「日本の石油貯蔵量は世界一だ」と題する記事を掲載した。中国がエネルギーの確保に奔走し周辺国との領土問題などを引き起こしている。(出典:https://www.youtube.com/embed/lZ3sIeQsiyw)石油は現代の工業国における社会の発展の命脈であり、世界的に重要なエネルギーだと指摘し、経済発展、社会の安定、国の安全を保障する基本的な条件の1つとなっており、国の総合的な力を表す大きな要素であると続けた。中国などでは多くの人が、日本が貧油国であるという印象を持っていると指摘した。意外なことに、日本の石油貯蔵量は世界トップクラスなのだと続けた。日本には大きな油田はなく、自ら生産することはほぼないと述べtあ。他国から石油を購入したのち、その半分を貯蔵していると続けた。これを長年続けるなかで、知らず知らずのうちに今や世界一のレベルにまで石油貯蔵量が増えたのだと説明している。石油の備蓄はとても重要で、国の安全を確保するには90日前後の石油を確保する必要があると言われている。米国の石油備蓄量は140日程度だが、日本はこれを大きく上回る日数分の石油を備蓄していると紹介した。よれば、2017年3月末現在の石油備蓄量は約208日分(石油の備蓄の確保等に関する法律を基準に換算。国際エネルギー機関(IEA)換算では約170日)となっている。日本がこれほど多くの石油を備蓄しているのは、第2次世界大戦で石油を絶たれたことを窮地に追いやられた時と同じ轍を踏まないようにするためのように見えると警戒感を持って伝えた。ひとこと第2次世界大戦で石油を絶たれたのではなく、白人至上主義者ともいうべき米国のルーズベルト大統領による「排日政策」で鉄鉱石や原油の輸出が禁止されたため、対米戦争を仕掛けられ、引きずり込まれたのだろう。これにより、海外に保有していた植民地を手放すことになった。(出典:https://www.youtube.com/embed/Akuyj0dWwXs)大英帝国の植民地インドや米国の植民地のフィリッピンと日本が併合した朝鮮半島とは支配形態がまったく異なっており、併合せずに大英帝国や米国の様に支配する方が経費が掛からなかっただろう。併合したことで教育や衛生面での大幅な向上に資金や人材を投入する必要があった。経費が掛かる手法であり、植民というのとは本質的な差がある。ロシア帝国の南下への対抗であれば緩衝地帯として、消耗戦の戦場にするのであれば、投資や教育を施すこともない。単純に利用して利益を最大限にする仕組みにするのであれば、併合などは本来必要がない。今の、北朝鮮が中国にとっては米国の影響を受ける自由主義社会との緩衝帯の役割をさせているともいえるものだ。最近の記事(02/28)全体の耐久財受注は前月比0.2%減(02/28)教育バカの実態(02/28)新型ウイルス感染症例は累計で7万8497件に達した。(02/28)熱帯に属する国で新型コロナウイルス感染者が確認された。2.0QRコードSeesaaブログ。