PSOとは、ロンドンに本部を置く世界最大規模の教育サービス会社である。70ヵ国以上で事業を展開している。日本からはADRで投資可能な高配当利回りのイギリス銘柄だ。150年以上の出版業界の知識と最先端のテクノロジーを生かし、多角的な教育ビジネスを展開している。本記事では高配当英国株のピアソンPSOの銘柄分析・紹介をする。他の英国高配当株ADRを知りたいならこちらイギリス株、おすすめ高配当銘柄ADRのまとめイギリス株といえば高配当ADRが注目されています。英国株は外国源泉徴収税率が0。英国株ADRの受取配当金には、日本株とほぼ同じ税金しかかからないのです。米国株と英国ADRで、配当金に注目したポートフォリオを構築中スポンサーリンクピアソンPCLの戦略は、教育サービスとテクノロジーの融合化ピアソンの戦略、出典:PSOホームページピアソンは、子供から大人まで、世界中の皆様が知識やスキルを深めることをサポートする。大きな可能性に挑戦する機会を広げ、人生をより豊かなものにするお手伝いをすることがピアソンの使命であり、永遠の目標である。このミッションを達成するために、世界各地で教育コンテンツのデジタル化を促進している。スポンサーリンクピアソン【PSO】の売上の3本柱は教育ソフトウェア、アセスメント、サービスピアソンの売り上げ構成、出典:PSOホームページ2016年度におけるピアソン(PSO)の製品・サービス別売上高割合を示している。(1,008百万ポンド)アセスメントとは知識レベルを評価をするためのテストなどをさす。768百万ポンドスポンサーリンクピアソン【PSO】は、世界70か国以上で教育サービスを展開中ピアソンの販売展開国、出典:PSOホームページ北米エリア:アメリカ50州+カナダコアマーケット:イギリス、オーストラリア、イタリアグロースマーケット:ブラジル、中国、インド、南アフリカを中心スポンサーリンクピアソン【PSO】の5年トータルリターンはFTSE100に劣後しているPSOのKPI、出典:ピアソンPLCホームページ2016年のPSOアニュアルレポートによると、過去5年の株主トータルリターンはマイナスであった。:107.3%しかしここでPSOの経営陣は強気のコメントをしている。今後のピアソンの戦略を遂行し、より強くシンプルな企業にすることで企業価値を創造する。IRピアソンは株主リターンの向上のために、コスト削減計画を打ち出した。2018年~20年までの3か年計画である。合計で300百万ポンドの経費削減となる予定だ。0.27PSOは超高配当株となっている。EPSはマイナスを記録しており、たこ足配当である。直近10か月PSOの株価チャートはこちら。ピアソン【PSO】の売上高と利益率ピアソンの売上高推移ピアソンの売上高はここ10年では横ばいである。2016年のピアソン【PSO】のキャッシュフローピアソンのキャッシュフローPSOのキャッシュフローは、2013年から激減しており近年の経営状態の厳しさがうかがえる。ピアソン【PSO】の配当金状況ピアソンの配当金支払い推移オレンジ色の配当金は大きな減配はしていない。2012年以降はEPSが配当金を下回るいわゆる、たこあし配当になっている。PSO株主は、半年毎の決算に注目せずにはいられないだろう。スポンサーリンクPSOに投資する際のリスクピアソンのリスクとしてまずはデジタル化の波が挙げられる。現在は寡占的な市場であっても、技術革新によって教育分野でも競合他社が台頭する可能性がある。教育教材はこれまでは伝統的な内容が用いられていたが、これからはより頻繁に更新されなおかつカスタマイズされた教材の需要がふえるだろう。これは開発コスト上昇につながる。ピアソンの主要売上国はアメリカである。その北米エリアでは大学入学者数が減少している。同社は北米でのテスト契約を失効しておりその期間中に大規模リストラを2度計画した。超高配当なイギリス株であるピアソンPSOへの投資についてはあまり前向きになれない。いまの高配当利回りが将来的にも継続するのか疑問であるからだ。著者はPSO株を保有していません。この記事は自分自身の備忘録として記述したもので、読者にUL株の投資を推奨することを目的として書いていません。投資判断はご自身で行ってください。私は配当金に注目したポートフォリオを作っています。インカムゲインを得つつ、配当成長の恩恵を受けるためです。万が一の暴落の時にも、減配しない銘柄を中心に選んでいます。配当金狙いのポートフォリオはマネックス証券で構築しています。保有銘柄を適宜公開していますので何か参考にでもなればうれしいです。公式サイトはこちら→マネックス証券マネックス証券は米国株に関する情報や無料オンラインセミナーが充実しています。米国株の初心者やそれほど経験がない人には向いています。マネックス証券と相性抜群→ジャパンネット銀行マネックス証券への即時入金サービスの対象金融機関で、日本で唯一Tポイントの現金交換が可能な銀行です。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。【米国株】おすすめ証券会社ランキング米国株のおすすめ投資本12選タイトルとURLをコピーしました。