正秋による講演の内容をプレゼンテーションスライドと音声ファイルによって提供するものである。IDCでは国内企業のエンタープライズストレージシステム保有容量が2023年に120EB(エクサバイト)に達すると予測している。この保有容量の伸びを牽引しているのは、デジタルビジネス、リアルタイムデータ、非構造化データ、AIやIoTなど国内企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)に関わるデータ群である。データの保有場所はオンプレミスからパブリッククラウド、さらにエッジにまで渡り、データやストレージの運用管理の複雑化が多くの企業の課題になっている。本講演では、ハイブリッドクラウド環境などでの膨大で多様なデータ管理の課題を分析すると共に、ストレージソリューションがその課題解決にどのように貢献していくかをテクノロジー(Software-Defined、オールフラッシュアレイ、NVMeなど)、提供モデル(クラウド、ハイパーコンバージド、オンプレミス従量課金など)、データ運用管理ソリューションの観点から考察する。Serviceの動向についてIDCがまとめたものである。寛は、「本事例以外にも、国内における先進的IT事例/ユースケースは数多く創出されている。IT後進国と言われている国内においても、ITを事業にうまく使いこなしているイノベーターは各業界に存在する。ユーザー企業には、このような事例を参照し、ITサプライヤーとうまく連携、共創しながら、視界を切り開いていくことが求められる」と指摘している。