昨年秋の大型台風の直撃の際、首都圏では交通インフラが麻痺し、通勤が困難な状況に置かれた人が駅に溢れました。これを機に「テレワーク環境の整備」は、働き方改革の一環という位置づけにとどまらず、BCP(事業継続計画)上も重要であることが再認識されました。テレワークを実施できる社内制度やツールは整備されているにもかかわらず、会社支給のモバイルPCが手元にないためにテレワークが実施できないケースも散見され、「端末を限定した」テレワーク環境の弱点も明らかになりました。手元に会社支給のPCが無くとも、スマートフォンを認証鍵として業務継続できるテレワーク環境の構築術について解説します。