プライバシーポリシーようこそ、ジーエストラベルのホームページへ。充実のひとときをお過ごしください。ある質問・用語集インドネパールよくある質問・用語集お問い合わせ(ホームステイ)海外旅行で事故や病気に遭ってしまったとき、高額な治療費や救援費を支払わなければなりません。近年増加している犯罪に巻き込まれることも少なくありません。安心して旅行を楽しむためにも、ジーエストラベルでは、ご出発前に海外旅行傷害保障のトラベルセーフティープランに加入されることをおすすめします。簡単な、お手続きでご加入いただけますので是非、ご安心をご一緒にお持ちいただければと思います。共済とは偶然の一定の事故に備えるために、集団の構成員が掛金を出し合い事故が起きた人に共済金を支払うという保障事業のことです。非営利事業であること特定の者のみを対象として行う事業であること団体の構成員と事業利用者が一致すること会員の相互扶助という共済の性質上共済会は会員の福利厚生を目的とし、会の利益を目的としません。上記の「掛金表」には、NPOへの会費(50円)および共済会利用のための出資金(50円)が含まれます。(※)携行品:強盗・盗難及び航空会社等の寄託手荷物不備の事故(例:ロストバゲージ)については共済金支払い限度額が30万円までとなります。詳しくは約款のあらましをご覧ください。25,400円3ケ月を超える旅行期間および帰国予定日が決まっていない場合は、お申し込みいただくことができません。上記の「掛金表」には、NPOへの会費(50円)および共済会利用のための出資金(50円)が含まれます。加入できるプランは年齢によって異なります。代理所または事務局までお問合せください。代理店にお問合わせください。エクストラプランの26日以上のプラン(「28日まで」~「3ケ月まで」)は、満69才までの方がお申し込みいただけます。詳しくはお問合せください。下記のいずれかに該当する方は本共済契約の被共済者(保障の対象者)となることができません。加入時点において日本国内に居住していない方。世界有数のアシスタンス会社と提携しておりますので、海外での事故も安心です。キャッシュレス医療サービス海外での治療費は高いものです。いざという時、お客様のご負担なく治療が受けられるよう万全の体制を整えています。加入証書(パスポートも)を持って病院にいけば、スムーズに治療が受けられます。治療費は日本語サービスセンターが直接病院へお支払いしますので、面倒な手続きはありません。※地域によってはキャッシュレスサービスができない場合もあります。治療時の通訳の手配をいたします。利用されるにあたっては、出資金50円をご利用の度にお支払いいただきます。共済期間および責任期間(保障期間)本共済契約の共済期間は、共済加入証書に記載された共済期間開始日の午前零時に始まり共済期間終了日の24時までとします。(時刻は、日本国の標準時によるものとします。)本共済契約の責任期間(保障期間)は、被共済者が申込書記載の海外旅行の目的をもって被共済者の住居を出発したときから被共済者の住居に帰着するときまでの旅行行程(当該旅行以外の目的をもって行動している間を除きます。治療、ハイジャックやテロリストによる不法な支配や公権力による拘束などによって、共済期間終了日の24時までに帰着できなかった場合は、本会が妥当と認める時間を限度として、共済期間終了日は延長されます。(出発時)前までに本会または取扱代理所窓口に本会所定の書式にてご通知いただくことにより当該申込みを撤回(取消)する事が出来ます。保障開始後については解約として取り扱いますのでご注意ください。同一の被共済者が共済期間を重複して複数のコースに加入すること、又は同一コースに2口以上加入する事は出来ません。これに反して加入された契約については無効となります。加入申込みの際に、加入申込書の記載事項(旅行の内容、健康状態や他の保険の加入状況等に関する告知を含みます。)について本会に知っている事実を告げなかったとき若しくは不実の事を告げたとき、又は加入申込みの後に、これらの記載事項に変更が生じたにもかかわらず、本会への通知および承諾を受けていなかったときは、共済金のお支払が受けられなかったり、共済契約を解除されることがあります。被共済者に共済金の支払い事由が生じたときは、当該支払事由の生じた日から30日以内に、事故の発生状況、発病の状況および経過傷病の程度またはその他本会が必要と認める事項について本会に書面により通知しなければなりません。共済金の請求にあたっては、本会の求める書類を本会に提出しなければなりません。本会の認める正当な理由がなく、事故の通知、必要な書類の提出および報告、または必要な調査への協力を拒んだり、妨げたり若しくは改ざんした場合は、本会は、その共済金を支払いません。賠償事故に関して予め本会の承認を得ず示談金や賠償金をお支払いになられた場合は、当該金額につき共済金の全額または一部をお支払いできない場合がありますのでご注意ください。共済金の受取人は、原則被共済者とし、共済金を受け取るべき日において被共済者が共済金を受け取る事が出来ない場合には、被共済者の法定相続人とします。死亡共済金については、被共済者の同意および本会が承認した場合に限り、異なる者に指定することもできます。重複して加入されている場合には、共済会の支払額算出にあたっては分担払いとなり、減額調整される事があります。http://www.otsc.net/files/policy.pdfお電話(06-6281-1230)にてお問い合わせください。当社よりお申込書をご郵送いたします。必要事項をご記入の上、郵送にてご送付ください(ご出発2週間以上前にお願いします)共済掛金をお振込下さい加入証書とハンドブックをお送りいたします。