Mobile(富智康、香港証取:2038)と複数の個人投資家から総額580万ドルを調達したと発表した。調達した資金を用いて、自転車競技およびランニングのトップアスリート向けのウエアラブルデバイスやウェブサービスを開発し、日本・台湾・アメリカ・フランスで新商品を導入したいとしている。これまでに金融関連アプリのシステムインテグレーションなどを手がけてきた起業家である加地邦彦氏と、彼の大学時代の先輩にあたる孫泰蔵氏が2012年に設立。2013年11月にはツール・ド・東北で華々しくモバイルアプリ「Lemonade」をローンチしている。周辺からは音沙汰の無い状態が続いていたわけだが、今回の大型資金調達に至るまでの経緯を加地氏は次のように語ってくれた。以前のモバイルアプリからは全くのピボット。以前はむしろ、ソーシャルという感じでした。スポーツ向けのサービスをする上で、スマートフォンでリアルタイムに情報を取得したり表示したりするのは難しいと考えたのです。自転車に乗ったり、走ったりしながらは画面を見れないし。申請中の特許等との兼ね合いもあって、詳細な仕様については現時点でまだ明らかにできないとのことだったが、どうやら、新しいコンセプトでは、身体の複数箇所に装着するセンサーと、それを解析してクラウドにデータを送信するためのメインユニットから構成されようだ。ティザーサイトに公開されている動画からは、そのコンセプトやデバイスのイメージの一端を垣間見ることができる。トップアスリートやハイアマチュア向けのサービスを作るんです。ローアマチュアとトップアスリートでは、スポーツやトレーニングに対するリテラシーが違うので、求めている情報の質が違う。ここのこのモーションの動きが、何秒で何ジュールだから...とか説明を受けても、一般人にはなかなかわからない。運動の動きを改善するために、アスリートにスポーツサイエンティストとかがアドバイスするレベルの、ハイエンドなフィードバックができるサービスを作ります。ローアマチュアにはそのままの情報では理解できないかもしれないが、ハイエンドなサービスを作れば、ついてきてくれると思う(加地氏)。居たのだが、このことからもわかるように、同社のビジネスはアメリカのアスリート市場にフォーカスしている。グループのお膝元である台湾、そして、出身国である日本で年内にもパブリックベータ運用を展開する予定だ。Bellmare」のスポンサーを務めており、同チームのサイクリストのほか、他の実業団のアスリートらからのフィードバックをもとに、プロダクトを最適化していきたいとしている。Buds+」の魅力G123『ビビッドアーミー』のグッズ販売開始!豪華賞品がもらえるキャンペーン開催!MacBookユーザー必見!1台で3役、拡張ドックの黒船「LINEDOCK」をMakuakeにて先行予約販売を開始しました。買った後にどんどんと加筆されていく「本」を。2015.08.04SHARE:昨夜、フューチャーリストでジャーナリスト、予言者であり作家のマルコム・グラッドウェル氏は、データドリブンマーケティングのテクノロジストのほとんどに対して、データは救いにならないと語った。事実、不幸の元凶と言っても良いかもしれない。2.0.昨夜、フューチャーリストでジャーナリスト、予言者であり作家のマルコム・グラッドウェル氏は、データドリブンマーケティングのテクノロジストのほとんどに対して、データは救いにならないと語った。事実、不幸の元凶と言っても良いかもしれない。2015イベントで語った。「マーケターの過信を諫めるべく、どういう点でデータが役に立たないかを示しましょう。」Snapchatの問題グラッドウェル氏によると、55歳以上の平均的な人が1年間に送るテキストメッセージの数よりも、25歳以下の平均的な人が1日に送信するメッセージの方が多いという。それがデータが示すことだ。データが教えてくれないのはその理由だ。「データはその行動の本質を教えてくれません。それは、それまでの成長環境による特徴かもしれませんし、世代に関する特徴かもしれません」とGladwell氏は言う。Gladwell氏の話における成長上の変化とは、人が年齢を重ねるごとに起こす行動のことだ。「殺人は若者にとってゲームなのだ」と同氏は言う。殺人事件の犯人のほぼ全員が25歳以下の男性なのだから。同じように、40歳を超えていると自動車事故での死亡は「統計上」あり得ないことになる。人間は年をとるにつれて成長上の変化は少なくなる。した変化は長期にわたってずっと続く真の行動の転換ではない。一方で世代的な変化は異なる。世代の特徴をなす行動であり、世代という集団が成長し、その行動をし続ける。ベビーブーム世代の人たちがさらなる自由と報酬を求め、そして雇い主と被雇用者の関係転換を要求したため、この世代の人たちは1970年代に「米国内のあらゆる職」に変化をもたらした、とGladwell氏は述べている。問題はSnapchatのような行動が成長由来なのか、あるいは世代由来なのかということだ。「この質問に対する答えの中には、Snapchatが10年後も存在しているかどうかの答えが隠されています」とGladwell氏は言う。Facebookの問題Facebookは巨大で途方もなく、文字通りとてつもない規模で10億人を超える人を結びつけるソーシャルネットワークである。それがデータが示すことだ。データが私たちに伝えることができないのは、Facebookがどうなるか、限界はどこなのかということである。「Facebookはまだ初期段階にしかなく、電話に例えるならば、電話で無駄話をすることが考えられなかった時期にあるようなものです」と、初期の電話のマーケターが電話はビジネス目的だけのものと考えていたことを引き合いに出してGladwell氏は語った。「結論を出すときは注意深くなければいけません。今の現状について何か見ることはできますが、どこに向かっていくかということはわからないのです。」なぜか?新たな技術の普及は私たちが思っているより時間がかかるのが常だとGladwell氏は言う。電話による最初の交信は1878年に行われたが、それが普及したのは1920年代のことだ。ビデオテープレコーダーが生まれたのは1960年代のイギリスであったが、大きな転機がやってきたのは1980年代になってからだった。テレビや映画業界からの騒々しい反対運動も相まって、ビデオは業界を駄目にしてしまうと信じられていた。革新的なテクノロジーとはそういうものだ。Facebookのような革新的かつ複雑なテクノロジーであれば、それが本当の意味で表に出てくるにはさらに長い時間がかかるだろう。「新しく大きなイノベーションはみな普及し理解されるのに長い時間がかかります。歴史を振り返れば、今日のFacebookは明日の姿とは全く異なるのです」とGladwell氏は語った。Airbnbの問題シェアリングエコノミーとそれを体現するAirBnB、Uber/Lyft、さらにeBayなどの企業は山火事のような勢いで広まっているが、信頼によって成り立っている。信用や信頼性に関する最近の意見調査では、特にミレニアル世代(2000年代に成人を迎える人々)で、信頼は史上最も低くなっている。教会や議会、大統領などアメリカの10の「制度・組織」のうち、ミレニアル世代が信用していたのは軍と科学の2つだけだったという。「これらは複数のデータです。データが私たちに伝えられないこととは、その信憑性です」とGladwell氏は述べた。「データは私たちに人の考え方に関する現在の状況を示してくれますが、その状況がどのように形成されたかについては教えてくれません。どちらが正しいのでしょうか。人は他人を信頼していないのでしょうか。調査対象者が調査に対して嘘をついているのでしょうか。歴史的背景は参考になる、とグラッドウェル氏は言う。背景とはつまり、過去数十年に渡るアメリカ社会の大変遷、つまりは凶悪犯罪の劇的な減少のことだ。1990年代のニューヨーク市では2,000件以上の殺人が発生した。昨年はわずか300件であった。同じ期間内で、10万人当たりの全凶悪犯罪指数は、2,500から500まで減少した。「それはつまり、インターネットや携帯電話で育ってきたというだけでなく、犯罪とは何なのかということを個人のレベルで身をもって理解することなく育ってきてしまった世代が存在するということです」とGladwell氏は言う。団塊の世代は、個人のレベルで犯罪というものを体験してきており、人を信用してはいけないという強力な根拠を与えられてきた。それに続く世代は、心理学者が「嘘がないのが当たり前の世の中」と呼ぶ状態に戻りつつある。言い換えれば、ある人が何かを言えば、それに反する証拠を目にするまでは、それは真実であるということである。「ミレニアル世代はずいぶん人を信用する世代だと思います」とGladwell氏は述べた。「そんなことはない、と彼らが言う時は嘘をかましているのです」ともあれ、その言葉が真実かどうかは、シェアリングエコノミーの未来にとって極めて重要なことだ。マーケターに仕事がある理由データの中に不備があるといよりも、データそれ自体に不備があるという点がマーケターに仕事がある所以であるとグラッドウェル氏は言う。実際、それ以上の意味がある。「あなたの職業が単なる業務ではなく職業である理由は、あなたの役割がデータの中に真実を見出すことであるからです」と彼は述べた。それは大きな挑戦である。2015.08.04SHARE:モバイルラーニングプラットフォーム「Goocus」を提供するキャスタリアが、イタリアのオンライン大学UNINETTUNOと共同で実証実験を開始することを発表した。UNINETTUNOは従来からeラーニングへの取り組みを行ってきたオンライン大学。1992年に世界初の衛星放送による通信制の大学として設立され、現在、140カ国の生徒たちが講義を6カ国語で受講している。8にて、アラブ地域からのカンファレンス参加者モバイルラーニングプラットフォーム「Goocus」を提供するキャスタリアが、イタリアのオンライン大学UNINETTUNOと共同で実証実験を開始することを発表した。UNINETTUNOは従来からeラーニングへの取り組みを行ってきたオンライン大学。1992年に世界初の衛星放送による通信制の大学として設立され、現在、140カ国の生徒たちが講義を6カ国語で受講している。これまではPCベースのものしか提供していなかったという。一方で、UNINETTUNOが教育サービスを提供する地中海沿岸地域には、PCへのアクセスが限られている学生も多く、教育を受けられる人は限られていた。スマートフォンユーザへの対応を検討していたが、自力でのシステム開発が難しかったことから、キャスタリアが開発する「Goocus」と共同することを選んだという。8」というカンファレンスにプレゼンターとしてキャスタリア代表取締役の山脇智志氏と、犬束敦史氏が参加したこと。Paravati氏が当社のプレゼンテーションを聞き、モバイルラーニングプラットフォームGoocusに興味を持った。覚書を締結するに至った。犬束氏「キャスタリアとしては、先進国の大学との協働は始めて。UNINETTUNOが地中海沿岸地域のオンライン教育のハブとなっているという点に対して、大きな期待を抱いています。地中海沿岸地域は、国も文化も言語も違う人々が集まっている地域であり、多様なバックグラウンドを持つ人々に対して、モバイルラーニングがどのように受け入れられるかを検証したいと考えています。北アフリカ地域という、テロや紛争が今なお残っている地域にいる人々に対して教育を提供するインフラとなることができることは、我々キャスタリアにとっても、国際社会にとっても意味あるものになるのではないかと期待しています。」とキャスタリアの犬束氏は今回の提携についてコメント。今回の実証実験で良い成果が得られた場合、UNINETTUNO自体のオンライン学習のプラットフォームとして本格展開を行うことを視野に入れているという。Combinatorに参加するそうです。Iseman氏は、以前はEdynというスタートアップの共同創業者兼、CTOとして活躍していた人物。Edynは土壌のデータを分析するスマートデバイスを開発していたスタートアップ。同スタートアップは、土に刺すと、センサーが土中の成分解析から水分の監視、日当たりのチェックや給水管理までを任せることができ、かつ手元のWi-Fiを通じてスマートフォンからも操作・監視ができるというデバイスを開発していました。TVで正式にローンチされました。初期段階では125のゲームが提供されています。Musicの登場を筆頭にサブスクリプション型へのシフトが始まっています。ゲームもサブスクリプション型へとシフトしていくのか、気になりますね。Googleがスマホの検索結果から、レストランの混雑状況をグラフで教えてくれる機能を追加したそうです。スマホで検索して混雑状況がわかれば、ピークの時間帯を外してお店に行くことができますね。InnovationGoogleがスマホの検索結果から、レストランの混雑状況をグラフで教えてくれる機能を追加したそうです。スマホで検索して混雑状況がわかれば、ピークの時間帯を外してお店に行くことができますね。Googleはスマホの検索結果からフードデリバリーの注文を可能にしたり、「購入」ボタンを付ける予定であることを発表したりと、スマホの検索結果画面をいろいろカスタマイズしてきています。Buds+」の魅力G123『ビビッドアーミー』のグッズ販売開始!豪華賞品がもらえるキャンペーン開催!MacBookユーザー必見!1台で3役、拡張ドックの黒船「LINEDOCK」をMakuakeにて先行予約販売を開始しました。買った後にどんどんと加筆されていく「本」を。