医療・教育・産業の現場を中心に、今この瞬間に生じている経験にありのままに気づく能力を育むためのマインドフルネス実践法の社会実装が進んでいる。その背景として、多くの臨床研究によって実践法の効果が示されたことや、様々な基礎研究によって実践法の心理・神経メカニズムが解明されつつあること、さらには現場内部にマインドフルネス実践法の実践者が増えたことがあげられる。今回の研究会では、現代組織のキーワードの一つとなってきたマインドフルネスという概念を取り上げ、その心理的メカニズムと産業現場での実践について理解し、今後の展開について議論したい。助教)初めに、実践法を取り巻く社会状況と研究状況を概観する。)について、認知神経科学の観点から説明する。最後に、それらを踏まえて、日本の産業現場にマインドフルネス実践法を導入する際に、考慮すべき点を検討する。講師)マインドフルネス瞑想は、近年ではうつ病の再発予防を目的に開発されたマインドフルネス認知療法やアクセプタンス・コミットメント・セラピーなどの心理療法にも取り入れられている。今回は、うつ病による休職者を対象としたリワーク・プログラムで行った、集団によるマインドフルネス実践の研究報告を中心に、産業心理臨床の立場からマインドフルネスの活用について話題提供を行う。Yourselfを日本に紹介するためマインドフルリーダーシップインスティテュートの設立に参画した。https://www.doshisha.ac.jp/information/campus/imadegawa/imadegawa.html詳細が決まり次第ご案内いたします。従来の消費者行動研究の多くは「企業からみた消費者理解」という視点ですすめられてきた。消費者の心理や行動のメカニズムを理解することは,企業がすすめるマーケティング活動においてだけではなく,消費者自身にとっても重要である.企業が行う営利活動は消費者の利益と相反する場合が多く,それによって消費者が何らかの損失を被る可能性はつねに存在する.マスコミで話題になる悪徳商法はもちろんこれに該当するが,一般的なマーケティング手法においても消費者の心理的弱点につけ込んだものも多く見られ,同様の問題を含む場合がある.たとえば店頭や広告における「限定」表記(期間限定や地域限定など)は,購買者自身による商品の品質評価を攪乱し「誤認」を生み出し,結果的に消費者の不利益を生み出す可能性が十分にある.最近ある組織が根拠のないまま「期間限定」を強調した広告を掲載し,景品表示法に違反するとして業務停止処分を受けるという事例が生じたが,これはまさにこのような手法が消費者利益に反することを明確にしたという点で重要であると考える.このような消費者保護の流れの根本にあるのは心理学や行動経済学などの学問の展開である。最新の研究知見に基づくと,このような「誤認」は個人の問題ではなく人間一般にみられるものであり,その特性を利用した販売方法は悪であるという判断の根拠となる。その一方で,消費者の過保護から,その行動が行き過ぎたものとなり,苦情行動が企業に対するハラスメントに発展するという問題(いわゆるカスタマー・ハラスメント)も生じている。このことは顧客対応を行う従業員には過剰な「感情労働」を強いる結果となり,深刻な労務問題にまで発展することがある。このような消費者の行き過ぎた行動が,結果的に消費者保護の流れを制止してしまうことへの懸念も存在する。今回の研究会では,このような最新の消費者問題について多面的に認識をしたうえで,それを解決し消費者と企業との良好な関係性を維持するために消費者行動研究がどのように貢献できるかを考えたい。(会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。創立大会、第10回大会、第20回大会、そして今回と4回目の開催となります。開催できますことを、関係者一同大きな喜びとしています。これまでとは大きな違いがあります。これまでは学会創設者のお一人である馬場昌雄先生、そして岩出博先生がいらっしゃいました。お二人は日大経済学部でも重鎮でいらしたので、いろいろと融通が利いたように思いますが、今回は随分頼りない委員長になってしまいました。高橋哲也先生と心強いメンバーに手伝っていただけることになりましたので、「チーム馬場・岩出」で頑張っていきたいと思います。今年来年と、東京では大きなイベントが2つあります。1つは新しい天皇をお迎えすること、そして来年は東京オリンピックを迎えることです。第35回大会でもこの2つを意識してテーマに組み込んでいきたいと思います。オリンピックを意識した企画としては、スポーツをテーマとしたシンポジウムを開くことです。AIの時代になると人々の余暇が増え、スポーツはこれまで以上に人気が出ると予想されます。スポーツへの貢献について考える企画にしたいと思っております。新しい天皇を意識した企画としては、皇居が眺められるホテルで懇親会をすることです。会員の皆様には多少ご足労をおかけいたしますが、18時頃からスタートの懇親会では、日中の皇居と夜の皇居を共にご覧にいただけるかと存じます。以上、東京で行われる2つのイベントを意識して企画を予定しておりますが、学会大会の“花”はなんといっても会員の皆様のご発表です。今年も引き続きポスターセッションを行う予定でおりますので、一人でも多くの皆様にご発表いただき、大会を盛り上げていただけますと大変助かります。込めて準備してまいりますので、たくさんの皆様のご参加をお待ち申し上げます。懇親会会場[PDF]※予約参加申し込みは締め切りました。※予約参加申し込みされなかった方は当日参加が可能ですので、当日会場の受付にてお申込みください。本年4月1日より働き方改革関連法に基づく改正労働基準法が施行されるなど、従来とは異なった人事・労務の運用が企業の実務には求められてきています。法律が施行されれば、それで企業の現場が簡単に変わるわけではありません。現場は「働き方改革」に対して、どのように対応しようとしているのでしょうか。ある意味ではそれ以上にこれらの法律が、真に労使から求められている内容なのか、再考することも必要な視点だと思います。現場から必要とされない法制度であれば脱法行為が横行することも考えられるからです。このような観点から、今回は現場の本音をうかがい、法制度の変化にいかに対応しているのか、対応しようとしているのか、また対応しないのか、探ってみたいと考えております。その意味から、現場に携わっている方々に話題提供をお願いした次第です。3.高度プロフェッショナル制度と推測されます。ガイドライン案』」を取りまとめ、寄稿されただけでなく、数社の人事を担当してこられたご経験から人事担当者としての見解をご披露頂きます。人事担当者と経営者の意識は異なることが多くあります。今回の「働き方改革」に際しても、現場の人事担当者は深刻に考えていても、経営者は軽く考えている、あるいはまったく考えていない、ということもありえます。この観点から、コンサルティングの各局面で経営者と接しておられる現場の経営コンサルタントとして垣間見た経営者の意識をお話し頂きます。電機労連(現電機連合)に入られ、連合総研などを経て、電機総研所長を歴任。現在でも各単産と接点を持って、労働組合と諸制度との関係を考察しておられます。ラグビーワールドカップや東京オリンピック開催をはじめとしたビッグイベントが続く中で、スポーツに対する関心はさらに高まってきている。スポーツに対するさまざまな期待や肯定的感情がある一方で、ここ数年、オリンピック代表選手を含めたアスリートを取り巻く環境や学生スポーツにおける課題が顕在化してきている。指導方法や指導体制ないしは大会運営方法等をめぐり、指導者や選手、関係者など、それぞれの立場から多様な意見も出てきているが、指導者と選手の認識や価値観の相違を一因とする(意図せざる)ハラスメントや、過去の指導方法や取り組みを是とし、スポーツを取り巻く環境やそのあり方に対する近年の認識や価値観の変化に対応できていないと思われる事例が頻出している。それらスポーツに親しむことによって形成された認識や価値観は、企業組織の運営や従業員のマネジメント・育成にも影響を与えているように思える。スポーツの世界で発生した課題と企業組織内で発生する課題には共通要因があるのではという前提のもと、子どもたちの健全な成長のサポート及びアスリートの育成・指導に関して経験豊富であり、かつご自身もトップアスリートとしてご活躍された方々から話題提供をいただいた上で、本シンポジウムでは企業組織内で発生している課題との関係性や影響等について検討したい。安全やチームパフォーマンスを維持し、高めるためには、組織構成員の技術的能力・技能だけでなく、ノンテクニカル・スキルが必要である。含まれるが、これらのスキルを、企業研修や安全教育の中で体系的に訓練する取り組みはそれほど多くない。レジリエンス・エンジニアリングやSafety-IIへの注目が増すにつれ、緊急時や、想定外事象が起きた際に柔軟に対応する力をどのように育てたらよいかにも関心が高まっている。防災教育にゲームを取り入れる試みが盛んになってきた。behavior)が研究領域として認知されたのは1960年代であり、心理学の歴史の中ではそれほど古いわけではありません。主要な概念の一つであり、当学会においても所属会員が最も多い部門となっています。今回研究会では、組織行動と一括りにされる領域の中で、現在どのような研究の展開がなされているのか、報告者それぞれが手がけている研究を紹介いただきながら、組織行動研究の新たな方向性やさらなる展開の可能性を模索してみたいと思います。話題提供をいただくお三方は、いずれも組織行動に関連する重要な研究を精力的に手がけておられる、会員の皆さまよくご存じの研究者の皆さんです。コメンテーターには社会心理学領域を中心に広くご活躍の唐沢かおり先生をお願いしました。研究と実践の結びつきを考える上でも有益な示唆を得ることができるものと期待しています。今期の掉尾を飾る充実した研究会になることと思います。(会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。1-3-2http://www.eco.nihon-u.ac.jp/access/詳細が決まり次第ご案内いたします。具体的事例を紹介し、企業および大学(学生と教員)双方にとっての意義を確認したうえで、今後の促進をはかるための情報とノウハウを提供する。Learning:問題解決型授業)のフィールドとしての活用促進などを含めて幅広く討論を行いたい。今回は企業のゲストをお迎えして、企業側のニーズをお聞きする。-丸亀製麺や京都の伝統産業,スターバックスとの連携を通じて-産学連携による商品企画開発やプロモーション活動は,大学の学生にとっても企業にとってもメリットがあります。学生は一連のプロジェクトを通じて,現場で求められるレベルや能力を実感します。企業側にとっても,話題性,ユニークな発想が得られる,市場の開拓の機会になる,などのメリットがあります。本報告では、製造副産物であるみかんの皮を活用した商品開発事例を取り上げ、PBL型の教育プログラムとして、どのような設計、工夫をしているのか、また企業をはじめとする学内外の組織とどのように連携し、プロジェクトを進めているのかについてお話させていただきます。)心理学領域における産学連携教育活動-商業施設内でのイベント企画・運営-鹿児島大学では地域連携にも積極的に取組んでいます。社会心理学主軸の連携例として、鹿児島市内の企業と学部生の活動をご報告予定です。連携の契機、連携活動における留意点、学外活動における心理学教育の効果など、ゼミ・実習の担当教員目線から鹿児島市企業の活動をご紹介します。システム開発などイノベーションを起こして、企業活動を動態化し、社会に新しい価値を創造していくためには、大学との連携は必要であり大切なパートナーです。連携の可能性がある領域は多岐に渡ります。(会員・非会員とも)。お気軽にご参加下さい。