Harukas)」に設置されているエレベーターについてまとめてみました。いて、エレベーターについて見ていきましょう。東芝エレベータ製が36基、三菱電機製が12基、フジテック製が3基、日立ビルシステム製が5基です。地下1階から17階までシャトルエレベーターを使いノンストップで移動可能です。展望台へは三菱電機製エレベーターで16階から60階まで約50秒で移動可能です。動くエレベーター?ティッセンクルップ「MULTI」の紹介エレベーターといえば、よくオフィスビルやマンションで利用する上下の階に移動するための乗り物です。そんなエレベーターの常識を打ち破る"新世代のエレベーター"がドイツの鉄鋼大手ティッセンクルップが考案した「MULTI」です。このエレベーターの凄いところは、上下だけではなく、横にも動くこと。YouTube動画をご覧ください。この新しいエレベーターの動力は、ワイヤーロープではなく、電磁石による"リニアモーター"。ティッセンクルップによると、このエレベーターを採用することで、ビル設計の自由度が増し、輸送能力を最大50%拡大、エレベーターの設置床面積を最大50%削減できるようです。ティッセンクルップのエレベーター世界シェアは、オーチス、シンドラーに続く第3位。このエレベーターが実現し、エレベーター業界にイノベーションを起こすことができれば、一気に業界トップに躍り出る可能性があります。現在は、エレベーターにより、ビルの外観・内装等の設計が制限されていますが、この制限がなくなれば、街の雰囲気も変わりそうですね。今後、楽しみな技術です。Steelの頭文字をとったもので、日本工業規格(JIS規格)において"ステンレス鋼"の略号として用いられています。SUS=ステンレス鋼SUSは、金属組織の違い、成分の違いによって、さまざまな種類に分類できます。その内で代表的なものが、SUS300系(クロム18%以上、ニッケル8%以上)の「SUS304」とSUS400系(クロム10.5%~18%)の「SUS430」です。SUS304とSUS430の大きな違いは、磁石にくっつくかどうかです。磁石にくっつくとなります。成分的にはニッケルが含まれているかいないかが大きな違いです。ニッケルが含まれない(価格が安い)SUS304は、比較的、単価の高いニッケルが含まれている分、価格が高くなります。ニッケルを含む分、SUS430と比較すると錆(さび)に強くなります。平成26年6月4日の建築基準法改正により、エレベーターシャフトが容積率の対象外となりました。エレベーターのシャフト(昇降路)とは、エレベーターのかご(荷台)が移動するための縦に長い空間です。出典:国土交通省エレベーターシャフトが容積率の対象外。暖和されたことで、マンションの部屋数を増やせたり、エレベーターを設置できるようになります。建ぺい率については、変更がないため注意が必要です。法令2016年4月15日金曜日ダムウェーターの床から扉までの高さ当社が取り扱っているダムウェーターADC型(コンパクトタイプ)の床から扉までの高さは、積載によって、次のように異なります。日本人の平均股下高さは、72.2~78.3cmほどのようです。ダムウェーターADC型の扉の高さは、だいたい腰の高さぐらいと思って頂ければいいでしょう。ダムウェーターの確認申請においても、床から扉(出し入れ口)の高さは重要になってきます。大阪府の場合、「出し入れ口の下端が床面より50センチメートル未満の位置にあるもの」にダムウェーターの確認申請が義務付けられています。※ダムウェーターの確認申請の有無については、特定行政庁によって異なります。簡易リフトには積載荷重(積載量)を標示しなければなりません。簡易リフトは、労働安全衛生法に基づく「簡易リフト構造規格」で積載荷重(積載量)の標示が定められています。簡易リフトは、積載荷重が明確に標示されているものでなければならない。クレーン等安全規則に適合しません。ダムウェーター(正式名称:小荷物専用昇降機)は、建築基準法に適合した昇降機のため、労働安全衛生法およびクレーン等安全規則には、適合しません。国土交通省ホームページに「建築基準法と労働安全衛生法の相違点」を示した表があります。129条の3で「物を運搬するための昇降機で、かごの水平投影面積が一平方メートル以下で、かつ、天井の高さが一・二メートル以下のもの」とされています。そのため、水平投影面積(かごの床面積)は、1平方メートルを超えてることはできません。同様に、天井の高さは、1.2メートルを超えることはできません。労働安全衛生法およびクレーン等安全規則に適合するものは、簡易リフトとなります。適合しているかどうかを審査することです。具体的には、次の条文で確認申請が定められています。■建築基準法第6条(建築物の建築等に関する申請及び確認)→建築物(前略)確認の申請書を提出して建築主事の確認を受け、確認済証の交付を受けなければならない。88条(工作物への準用)→工作物ここで注意していただきたいのは、上記はそれぞれ手続きが別であるという点です。大阪府で新築住宅に小荷物専用昇降機(テーブルタイプ)の設置を検討している場合を考えてみましょう。大阪府では、出し入れ口の下端が床面より50センチメートル以上の小荷物専用昇降機の確認申請が不要とされています。構造審査が行われます。簡易リフトのガイドレールと労働安全衛生法このページでは、簡易リフトのガイドレールの法令について解説します。ガイドレールとは、かご(荷台)を案内するためのものです。電車のレールを思い浮かべれば理解しやすいと思います。第三条「ガイドレール」で規定されています。第三条(ガイドレール)ガイドレールは、鋼製のものでなければならない。積載荷重が〇・五トン未満であつて揚程が十メートル以下の簡易リフトについては、この限りでない。ガイドレールは、取付金具により昇降路に確実に取り付けられているものでなければならない。用語2016年4月6日水曜日エレベーターの定期検査は公共施設では適用除外エレベーターおよび小荷物専用昇降機(ダムウェーター)のおおむね6ヶ月~1年ごとの定期検査は、建築基準法第12条第3項「報告、検査等(定期検査)」で定められています。掲げる建築物その他第一項の政令で定める建築物の昇降機以外の建築設備(国、都道府県及び建築主事を置く市町村の建築物に設けるものを除く。)で特定行政庁が指定するものの所有者は、当該建築設備について、国土交通省令で定めるところにより、定期に、一級建築士若しくは二級建築士又は国土交通大臣が定める資格を有する者に検査(当該建築設備についての損傷、腐食その他の劣化の状況の点検を含む。)をさせて、その結果を特定行政庁に報告しなければならない。国、都道府県及び建築主事を置く市町村の建築物に設けるものを除く。公共施設など、国の建物は定期検査(点検結果の報告義務)はありません。建築基準法第12条第4項により、定期検査と同等の検査が必要とされています。掲げる建築物その他第一項の政令で定める建築物に限る。)の昇降機以外の建築設備について、国土交通省令で定めるところにより、定期に、一級建築士若しくは二級建築士又は前項の資格を有する者に、損傷、腐食その他の劣化の状況の点検をさせなければならない。判定基準は、民間のものと同様のものと定められています。129条の13で定められています。)にする必要があると規定されています。昇降路の壁又は囲い及び出し入れ口の戸は、難燃材料で造り、又は覆うこと。地階又は3階以上の階に居室を有さない建築物に設ける小荷物専用昇降機の昇降路その他防火上支障のないものとして国土交通大臣が定める小荷物専用昇降機の昇降路にあっては、この限りでない。建設省告示第1416号第3「防火上支障のないエレベーターのかご及び昇降路並びに小荷物専用昇降機の昇降路を定める件」に規定する次の要件のいずれかを満たしている場合は、難燃材料以外のものにできます。昇降路を防火区画する必要がある場合には、令第112条第1項第二号、第9項及び第14項の規定に適合すること。建設省告示第1402号で次のように規定されています。(1)準不燃材料のうち通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後10分間令108条の2各号に掲げる要件を満たしているもの(2)難燃合板で厚さが5.5mm以上のもの(3)厚さが7mm以上のせっこうボード(ボード用用紙の厚さが0.5mm以下のものに限る。人が乗るエレベーターには、かごをワイヤーロープで昇降させる「ロープ式」、かごを油圧で昇降させる「油圧式」などがありますが、実は、"水圧式"のエレベーターもあります。水圧式エレベーターとは、その名の通り、かごを水圧で昇降させるエレベーターです。油圧式エレベーターでは、作動液が"油"ですが、水圧式エレベーターは、作動液が"水"です。※具体的には、主に"水・グリコール"が使用されています。水圧式エレベーターのメリット水圧式エレベーターにすることで、油圧式エレベーター特有の臭いや引火・燃焼の心配がなくなり、消防法で定める危険物に該当しないという大きなメリットがあります。これにより、機械室や消防設備の設置が不要になります。世界で初めて水圧式エレベーターを発売したのは、アメリカの世界最大のエレベーター会社オーチス・エレベータ・カンパニーです。創業昭和29年のアイニチ株式会社の公式ブログです。