9学会・団体が、将来生まれる子どもの「遺伝病」の発症確率を調べる民間企業の遺伝子検査サービスは商業主義だけに基づく取り組みで承認できないと強い懸念を示し、遺伝子検査に関する日本医学会のガイドラインに即した対応を求める緊急声明を発した(「読売新聞」2017年7月5日)。Consumer:消費者向け遺伝子検査サービス)大手のジェネシスヘルスケア社(東京)だ。同社は米国の解析技術を準用し、男女カップルの唾液のDNA解析を行い、「生まれる子どもに関する1050種類の遺伝病の発症率を予測する」としている。現在、日本人のDNAを検証する臨床試験をスタートし、来年中に一般向けのサービスを立ち上げる予定だ。(参考:ジェネシスヘルスケア社)恣意的な「生命の選別」につながる恐れあり先の9学会・団体の緊急声明によれば、遺伝病の発症率を調べるDNA検査は、妊娠や出産の判断に悪影響を及ぼす可能性が極めて強く、恣意的な「生命の選別」や安直な遺伝子スクリーニング(ふるい分け)の容認につながる恐れがあると指摘。問題が十分に検討されていない遺伝子検査は、国民に過度な不安を与え、社会的な混乱を招くリスクがある」と結論づけ、警鐘を発している。この緊急声明に対してジェネシスヘルスケア社の広報担当は「見ておらず、コメントできない」と述べている。行き着く先は“赤ちゃん脳”の「DNA操作」か?2015.11.04片肺を摘出して体内に海水を注射......。原因不明で治療法がなく多くの患者さんが回復をあきらめていた難治性のむちうち症。東京脳神経センターで進む独自の治療で、めまい、動機、吐き気などの全身症状やうつ症状などの不定愁訴が大幅に改善しているという。その具体的な成果についてお話を伺った。...後藤利夫(ごとう・としお)新宿大腸クリニック院長。