17日上海経由ロンドンルータス社ワシントンを日露両全権の集合地に選定した旨が公示されたのは、和議が着々と進みつつある事実を示すものの様に理解することが出来る。なければ談判に就いて何事も発表されるわけがないと一般に言われている。同上パリ―在住独逸大使ラドリン公は現在ルウヴイエ氏と重要な協議を行っている。オウストリヤ、伊、米の三国はモロッコに浅からぬ関係がある列国が列国会議の開催の勧誘に応ずるについては、三国も又これに参加する旨通告した。最初ワシントン特電が伝えたアレキシス大公(海軍元帥)及びアヴエラン提督の辞職はいよいよ事実ななったようである。辞職の原因は日本海海戦により海軍が全滅したため、遂にその地位を保つ事が出来なくなったのではないかと思われる。露国主戦派が政治的に一打撃を被ったものと見る事が出来る。