EYE株式・債券の発行市場にフォーカスしたニュースサイトです。:スポーツフィールド<7080>の篠﨑社長、アスリートと企業をつなぐ2019年12月26日26日、スポーツフィールド<7080>が東証マザーズに上場した。初値は付かず、公開価格の2730円の約2.3倍となる6280円の買い気配で引けた。同社は現役の体育会学生や競技経験のある社会人、アスリートを対象にスポーツ人材採用支援事業を手掛ける。篠﨑克志社長が東京証券取引所で上場会見を行った。―初値が付かなかった投資家からの高い評価に感謝するとともに、身が引き締まる。株価自体はマーケットが決めるためコメントできないが、スポーツの価値を評価してもらえたのではないか。役職員一丸となって業務にまい進し、企業とスポーツの価値を高め可能性を広げていく。情報開示をしっかり行い投資家から信頼される企業になりたい。―株式の売り出しが多いが、経営体制に変化はあるのか永井淳平CFO:調達資金の使途が限定的であるため、一定の流動性を確保するためにこのように(売り出しが多く)なった。―上場のタイミングの背景に、事業構造の転換などがあるのか篠﨑社長:今年、ラグビーのワールドカップがあり、来年には東京オリンピック・パラリンピックが控えるなかで、スポーツカンパニーとして成長を遂げるには、今上場することがベストと判断した。―体育会に学生が集まりにくいと聞くが、体育会学生数についてどう見るか大学の体育会に入る学生を増やす活動も重要で、高校などに向けて積極的なキャリア教育支援を行いたい。永井CFO:何よりも卒業したスポーツ人材が活躍する事例をたくさん作ることで、高校から大学に上がる過程でスポーツを止めてしまう学生が、続けるメリットを感じてもらえれば母数が増えていくため、しっかり啓蒙活動を行う。―どんな業界の企業がクライアントになるのか篠﨑社長:一般的な求人事業と大きな差はない。不動産やサービス業で、営業職や販売職へのニーズが大きい。企業規模は提供するサービスによって異なる。―実際にどれぐらい成約しているのか永井CFO:目論見書に記載してないため詳細の開示は控えたいが、新卒の紹介事業では1人当たりの成約時の定価が90万円で、年間の紹介事業の売り上げを割り戻すと承諾人数が出る。5300人よりも多少小さくなるが、そのようなイメージで見てもらいたい。―就職活動の早期化は収益に影響するのか篠﨑社長:現時点では、ネガティブには捉えていない。就職イベントで早期に企業との出会いを求める学生もいれば、認知度を高めたい企業も存在する。双方が出会う場を作るきっかけになる。永井CFO:季節性による業績変動リスクが小さくなっていく。アナログな関係性で大学1~2年生と接点を持つことができているため、通年化や早期化につれ、マーケットの拡大余地があるとポジティブに捉えている。―新事業のデュアルキャリア制度について篠﨑社長:アスリートのセカンドキャリア問題を解決する事業と考えている。(アスリートが)スポーツを続けたいとしても、競技単体では生計を立てられないものがある。アルバイトを並行した場合、引退後にセカンドキャリアの問題が生じる。就労経験を積める就労先を案内し、引退後にビジネスの世界に円滑に移行できるサポートを積極的に行う。スポーツを続けることがリスクではなく、競技経験を積んだからこそビジネスで活躍できることを示す支援をしたい。―人材会社からスポーツ総合会社へ転換するというが、総合会社とは何か幼少時から老後まで、スポーツの価値や可能性を広げる事業がある。小さい頃にはスポーツをするきっかけを作り、スポーツを通して成長するなどの場面で、その傍らに当社がある、という展開をしていきたい。社会人になり機会が少なくなっていくなかで、再びスポーツをするきっかけを作り、皆で楽しんだり応援するなど、さまざま場面にビジネスの可能性がある。―プロ野球巨人軍などで活躍した仁志敏久氏を始めとするアンバサダーの役割について我々の理念に共感してもらっており、スポーツの普及や価値を高めるCSR的な役割に積極的に取り組んでもらいたい。永井CFO:元野球選手とパラリンピアン、スポーツビジネス領域の第一人者といった異なるタイプのアンバサダーがいる。彼らがさまざまな場所でスポーツの価値を高める活動をする際にスポーツフィールドの名前を背負ってもらえれば、スポーツの価値・可能性をさまざまな場所で発揮するという当社の理念に一致する。そのような人がいれば今後も(起用を)検討していきたい。―厳しくなったとされる上場審査で注意した点は篠﨑社長:東証の審査部の担当者にいろいろな指摘を受けたが、どれも会社を良くしていくために大切なことばかりだった。審査が厳しくなったとよく聞くが、審査で会社が一層成長できた。当たり前のことを当たり前にすることが重要だった。永井CFO:審査の実務責任者として、会社が持続的に成長するために必要なガバナンスの面や、上場後に長く継続的に成長できる体制が整っていることを確認してもらった。―株主還元について篠﨑社長:当面は財務基盤強化を目的に内部留保をして、しかるべきタイミングで配当を考えたい。2016本情報の正確性には万全を期しておりますが、情報は変更になる場合があります。第三者による人為的改ざん、機器の誤作動などの理由により本情報に誤りが生じる可能性があります。本情報は、情報の提供のみを目的としており、金融商品の販売又は勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっての最終決定は利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本情報に基づいて行われる判断について、株式会社キャピタル・アイは一切の責任を負いません。本情報の著作権は、株式会社キャピタル・アイ及び情報提供者に帰属します。一切を固く禁じております。