Videoでリリースしました。teamとパートナーシップを結び、F1のピットレーンからチームのガレージまでユーザーにあたかもチームの一員であるかのようなリアルな体験を提供出来るようになりました。ピット外でのインタビューや、F1のレースカーからの眺めといったレースを全角度的に楽しめる豊富な内容もF1ファンにとってたまらないものになるはず。ヘッドセットがあれば言うことなしですが(とはいえ現状はまだ持っている人が少数)、なくてもFaceebookのウェブサイトやモバイル・アプリで楽しめるという点も見逃せません。Daveyは「ニュースやスポーツ、コンサートその他様々なイベントで今まで誰も体験できなかったような新しい次元の楽しみ方を提供できるようになるでしょう」と語っています。スポーツ観戦そのものは現在のところテレビでも出来ますし、選手の情報やプレイバック、解説者による詳しい説明などはテレビの方がスタジアムに足を運ぶより多くの情報を得られます。それでも人々がスタジアムで観戦するのを好むのは、その場の臨場感や雰囲気を楽しみ、興奮を周りのファンや友人たちとシェアしたいというのがあるでしょう。VRヘッドセットを装着すれば、その両方をスタジアムの座席に座っているよりもリアルに体験できるようになるかもしれません。Studioというプロダクション・ユニットを編成しており、もうすぐVRアプリをリリースするようです。Joshuaのヘビー・ウェイト級タイトルマッチやツール・ド・フランスといったスポーツから映画、ニュースまで2016年中に全部で20以上の内容が楽しめるようになります。フォースの覚醒』の360°のビデオをプロダクション会社とともに制作しており、この分野の先駆者と言えます。今回のF1コンテンツがきっかけで今後、VRコンテンツがSNS上で増えていくことになるかもしれませんね。TechがAPIを提供開始。2016.03.29SHARE:いくつになっても失敗しがちなのがお酒。飲み過ぎてしまって、翌日の朝を二日酔いで迎える、なんて体験はなかなかなくならない。アルコールが好きだが、コントロールしながら楽しめるようになりたい人には朗報だ。現在、新たに学習型アルコールガジェットの開発が進んでいる。学習型アルコールガジェット「TISPY」は、アルコールセンサーとメモリーカードを組み合わせることによって、体内のアルコール濃度を測定...この記事を読むいくつになっても失敗しがちなのがお酒。飲み過ぎてしまって、翌日の朝を二日酔いで迎える、なんて体験はなかなかなくならない。アルコールが好きだが、コントロールしながら楽しめるようになりたい人には朗報だ。現在、新たに学習型アルコールガジェットの開発が進んでいる。学習型アルコールガジェット「TISPY」は、アルコールセンサーとメモリーカードを組み合わせることによって、体内のアルコール濃度を測定・データを蓄積する。いになったかどうか」を入力することで、TISPYが学習し、ユーザにパーソナライズされる。次回、お酒を飲む際には、二日酔いになる前にお酒を抑制する通知を出したり、酔いがさめるまでの時間を予測してくれたりする。利用には、SDカード、もしくはFlashAirが必要で、FlashAirをセットすると、スマートフォンと接続でき、現在開発中のアプリとの連動が可能だという。アプリと連動させることでm過去データログを確認し、飲みすぎた月には「休肝日」等を設定できる機能や、酔いがさめるまでの時間を予測してくれる「酔いさめ予測タイマー」機能など、様々な機能を開発中だ。現在、「TISPY」はMakuakeでクラウドファンディングを実施中。目標金額150万円に対して、すでに430万円弱を集めている。残り日数は90日以上あるので、まだまだ伸びそうだ。飲み過ぎとおさらしたい人は多いのかもしれない。2016.03.29SHARE:自宅の様子を外出先からスマートフォンで確認できるホームモニター、ペットモニター。家庭でもしばしば見られるようになってきたこういった製品の多くは、固定したカメラの角度を変更できたりする程度で、1台のカメラで自宅の様子を隅々までチェックできるというわけではない。この点を解決してくれそうなのが、現在、Indiegogoでクラウドファンディング中の「Rook」だ。自宅の中を飛び回り、リアルタイムでスマ...この記事を読む自宅の様子を外出先からスマートフォンで確認できるホームモニター、ペットモニター。家庭でもしばしば見られるようになってきたこういった製品の多くは、固定したカメラの角度を変更できたりする程度で、1台のカメラで自宅の様子を隅々までチェックできるというわけではない。この点を解決してくれそうなのが、現在、Indiegogoでクラウドファンディング中の「Rook」だ。自宅の中を飛び回り、リアルタイムでスマートフォンに映像をストリーミングすることができる、世界初の家庭用・宅内ドローンだという。Indiegogoでは、記事執筆時点で約48,000ドルの資金調達に成功している。この「Rook」はHDカメラを搭載した小型のドローンで、普段は自宅内にセットした充電台に待機する。宅内のWi-Fiルータ等でインターネットに接続しておけば、外出先からスマートフォンのアプリを使って遠隔操作することができる。自宅内を飛行して、その様子をストリーミング中継をすることができるというわけだ。ボタン操作だけでなく、音声コマンドにも対応しているという。部屋と部屋の間に扉がなければ、別の部屋にも飛行していき、その様子をチェックすることができるというすぐれもの。小さな子どもやペットの様子を外出先から確認することができる。「ドアの鍵を閉め忘れてたかも」、「サイフがない、自宅に置き忘れたかも」、「火元の確認をするのを忘れた!」など、自宅を出た後にハッとする経験をしたことがある方は多いのではないだろうか。「Rook」があれば、そんな時でも家まで戻らず、アプリを起動して宅内を確認する、なんていうことができそうだ。市販予定価格は200ドルで、Indiegogoのクラウドファンディングでは129ドルの支援から「Rook」1台を手に入れることができる。(スタート時は99ドルだったが、既に限定数終了)。発送は2016年12月が予定されている。一世を風靡したフラッシュセールサービスは、現在、厳しい局面にさしかかっています。代表格のGrouponは、2015年9月、1100人の解雇と7カ国からの撤退を発表しました。staff一世を風靡したフラッシュセールサービスは、現在、厳しい局面にさしかかっています。代表格のGrouponは、2015年9月、1100人の解雇と7カ国からの撤退を発表しました。今回、フラッシュセールサービスを展開するLivingSocialは、全従業員の50%〜60%に及ぶ280人の従業員を解雇しました。CEO・Thakarが就任した2014年7月から現在までに、総合して約900人もの従業員が解雇されたことになります。解雇対象である従業員の主な職種は、カスタマーサービス。今後の業務は、外部にアウトソージングされる予定です。ちなみに、Grouponによる1100人解雇の際も、主な対象職種の1つはカスタマーサービスでした。Offer)」に新たに参入するとのこと。提携先の飲食店にて代金を支払う際、LivingSocialに登録されたクレジットカードで支払うと、ディスカウントを受けることができるというもの。店舗側にディスカウントの主導権があり、ディスカウントする時間や割引率を自由に決めることができます。3都市で試験運用していて、いくつかの飲食店と提携しています。LivingSocialは、この新たなサービス展開のために、資金調達を進めています。Partnersから、これまでに総合9億ドル以上のを調達しているLivingSocial。新たに参入する予定のCLOサービスは、すてに多くの企業が事業展開しており、容易な道のりではありません。新規サービスへの参入が、吉と出るのか凶と出るのか。今後のLivingSocialの動向が、すべてを明らかにするでしょう。2016.03.29SHARE:輸送テクノロジーは厳しい業界である。インドではなおさらだ。状況をチェックしてみるとよいだろう。この市場競争の中で、両社はインドの顧客を呼び込むためにいくつもの異なるサービスやカスタマイゼーションを行った。対応タクシー、現金支払いなどである。輸送テクノロジーは厳しい業界である。インドではなおさらだ。状況をチェックしてみるとよいだろう。この市場競争の中で、両社はインドの顧客を呼び込むためにいくつもの異なるサービスやカスタマイゼーションを行った。対応タクシー、現金支払いなどである。アメリカで試験的に開始したサービスの猿まねとみていた。新たな試みは時には失敗することもある。木曜(3月10日)に日用品と食品のデリバリーサービスを終了することを発表し、最も得意な分野である輸送ビジネスに集中するとした。同社ブログでこう表明している。当社は10億人の人々を輸送するシステム構築に集中するため、今回この2つの実験的サービスを終了し、お客様により良いサービスを提供すべく、ここから得た教訓を生かしていく所存です。インドにさらに力を入れようとする最近の動きを発表したのと同日に行われた。バンガロールにアジアのエンジニアリングセンターを設立した。Thinktankアジア初のエンジニアリングセンターをバンガロールに設立したことは、当社がインドへの投資に最大限の努力を投じている証です。このチームがインド中で目覚ましく成長しているビジネスをサポートし、そこからイノベーションが生まれることを心待ちにしています。昨年来、一貫してインドでの競争を激化させており、コア技術への投資を集中させている。多方面に手を出そうとしていることについては、多くの投資家が疑問を投げかけていた。この勝負に敗れるのではないかと予想していた。ような大規模なライバルと争うのであれば、ピンポイントで焦点を絞るべきです。こんなに競争が激化しているのにいくつもの作戦を実行して彼らに勝つのは不可能でしょう。他の投資家も同意している。「実験することに問題はありません。企業のコアとなるサービスに沿ったビジネスに特化すべきです。インド部門のチーフはこのように述べている。食品の配送をインドでやってみるというのは正しくないでしょう。インド特有の事情は何なのかを見つけ出し、それを解決するのが正しく、他社が他国で行った実験をコピーするべきではないのです。Wikipedia.インドで成功したスタートアップは収益をより高めようと、コア事業以外のビジネスへの参入をこれまでいろいろ試みてきた。よれば、食品と日用品の売上は小売業の全売上のおよそ3分の2以上を占めており、2020年までには6,860億米ドルに上ると予想されている。食品はマージンの高いビジネスであり、利益重視のスタートアップが売上を伸ばそうと安易な選択をすることがある。他の輸送アプリ、たとえばGo-Jekはそこそこの成功を収めているものの、インドではそれが困難であることがわかってきた。このビジネスは容易ではない。いった専門店を今でも好む傾向にある。先月終了し、Amazonインドのサービスもまた、これといったトラクションは得られていない。シャツや携帯電話を売るのとは違います。コマースストアになることはできません。オフライン店舗で食品販売を何年も運営しており、サプライヤーやローカル販路に関してノウハウがあります。その経験をオンライン販売に生かしているのです。氏)ある投資家はこう述べている。これは一か八かのチャレンジであり、多くの資金がこれまでに投じられています。実験は必要でしょうが、自社のコア事業と関連のないものには大金を投じるべきではありません。2016.03.29SHARE:国内人材系の優等生が大きな勝負に打って出る。よる資金調達の実施を発表する。Ventures、三井住友トラスト・インベストメント、電通デジタル・ホールディングス、グ...この記事を読む国内人材系の優等生が大きな勝負に打って出る。よる資金調達の実施を発表する。Partnersの10社。事業の拡大に使われる。同社はこの発表と同時に、5月からクラウド型の採用管理システム「HRMOS(ハーモス)」の提供を予定していることも公表する。ビズリーチの創業は2009年4月。入れることはなく、ダイレクト・リクルーティング事業等の収益によって運営をまかなってきたという。現在の従業員数は3月時点で571名と、その規模は海外スタートアップと比較しても遜色はない。資本政策面の状況を考えれば、このままプライベートカンパニーとして事業継続することもできた同社がなぜ、このタイミングで大きく打って出たのか。そこにはビズリーチ、careertrek(キャリアトレック)に次ぐ「第三の事業」の可能性に魅せられた南氏の姿があった。求人検索「スタンバイ」から始まったクラウド型事業の可能性ビズリーチが提供するスタンバイ・カンパニーさて、彼らの今回の大型調達を理解する上で、ATS(アプリカント・トラッキング・システム)について少し解説しておいた方がいいだろう。バックオフィス系、採用後のパフォーマンスデータの管理など、採用から就労時、離職などの状況を総合的に判断する仕組みとして米国を中心に利用が広がっているものになる。以前ビズリーチの展開する「スタンバイ・カンパニー」を取材した際に少し書いたので詳しく知りたい方は参照されたい。ビズリーチ「求人検索スタンバイ」が完全無料の理由は「ATS」にありーー採用管理「スタンバイ・カンパニー」を一新ビズリーチの展開は少し複雑で、求人検索のスタンバイと採用管理のスタンバイ・カンパニーがある上に、また新たなクラウド型採用管理サービス「HRMOS」を立ち上げようとしているところだ。以前、ビズリーチ取締役でスタンバイ事業を牽引する竹内真氏に話を聞いた際は、より深い、例えば採用者のデータを採用後までトラッキングしてパフォーマンスを計測するような複雑なサービスはしばらく手がけないということだった。昨年10月時点での話なのでそこから動いたのだろう。因みに南氏の話では、現在、ビズリーチはカンパニー制を導入しており、竹内氏はインキュベーション・カンパニーの統括としてHRMOSをはじめとする新規事業をこれまで以上に手掛けることになるという。調達が示すメッセージは「とことんやろうよ」2015年5月に発表された求人検索スタンバイ「これまでずっと黒字で最終利益が出ていましたから(調達の)必要がありませんでした。ルクサ(共同購入サービス)の売却益もあったりしましたので(新規事業への投資を含めて)自分たちの収益でやってこれたんです」(南氏)。冒頭の指摘の通り、同社はプライベートカンパニーのまま成長が可能な状況だった。それを変えたのが竹内氏らが手掛けるスタンバイの可能性なのだという。「スタンバイがきっかけなんです。新しい時代の求人サービスになるんじゃないかなとワクワクしてるんです。これまでのビズリーチ、キャリアトレックに加えた三つ目の事業の柱を成功に導くためには、外部からの資本を受け入れて勝負したいというのがありました。今年の4月で(創業して)7年目になります。私は元々、人材業界の仕事をやっていたわけではありません。原点に戻って(この採用の事業を)客観的にみると、採用してお金を払って終わるのがもちろん大事なのですが、やはり非効率が多い。本来は採用した方が会社の中でどれぐらいのパフォーマンスを出しているのか、どれだけ貢献しているのか、そういうデータや結果が大事だと思うのです」(南氏)。ヒトモノカネというリソースの調達は常に結果とセットになる。形式的に資産への換算結果が分かりやすいカネやモノ(資材)と違い、「ヒト」は確かにビルになるわけでも高値で売り買いできるわけでもない。(スポーツ選手とかはもしかしたら少し似てるのかもしれないが)ここを解決できないのかーーダイレクトリクルーティングはマーケティングに近く、これをテクノロジーでサポートするようなツールがあれば、定量的に人事採用を評価・判断できる。採用後のデータを活用することで人材の獲得効率をあげるのが、米国中心に利用が進む主なATSの考え方になる。確かに米国と日本では市場規模の差による人材流動性の違いや、利用する側のリテラシーに差によって利用状況の様子は違うと思う。国内でこの分野ではセールスフォースから支援を受けるCYDASなどが好調という噂を聞くが、やはりまだまだ採用後のことよりも、いい人材をどう採用するかという入り口の方が主たる話題になりやすい。南氏は取材の最後、踏み込んで事業拡大に突き進む理由をこんな風に語ってくれた。「(ネットベンチャーの土壌を)一つ上の世代の方々が切り開いてくれました。)『世の中をどう変えるか考えなさい』と20代の頃から常々言われていました。世の中の働き方や個人の生産性をどう変えるか。ここに私は意義を感じてるし、こうやって応援してくださる人たちがいる以上、もうとことんやろうよと、そう思ったんですね。今回調達をした一番のメッセージはそこにあります。うまくいく時もあればいかない時もあります。現状維持は下りエスカレーターに乗ってる、そういう世の中になってると思うんです。誰かがやるなら、自分たちがやればいいんじゃないかな」(南氏)。TechがAPIを提供開始。