節電は都市経済の健全さを阻害するのでやめておけ、節電など必要ない、などと、馬鹿げたことを言いたいわけではない。電力需要が急増する真夏が来てしまう前に、首都圏全域で節電生活の基本スタイルをあらかじめスタンバイしておくことは絶対達成しなくてはならないことくらい、いうまでもない。言うと、野球をやろうと、やらまいと、都市の節電は達成しておかなくてはならないメトロポリスの使命であって、野球だけを「節電スケープゴート」にして「節電の義務感」を都市住民のマインドに無理矢理植えつけようとするあからさまなプロパガンダは醜悪としかいいようがない。都市民はそもそも災害の被害者であって、加害者でもなんでもない。これもいうまでもない。プロの野球は、仕事だ。仕事としてトマトや米やホウレンソウを作るのと、まるで変わりない。野球を仕事にすることを、野球では「プロ」になるというわけだが、家庭菜園とプロの農家の違いのように、なにかを仕事にしたプロの大変さは、どんな仕事でもかわりはない。いうことを言うと、テレビが板のように薄くなった現代になってさえ、「農業と娯楽は、同等の業種なわけがない」などと、旧石器時代のような古い発想でモノを考える人がいる。今回の地震はどこからどこまでが被災地か?という基本的なことについて、よくわかってもいないクセに、他人様の節電意識や寄付行為に横からクチをはさんで憤る人も、大勢いる。いう「都市」と「田舎」を対比的に考えた上で、「偉いのは、お米を作る田舎のヒトだけ」みたいな古くさい発想が、いまだに日本人の脳内の片隅にこびりついていることには、本当に驚く。「コメだけは特別」「野球だけは特別」なんて単細胞な発想で世の中を渡っていけた昭和の時代がとっくに終わった。野球のオーナー企業だって、かつての鉄道や新聞が中心の時代から、IT・通信業などの新興産業にシフトしていったのだ。サラリーマンだって、農家だって、漁師だって、ウェブ・デザイナーだって、なんだって、お金を稼ぐのはたいへんだ。被災地の定義を大きく拡大せざるをえないのは、もちろん原発事故の存在があるからだ。今回の災害は、地震だけの被害だけだったら、被害はもっとびっくりするほど小さかったはずだ。津波が原発事故を生んだことで、すべての様相が変わった。立て続けに被害の種類とエリアが拡大して、被害の規模と、被害の継続時間は、ありえないレベルに拡大している。おしとどめよう」というプロパガンダは、ある意味で、「原発事故によるさまざまな影響は、たいした被災ではないし、直視すべき現実ではない。そのうち消えるから心配するな」とまやかしを言っているのと変わらない部分がある。そんなこと、ありえない。東北の被害は「タテに深い」が、首都圏の被害は「ヨコに広い」。首都圏をはじめとする住民は、さまざまな脅威に怯えながら、外出を控えたり、ミネラルウォーターを買いこんだりしている。24時間フル生産しているミネラルウォーターを作る会社は儲かるかもしれないが、トータルでみれば日本全体の消費は減退しているだろう。飲食業やタクシーなど、都市の夜を支えてきた業種では収入が減少しているらしい。都市でヨーグルトが食べられないのは、計画停電でヨーグルト工場の生産が安定しないためらしい。東日本のあらゆる観光地では観光客が減少していることだろう。漁業なども影響は必至だ。東北以北の港が修理され、出漁できるようになったとしても、消費地の首都圏で魚が敬遠されるようになっていれば、長期的な打撃を受ける。事実そうなりつつある。漁師以外」だって、もし誰かに金銭的補償を受けられるものなら、どれだけ生活あるいは経営が助かるか、と思っている人が大勢いる。こんな時代にお互い無理は言えないのはわかっている。みんな我慢をしている。首都圏だけでなく、各地に飛び火してもいるらしい買占めについても一言いいたい。ミネラルウォーターはなくなるのが当たり前だ、と思う。「買占めはやめよう」というお題目で戒めたり、批判だけする行為には、まったく賛成しない。それは「節電」というお題目で野球をバッシングしたのと、図式としてまったく同じだ。指摘するだけなら誰でもできる。その程度のことを指摘したくらいで安っぽいヒーロー気分に浸るのは滑稽だ。思わず水のペットボトルを見るたびに買ってしまう家庭の奥さんたちは、もともと別に、ミネラルウォーターを買いおきしておきたいわけじゃない。無駄な出費など、したくもないだろう。自分の子供や暮らしを守るためになら、買わないわけにはいかない。問題なのは「首都圏に住む人口の多さ、あるいは子供の集中度」だ。都市の現実を理解もせず、ズレたテンポで腰くだけの道徳ばかりを書きつらねている東北在住の作家がいるが、都市の現実をわかっていない人間の批判は的はずれもいいところだ。「子供の2人に1人は、首都圏に住んでいる」。したら、子供のいる世帯が毎日必要な量だけ、つつしみ深くミネラルウォーターを買うだけでも、毎日、万という単位のペットボトルが売れていくことになる。放射能の心配から、店頭からあっさりミネラルウォーターが消えてなくなってしまうのは、むしろ当たり前なのだ。そりゃ一部にはあるかもしれない。そんなのは全体から見たら、たいした量ではない。コンテナ単位で買っているわけじゃない。店側が店頭で1人1本とか、きちんとルールを決めないようなルーズな店で、箱単位で買っていくのを黙認していてはどうしようもない。いうケースでの問題は店側のモラルと知恵にあるのであって、消費者の責任ではない。買わざるをえない理由がある消費者が首都圏に大勢いる。それが「現実の都市」だ。首都圏の消費規模は大きい。人口の集中し、情報も早い首都圏で、日用品のどれかが足りなくなるとわかれば、その商品はあっという間に店頭から消えてしまうのが当たり前だ。批判の前に、水の量が足りないのなら、首都圏の乳児、子供たちにもっと潤沢に水を供給するように、なぜあらかじめ手を打っておかないのか。「この放射線量では、ただちに健康に、どうのこうの」とモグモグ言っているだけで、水の供給問題に手を打たないのでは、人が水道水を信用しなくなる速度は加速していくだけだ。道徳の押し付けより、必要なのは対策であり、工夫だ。対策が被災拡大の速度に追いつけないところに問題がある。そもそも首都圏の水不足は、単なる道徳違反なのではなくて、一種の「被災」だ。「こういう見えにくいタイプの被災者」に対する対策は何も手を打たず、「買占めはやめよう」だの、「戒め」だけを押し付けるのか。「戒め」だけでは、なんの解決にもならない。外国メディアの人の記事で「日本人は政府を信用しすぎている」なんていう記事がある。首都圏の消費者はおそらく、水、魚、野菜、そういう、いままで当たり前にあったモノを信用しなくなりつつあると思う。非情なように聞こえるかもしれないが、いま東北で魚を獲るより、たくさんの東北の漁師さんに臨時で西日本で漁ができるように政府や自治体が話をつけて、安全な西日本から首都圏に魚を供給できるようにでもしたらどうか、とか思う。「首都圏で魚が売れないのは、風評被害が原因だ」と主張しつつ、その一方で、魚は無理矢理獲って、廃棄処分にせざるをえない結果を招くけれども、金銭の補償はしてほしい、では、誰も浮かばれない。