2020年1月30日Indeed特別認定パートナー特集インターネット上のあらゆる求人情報を検索できるサービス、Indeed。求人検索エンジンとして、求人情報の掲載とリスティング広告という2つの側面を持つ同サービスを取り扱う代理店には、人材業界やWEB広告業界をはじめ多種多様な企業が存在する。今回の特集ではIndeed特別認定パートナー企業にスポットを当て、彼らの戦略を紐解いていく。たかあき/2002年4月にリクルートに新卒入社し、住宅事業(現SUUMO)で大手クライアントを担当、オウンドメディア開発などを支援。コンサルティングを担当。オウンドメディアの運営を一手に請け負うオンサイト株式会社は、Indeed代理店の中に多く存在する人材系やWEB広告系の代理店とは異なる文脈でIndeedを取り扱っている企業だ。「事業としてオウンドメディアの運営代行を行っています。開発だけでなく、戦略立案からグロースまで携わるようなイメージですね。「コンサルティング業務だけでなく、施策の実行までをお手伝いすることにこだわっており、システム開発チームや運営代行チームと連携できる体制を用意しています。多くのメディアの運営を担うなかで、人材系メディアの集客手段としてIndeedを利用するようになったという。自社にシステム開発チームがあるため、個別のフィード調整はもちろん、独自開発した運営ツールを活用し、高い成果を維持している。その取り扱いを始めたきっかけは偶然だったと唐松氏は語る。「まだIndeedが日本に上陸する前に、とある人材系メディアのコンサルティングをしていました。その際に、Indeedという聞いたことのないサイト経由の流入が急に増えたんです。調べてみると、どうやら広告出稿の案内が英語で書いてある。「すると、とんでもない勢いで応募が集まったんです。採用ブランドを高めるツールとしてのオウンドメディア数多くのメディア運営に携わる唐松氏が描く、今後の採用手法とはどのようなものなのだろうか。「僕らがやりたいのは、オウンドメディアの運営を通した採用ブランディングのお手伝いです。広告を出稿すれば応募は来ますが、それを止めると途端に応募がなくなる。広告のみに頼っているとアセットにはならないんですね。その点自社でメディアを運営して採用ブランドを高めていけば、それは資産として残すことができます。「ある企業様の採用メディア運営を行った際は、キュレーション記事とオリジナル記事を織り交ぜたり、社内報のWEB化を行いコンテンツの発信を進めました。これらを拡散するためのSNSやLINE@の運用なども全て請け負いました」オウンドメディアであれば、オリジナルコンテンツが充実するため、どのようなコンテンツをどうやって候補者となる読者に届ければ応募に繋がりやすいかも分析できるようになるのだ。「具体的には、LINE@は記事ではなく採用イベントの案内を直接送ったほうが圧倒的に反応がいいんです。応募につながりやすい記事が明確に浮かび上がり、その記事の共通項を抽出、特集としてコンテンツ化することで、さらに応募を拡大できます。いった積み重ねが資産になり、3年でユーザー数を3倍以上に増やすことができました。views【anのその後#2】データで見るan終了。