは2015年12月~2016年11月の1年間の対前年同期比はマイナス成長ですが、最新の直近1年ではプラス成長に回復しています。バスケットボールは2年連続のプラス成長です。若年層の人口減少は多くの産業の懸念材料です。スポーツ市場も手を打たなければ自然に市場が衰退していまします。子供用市場の回復が見られるサッカーの取り組みの一例を紹介します。日本サッカー協会(JFA)は2017年5月よりトヨタ自動車株式会社とパートナーシップを提携しキッズプロジェクトを立ち上げ、プロ選手を招待するなどして若年層へのサッカー普及の取り組みを進めています。ワールドカップ予選が進行中であることもサッカー市場回復のプラス材料ですバスケットボールにおいては、プロフェッショナル・バスケットボールリーグが2016年9月に開幕し話題となったことは、子供のバスケットボールへの関心を高めたと考えられます。若年層の人口が減少しているにも関わらず、スポーツシューズ・アパレルの子供用市場はマイナス成長の後、プラス成長へ転じています。市場が成長し続けるためには、サッカーやラグビーのワールドカップ、東京オリンピックなど市場拡大のプラス材料も活用し、若年層へスポーツ推進を続けていく必要があります。主な使用目的スポーツ(2014年12月~2017年11月計)」を無料でご提供いたします。ご希望の方は下記お問合せ先フォームにてご連絡下さい。Trackerスポーツアパレル・シューズ市場における全国の消費者購買行動を時系列で把握できる日本で唯一の消費者パネルデータベースです。市場のトレンドやビジネスチャンスを特定し売上を伸ばすために必要な、製品トレンドと消費者動向について包括的な情報が得られます。パフォーマンスを分析できます。調査データの転載について本件で公開されている資料につきましては、ご使用用途によりますが、出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。エヌピーディー・ジャパン調べ」でお願いいたします。ご使用前には必ず下記の問い合わせ先までご一報ください。過去のレポートは、下記ページの「プレスリリース」よりご覧いただけます。