執行役員)が、各国の通商政策・戦略や、その攻防の舞台裏、トリビア(豆知識)などについて、分かりやすく解説します。英国のEU離脱やトランプ米大統領の登場などにより、各国の通商政策は激変の時を迎えており、変化を見据えた対応が急務です。競争から取り残されないためのヒントを提供します。老中を務めていた時代には、日本国内で次々とイノベーションが起こっていった。田沼の政策を追い風に次々とイノベーションを起こしたのが平賀源内だった。世界には1億5200万人の児童労働者がいる。日本の総人口より多い子どもたちが大変な労働を強いられている。それに対する日本人の意識は極めて低い。日EU・EPAの署名や2019年初頭の発効が見込まれるTPP11など、日本企業をめぐる通商環境は激動期に突入している。2019年には、TPP11や日EU・EPAが発効される。日本と世界を取り巻く通商環境が劇的に変わる中、日本企業は何を備えておくべきなのか。日本企業の半数以上がまだ有効活用をしていない自由貿易協定(FTA)。TPPなど、多様な通商交渉に臨んできた元TPP担当大臣の甘利明議員は、その交渉の過程を赤裸々に語る。経済の活性化につながると期待される自由貿易協定(FTA)。日本企業のFTA使用率は5割を下回る。中国における「知財侵害」の訴訟の原告を国別に数えてみると、気になる点が一つ浮き彫りになる。サンタがクリスマスに配るオモチャを、フィンランドからの輸入と捉えれば、現時点では3.2%の関税が課される。オモチャの安全確認などの作業も必要だ。明治の思想家、岡倉天心が書いた『東洋の理想』は、「アジアは一つである」という一文から始まる。「3Dプリンター」の進化と普及により、2040年までに世界の貿易の40%がなくなる可能性がある。同時に「銃」が国境を越えて普及し、日本の治安が悪くなることも懸念される。米国がシリアにミサイルを撃った4月6日、トランプ大統領は習近平国家主席と初の会談に臨むために、大統領専用機に乗っていた。機内では「スター・ウォーズ」を観ていた可能性が高い。すべてのものに言葉や名称が存在することは、聖書において極めて深遠なテーマとして扱われている。通商の世界に必須の「HSコード」もまた、あらゆる品目に番号を付与している深遠な存在である。