読売グループ外から社外取締役を招聘(しょうへい)するのは初めてで、球団の規律確立を図る。)は、白石オーナーと共に辞任する。賭博に関与した疑いのある高木京介投手(26)については、10日に、日本プロフェッショナル野球組織の熊崎勝彦コミッショナーへ告発する。この人事を見て大笑いだ。先の記事で出てきた松田昇オーナー代行以外は、すべて読売新聞&日テレグループの出身である。見事に読売グループの小会社(簡単に言えば、発行部数を伸ばすための下請け?)というものだ。日本のマスメディアのゆがみは相当ひどい。マスメディアの価値が、「第4の権力」(政治権力の3つを監視して、社会的責任を果たす役割)であることに間違いはないのだから、もし、ある種の政治権力から、マスメディアに圧力があった場合などは、マスメディアは一致団結して政治権力などに立ち向かわねばならない。これは、世界の常識であるのにもかかわらず、日本のマスメディアは、お互いの足の引っ張り合いばかりしている。吉田調書(原発事故)の例に考えれば、朝日新聞批判の急先鋒は、読売新聞と産気新聞の両社だった。読売VS朝日の新聞ネタ抗争は、日本人にはおなじみのネタである。今回の「読売ジャイアンツ事件」に関しては、朝日新聞側がバンバン読売を批判していいはずなのに、どうも先鋒が鈍い。それは当たり前で、朝日新聞は、ある意味では「野球賭博の温床」でもある、甲子園大会を主催しているからだ。最近、話題の「女子マラソン選手選考」や「男子マラソン選手選考」でも、そもそも選考レースそのものが、新聞社&系列テレビ局が主催する関係上(陸連としてはスポンサー)、選考レースに有力選手を分散せざるをえず(視聴率の分配)にいるところが原因である。ところが、日本のマスメディアは、この根本原因を自分の主催事業とからむので絶対に追求できない。(だから、マラソンの一発選考レース設定に反対意見をわざと述べる)これと同じ構図が、プロ野球を含めた野球全体に浸透している。(野球人を悪く言っているのではなく、スポーツをメディアの関係を批判しているのだ)ここを考えないさないと、読売グループのような、到底“健全なマスメディア”とは言えない方々が日本を誘導すことになるのだ。メッセージを入力してください。