核兵器の重要要素であるプルトニウムの挙動をこれらの実験によって確認することができるのです。」とデューアー氏は語った。臨界前実験と実験施設維持のコストは膨大なものである。米エネルギー省(DOE)によると、1回の臨界前核実験で2000万ドル、実験の準備のために1億ドル以上かかるという。デューアー氏は、「『世界の生存のための医師の会』はこれらの膨大なコストを、保健や教育、社会サービスから奪われたもの、つまり納税者のお金を軍事のために、とりわけこの場合は、理論上のSF的な将来使用のために振り向けられたものとみています。「これらの実験を通じて延命が図られている核爆弾が実際に使用されれば、数十万人の、おそらくは数百万人の命と健康が影響を受けることになります。した兵器の実験は言うに及ばず、保有し続けることすら正当化できないのです。」とデューアー氏は断言した。ために推定2061回の核爆発実験が8~9か国によって行われ、世界の生存と健康に対する最も差し迫った脅威となってきました。環境や人間に相当大きな被害を与え続けてきました。」と指摘したうえで、「あらゆる人間と生物が、歯と骨にストロンチウム90、細胞内にセシウム137、その他炭素14やプルトニウム239などの世界中に拡散している放射性物質を体内に取り込んでいます。ラフ氏は、核廃絶国際キャンペーン(ICAN)の共同代表で同オーストラリア運営員会の議長でもある。(IPPNW)の調査によると、核実験による放射性物質の降下によって2000年までに43万人がガンで亡くなり、長期的には、核爆発実験が原因によるガンで240万人以上の死亡が見込まれています。」また、「ほとんどの場合、核実験場は、先住民族や少数民族、(海外領土における)植民地化された人々の犠牲の下に作られ、実験場の労働者や実験場の風下に位置するコミュニティーが最もひどい被害を受けてきました。それにもかかわらず、あらゆる核実験場において、放射能と毒物の長期的悪影響が残り、除染や原状復帰、長期的な環境モニタリング、被害者へのケアと賠償がなされていないという。これらの責任は、核実験を行った政府にある。ラフ氏は、「(現時点では禁止対象にされていない)地下核実験は、大気圏実験よりも大気中にまき散らす放射性降下物の量は少ないが、周辺の地層は破壊され、環境中や地下水への放射性物質漏れという長期的な危険が将来世代に対してもたらされることになります。(CTBT)は1996年に採択されたが、未だに十分な国が批准していないため、発効に至っていない、と語った。ロレツ氏は、「米国は(CTBTに)署名だけして批准していないが、発効要件とされている米国の批准が成立すればバランスが変わり、発効を要する残り7か国(中国、韓国、エジプト、インド、イラン、イスラエル、パキスタン)の批准につながる。」と指摘したうえで、「それ(=米国の批准)は未だ実現していない非常に重要なポイントだ」と語った。「私たちの多くは、CTBTの批准は重要で有益なことではあるが、ICANが主張している包括的な条約(=核兵器禁止条約)に比べれば、二次的な問題だと考えるようになってきています。「実際の核兵器廃絶に向けた最初の行動となる世界的な禁止には、核実験の禁止も含まれることになります。」とロレツ氏は付け加えた。