旧来から建築、地質などの専門家が用いるGIS(専門型GIS)に対する需要は伸び悩んでいる一方で、2005年は「デジタル地図元年」と呼ぶにふさわしく、電子地図に対する需要がコンシューマーを中心に急激な伸びを見せた時期でもある。この動きは、GISの拡販のために必要な民間市場を攻略する上で、無視できないものとなりつつある。専門型GISを利用する必要はないがGISの利用には関心があるケース、専門型GISをより低価格で利用したいケースなど今までのGISビジネスでは対応できなかった層も潜在的なGISユーザーとして認識されてきた。今後のGISビジネスでは、専門型GIS以外に、汎用的な「ライト版GIS」、電子地図/GISのASPなどアウトソーソーシングサービス、オープンソースGISなど多様なモデルが並存しつつ、市場が拡大していく見通しである。本調査では、官公庁/自治体、民間におけるGISの利用状況、GISベンダーの戦略、販売パートナーの動向などを調査する。電子地図/GISのASPサービス、ライト版GIS、3D-GISの可能性、業務システムとGISの新たな連携可能性など今までの枠を越えた次元でGISビジネスを分析することにより、今後のGIS市場の方向性を明らかにしていく。調査対象はGISエンジン市場を中心とする。GISエンジンベンダー17社、インテグレーター8社、ユーザー業50社に対してヒヤリングを行い、それらのデータを基にGIS市場動向を分析する。