【お子様がいる方へ】大学進学にかかるお金について考えてみませんか?株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や高次元の技術を発信し、投資家の皆様の喜びに貢献できる企業を目指します。【お子様がいる方へ】大学進学にかかるお金について考えてみませんか?突然ですが、私には1人娘がおります。私の経験ですが、この子が産まれると分かってから、妻とアレコレ考えながら子供を迎える準備をしていきました。その中で、教育の話になり、どれだけのお金がかかるかを調べると、年々教育にかかるお金が増加していることが分かりました。今回はそのことを記事にまとめます。教育費について心配な方は、是非この記事を読んでください。大学の授業料が高くなっている?大学の授業料が家計に与える影響まとめ大学の授業料が高くなっている?子供を育てていく中で絶対に必要になるのがお金です。そのなかでも教育にかかわる費用がもっとも大きいと言われています。こちらは幼稚園から高校までで、それぞれかかるおおよその学習費のデータです。3年間幼稚園、6年間小学校、3年間中学校、3年間高校に通う際の学習費です。ここでいう学習費には学校授業料のほかに、塾代等の学校外教育費も含まれています。▲出典:「子どもの学習費調査」(文部科学省)を基に弊社作成(http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa03/gakushuuhi/kekka/k_detail/1399308.htm)では、大学の学習費もみてみましょう。こちらは大学4年間にかかるおおよその学習費です。(文部科学省平成28年度)」を基に弊社作成(http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/1399613.htm)これらのデータからもわかるように、『大学にかかる費用』は群を抜いて大きいのです!現代は学生の半分以上の人が大学に進学することから、子供がいる場合、大学教育までを見越した備えをしておく必要があります。年々授業料が増加している傾向がわかると思います。私たちが学生の時の授業料と、私たちの子供の授業料は大きく変わっているかもしれません。平成元年の国立大学の授業料は約35万円ほどですが、平成21年では約53万円になっており、約20万円も増加しています。国立大学は2004年の法人化に伴い、一定の範囲内で授業料の増減が認められております。これまで全大学が文部科学省の示す標準価格よりも値上げをする大学はありませんでしたが、2018年9月に、東京工業大学(国立)が2019年度以降入学者の授業料を535,800円から635,400円に、約10万円の値上げを発表しました。今回の東工大の授業料値上げによって連鎖的に他大学も値上げに踏み切る恐れがあります。教育費を抑えるために、将来は、子供に国立大学に入ってほしいと願う親にとっては、とても不安になるニュースだったと思います。大学の授業料が家計に与える影響では、大学の授業料はどのように家計に影響を与えているのでしょうか?子どもの成長段階と家計の貯蓄率を比べたものがコチラの図です。貯蓄率とは、貯蓄額を手取り収入で割った値を言います。▲出典:「子ども1人世帯の平均貯蓄率」(文部科学省)を基に弊社作成(http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpab200901/detail/1296707.htm)平成11年と平成16年のデータがありますが、子供が大学生である場合、どちらも貯蓄率がマイナスとなっています。多くの家庭が手取り収入だけでは大学の授業料を賄うことができていないことがわかります。まとめ今回は、子供を育てる必要の中で一番大きいと言われる、教育費の中で大学の授業料の変化についてお伝えさせて頂きました。私がそうであるように、子供をもつ親としては大学まで進学させてあげたいと思う方は多いと思います。そのためには、子供のためのお金の準備を早くからしておくことが大事です。(全て見る)当サイトは、当社の経営理念である「株式会社さくらインベストは投資に関する幅広い知識や高次元の技術を発信し、投資家の皆様の喜びに貢献できる企業を目指します」に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。当サイトは、当社の経営理念に基づき、一般的な金融リテラシーの知識向上に役立てていただくことを目的としています。当社(株)さくらインベストは商品先物取引業者であり、金融業者(証券会社等)ではなく、当社で株式等の金融商品の取引を行うことはできません。その為、金融商品等の勧誘や媒介を目的としていません。金融商品等のメリットを助長し取引を勧めるものでもありません。執筆者やまもとFP先生34歳、ファイナンシャルプランナー。自分自身の投資や、資産運用の経験から、分かりやすくお金にかかわる知識をお伝えします。金融知識については、まったくの初心者。