IMAGES一部の市民は、いまのフランスで普通にコンサートに行ったりカフェでお茶を飲んだりすることは、テロに屈しないという意思表示だ、と言う。2016年7月14日の晩、ニースの有名な遊歩道「プロムナード・デ・アングレ」にあれほどの群衆が花火を観に集まっていたのは、自分は危険な目には遭わないと過信していたからではないか──。仏「リベラシオン」紙によるインタビューでこう指摘するのは、新著『突然崩壊する生活、テロの社会学』(未邦訳)を刊行したフランスの社会学者、ジェローム・トリュックだ。トリュックによれば、同じテロに遭っても、それがトラウマになるかどうかは人によってさまざまであり、集団レベルでトラウマを語ることはできない。被害を受けた社会が「テロ以前の状態」を取り戻すには、最低でも半年、長ければ9ヵ月かかるという。「米国の9.11同時テロの場合は、9ヵ月でした。市民が家の窓から星条旗を外し、従来の生活を取り戻すまでに、それだけの期間がかかったのです」フランスでは、2015年1月にシャルリー・エブド襲撃事件、同年11月にはパリ同時テロ、そして今年7月のニースとノルマンディーの殺戮と、事件が連続して起きた。1868文字この記事は有料です。