2014年1月25日TweetECサイトとは、インターネット上の通販サイトや、インターネットにおける様々なサービスなどを販売するサイトです。インターネットが登場して、2000年頃に一気に発展したとされています。2016年現在、このようなサイトは様々なタイプがあり、またそれぞれ傾向や現状に違いがあります。それぞれの違いを踏まえ、今後の発展はどのようになるのかを見ていきましょう。ECサイトはこれからも成長する傾向まず、代表的なものとしてはまだまだ発展が見込めるというものです。ECサイトというと、ネットショップを代表的なものとして捉えがちですが、実はそれだけではありません。物品を販売する企業も増えていますが、デジタルコンテンツを販売するサイトやサービスを販売する分野も増えてきています。デジタルコンテンツとは、インターネットサイトの中でも電子書籍やMP3のみを販売するなど、いわゆる「データ販売・デジタル販売」に特化しているということですね。このようなものは専用のアプリ上だけではなく、パソコンとスマートフォン両方で楽しめたり、ポイントを集めたり懸賞などのサービスを行っているというところもあります。実は成長が最も著しいのはこのジャンルで、成長率は30%超えとかなり大きなパーセンテージになっています。サービスとは、何らかの体験を売ると考えるといいでしょう。代表的なものは旅行予約サイトですね。物ではなく、飛行機やホテル宿泊などのサービスを売るというものです。体験というと、旅行などのこういった少し特別な何かを想像する人が多いのですが、美容院やマッサージサロンなどの生活に密着したサービスを売りにするECもあり、こちらも成長は10%ほどとかなり成長しています。物品ECと呼ばれる物品を販売する分野も成長しています。伸び率が著しいのが家電やパソコンなどで、こういったものは特にネットで買う時代だと思われている、と考えても過言ではないでしょう。服飾や衣類、雑貨なども伸び率が高くなっています。低いのは食品やお酒などの飲食物に関わるジャンルです。いったジャンルはまだEC化が進んでおらず、EC比率も高くはありません。このため、こういった食品やお酒などのジャンルがこれから伸びるのではないかと言われています。総合的に見ても、EC比率は徐々に伸びてきているのです。平成27年に経済産業省が公表した「電子商取引に関する市場調査」の中ではEC市場では1年で6000億円ほどの経済成長をしているとされ、今後もこの成長比率は高くなるのではないかと予想されています。EC市場の成長を促進するのは「スマートフォン」ここ最近のネットの成長を促すものの一つに、スマートフォンがあります。スマートフォンとは小型の高機能な電子端末で、カメラやQRコードリーダー、GPSなど様々な機能を備えている端末です。この端末を使うことによるEC市場の成長も促進するとされています。総務省の調査によると、平成26年にはパソコンの普及率は78%なのに対して、携帯電話・PHSの普及率は98%となっており、ほぼすべての人がスマートフォンを持っているという結果になっているのです。近年ではパソコンを持っていないけれどスマートフォンはあるという若者の存在もあり、スマートフォンへの流れはまだまだ続くとされています。このため、最近のECサイトや各種サービスはこぞってスマートフォン対応を中心としています。スマートフォンに対応することでスマートフォンで商品を購入する市場への対応を行い、また同時にSEO対策としてのスマートフォン対応、およびスマートフォン最適化を支持しています。スマートフォンのブラウザからでも見やすく快適に操作できること、というのが大前提になり、さらにそこから動かしやすくストレスフリーでECサイトを使えることが期待されているのです。最近では大手ショッピングモールやECサイトになると、スマートフォンサイトではなくスマートフォンアプリを提供しているところもあります。これはスマートフォンでのオンラインショッピングを効率化するだけではなく、実店舗との提携として会員証として利用したり、ネット上ではできないアプリならではの演出、もしくは特別なセールやオンラインサービスへの誘導などが可能になります。スマートフォンアプリを提供することで、より実店舗にも集客しやすく、オンラインサービスとの連携を行うことができます。これにより、顧客満足度を高め、ブランドやサイトのリピーターを増やすというのがメインです。スマートフォンの場合は「いつでもどこでも購入できる」「気軽に購入できる」ということがメインとなっており、スマートフォンで購入する金額はパソコンで購入する金額をもはや超えています。今後も、スマートフォンでのEC利用や購入は成長し、アプリやスマートフォン上の他の機能との連携によって、ますますユニークなサービスを提供できるでしょう。ECで注目されている「越境EC」とは最近注目されているのが「越境EC」というものです。これは何かというと、日本国内でのみ商品の売買を行うのではなく、広く世界を対象にしたサイト・サービスということです。実は日本国内のみならず、広く海外を対象にしたECサービスがこのところ増えています。これは世界的な規模で商品を売り出すというだけではなく、広く世界的に商品をアプローチするというものです。世界人口が73億人ということもあり、日本国内の1億人程度の規模とは全く違う層へのアプローチが可能になっています。海外では日本国内では全く売れなかったような商品が売れることも少なくありません。対象を世界にすることで、日本国内では見向きもされなかった商品が爆発的に売れるということがあるのです。近年注目されているのが中国です。これは中国の購買層の大きさはもちろん、中国におけるジャパンブランドの信頼性があるためですね。日本製の商品は質がよく価値が高いという印象は世界中に広まっていますが、特に中国では日本製というだけで支持されている商品も少なくありません。中国が日本のネットショップから購入している比率は、現状では8000億円に届く規模となっています。この状態はさらに成長し、中国からの需要が徐々に伸びていくのではないかと見られています。アメリカも日本のネットショップから商品を購入する比率が高く、5300億円以上の規模を持っています。近年はこちらも成長が著しく、アメリカで日本の商品を購入したいという需要が増えているのです。このため、越境ECの可能性は今後も伸びていくのではないかと予想されています。その一方で、越境ECにうまく対応している企業が少ないのも現状です。このため、越境ECに上手に対応することができれば、将来的には世界的な対応ができるネットショップの成功率が高くなる可能性も示唆されています。中国語と英語に対応すれば、日本国内の越境ECへの伸び率はさらに高くなるのではないかとも言われています。海外を視野に入れて展開することがより大きな成長へつながるとも考えられており、今ではすでに対応を始めている企業も少なくありません。2016年はこういった傾向が強く、そしてこれらの特徴は今後も徐々に進歩していくのではないかと言われています。近年はデジタル機器の発展が著しく、それらに対応できることが求められているのです。世界的なことや今後の成長にもうまく対応できれば、規模がますます拡大する傾向はより強くなるのではないかとも言われています。この記事を書いた人upf_pmark千代田区に会社を構える株式会社ユーピーエフです。日本全国を対象にPマーク(プライバシーマーク)とISMS(ISO27001)の新規取得コンサルティング、取得後の運用支援事業を展開しております。個人情報漏洩&セキュリティートラブル2020.02.28上場企業の個人情報流出は約1割の会社で起こるという衝撃のレポート個人情報漏洩&セキュリティートラブル2020.02.18九州電力から個人情報漏洩。えられるダメージと、できる対処は?個人情報漏洩&セキュリティートラブル2020.01.18ファイル転送「宅ふぁいる便」がサービス終了。当社のPマークやISMSのコンサルタントとして働いてみませんか?検索サイトPマークを取得している企業を検索できるサイトです。当社でPマーク新規取得を支援させて頂いたご感想の一部です。Pマークのコンサルタントになれる為の実践講座です。平日9:00~18:00/土日祝11:00~15:00。