〜確率論と決定論の融合による寿命予測で事故ゼロ社会を実現しよう!〜最近、保全費の最適化ということに大変関心が向けられています。これは一つには競争が非常に厳しい状況下で、出来るだけ要らない無駄な保全費は省きたいということに理由があります。一般に適正な保全費は、設備の評価額の3〜4%であるという話を良く耳にします。保全費の最適額が幾らであるかということは、現実には具体的に良く解っていません。古い考え方としては、保全費を減らせば故障が起こり損失が増え、保全費を増やせば故障は減るけれども経費が増えるので、保全費の出費と故障による損失との和を考えて、その和が一番小さい条件として最適な保全費が決まるという議論があります。これは、経営工学的な方法論に基づいた考え方ですが、最近は事故を絶対起こしてはいけないという社会からの厳しい要求があります。極端な例として、10年に一度ぐらい事故が起きても、小さな事故であればその方が安いといった議論は通用しない環境にあります。いわゆるコストとの妥協による最適化という考え方が基本的に受けいれられないとすると、マネジメントすなわち設備管理の場面で、新たな方法論によって事故ゼロという課題に取り組むことが要求されていることになります。Cost)という概念で考えるべきであると言われています。それは、初期投資額が安くても、使用中の運転費や保全費が高ければ、全体すなわち設備の建設から廃棄までのライフサイクルを通して考えると有利ではなくなるので、投資戦略はトータルで最もコストが安いものを選ぶべきであるという考え方です。確かに分かり易いのですが、LCCが普及しない最大の理由は、ライフサイクルが分からないことにあります。従って、これからの設備管理技術では、余寿命をいかに予測するかが最も重要なポイントになると言うことが出来ます。これまでは、余寿命を確率で表現するのが一般的でした。起こり得る原因が多数あり、どの原因で故障するか分からないので、今迄の経験から、平均して推定することになります。いう過去の経験値を統計的に分析することにより、使用年数に依存して現象を故障率すなわち故障する確率で表現することが出来ます。それには幾つかの問題点があります。過去のメンテナンスが不適当であれば、その時の故障率は大きく、その後メンテナンス方式を変更したとすれば、もう過去のデータは使えません。設備が老朽化してくると現在の故障率は過去より大きくなることも考えられます。いう意味では、全体をひっくるめた平均値的な寿命というものでは予測の精度は十分ではありません。従って、対象とする設備の過去における故障実績の平均値に基づいて故障の可能性を評価する方法ではなく、対象設備固有の条件から寿命を個別に予測する方法が必要になります。それは、一般に故障物理と呼ばれている故障のメカニズムに基づいて発生の可能性を評価する考え方です。以前から、この両者の考え方の得失について、すなわち確率論か決定論かという議論が繰り返されています。