エステサロン等でのHIFU機器による施術でトラブル発生!−熱傷や神経損傷を生じた事例も−(発表情報)_国民生活センターこのページはJavaScriptを使用しています。JavaScriptを有効にしてご利用下さい。エステサロン等でのHIFU機器による施術でトラブル発生!−熱傷や神経損傷を生じた事例も−ここから本文[2017年3月2日:公表]エステサロン等でのHIFU機器による施術でトラブル発生!−熱傷や神経損傷を生じた事例も−*詳細な内容につきましては、本ページの最後にある「報告書本文[PDF形式]」をご覧ください。全国の消費生活センター等には、エステティックサロン(以下、「エステサロン」とする。それに類する超音波技術を応用したという機器(以下、「HIFU機器」とする。)で施術を受けたところ、「顔面が急に熱くなり痛みが走った」や「熱傷になり、治るまでに半年かかると言われた」、「神経の一部を損傷した」等で治療に数カ月を要する危害を負ったといった相談が寄せられています。HIFU機器は、人体の表面を傷つけずに、超音波を体内の特定部位に集中させることで加熱し、熱変性を生じさせることができることから、医療で前立腺の治療等に用いられているものですが、エステサロン等でもホームページや施術前の説明でHIFU機器を用いて「脂肪細胞を溶解させる」、「肌の土台である筋膜に直接ダメージを与える」等、皮下組織に直接影響を与えることで小顔、痩身や美顔等の施術ができるとうたっています。その一方で、リスクについては説明がなく、「脂肪細胞を安全に破壊できる」等、消費者に安全な施術であると誤認させているエステサロン等もみられます。このような行為を医師資格のないエステティシャン等が行うことは禁じられています。そこで、エステサロン等でのHIFU機器を用いた施術(以下、「HIFU施術」とする。)に関するトラブルについて調査、分析を行い、消費者被害の未然防止と拡大防止のために消費者に注意を呼び掛けるとともに、関係機関・団体へ要望及び情報提供を行います。HIFUとは虫眼鏡で太陽光を集中させて紙を焦がすことができるのと同様に、超音波を凹面等の発生器で一点に集束させると、その焦点での音圧を高くすることが可能であり、そのエネルギーにより焦点部分を高温にすることもできます。美容クリニック併設のエステサロンの施術で頬の神経の一部を損傷した。痩身エステにお試しクーポンで行ったが、執拗に迫られやむなく新たな契約をした。結婚式直前に受けたエステサロンのHIFU施術で、顔に熊の爪で引っかかれたような3本のミミズ腫れができた。こんな機器をエステサロンで使用してよいのか【事例5】エステサロンで施術を受けたところ熱傷を負い、顔に傷痕が残った【事例6】1回で効果が実感できるという広告をみてHIFU施術を受けたが、何も効果がなかったエステサロン等のホームページ表示HIFU機器を用いて皮下組織に直接熱作用を加える人体への侵襲行為を行うと思われる表示がみられました相談事例と調査からみる問題点エステティシャン等がHIFU機器を用いて皮下組織に直接熱作用を加え、危害を及ぼすような美容施術を行うことは、医師法に抵触するおそれがありますHIFU施術では皮下組織の熱傷等、表面からは判断のつきにくい危害が生じるため、診断・処置が困難となり、治療が長引くおそれがありますきっかけとなったクーポンサイト等にリスク等の記載がなく、消費者に安全な施術と誤認させています施術前にリスク等の説明がなく、消費者に十分な検討の機会が与えられていませんエステサロン等との交渉が難航し、トラブルの解決が困難となる場合があります消費者へのアドバイス(1)エステサロン等で皮下組織に熱作用を加え危害を及ぼすHIFU施術を受けてはいけませんHIFU施術による侵襲行為は、医師の医学的知識や技能を必要とする施術であり、医師以外の者による施術は絶対に受けてはいけません。(2)危害を受けてしまった場合には、すみやかに医師の診察を受けましょうHIFU施術では、表面からは判断のつきにくい危害が発生することもあるため、自分がどのような施術を受けたのかを、自分が施術を受けたエステサロン等の広告やホームページの施術内容の記載箇所を印刷して持っていくなどして、医師にきちんと伝える必要があります。(3)美容施術を受ける際には広告をうのみにせず、自ら情報収集し、検討しましょう施術にはリスクはつきものです。リスクが一切ないとうたっていたり、リスクについて記載がないサイト等をうのみにするのはやめましょう。(4)困ったときは消費生活センター等に相談しましょう医療機関ではないエステサロン等でHIFU施術を受けてしまったことが判明、疑われた際には、各地にある保健所への相談、情報提供も併せて行うとよいでしょう。※消費者ホットライン:局番なしの188(いやや)お住まいの地域の市区町村や都道府県の消費生活センター等をご案内する全国共通の3桁の電話番号です。相談情報部、商品テスト部ご相談は、お住まいの自治体の消費生活センター等にお問い合わせください。Readerが必要となります。