日本と世界の現実を知ったあなたは何を想い、どう行動しますか。医療を取り巻く社会環境は、日々目まぐるしく変化しています。急速な社会の進歩がもたらした光と影が交錯する激動の時代。そこで生きる人々のための「希望」であるはずの医療。希望と言い切れない「ほころび」が見え隠れしています。社会のために医療を通じて何をすべきか。12の事実を知ったあなたは、何を思うでしょうか。3,657万人3,657万人2025年の高齢者(65歳以上)人口2025年の日本は、団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、4~5人に1人が75歳以上という、世界の国々が今まで経験したことのない超高齢社会を迎えます。サービスの担い手不足などの問題が懸念されています。推計によれば、団塊の世代が75歳以上となる2025年には、認知症患者数は約700万人に達し、65歳以上の高齢者の5人に1人を占める見込みです。認知症は特別な人に起こる特別な出来事ではなく、歳をとれば誰にでも起こりうる身近な病気。認知症の人を単に支えられる側と考えるのではなく、認知症の人が認知症とともによりよく生きていくことができる社会の実現が求められています。団塊の世代が75歳を超える2025年度末までに、介護職員が約245万人必要になるものの、37万人余不足するおそれがあるとの推計を公表しています。このままでは人材不足は解消しないまま、介護の質が低下しかねない状況であり、介護職員の処遇改善や介護ロボットの活用、外国人人材の受け入れ環境の整備など、国や自治体の人材確保策の見直しと強化が求められています。日本の医療費は2017年度に42兆円を上回り、過去最高を更新しました。高齢化で医療費の伸びは今後も続く見通しで、厚生労働省の推計によれば、団塊世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年には約54兆円に達すると見込まれています。医療費は主に公費と保険料でまかなわれていますが、少子化で現役世代の負担は重くなっています。医療のあり方の見直しは、まったなしの問題です。閉じる3人に1人3人に1人がんで亡くなる日本人の割合2016年にがんと診断された人は99万5千人で過去最多を更新。がんは日本人の2人に1人がかかり、3人に1人が死亡する国民病です。患者の増加は高齢化が主な原因で、当面この傾向は続くとみられています。「不治の病」とされたがんですが、医学の進歩により、完治を目指せるがんも増えました。早く見つけて治療すれば、生存率は高まります。早期の発見・治療が何よりも大切です。進展につれ、どこでどのように人生の最期を迎えればいいのか、“終の棲家”が見つからない「看取り難民」の発生が懸念されています。厚生労働省は、2030年には約47万人が、自宅や病院、介護施設で亡くなるのが難しい看取り難民になる可能性があると指摘しています。高齢化が急速に進む東京などの大都市圏では、受け皿になる社会インフラの不足が喫緊の課題として挙げられています。誰にも看取られず自宅で一人亡くなる孤独死が増えています。東京23区の統計をまとめる東京都監察医務院のデータによると、23区内の65歳以上の孤独死者数は2015年に3127人に上ります。背景には、高齢者の単身世帯の増加、家族や地域のつながりの薄さ、貧困、格差などがあると指摘されています。行政と地域が手を携え、弱い立場の人の生活実態を把握し、社会全体で受け止め、接点を結ぶための仕組みが必要です。警察庁の集計によると、2018年の全国の交通事故による死者数は3532人。65歳以上の高齢者は1966人で、全体の55.7%を占めています。人口10万人あたりでみると、65歳以上の死者数は5.59人で、全体(2.79人)の2倍にも上ります。「交通弱者」という面からの高齢者対策も重要ですが、判断力や運動能力が著しく低下した高齢ドライバーによる事故防止も大きな課題となっています。国連予測によると世界人口は2015年時点で74億人。2040年には92億人に到達します。地域ごとには、アジア・アフリカ諸国が2040年には世界人口の79%を占める状況になります。人口増加と同時に世界規模で高齢化が進み、2050年までに60歳以上人口が現在の2倍以上、2100年までに3倍になります。高齢化は日本だけでなく全世界の課題です。2019.閉じる6億人6億人2040年の糖尿病患者数2040年には糖尿病患者が全世界で6億人に達します。患者数の増大に伴い糖尿病関連の医療費は2015年には約81兆円(6,730億ドル)。2040年には約96兆円(8,020億ドル)まで拡大が予測されており、世界の主要国で医療費の5~20%を占める金額規模になります。糖尿病を発症している可能性が高いにも関わらず、糖尿病と診断されていない人の数は全世界で2億1,200万人(49.9%)に上るとされています。世界の糖尿病有病者のおよそ半数はご自身が糖尿病であることを知らずに過ごしているという恐ろしい事実があります。閉じる1/61/6日本と比較した人口1万人あたり医師数(インドネシア)新興国では医療資源が圧倒的に不足しています。人口1万人あたりの医師数は日本24人に対し、ベトナム8人(日本の1/3)、インドネシア4人(日本の1/6)となっており、圧倒的に医療の担い手が不足しています。1000人あたり病床数は、日本が13.7床に対しベトナム2.9床(日本の1/5)、インドネシア0.9床(日本の1/14)と、医療インフラの面でも不足は顕著です。人口増加の著しいインドネシアでは、血液透析患者数も継続的に増加しています。血液透析は腎不全の進行に対する腎機能の代替療法であり、治療を受けられないことは合併症のリスクを高め生命の危機にさらされることになります。急増する血液透析治療ニーズに対して、インドネシアでは未だ透析に必要なインフラ(透析機)が「不足」しています。最適な治療標準(週2回・6患者に透析機器1台)を前提とすると、インドネシア全土で血液透析治療を提供するのに12,982台の透析機器が必要となりますが、3,647台が不足。同様に、透析医療に関わる看護師も少なくとも8,654人の看護師が必要となりますが、未だ十分な数の確保はできていません。Report,2017閉じる当たり前の幸せを実現できる希望あふれる医療の未来を創る。君の力は誰のためにある。未来の医療を大きな希望に。ともに夢を描く仲間を求めています。医療と経営のプロフェッショナルが協力しながら全国の医療機関の運営をサポート。取り組むクリニックの運営を支えています。病院経営の支出面をサポートする「医療機関コスト削減支援」と収入面をサポートする「病院経営支援」の2種のサービスを提供しています。海外における医療機関運営支援を行っています。医療新興国や地域に対して、医療機関運営のあらゆる支援を通じて国全体の医療品質向上に取り組んでいます。詳しく見るICTICTの力で医療分野の課題解決に取り組んでいます。AIやブロックチェーン、IoTなどを活用した新システムの構築から既存システムの改善まで、幅広く取り組んでいます。全国の医療法人に対して、人事課題のソリューションを提案します。ハンズオン型のコンサルティングにこだわり、人事戦略~採用~育成~定着の全てのフェーズに携わります。Reserved.CONTACT事業内容、採用に関するお問い合わせはこちらから。