現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。9:06ツイートシェアブックマーク(写真:アフロ)盆暮れ正月ゴールデンウィーク。日本人は休みに合わせてレジャーを組み立てる。バーベキューはちょっとした休日でも開催できるレジャーのはずだが、長期休暇で家族や友人間の予定を合わせやすい夏がトップシーズンだと思われている。この7月に消費者庁が発表した「バーベキューにおける食品安全に関する消費者行動のインターネット調査」(n=2000)における「あなたはバーベキューをいつ行うことが多い?」(複数選択可)という設問でも、夏(6~8月)が全体の70.2%とダントツの支持を得た。以下春(3~5月)の47.2%、秋(9~11月)の25.6%、冬(12~2月)の3.9%と続いた。国民的認知としては、「バーベキュー=夏」なのだ。今年の夏は今月に入ってから猛暑日の連続で、まだ数日ではあるが8月の平均気温は30.0°C。連日、熱中症にまつわる報道がなされている。熱中症疑いの死者8人...全国159地点で猛暑日(読売新聞オンライン8月3日(土)19:39配信)https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190803-00050257-yom-sociこれほどの猛暑下なのだ。出かけるだけでも注意が必要になる。火を使ったバーベキューを行うのなら、より入念な準備が必要となる。熱中症予防の指標≠気温ちなみに上記報道もそうだが、ニュースでは気温と熱中症リスクがイコールかのような見出しがつけられていることが多い。Temperature)」というもの。この指標には気温も要素としては盛り込まれているが、単純に気温とイコールというわけではない。(ふくしゃ)」「気温」という3つの要素を取り入れた指標。実は要因としては「気温」よりも、むしろ「湿度」に重きが置かれている。http://www.wbgt.env.go.jp/wbgt_data.php「湿度の効果:輻射熱の効果:気温の効果」を「7:2:1」という比率で割り振り、さらに風(気流)という要因も加える。熱中症は、体内の熱を汗などで体外にうまく放出できず、体を冷やせない状態で起こる。この時期の週末、都市部の商店街等で行われる飲食系の”町フェス”などは「高湿度」「(アスファルトや建物の)輻射熱」「猛暑」という条件がそろいやすい。水分補給等の熱中症対策を怠りなく。バーベキューに話を戻そう。個人的には春や秋がベストシーズンだと考えるが、「この時期でこそ!」という人もいるだろう。サイトの「熱中症を予防するには?」と照らし合わせながら紹介していきたい。挙げられ、加えて以下のような注意喚起がなされている。サイト着脱のラクな耐火グローブは必携ただ、いきなり「涼しい服装」と言われてもこれがバーベキューにおいては悩ましい。いうのも炭のような熱源を取り扱う人ならば、長袖、長ズボンなど体が覆われていることが望ましいからだ。いっても、さすがにこの猛暑下で長袖はしんどい。いうわけで、おすすめはこういうグローブ。ウェルザ熔接用5本指https://www.monotaro.com/g/02601031/モノタロウバーベキューでグリル周りの作業をするときに軍手が使われることがあるが、軍手は耐火性でもなければ耐熱性もない。火傷・事故防止のためにも、ぜひ耐火・耐熱グローブを使っていただきたい。溶接用のグローブならばアウトドア用品よりも安く手に入る。上記のような事業者系通販サイトで1000円程度。加えて上記のグローブはヒジ近くまで覆われるタイプのもの。半袖を着ていても腕の大部分が覆われるので、火傷のリスクも低減できる。細かいポイントだが、内部に多少のゆとりがあって、着脱がラクなのもこの季節には重要なポイントだ。タイトに決めたい人はアウトドアメーカーからも耐熱・耐火性のあるグローブが販売されているので、好みのものを選ばれたし。場所選びと道具で熱中症リスクは格段に下げられるグループ全体で心がけたいのが、日陰の確保。理想は木陰やせせらぎのあるような自然のなかだが、都市部ではそうもいかないだろう。以下のようなポイントに気をつけたい。日差しは刻々と変わるので、終了時間も考慮しながらタープなどを張り、確実に日陰をキープできる場所を作りたい。日陰で風通しがいい場所なら熱中症リスクは低減できる。帽子・日傘も熱中症予防の役には立つが、取り扱いは慎重に。以前、風で飛ばされた日傘が、熾きた炭のグリルに落ちて炎上するというシーンを目撃したことがある。そのグループの若者たちは、起きた出来事が予想の斜め上過ぎたのか、固まったまま呆然と燃える日傘を眺めていた。アルコールの摂取は水分補給にはならない水分・塩分は言わずもがな。バーベキューで料理を食べていれば一定の塩分を取ることはできるが、アルコールの摂取は脱水状態になりやすい。最低でも飲んだお酒と同量の水分を摂取するよう心がけ、クーラーボックスに冷たいミネラルウォーターなどソフトドリンクを十分に用意しておこう。いえば、少し前に、「おいしいという感覚の正体を探る」というような専門家会議に出席したとき、俳句の偉い先生が「あら。この間ワタクシ、夏の副季語に『バーベキュー』を推薦させていただいたのよ」と仰っていらした。そのときは「夏は暑いので、気をつけてくださいね」と返したが、この猛暑のなかバーベキューをやるなら、無理は禁物。できる限り緑と水があり、輻射熱が少しでも低い場所を選んでいただきたい。炭や会場、参加者に至るまで、さまざまな”熱”をコントロールして、楽しい場を作り上げるのがバーベキューの醍醐味でもある。編集者、ライター、フードアクティビスト東京都武蔵野市生まれ。見た地方論/メディア論」などをテーマに広く執筆・編集業務に携わる。テレビ、ラジオで食トレンドやニュースの解説なども行い、食にまつわるコンサルティングも。著書に『大人の肉ドリル』『新しい卵ドリル』ほか。共著のレストラン年鑑『東京最高のレストラン』(ぴあ)審査員、『マンガ大賞』の選考員もつとめる。経営者や政治家、アーティストの書籍やWeb企画など多様なコンテンツを手がけ、近年は「生産者と消費者の分断」、「高齢者の食事情」などにも関心を向ける。食のブランド化と多様化が進むなか、「安全」で「おいしい」食とは何か。生産地からレストランの最前線まで、食にまつわるすべての現場を巡り、膨大な学術論文をひもとき、延々と料理の試作を繰り返すフードアクティビストが食とグルメにまつわる奥深い世界の情報を発信します。客単価が二極化する飲食店で起きていること、現行のA5至上主義の食肉格付制度はどこに行くのかなどなど、大きな声では言えない話をここだけで話します。11:19目指せ、至高の牛丼プロジェクト。向き合うべきことがある。(妹尾昌俊)ギグワーカーが輝くためには社会保障・税制の対応が必要(森信茂樹)高齢者の交通事故死者数の実情を詳しくさぐる(2020年公開版)(不破雷蔵)欧州/EUはコロナ・ウイルスにどう対処している?国境は開放したまま?:イタリアで感染者増大(今井佐緒里)静止軌道で衛星のドッキング、推進剤補給実証に成功。学校教育の立場から考える(内田良)セクハラ被害・リベンジに効果的な作戦とは?弁護士が見た映画「スキャンダル」(伊藤和子)「球春みやざきベースボールゲーム」。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。(有料記事)(写真:アフロ)待ったなしと言っていい。日本のコメの話である。昨年末に農水省が発表した資料を見て「30年先、コメが食べられなくなるのでは」という危機感に襲われた。それはまったくオーバーな話ではない。深刻なのは、主食用となるコメの需要量減に歯止めがかからないどころか、加速したことだ。1996年には主食用米として944万トンの需要があったのに、たった23年後の2019年には22%減の735万トンにまで落ち込んだ。グラフを細かく見ると、この数年は年1%以上、10万トンずつ下降している。人口減や高齢化の影響はあるにしても、下降曲線に踊り場がなくなった。底が抜けたと言っていい状態だ。業界の一部からは「生産量はそこまで減っていない」「需給バランスはそれなりに取れている」という声も聞こえてくる。利用した都会からの新規就農者もいるが、いずれにしても離農のペースに就農が追いついていない。農林業センサスによれば、2005~2010年の5年間で農業経営体数は2009から1679に減り(-16.4%)、2010~2015年には1377に減った(-18.0%)。10年で31.5%も農業経営体が減少している。経営耕地総面積はこんな推移だ。2005年369万ha2010年363万ha2015年345万ha田んぼに絞るとこう。2005年208万ha2010年204万ha2015年195万ha農林業センサスhttps://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003278788https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=00031561232010年から2015年の5年間で落ち込みが大きい。この10年の水稲作付面積を見ると2009年の164万haに対して、10年が経過した後の2019年は158万ha。減っていないように見えるが、ことはそう単純ではない。10倍以上と大幅に増えている。増えた分はもちろん補助金効果だ。おいて飼料用米の生産拡大を目指し、本格的な助成をスタートさせた。3万5000円/10アール(a)、飼料用米や、米粉用米には収量に応じて5万5000~10万5000円/aの助成がなされる。して飼料用米に10aあたり1万2000円の助成を新設。その他にも「コメの新市場開拓」(輸出及びその他の新規需要米の認定面積に対して2万円/10a)のほか、「畑地化」には10万5000円/10aのほか、生産が安定するまでの5年間に渡り、2万円/10aが交付される。主食用米の需要減の流れのなかで、飼料米への転換なら農家も余剰の生産力を活用しやすく、自給率向上にもつながるという解釈はできる。国がどれほど本気で「米」を守る気があるのかは疑問符がつく。主食用米を19年度に比べて減らすことが条件。麦や大豆をはじめ、主食用米以外の転換作物の拡大面積に応じて産地交付金を配分する。農水省20年度」(日本農業新聞2020年01月14日付)分配する単位を小さくして、交付を作付に近い時期に前倒しすれば、転作拡大の取り組みが加速するという思惑が見て取れる。需要と供給は鶏と卵のような関係にある。ニーズのないところにマーケットは生まれず、マーケットがなければ生産はいずれ立ち行かなくなる。需要も供給も下がっている現状で「需要が減っているから、供給は間に合う」などという悠長なことを、もし本気で言っているならいずれ米穀産業自体が消滅してしまう。2013年に「和食」がユネスコの無形文化遺産に登録されてから7年。その根幹をなすべき「米」が衰退しようとしている。必要なのは、需給バランスを取ろうなどという小手先の施策ではない。中長期目標として(国産米のブランディングも含め)、和食というパッケージを文化ごと輸出することを見据える。そのための種まきとして、五輪で日本に押し寄せる外国人観光客に和食の真髄に触れてもらう。海外進出する「日本の食」と言うと、まず鮨が想起されるだろうが、四谷三丁目の居酒屋で出される、日本最高峰の塩むすび(コメは契約農家の「はえぬき」)だって世界に紹介したい逸品だ。小手先の施策に走ることなく、危機感を抱きつつも中長期の戦略を練って、短期の施策に落とし込む。ここからは当記事にも関わるイベントの告知です。松浦達也が実演、レシピを公開する、実食つき肉イベントを1月31日(金)に開催します。第1部はすでに完売のため、第2部「おつまみとお酒のマリアージュ」からの参加をお待ちしております。松浦達也の「肉好きさん、全員集合!。