(※I&IIの記事は別ブログまとめ記事で読めます。火病持ちは閲覧をご遠慮下さい。[2020/02/11]「泳げない人間は沈める」「企業には年収100万以下と1000万円以上の人間しか必要ない」など数々の名言を残して来た柳井正、「日本は最悪、韓国が反日なのは解る」と主張。[2019/10/21]税金に無関心だと人生が相当変わる。JSThttps://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-02-07/Q5B24VDWRGG301スズキは過去10年間に自動車業界に降りかかった危機のいくつかで神がかり的な強運ぶりを発揮し、損失を最小限にとどめてきた。新型コロナウイルス感染症の問題でも他国に大きく感染が広がらなければ2018年に中国市場から撤退したスズキへの影響は他社と比べて限定的にとどまる見通しだ。新型コロナウイルス問題で中国では春節(旧正月)休暇明けも多くの企業が活動を停止する中、自動車メーカーも現地の操業を止めたままだ。日系メーカーの多くは9日まで中国の拠点で休業の方針。16日まで現地工場の休業延長を決めたトヨタ自動車の白柳正義執行役員は6日の決算会見で今後の「収益、ビジネスにどういった影響が出るのか、本日時点では見通せていない」と話した。スズキは中国では長安汽車と合弁を組んでいたが、18年9月に合弁の解消を発表。実質的に四輪車のビジネスから撤退しており、現地での自動車生産や販売の停滞に直接影響を受けない立場だ。二輪や船舶用エンジンの事業は継続しているものの、会社全体としてみれば規模は小さい。スズキの長尾雅彦常務役員は7日、都内での決算会見で、中国での四輪は今やライセンス生産が少しある程度で、直接生産の部分では「そんなに大きい影響はないと思う」と述べた。スズキ広報担当の粕川聡史氏は取材に対し、四輪に関しては中国では現時点では影響が出ている部品はないとコメント。二輪車の生産については現地政府の指示で9日まで休業しており、大部分の拠点で10日から再開の予定とした。スズキがビジネス上の危機において他社と比べて相対的に有利な位置を確保し、損害を回避するのは今回が初めてではない。14年以降、本格化したタカタの欠陥エアバッグ問題でスズキは不具合の主因となった火薬成分を使った製品を採用しておらず、世界中の多くの大手メーカーが実施した大規模リコールを免れた。米国のトランプ大統領が16年の当選以降、輸入車に最大25%の関税をかける方針を示した際には、米国への輸入や販売への依存度が高い自動車メーカーが対策に奔走したが、その数年前に米国市場から撤退していたスズキには影響はほとんどなかった。ブルームバーグ・インテリジェンス(BI)の吉田達生アナリストは4日付のリポートで、新型コロナウイルスの問題による日系自動車メーカーへの収益影響は日産自動車、ホンダ、トヨタの順で大きいと指摘した。日産とホンダは感染の中心とされる湖北省武漢市に現地合弁の工場を持っており、そこでの操業を休止している。日産に迫る時価総額スズキ株の7日終値は前日比0.4%高の5121円で年初来では12%の上昇。トヨタは1.9%の上昇にとどまり、ホンダと日産はそれぞれ7.8%、6.3%の減となっている。スズキの時価総額は2兆5148億円でトヨタ、ホンダに続き3位の日産(2兆5160億円)を抜く勢いだ。BIの吉田アナリストは、スズキは「中国のエクスポージャーが極めて低い」と指摘。他社に先駆けて進出して高い市場シェアを誇るインド市場に注力する「インド一本足」の戦略を取っており、結果的に米国や中国などインド以外の市場の動向の影響を受けにくい体制となっている(中国共産党の本質、もっと言えば中国人の本質、そして第二次世界大戦前のブロック経済に向かうかのようなアメリカに本能的に危険を察したのではないか?)と述べた。スズキの長尾常務によると、中国から持ってくる部品などは日本やインドの工場にもあるが、取引があるのは10社程度と大きくはないという。サプライチェーン全体で見れば生産が止まるリスクもあるため、そのための確認作業を進めているという。野村証券の桾本将隆アナリストらは1月28日付のリポートで、新型コロナウイルスの感染の影響が中国国内にとどまった場合、日産自動車への悪影響が最も大きく、ホンダとマツダがそれに続くとした。影響がアジアの新興国や日本、豪州にも拡大した場合、中国以外のアジア売上比率が高く、利益率も高くないスズキと三菱自動車への悪影響が大きいと指摘していた。マツダは7日夜、中国の全拠点での生産を10日に再開することを計画していることを明らかにした。トヨタも工場以外の事業の一部を同日から再開する方針。ホンダは武漢市の工場の生産を今月17日の週に再開することを計画、広州市の別の工場は予定通り10日から操業を再開し、速やかな生産開始を目指すなど正常化の動きも出始めている。大東亜戦争でアメリカの将軍たちは、日本の戦争指導者達のあまりの無能ぶりに呆れていたが、最前線の日本兵達の頑強さは称賛していた。日本人は上に行けば行くほど無能になる傾向があるとアメリカ人に言われてしまったが、こういう優れた指導者(経営者)が日本人にもまだまだいると希望が持ている。Kanjiがもし、従業員を多数雇う会社オーナーだったら、鈴木修氏の経営判断には瞠目していると思う。衰えを知らないかのような鈴木修氏に希望を見出すブルームバーグは強運ぶりと書いているが、中国撤退を決断したのは運ではない。中国撤退を決断したのは、飽く迄も鈴木修氏の経営判断である。MUJI無印良品が中国偽物良品に訴えられて、1000万円以上「盗人に追い銭」した経営者とは比較にならない優秀さだ。不正アクセスで後を継いだ経営陣の無能さが表面化した。『良いこともできなければ、かといって悪事に徹底することもできない人とは何もできない人間ということになる』-塩野七生-大体、実績を上げてきた者を、独裁者などと陰口を叩くのは人の顔を見てみると良い。大した実績も上げてこなかった凡庸な社員であるから。変化を嫌い、現状維持のポジションと給料だけを願い、衰退するのを無策で過ごして平気な類の。鈴木敏文氏が長年作り上げた強固な財務基盤で大した影響にはならなかったようだが、改革できなければ徐々におかしくなっていくのだろう。鈴木繋がりでなんだか興味深かったので書いてみた。CM(0)「泳げない人間は沈める」「企業には年収100万以下と1000万円以上の人間しか必要ない」など数々の名言を残して来た柳井正、「日本は最悪、韓国が反日なのは解る」と主張。彼は一体何者なのか?これまで散々反日発言をしてきたユニクロの柳井正。いう噂もあるが、譬えそうだったとしても会社が大きくなる過程で、多くの日本人に助けられてきた筈である。何よりも日本人が長年に渡って買ってくれたからあれだけ大きくなったのである。貧しい家庭に生まれ、苦心惨憺して一代で上場企業まで育て上げた創業者達の声をまとめた文章を読んだことがある。「大きくなって絶対に復讐してやる。見返してやる」という一心で馬車馬のように働いてきた。いう中で何人もの親切な人たちに助けられてきた。散々に虐められてきた会社よりも今では遥かに大きくなった。したらもうね、復讐とか見返してやるとかそんなことはどうでもよくなってしまったんですよ。」こんな内容の話を語る経営者が何人もいたのが印象に残っている。読者も読んだことがあるかもしれない。「やっぱりあの血では1000年経っても恨みは忘れないのか?」なんて言われてしまうだろう。柳井正は「努力しろ」「苦労しろ」が口癖なのだが、学生時代はパチンコとマージャンにハマり、就職に失敗し親の会社にコネ入社して社長になった。親から受け継いだのは会社だけではなく、日本人への憎悪と復讐心でもあるようです。いう文章があるが、つまるところ小さいながらもボンボン育ちで、一番大変な創業の種銭集めに苦労することもなく、運とデフレという時代と己の着眼点(重要である)が幸運にもMIXして大成功したのだろうに。怒らない日本人の方が異常だろうに。発言の真意は?デフレの波動ももう少し。ユニクロはもういいよ、ワークマンで買うから。CM(0)税金に無関心だと人生が相当変わる。年収1000万円超えの会社員は「税金」で貧乏になる。1/30(月)http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170130-00010002-scafe-bus_all年収1000万円はお金持ち......?あなたはお金持ちと聞くと、年収いくらくらいを想像しますか?「年収1,000万円」は1つの収入のボーダーラインとなるのではないでしょうか。そのような憧れともいえる年収1000万円ですが、税金の負担が、今徐々に重くなってきています。■年収は同じなのに控除が下がって結局「増税」に日本で一番税収が多い税金は個人に対して徴収される所得税です。現在は企業の国際競争力を高めるには法人税を下げざるを得ず、代わりに所得税の負担を増やして税収を確保するという傾向が続いています。景気が低迷する中で低所得者層から税金を取るわけにはいきません。その結果一番取りやすい高所得層が狙い撃ちされてきています。増税といっても単純に税率を上げているわけではありません。給料は給与所得控除と呼ばれる「経費」を差し引くことができます。今までは給料が上がるほどこの経費も多くなっていましたが、上限が設けられたのです。平成25年に収入1500万円超の会社員を対象に制限を設け、平成28年は1200万円、今年(平成29年)からは年収1000万円の会社員にまで対象を広げ、給与所得控除額は一律220万円になりました。経費が固定されると、稼ぐお金が多ければ多いほど税金を多く納めることになります。所得税だけでなく、翌年の6月に追って課税される住民税も同様に増税になります。もらっている人は税金を取られて当然と皆思っているのか消費税増税のような激しい反対もなく、1000万円超の会社員はこうして静かに増税をされています。■1000万円を超える収入のさらに痛い仕打ち?各種手当この他、年収1,000万円の人は手当を減らされる、貰えない、といった制限の対象になります。子供のいる家庭に支給される児童手当は対象外となります。ここでも所得制限があり年収1000万円の世帯は援助を受けることができません。年収でなく所得控除後の金額での判定となりますが、平成29年度の税制改正で所得が1000万円を超えると配偶者の控除ができないことになりました。年収1,000万円を少しだけ超えたくらいの人は今のところはまだ配偶者控除を受けることができますが、今後また変更されることにもなるかもしれません。よると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給料は420万円ですが、年収1,000万円以上の割合は給与所得者全体の47,940千人のうちの2,092千人、割合では4.3%です。100人のうちの4人という割合は意外に少ないと思われるかもしれません。多く稼ぐ分、出費も多く、年収が高い割には決してお金持ちというわけでもありません。実際、年収1000万円レベルの家庭はいたって普通の生活を送っています。子供の学費を払い、住宅ローンを払うとあっという間に給料はなくなってしまいます。他の人より少しだけ余裕があるので子供に塾に通わせてあげたり、家を買うところを少しだけいい場所にすることができたりする程度で、お金持ちというイメージからは相当なズレがあります。■重要なのは計画的な貯えサラリーマンは年収2000万円を超えない限り確定申告をする機会はあまりありません。年末調整も会社にお任せがゆえに、自分がいくら税金を支払っているのか無頓着な人も多いのです。年収1000万円の人はちょっとした贅沢はできます。いった積み重ねが生活コストを上げる結果につながってしまいがちです。貯蓄に回す余裕がなくなってしまっても生活レベルを下げることはなかなか難しいため、老後破産になりかねません。「今までたくさん税金を納めてくれたから老後は特別に国が面倒を見てくれる」など、納税の特典があればいいのですが、税金は多く納めても少なく収めても扱いは同じです。老後により良いサービスを受けたいのであれば計画的な貯えが必要となるでしょう。増えた税負担を減らすためにも、医療費控除やふるさと納税といった制度を活用し、税金を取り戻す節税にも目を向けてみるのもよい機会ではないでしょうか。Kanjiが重視していたのが、税引き後の可処分所得だ。年収1,000万円が勝ち組、或いは優秀な証と捉える傾向もあるが、そんなもの鼻で笑っていた。Kanjiの親は自営業だったが、サラリーマンの年収1,000万円が自営業では年収400万円程度の申告者に相当すると思っている。家族に収入を分散したり、サラリーマンでは考えられないくらいの経費で落とせる範囲があるからだ。社員を多く抱える高収益の会社オーナーがいるとする。多数の社員の手前、まさか社長自身の遊興費を好き勝手に経理に上げれば、全社員にばれる。HDカンパニーにして配当といった形で親会社に還元させ、HDカンパニーの定款にでも不動産管理会社の項目でもつけておけば、愛人と逝った温泉旅行でも、温泉地の不動産会社にふらっと寄って顔を出して収益物件の資料をもらい写真でも撮って、名刺と資料と一緒に保管しておけば、これすら経費で落とせ、しかも社員にはバレない。海外旅行だって同じだ。あっ...別に具体的に誰かを想定して話した訳ではありませんからね。仮想で、且つほんの一例を挙げたに過ぎない。青山の某ビルオーナーはHDカンパニーすら経由せずに、お手当てを払うのさえ愛人をブティック店の社長にして人件費として経費で落としていた豪の者さえいた。大金持ちなのに、舛添チックな臭いのするオーナーだった。下の社員に全てばれて居て、その会社はモラルハザードのかほりさえしていたが...。別にそこまでしなくても、監査役にして経費で落とすというのもあるでしょう。監査役なら毎日出勤していなくても不自然ではないし。サラリーマンで年収2,000万円の単身者なら、所得税で800万円くらい払わされる。高所得のサラリーマン程、節税対策に気を付けなければいけないのだが、在日なら韓国や北朝鮮で親族を20~30人も養ってビルオーナーにも関わらず、所得税ゼロとかやってるのがいる。金持ちの在日にはこれが一番の特権だ。ビルオーナーでそういうのが居た。トランプなんかは金持ちでも国籍だけで入国不可にしたではないか。いう時こそ、左翼が言うように、欧米に見習わなければならない。真面目に税金を払ってきた日本人が余りにも可哀そうだ。毎日新聞http://mainichi.jp/articles/20160510/k00/00e/040/178000c日本の国税当局は近年、富裕層や企業による租税回避地(タックスヘイブン)を使った脱税や資産隠しがないか監視を強化している。「パナマ文書」にはこうした調査の端緒になる資料が含まれている可能性があり、国税当局も必要な情報収集を進めるとみられる。.国際課税に詳しい国税OBは「タックスヘイブンとつながる顧客や仲介業者がまとまって記されている資料は貴重で、各国の税務当局とも喉から手が出るほど欲しい」と指摘する。国際調査報道ジャーナリスト連合(ICIJ)が今回公表した情報には、国際的な資金の流れが詳細に分かる資料は含まれていないとされる。国税幹部は「タックスヘイブンでの口座保有や会社設立自体は違法ではなく、合法的な手続きを取っているはずだ。金や資産の動きを追跡しないと白黒つけがたい」と説明する。文書に名前がある法人が現在も存続しているかもはっきりせず、別の幹部は「文書に記された個人や企業と接触できるかどうか精査が必要」と慎重な姿勢を示す。一方で、日本は海外諸国と租税情報の交換を進めている。今後、パナマ文書に名前がある日本の企業や個人に関する情報が他国から提供されれば、資金の流れの解明が進む可能性があるとみられる。ICIJのデータに記された日本関連の個人名や企業名は300を超える。「名前を公表された富裕層や企業はたとえ違法行為がなくても社会的ダメージが大きい。説明責任を果たす必要があるのでは」との指摘も出ている。【松浦吉剛】2017年からOECD加盟諸国の自動情報交換が始まる。香港やシンガポールにある金融口座情報も丸裸になる予定だ。Kanjiは他人事で気軽に聞いてられるが、現在富裕層で日本に金融資産の泉があって、海外にもたっぷりと金融資産を持つ人には他人ごとではないだろう。脱税、失礼、節税して貯め込んだ資産はもう現物の金塊に替えて愛人宅にでも隠す古典的な手法しかないか?「マルサの女に」出てくるような。≫ブロマガ紹介文:有料情報は今は購入をお控えください。ブロマガ記事一覧ブロマガを購入する購入したコンテンツは、期限なしに閲覧いただけます。金銀が上昇するというベクトルに従いたい人以外には役立たずの記事です。何処から来たかyoutubeで長浜浩明自身が科学的DNA調査から、古代朝鮮人は、男は皆殺しにされ女は犯されまくった結果、韓国男はシナ人のDNAを持ち、女は倭人のDNAを持っていると結論づけています。ライタイハンに看られる韓国人の残虐性と異常性欲は、現代韓国人の形成過程にその要因があるように思われます。推薦できる必読書です。-朝鮮人の本性が理解できる-敗戦で中国・朝鮮から引き上げる日本人女性たちを次々に強姦する朝鮮人達。韓国兵がベトナムの女子供を容赦なく強姦・その後虐殺した大量の証拠と証言。「韓国人は人間じゃない」と何度も何度もつぶやく著者。アクセスランキング早川由紀夫の火山ブログ【放射能汚染マップ】見ておくべき原発の深刻なセシウム土壌汚染マップまとめ管理画面QRコードプロフィールAuthor:Kanji2001年、金銀が大上昇するというベクトルを確信。その戦闘記録を叙述するブログ。石原莞爾に関する本で、今後この本を上回る決定本は出てこないでしょう。石原に関して出版された主要な著作をほぼ全て網羅しています。(02/24)Kanji:武漢肺炎ウイルスに罹患した中国人を歓迎し、日本国民の生命を二の次にしたのは我々が選挙で選んだ政治家たちです。この際、実力不足は明らかで間違いなく大混乱するだろうけど、日本第一党の政治家(政治家と呼べる?しかし、荷疥よりはマシでしょう)に任せたい。振り子は振り切りすぎるくらいでいいのです。1金投資家必読書です。2銀鉱株投資に興味のある方へ推薦図書です。商品第5波が残っている事が、納得できます。■人生&「Kanji戦記」!・女性は男性と違って時間がない・美しい花はレンタルすれば良い・資産家にとって最も大切なこと・愚や愚や、若を如何にせん視聴推薦youtube・歴史に残るブータン国王の国会演説https://youtu.be/GamBapMjbyY日本のマスメディアが完全無視の映像。日本人必見のyoutube。~歴史を越えた友情https://youtu.be/cTRfPNEPR-A統治された民族性はこれ程までに特亜とは異なる。・世界が語る神風特別攻撃隊―カミカゼはなぜ世界で尊敬されるのかhttps://youtu.be/buELxe1Wwa4神風特攻隊は軍艦に体当たりした。民間人を巻き込む自爆テロとは全く違う。・韓国人によるレイプの歴史https://youtu.be/hRYyVLn-8NMロシア人と朝鮮人が多数の日本人女性をレイプしていた証言。FC2ブログのテンプレート。