日経コンピュータ2018.02.01コピーしましたPRビデオゲームをスポーツ競技のように楽しむ「eスポーツ」の新団体「日本eスポーツ連合(JeSU)」が2018年2月1日、発足した。既存の3団体を統合したもので、eスポーツの振興や競技大会の普及、プロ選手の育成支援と認定などを担う。海外を中心に人気が高まるeスポーツの国内での認知を高めるとともに、オリンピックの公式種目にすることを目指す。新団体の母体となるのは、「日本eスポーツ協会(JeSPA)」「e‐sports促進機構」「日本eスポーツ連盟(JeSF)」の3団体。日本eスポーツ連合(JeSU)の代表理事ら[画像のクリックで拡大表示]新団体の活動の一つがプロのeスポーツ選手の認定とライセンス発行だ。具体的には、JeSU公認の大会で賞金を獲得できる「ジャパン・eスポーツ・プロライセンス」を発行する。ゲームのプレー技術や活動内容などJeSUの定義に沿っていることや公認の大会などで優秀な成績を収めたこと、JeSUの講習を受けたことなどを条件としている。15歳以上で義務教育課程を修了している人が対象。このほか、13歳以上15歳未満で、自転車やパソコンといった高額でない賞品を得られる「ジャパン・eスポーツ・ジュニアライセンス」もある。ライセンスを発行する目的は「プレーヤーの活躍の場を増やすこと」(浜村弘一理事)。プロライセンス発行や大会への参加などで知名度が高まれば、海外の大会への参加など「選手の活躍の場はますます広がるのではないか」(同)とした。eスポーツについては2020年に世界で5億人が視聴するという推計もあり、「リアルなメジャースポーツに匹敵する規模」(岡村秀樹代表理事)に成長するとの期待がある。2022年のアジア競技大会の公式種目になることが決定しており、JeSUは同年をメドに日本オリンピック委員会(JOC)への加盟を目指す。「東京オリンピックに向けて日本のeスポーツをアピールする。将来はオリンピックの公式種目になることを目指して取り組む」(同)。各種ブロックチェーン事業に携わった経験を整理し、適切なブロックチェーン事業の企画について、実践的...システム再構築の要件定義テクニック課題解決に役立つ機能を分析し、新システムに継承すべき機能を絞り込み、不要な機能は削除す―。情報銀行の成り立ち、事例、現状課題やその行方を網羅。経営戦略である以上、「会計」の知識やスキルが欠かせません。