PDF版はこちら医療用ウィッグ(かつら)=写真=の購入費の支援を求める投書が届いた。がん患者などから需要は多いが、医療保険が適用されず、価格の高さが利用者の負担になっている。購入費を独自に補助する自治体も増えており、有識者からは「国が支援すべきだ」という声も上がる。「自分らしさを取り戻せた」。昨年3月に抗がん剤治療を受けた大阪府泉大津市の主婦(56)は、副作用の脱毛を気にして引きこもりがちになり、家族の前でも帽子が脱げなかった。ウィッグを使い始めたところ、周囲から「似合うね」と言われて気が楽になり、外出できるようになったという。高額だったが、「普通の生活に戻るためには欠かせなかった」と振り返る。医療用のウィッグは、ファッション用と構造に大きな違いはないが、肌に優しい素材を使い、軽いものが多いという。女性の利用が多く、価格は数万〜80万円程度。海外では公的な保険の対象とする国もある。利用者の負担軽減の取り組みは、民間や自治体を中心に広がっている。福岡市のNPO法人「ウィッグリング・ジャパン」は女性がん患者を対象に中古のウィッグを1年間貸し出している。費用は入会金と年会費計5000円(税抜)のみ。※現在、レンタル料は1年間5,500円となっています。初期費用1万5000円(同)を払えば、1日250円(同)でレンタルが可能だ。自治体では、岩手県北上市が2005年度から3万円を限度に購入費補助を行なっている。今年度には秋田県能代市や佐賀県伊万里市のほか、都道府県としては初めて山形県も補助事業に乗り出した。自治体や関係団体からは、国の支援を求める声が出ているが、厚生労働省は「ウィッグは治療や予防などには当たらないため、支援は検討していない」との立場だ。嘉山孝正・国立がん研究センター前理事長は、「治療だけでなく、社会復帰まで支えるのが医療。自治体任せではなく、国が支援に乗り出すべきだ」と指摘している。