介護用品・リフォーム利用することで、介護する方もされる方もラクになる介護用品。さまざまな種類のものがあり、品目によっては、介護保険で安くレンタルや購入ができます。13品目が介護保険対象です。『福祉用具』と呼ばれ、要介護認定されている場合は、安くレンタル利用できます。歩行器や手すりであれば、それぞれ安価でレンタル可能。呼ばれ、要介護認定されている場合は販売価格の1~3割負担で購入できます。介護保険を使える金額は年間10万円(毎年4月1日から翌年3月31日)と上限が決まっています。10万円を超えた場合は、超えた分は全額自己負担となります。上限に満たなかった金額を翌年に繰り越すことはできません。上記の特定福祉用具を介護保険の給付を受けて購入する場合は、都道府県の指定を受けた指定事業者から購入する必要があります。指定事業者は地域包括支援センターやケアマネジャーに確認しましょう。上記の特定福祉用具は通販でも、自己負担1~3割で購入できる場合があります。市区町村によっては、通信販売を指定事業者の対象外にしているケースもあるので、あらかじめケアマネジャーなどにご確認ください。介護保険対象外の介護用品いままでに出てこなかった介護用品は、介護保険対象ではありません。どこで借りても、どこで買っても全額自己負担となります。主なものに、下記があります。・シューズ(介護靴)・杖(1本のステッキタイプのものや、折りたたみタイプなど)・シルバーカー(シルバーカーや歩行車は、持ち手の形などにより歩行器とみなされ、レンタルの1~3割負担対象になるものもあります)・握力が弱った人への便利グッズ・リハビリや健康のためのエクササイズ用品レンタルか購入、どちらがよいか?どちらにもメリット、デメリットがありますから、それを理解した上で、うまく使い分けるのが賢い方法です。レンタルの場合<メリット>・初期費用がかからず、高額なものでも安く使うことができる・身体の状態に合わせて、使用する商品を気軽に変更できる・レンタル事業者が、設置を行い定期的にメンテナンスもしてくれる<デメリット>・商品の種類やデザインが少ない・誰かが使っていた商品である(ただし、使用する最初の1人目になる場合もある)・いつか返却する商品なので丁寧に扱う必要がある・介護保険の手続きなどが少し面倒なお、レンタルの契約をする場合には必ず規約を確認してください。契約期間や故障の対応などは、会社によって異なります。確認の上で、契約書にサインをしてください。株式会社プロトメディカルケア.。