民間機の機体記号については、国際的に統一された表記法が存在する。国籍を表す英字1〜2文字と、国ごとに定めた区分で数字や英字4〜5文字を組み合わせて表記されている。国土交通省で使用される機体も含む)には「JAxxxx」という表記がされている。「JA」が国籍を示し、後の「xxxx」が国土交通省の規定によって定められた機体の固有番号である。その表記例の一部を挙げる。†かつて、運輸省(国土交通省)では民間機に対して以下のように登録番号を割り振り、一度使用された番号は、その機体が除籍された後は原則再利用しないこととされていた*3。熱気球しかし、1990年代以降は登録機数の増加によってこの方式ではまかないきれなくなり、(8000番台に限って)順次欠番を割り振っていったため原則が崩れ、現在は「JA+3桁の数字+英字1字」「JA+2桁の数字+英字2字」という方式に改められている*4。大東亜戦争前は「J-ABCD」という英国に似た表記法*5であったが、戦後の1952年に民間航空が再開されたとき、現在の表記法に改められた。軍用機の機体記号は各国が独自に定めており、一部は軍事機密とされている。航空自衛隊のナンバー付与法を次に示す。†アメリカ空軍機では機体発注年度の下2桁と、その年度に発注された何番目の機体であるかを併記して機体記号としている*6。「88-0465」であれば「1988会計年度(1988年9月〜1989年8月)の予算で465番目に発注された機体」となる。†アメリカ海軍機(海兵隊所属機も含む)の機体記号は、空軍とは違って単純に「納入された順」に通し番号を付けていく方式で、「ビューロナンバー」と呼ばれる。海上自衛隊機は、下記の通り4桁の数字のみで機体記号としており、機種ごとに以下のように割り振っている。航空自衛隊機の機体記号はアメリカ空軍の方式と同様に「2桁-4桁」標記であるが、次のように定めている。用途及び機種ごとに予約された一連番号*8001〜:C-1/U-125A041〜:U-125051〜:F-15DJ/T-400071〜:C-130091〜:B-65(現在は全機用途廃棄)101〜:T-2(現在は全機用途廃棄)/B747-400151〜:YS-11201〜:MU-2(現在は全機用途廃棄)/F-1(現在は全機用途廃棄)/T-33A(現在は全機用途廃棄)/XC-2251〜:U-4301〜:F-4EJ/EJ改451〜:E-2C471〜:CH-47J501〜:F-2/E-767551〜:UH-60J601〜:T-4801〜:V-107(現在は全機用途廃棄)/F-15J/T-1A(現在は全機用途廃棄)851〜:T-1B(現在は全機用途廃棄)901〜:RF-4E/EJこのため、「02-8801」とあれば「1980年に納入されたF-15Jの第1号機」、「20-1101」とあれば「1992年に納入されたB747-400の第1号機」となる。航空科学博物館に展示保存。総理府(現:内閣府)所有機とされたために与えられたが、まもなく防衛庁に移管されて軍用機扱いとなり、航空自衛隊の機体記号(20-1101/20-1102)が与えられたため登録抹消されている。3機目の導入に備えて「JA8093」も予約されていたが、導入が見送られたため現在も使用されていない。例外も少数ながらあった。英字の"I"、"O"、"S"は、数字の「1」「0」「5」と混同するため使用不可。神風号は「J-BAAI」、日本号は「J-BACI」という具合だった。E-3はビューロナンバーに似た、製造ナンバーも与えられている。これとは別に米海軍のビューロナンバーも与えられている。コックピットにはこの数字が標記されている。