新年度あいさつを行った。東京2020組織委員会は、2014年に東京都庁の一室を借り44名でスタートした。2017年4月には職員数が1,000名を突破。この新年度の体制は昨年度末から600人余り増え、およそ2,700人となった。2,700人の内訳は、3割以上が都庁職員、民間からの出向が3割弱、東京都以外の地方自治体からの職員が2割弱を占めており、そのほか、国や人材派遣会社からの派遣、直接雇用されたスタッフなどで構成されているという。「まさか自分の運命がこの4月1日からオリンピックの仕事に関わるとは、予想もしておられなかった方が多いと思います。大変なことも多いとは思いますけども、みなさんの長いこれからの人生において、その苦しみが素晴らしい思い出になるように、喜びになるように願っております」と語った森会長。この日発表された新元号にちなみ、「安倍総理大臣は、夢と希望を持って新しい日本の道を切り開いていくんだとあいさつしておられました。「本番さながらの準備・訓練をするための期間」と、これからの1年を位置付ける武藤事務総長は、「オリンピック、パラリンピックの運営に参画できるのはたぶん一生に一度のこと。いう仕事を共にできるということは、たいへん素晴らしいことだと思います。オリンピック、パラリンピックを成功させるためにみんなで力を合わせると同時に、あまり難しい顔をせずに、我々自身もオリンピック、パラリンピックを楽しみましょう」と、歓迎の意を表していた。会場にはアテネオリンピックのハンマー投げ金メダリスト・室伏広治氏の姿も。室伏氏は同委員会において、アスリートを代表し各競技団体との調整などを行なっているという。組織委員会は、虎ノ門ヒルズなど都内4カ所に分散する事務局の機能を選手村からほど近い「晴海トリトンスクエア」へ集約。その職員は、来年4月には3,500名に、大会時には約8,000名にまで増える予定とのこと。※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。