(1/3)連載第2回の今回は、目玉機能「マルチテナント・アーキテクチャ」についてレビューしていきます。ライセンスの制限やアラートログの扱いや、3種類の「コンテナ」の違いなど、実際に評価する前に知っておきたい情報を紹介していきます。R1の新機能の中でも、特に注目を集めているマルチテナント・アーキテクチャについて説明します。Database」を包含する概念として、「マルチテナント・アーキテクチャ」という用語が使用されています。マルチテナント・アーキテクチャの概要と利点マルチテナント・アーキテクチャとは、どのような機能なのか、データベース統合にどのような利点をもたらすのかを説明します。マルチテナント・アーキテクチャとはマルチテナント・アーキテクチャは、複数のデータベースを1つのインスタンスに統合できる技術のことです。Database)と呼ばれる仮想的なデータベースを持つことでマルチテナント・アーキテクチャを実現しています。R1でも、従来のアーキテクチャに対応するデータベース(Non-CDB)は引き続き利用可能です。マルチテナント・アーキテクチャを使用したデータベース統合の利点マルチテナント・アーキテクチャを使用して、複数のデータベースを統合することにより、メモリ、CPUなどのリソース使用量を削減できることに加え、今までデータベースごとに行っていた起動・停止、バックアップ、パッチの適用を一括で行うことができ、運用コストを削減できます。事業規模の大きい企業では、事業活動の遂行をサポートする多くのITシステムが存在し、それぞれのシステムに対して通常1つ以上のデータベースが存在します。このため、企業全体で見れば、100を超えるデータベースが存在していることもさほど珍しいことではありません。そのような環境において、データベースを統合できれば、大幅なコスト削減が実現できます。運用コストの削減は大きな利点と言えるでしょう。物理マシンの削減を主たる目的としたマシン仮想化によるデータベース統合を用いた場合、統合前後でデータベースの数は変わりませんので、運用コストは削減できません。データベースの統合にはいくつかの方法がありますが、統合後の運用コスト削減ならびにデータベースに割り当てる処理リソースの削減を重視する場合、これまではスキーマレベルのデータベース統合が採用されるケースが多かったと思われます。12cより導入されたマルチテナント・アーキテクチャによるデータベース統合は、スキーマレベルのデータベース統合よりも一般に統合作業のコストを削減できます。スキーマレベルでデータベースを統合する場合、統合対象となるデータベースに同じ名称のスキーマがあると、いずれかのスキーマ名を変更する必要があります。これに伴い、アプリケーションの改修も必要となる場合もあるため、統合作業にコストがかかりました。マルチテナント・アーキテクチャを使用してデータベースの統合を行えば、スキーマ名の変更を行う必要はありません。コストを掛けずにデータベース統合ができます。Multitenantオプションの追加購入が必要です。OneでもCDBやPDBを作成することができます。CDBに格納できるPDBが最大1つに制限されるため、データベース統合という観点では実質的に意味をなさないと言えるでしょう。最大数のプラガブル・データベースが作成されました」が発生します。*行1でエラーが発生しました。Restart構成、DataGuard構成のいずれにも対応しています。12c以降に限定されます。12c以降にアップグレードする必要があります。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。