阪神大震災の際には比較的局地であったため救援物資や復旧活動のための重機などが入りやすかったようですが、今回は広域災害で交通網も寸断されている状態です。このような災害の時にはヘリコプターの役割が重要になってくると考えます。全国には新聞社やテレビ局などヘリコプターを所有している企業は多くあると思います。人命救助は難しいかと思いますが、救援物資を運ぶということは協力出来ると思います。取材の際に救援物資を運ぶなどの協力体制を構築することが必要と考えました。物資に関しては不足するものもあれば余ってしまうものもあり、一般からの現物での救援は効率が良くないと考えます。そのためには義援金という形がやはり良いと考えます。窓口があまりにも多くありすぎ、中にはほとんど聞き覚えのない所もあり、本当に被災地に届くのか不安になりました。地域ごとに窓口を作り、その後中央に集中するような仕組みが必要ではないかと思います。今回救援物資が市役所に運ばれたが、そこから先の避難所まで運べないという事態が起きている。救援物資の搬送先を再考したり、バイクを活用するなどの燃料不足や道路遮断に備えた対策を練る必要がありそうです。現段階で問題になっているのは検死を行う医師数が足りないことと医療従事者の食糧が確保されないこと、医薬品不足である。検死医に関してはDMATとは別に全国の医師会単位で有事に備えて医師などを派遣する体制を作ることが大切と考えます。今回は津波で亡くなられた方が多いため、内陸部の地震では必要な医師数は変わってくる可能性がある。食糧については院内に備蓄を行うしかないかも...。医薬品に関しては、医薬分業が進み院内に備蓄する医薬品はかなり少なくなっている。今回病院は活動していても調剤薬局が閉まっているため医薬品不足に拍車をかけているようです。災害の際には調剤薬局にも協力をお願いするしかないかと考えます。(医薬品の提供だけでも)他にもいろいろと思うところはありますが、長くなりましたのでこのあたりで終わりたいと思います。トラックバック機能は終了しました。