外国人に対する日本語教育が、日本人向けの国語教育と内容を異にするのと同じように、日本事情は日本語でコミュニケーションできない学習者を対象とする。日本事情を広く日本の文化・社会と規定することもできるが、その中身は多岐・多様である。この科目は、教育科目として成立するものであり、それ自体は研究の対象にはならないという特質をもつ。この点、日本を研究対象にした日本学(もともと海外で発展)とは本質的に異なる。本サイトの無断転載は禁止されています。免責事項:本サイトの内容の誤り、不正確な表現などにより、読者または第三者が有形・無形を問わずどのような損害を受けた場合であっても、ページ管理者を含め、いかなる者も一切の責任を負いません。