2014)が8年ぶりに改定されました。「下水道管の耐震設計Ver.2」において、最新の2014年版と2006年版の基準を選択可能にし、2014年度版で変更された以下の項目に対応します。一体構造管きょに「下水道用ポリエチレン管」を追加。管きょ本体の鉛直断面計算時の地盤反力係数の算出方法が変更。管径800mm以上の管きょについては、周面せん断力τを考慮。鉄筋コンクリート管などの剛性管きょのレベル2照査において線形解析で断面力を算出した場合は、M(発生モーメント)<Md(等価線形計算により換算した破壊保証モーメント)で照査してもよいと規定に追加。V耐震設計編」に変更。以下にその概要を説明します。一体構造管きょとして、下水道用ポリエチレン管を新たに追加します。参考に管軸方向の照査の管体のひずみに対しての計算を行います。K-14の呼び径50〜300mmまでの管種データを登録します。khを用いておりましたが、2014年版では、動的変形係数を用いた地盤反力係数を用いてフレームモデルを作成します。管径800mm以上の管きょについては、周面せん断力τを考慮することを基本とし設計します。:表層地盤の動的変形係数(kN/m2)νD:表層地盤の動的ポアソン比Rc:管きょ図心半径(m)τ:地震時周面せん断力(kN/m2)GD:表層地盤の動的せん断弾性係数(kN/m2)Hg:表層地盤の厚さ(m)本製品では、周面せん断力τは、管径に関係なく考慮・無視の状態を選択し設計することができます。破壊保証モーメントMBではなく、線形応答時の等価線形計算により換算した破壊保証モーメントMdを用いて計算することができます。=0.25・PB・r+0.165・W・rMd=0.318・Pe・r+0.239・W・rここで、W:管きょの自重(kN/m)r:管きょの管厚中心半径(m)ここで、弾性応答時の荷重Peは、非線形応答時の荷重比PBとの荷重比の補正係数Cs(=PB/Pe)を入力し算出します。液状化の判定では、平成24年と平成14年の道路橋示方書に準拠した計算を行うことができます。2006年版耐震対策指針を基準に選択した場合は、液状化の判定は、新しい基準の平成24年だけではなく、平成14年を選択し検討することができます。おわりに今後、ユーザ様からのご意見,ご要望を取り入れ改善・改良を加えて参ります。VRシステム・パーキングソリューション・ECOソリューション>>その他ソリューション。