大規模な災害が発生時に常置場所と異なる場所で無線運用を行う場合、効果的だと想われる移動先での運用体制を追求してみる。災害発生時の各避難場所所で、無線基地を設置して行われる運用を意味する。野営を想定しており、電源確保が重要視され、夜間運用も行われる関係から、Tent(てんと)を用いた無線基地を短時間で設営する。(「訓練すれば目的地に到着後、60分未満で無線業務が可能と成る環境を造れる」のかと判断している)なお、小学校、中学校の校舎や体育館ならば電源確保が安易で、高い所に無線基地局の設置が行えて有効であるが、建物の耐震性に留意する必要が有る。活動の主体は、大枠で二種がある。重要視されるのが行政基地との交信で、次いで近隣を移動する無線局から情報を収集する事になる。含む)移動を行いながら、半固定が可能となる移動運用を可能としており、広い範囲で移動運用を行う。電源は、自動車から得られる体制を整え、主に物資、人などの搬送で移動を行いながら、情報を交換する。き自転車、自転車での活動や、特定の避難場所で支局活動を行なう。特定の避難場所を支局として、それを中心に活動をする。√Handy(手持ち)、Mobil(移動用)の機体を用いて活動をするが、主に自転車、徒歩の通信で、雄鶏隊、雌鳥隊よりも、極狭い範囲での活動となる。特定小電力無線(資格不要)での運用も小規模部隊(数人の班体制)で活動が行えることから、人員さえ揃っていれば機動的な活躍が見込まれるが、通信範囲が半径500~100M程度と狭いが、無資格で誰でもが使える無線機としては、有力視される。(一時避難場所など)内、小規模な集団内なら、特定小電力の無線機が好ましい。通信体制としては、「(A)隊長が率いる人員との交信、(B)隊長や班長などの代表者から、基地局への定時連絡を行う交信」とで、周波数を区別する必要がある(混信を避ける)。無線機の数、人員が揃わなかった場合には、小規模な部隊が基地局との交信手段として使うようにする。無線機が乾電池、充電池で稼働するが、それを大量に確保する必要があり、相応の無線機数も必要とされる。