Project】主宰の高橋洋明です。今回も本コラムをご覧くださり、ありがとうございます。今回も、ガイドラインの施行前後における薬剤師による製薬企業への評価を比較検討してみます。この検討によって、製薬企業の医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン(以下ガイドライン)への対応がうまく行っているのかどうかが検討可能になることでしょう。データはネグジット総研様が実施されたアンケート結果です。アンケート名は「ガイドラインに関する調査」です。本アンケートは、ガイドラインの施行後2ヶ月以上経過した時点で実施されました。この結果から、ガイドラインに準拠したガイドライン対応としてどのようなことがポイントになるのかを検討してみましょう。◆今回の調査について今回ご紹介する調査の概要をお知らせいたします。2019年6月1日以降の各製薬企業の情報提供活動の状況このアンケートでは、ガイドライン施行後の2019年6月1日以降、製薬企業やMRから医薬品情報の提供がどのような状況なのか等を薬剤師に尋ねています。ここから見ていきましょう。サンプル数468)この質問に対して、83.5%の薬剤師が「MRから直接医薬品情報の提供を受けた」と回答しています。6月1日~27日までの約1ヶ月弱で83.5%の薬局にMRが訪問していたということになります。これらの安全性情報の提供の必要性もあり、MRによる薬局の訪問や情報提供があったとも考えられます。ガイドラインの認知度2つめの質問は「製薬企業等に対して、2019年4月より、「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」が適用されていることをご存知でしょうか。この質問に対する回答を下記にお示しします。サンプル数468)この結果から、薬剤師の約2割がガイドラインのことを知っていて、約5割は聞いたことがあり、3割弱が全く知らないということがわかりました。遵守すべきものなので、薬剤師の関わりはありません。情報の受け手である薬剤師から見たとき、同じ人物のMRが、これまではいろいろと情報提供をしてくれたのに、2019年4月1日から突然説明してくれる情報が少なくなったり、全く情報を提供してくれなくなったなど変化してしまうと、戸惑う薬剤師は出てくることでしょう。少なくても上記の26.3%のガイドラインを全く知らない薬剤師ほど、なぜMRや製薬企業の情報提供活動が変化したのかがわからないために、MRや製薬企業に対して不満に思うかもしれません。質問1で「MRから情報提供を受けた」と回答した薬剤師の中で、その3割の薬剤師がガイドラインの存在を知らないとしたら、その薬剤師の対するMRの訪問やその際の対応によって、顧客満足度を下げてしまいかねないということも考えられます。)によれば、平成28年度の時点で全国の届出薬剤師数は約30万人でした。その3割、すなわち約9万人の薬剤師がMRや製薬企業の情報提供活動に対して不満に思っているとしたら、MRや製薬企業にとって由々しき事態に陥っている危険性があるかもしれません。このような変化に対して、薬剤師や医師がSNS等にガイドラインに対して批判的な内容の投稿していることなども散見されていますが、その数はまだまだ少ないです。・それを踏まえてMRや製薬企業の情報提供活動がどのように変化したのかを、ガイドラインを知らない薬剤師にきちんとお伝えする必要があるのではないかと考えられます。対応してしまったことで薬剤師との関係が悪化したMRもたくさんいるようです。このようなことを製薬企業の営業の現場に任せてしまうのではなく、本社でもMRをサポートできることを探して取り組むことが重要です。