日本海に浮かぶ国内最大の離島、佐渡島(新潟県佐渡市)。この島で、地方に適した医療・介護の提供体制のモデルを示そうと、関係者の奮闘が続いている。「チーム全体のパフォーマンスが高まると、医師をはじめ、各職種が自らの専門性・能力を発揮できる。『協働』がなければタコつぼにこもり、コミュニケーションを失う。新潟港からジェットフォイル(水中翼船)で約1時間、東京から新幹線を乗り継いでも、最短3時間半でアクセスできる。朱鷺(トキ)が舞う豊かな自然、気候に恵まれ、独自の歴史・文化を育んできた島には、約5万5000人が暮らす。最近では、雑誌の特集で「移住しやすい街」で高評価を得るなど、Uターン、Iターン希望者からも注目されている。2015年9月14日号)では、「子育て世代(向け)」「高齢者(向け)」の両方で、最高位の三ツ星と評価された(同様の評価は110自治体中、6自治体のみ)。佐藤賢治院長は23年間、地域医療を変えようと奮闘してきた佐渡総合病院は、急性期病院として島内の医療の中核を担ってきた。佐藤院長は、30代半ばで大学医局の派遣医師として佐渡に着任。当初は、半年間の期限付きだったが、他の医師が任期を終えて帰っていく中、縁を感じ、ここに残ろうと決めた。以来23年間、地域医療の在り方を変えようとしてきた。佐藤院長は周囲に「俺たちは大それたことをやろうとしている」と話す。全国に先駆けて、地方に適した医療提供体制のモデルを示し、このモデルの実現のため、「地域医療を学ぶなら佐渡へ」と銘打ち、全国から医師をはじめ、多くの医療人が集まる未来を描いている。佐藤院長は、現在の医療・介護は機能分担が進むことで、むしろ「分断」を来し、従事者同士が「協働」から遠ざかっていると感じてきた。佐渡を含む地方では、関係者同士が協力を深めることが、提供体制の効率化、そして住民の生活を支える上でも、不可欠だと確信している。「関係者がお互いの強みを持ち寄りながら、コラボレーションすることが、ますます求められている」と訴える。■島全体で「途切れることのない機能分担」を関係者が互いの強みを持ち寄り協働する体制。この構想を実現するため、まず着手したのが情報の共有化だ。ICTネットワークで結び、参加施設が双方向で患者情報を共有できるようになった。「さどひまわりネット」は、佐藤院長をはじめ、島内の関係者が現場の視点で議論を尽くした上で、システムベンダーに開発を依頼した。電子カルテはもとより、検査システム、薬局システムなどからも、情報を自動収集できる機能を持たせ、幅広い施設との連携を可能にし、施設間の円滑なやりとりを促すコミュニケーションツールも整備した。患者情報に加えて、健康診断情報も共有され、多職種協働だけでなく、住民に対する医療の早期介入、予防や健康管理などに応用できる。状態が悪くなる前に、関係者につなげられるようにするのも、重要なコンセプトの一つだ。現在では、島内の78の施設、人口の3割近い1万5000人の住民が登録する大ネットワークとなっている。島の関係者が一体となって、これからの医療・介護体制を考える。この取り組みは着々と進んでいる。一つに結ぶための方策を話し合っている。協議会の取り組みの一つが、研修プログラムの企画・運営だ。ステーションなど、施設形態を問わず共通する「看護の実践力」を評価の軸に据える。その上で、本人の希望と実践力を考慮しながら、例えば急性期病院の看護師が訪問看護ステーションで研修したり、訪問看護師が急性期病院の病棟で学べたりするなど、柔軟な研修体制を目指している。このような交流は、地域の患者や高齢者を支えていく方法の共有にもつながる。病院の看護師が在宅での生活を意識したり、患者の状態が変化したりした場合、訪問看護師が病院と相談しやすくなるなどの効果も生む。予防や早期介入について学べば、患者のADLの悪化を防いだり、入院の頻度を下げたり、期間を短縮したりすることにもつながるだろう。求めるのは、島全体での「途切れることのない機能分担」だ。■コメディカルとの協働で医師の仕事に集中できるコメディカルの質が高まれば、医師の仕事も変わる。複数の職種が患者の管理に注力すると、その分医師の負担は減っていき、医師にしかできない仕事に集中できるようになる。看護師同士のネットワークが充実することで、主治医の指示・方針や患者への指導内容が今まで以上に地域に伝わりやすくなる。それに伴って、治療効果や予防効果も高まっていくだろう。佐藤院長も、これまで看護師のレベルアップを応援してきた。自院の看護師は、患者の状態の安定に大きく寄与しており、「夜中に電話が来ることは、よほどのことだ」として高く評価する。パフォーマンスが高いため、医師にかかる負荷が分散されているのだ。佐渡総合病院も、患者の来院を待つだけでなく、積極的に地域に出ることを検討中だ。医師や看護師が特別養護老人ホームなどを訪問することで、施設側は通院の負担を軽減できるだけでなく、重症化の予防も期待できる。結果的に同院の負担軽減となり、救急受け入れに余裕を生む。待ちの姿勢では負担は減らない。佐藤院長は、院内でも積極的な業務の“棚卸し”や他職種とのコラボレーションを現場に促している。今年の正月、佐藤院長自ら大筆を振るい、書き初めをした文字だ。職員の寄せ書きがこれを取り囲む。島内の人の和を紡いでいく中で生み出されたものは、既に花を咲かせている。「さどひまわりネット」は、そのコンセプト、機能、使い勝手が評価され、全国で利用が広がっており、佐渡モデルの有効性を立証している。佐藤院長は、若い医師たちに、「基礎の部分を固めていなければ専門も強くならない。自身の専門技術を発揮しつつ、周辺の部分の足元を固めに来てほしい」と話す。働き盛りの医師も、得意分野を生かしつつ、新たな地域医療モデルの確立に力を貸してほしいと訴える。地域医療に関心のある医師ならば、きっと佐渡で充実した時間を過ごせるだろう。佐藤院長が今掲げるのは、「地域医療に一つの解決策を示す」という目標だ。3年以内に道筋を付けると覚悟を決めている。この土地で四半世紀にわたって医師人生を賭してきたが、本当の正念場はこれからだ。このアイコンが付いているのはCBnewsマネジメントの有料記事です。ありがとうございます。2019年10月1日より、消費税率が現行の8%から10%へ引き上げとなります。税込み価格を据え置くこととさせていただきます。ご購読料金の変更はございません。CBnewsおよびCBnewsマネジメントでは、これからも品質の維持・向上に励み、読者のみなさまにご満足いただける情報の提供に努めてまいります。今後とも変わらぬご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。ありがとうございます。誠に勝手ながら、CBグループでは4月27日(土)~5月6日(月)まで休業となります。下記のとおりご案内いたします。大型連休に伴い、振替日が【5月7日(火)】に変更となります。購読再開日は【5月7日(火)以降】となりますので、あらかじめご了承ください。大型連休に伴い、決済日が【5月7日(火)】に変更となります。ご理解を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。2019年4月25日10/01運営元及び、利用規約の一部を変更致しました。運営元及び、利用規約の一部を変更致しました。まことにありがとうございます。この度、分社化に伴い、運営元がCBナレッジに変わりました。「CBnewsマネジメント利用規約」を変更いたしました。申し込み当月の取り扱いについて、購読料金のお支払いが確認できない場合の取り扱い方を追記致しました。「分社化のお知らせ」は、こちら。「CBnewsマネジメント利用規約」はこちら。ご理解を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。日別で記事をご覧いただけます。Reserved.掲載内容の無断転載・再配布は固く禁じます。当サイトでは、お客様により良いサービスを提供するため、クッキーを利用しています。当サイトをご利用いただく際には、当社のクッキーの利用について同意いただいたものとみなします。