NTTドコモを経て、2010年よりニッセイ基礎研究所。総務省の統計関連の委員をつとめる。統計データが語る意外な真実」(2014、光文社新書)など。統計を使って暮らしを読み解くことが得意。2020年に盛り上がる消費とは?オリンピックにデジタル化、需要の高まりは...暮らしの構造変化はどうなるのか2020年が始まり、早1カ月。昨年は街中に「タピオカミルクティー」を手に歩く若い女性があふれ、「○○ペイ」といったスマホ決済サービスが存在感を増した1年でした。今年はどんな消費が盛り上がるのでしょうか。(1)東京オリンピック・パラリンピック、(2)デジタル化、(3)暮らしの構造変化という3つのポイントをあげて考えてみたいと思います。久我尚子2020/01/27共働き世帯の妻の働き方、「150万円の壁」を越えないが過半数パートタイムでもフルタイムでも同じ共働き?みなさんは、共働きと言うと、どんなイメージを思い浮べますか?「子どもを保育園に預けながら働く若い夫婦」「夫婦ともにバリバリ働くパワーカップル」「夫は正社員で、妻はパートで働く夫婦」など、さまざまな夫婦を思い浮かべるのでしょう。政府統計によると、1990年代半ばから、共働き世帯数が専業主婦世帯数を上回ったそうですが(図表1)、この統計では、夫婦ともに少しでも収入があれば「共働き世帯」としカウントされています。男性の働き方にはあまり大きな違いはありませんが、女性の働き方は多様です。働き方が違っても、皆、同じ「共働き世帯」とされると、違和感を持つ人もいるのではないでしょうか。そこで、妻の状況に注目して、この「共働き世帯」の内訳を詳しく見ていきたいと思います。久我尚子2020/01/09キャッシュレスどれくらい使ってる?金額で電子マネーやスマホ決済、クレカの使い分け1000円以下、1万円の支払いは...日ごろ、ほとんど現金を使っていないという方も増えてきたのではないでしょうか。最近では、特に「○○ペイ」といったスマートフォンを使った決済サービスが数多く現れています。いくつかのサービスでは、昨年末から合計100億円規模のポイント還元施策が実施され、顧客獲得競争の激しさが増しています。(経済産業省)が予定されています。対象の店舗でキャッシュレス決済を利用すれば、最大5%のポイントが還元されるため、実質減税になるケースもあります。キャッシュレス決済への注目が高まる中、消費者の現在の利用状況について見ていきたいと思います。久我尚子2019/09/13老後資金2000万円不足問題についてデータで考える、結局いくら必要なのか余暇支出を除けば不足しない?6月に公表された金融庁の報告書が「老後資金2,000万円不足問題」として、大きな波紋を呼んだことは記憶に新しいかと思います。夫婦の老後生活30年において公的年金などの社会保障給付だけでは2,000万円も不足するという試算に、衝撃を受けた方も多かったようです。この問題については、すでに様々な場で議論されているようですが、そもそもどのようなデータが根拠とされていたのか、本当に2,000万円も不足するのか、改めてデータを丁寧に見ながら考えてみたいと思います。久我尚子2019/08/10出産退職と働き続けた場合の差は2億円。女性の生涯所得の課題はどこに先進国で未だM字を描くのは日本と韓国のみ日本では依然として労働条件の良い企業ほど新卒一括採用で終身雇用の傾向が強いため、出産などで退職してブランクができてしまうと、正社員などの好条件では復職しにくくなります。正社員と契約社員やパートでは当然ながら収入に差が出ますが、生涯所得で見ると、実際にどれくらいの差になるのでしょうか。女性のM字カーブと生涯所得の現状について見ていきましょう。1人暮らしに胸を躍らせている方も多いのではないでしょうか。アベノミクスが始まってから新卒の内定率が上がり、1人暮らしをする若者が増えています。1人暮らしの新生活に向けて、家電量販店では家電製品のセット販売をしていますが、最近では、スマートフォンがテレビやパソコンの代替手段にもなっています。今どきの1人暮らしの若者の家電保有状況はどうなっているのでしょうか。久我尚子2019/04/06フリマアプリでお金に。最近、皆さんの周りにもメルカリなどのフリマアプリを使う方が増えたのではないでしょうか?経済産業省「平成29年度電子商取引に関する市場調査」によれば、フリマアプリ市場は2017年で4,835億円。2016年は3,052億円でしたので、1年で1.5倍以上にも膨らんでいます。2019年現在のデータは公表されていませんが、さらに拡大していることが予想されます。フリマアプリでは個人と個人が直接取り引きをしますので、コメントのやりとりや梱包・発送作業などを面倒に感じる方もいるでしょう。自分で自由に値段を付けることができるため、リサイクルショップなどへ持ち込むよりも高値で売れるようです。フリマアプリには洋服やバッグなどのファッショングッズから、書籍、子どものおもちゃ、家電製品、お酒、展覧会のチケットなど、ありとあらゆるもの出品がされています。「平成の消費を振り返る、若者がモノを買わなくなった時代」では、若者の価値観の変化について捉えました。平成の消費については、若者以外にもいくつか切り口がありますが、今回は「女性」について注目しました。平成は働く女性が増えた時代です。女性の大学進学率が短大進学率を上回り、男性と同じように学校を選び、同じように就職活動をして、同じように働き出す女性が増えました。未婚化も進み、「おひとりさま」消費にも注目が集まるようになりました。一方で結婚後も出産後もキレイでいることは当り前になり、独身時代のようにファッションや趣味を楽しむ女性が増えました。共働きがスタンダードになった世代では、妻が夫並みに稼ぐ「パワーカップル」も増え、都心の高級マンション市場などを牽引しています。平成は女性の消費力が増した時代とも言えるでしょう。今回は、女性の変化について振り返りたいと思います。年末が迫り、平成30年もカウントダウンの時期に入りました。年を明けると、いよいよ平成もラストスパートです。この平成の30年間の消費で、一番大きく変わったことといえば、「若者がモノを買わなくなった」ことではないでしょうか。平成が始まったのはバブル真っただ中。海外旅行へ行くたびにブランド物をどっさり買う若いOLやローンを組んで新車を買う新入社員の男性の姿なども目立ちました。それがバブル崩壊以降、失われた20年を経て、若者ほどモノを買わなくなっています。今の若者では、ブランド物やクルマを持つことが必ずしもステイタスにはなりません。若者はなぜモノを買わなくなったのでしょうか。この30年で若者の価値観はどのように変わったのかみていきましょう。美容男子や料理男子、美魔女が増えるワケ食欲の秋にクリスマスや忘年会。食の誘惑の多い季節がやってきました。ダイエットは、もはや老若男女を問わず関心の高い話題となっていますが、あらためて日本人のBMI※1や食事の変化などについて、データを使って見ていきたいと思います。体重(kg)を身長(m)の二乗で割った体格指数。18.5未満が「低体重(やせ)」、18.5以上25.0未満が「普通」、25.0以上が「肥満」に分類される。日本の家計消費は、30代で立ち上がり50代をピークに60代以降は減少するという特徴があります。子育て期は消費が増える時期ですが、今の子育て世帯は、親が就職氷河期世代であり、かつてより厳しい経済状況にあります。一方で、共働き世帯が増えることで、盛り上がっている消費もあるようです。今の子育て世帯の消費生活には、どのような特徴があるのでしょうか。暮らしの拠点に変化する新しいコンビニの役割り私達の生活にとって、もはやなくてはならない存在となっているコンビニ。コンビニの業績は非常に好調です。売上高は増加の一途をたどり、近い将来、スーパーの売上高も上回る可能性も見えてきました。店舗数も来店客数も増加傾向にあり、客単価もじわりと増えています。勢いを増すコンビニですが、その利用者層には何か変化があるのでしょうか。市場規模は約5000億、シェア志向が強いのは?シェアリングエコノミー(シェア経済)が拡大しています。7月に内閣府は、初めてシェア経済の市場規模の試算結果を公表しました。2016年の市場規模は全体で4,700~5,250億円程度、内訳はフリマアプリなどの「モノ」のシェアが3,000億円程度で最も多く、民泊などの「スペース」のシェアが1,400~1,800億円、家事代行などの「スキル」のシェアが150~250億円ということです。この推計では、個人間のやりとりに注目したために、主に企業が提供するカーシェアリングサービスなどは含まれていないそうです。シェア経済は日本の名目GDPの548兆円と比べると、0.1%程度ですので、現時点では日本経済全体に与える影響は大きくないよう。いえ、皆さんにとってシェアリングサービスは、どんどん身近になっているのではないでしょうか。ここで、ニッセイ基礎研究所が実施した生活者1万人を対象に調査に基づいて、どんな消費者がシェアリングサービスを使いたいという意向が強いのか、その特徴を見ていきたいと思います。夏が近づくと次々オープンするビアガーデン。日本人のアルコール消費量の内訳を見ると、ひと昔前は大半がビールでしたが、最近はカクテルや発泡酒なども増えて消費者の好みは多様化しています。アルコールと言えば、よく耳にするのが「若者のアルコール離れ」。若者は本当にお酒を飲まなくなったのでしょうか?一方で、昔より飲むようになったのは、どのような層なのでしょうか?アルコールにまつわるデータを見ながら、消費者の変化を読み解いていきましょう。「6月に結婚する花嫁は幸せになれる」という欧米の言い伝えであるジューン・ブライド。日本でも1960年代頃からウェディング業界やホテル業界から広がり始めたようです。ジューン・ブライドは日本では梅雨の時期。実際のところ、6月に結婚は多いのでしょうか?また、未婚化や晩婚化が進行していますが、結婚の障壁は何なのかについて考えてみました。連載シェアシェアメニューメニュ。