Mapsに代表されるクラウド型の地図情報サービスは堅調に推移している。Mapsの利用を始めることにより、地図活用の敷居を下げ、GISに対する認知度は飛躍的に向上した。2009年に削減されたIT投資も2010年に入ると回復の兆しをみせていた中、2011年3月に東日本大震災が発生した。民間企業では、ユーティリティ関連企業(電力・ガス・水道)の投資が凍結・延期されるという事態が発生した。被災した東北地方の自治体では、設備に被害を受けたため導入されているGISが利用できない状態となった。震災に関連した復興関連の補正予算が成立しつつあり、2012年以降は自治合いを中心にGISに関する投資の増加が見込まれている。位置情報との連携や土木・建築分野での投資、民間分野での投資の再開などが期待され、2012年以降市場は急速に回復していくと予測している。本調査では、官公庁/自治体、民間におけるGISの利用状況、GISベンダーの戦略、販売パートナーの動向などを踏まえつつ、日本国内のGISソフトウェア市場の分析を行う。クラウド型の地図情報サービスやエンドユーザーの利用実態についても言及することにより、多面的にGIS市場を分析し、今後のGIS市場の方向性を明らかにしていく。