2018年9月調査」を発表した。貿易戦争やトルコリラの急落を受けた投資行動について尋ねたところ、約1割の投資家が貿易戦争を受け投資判断を変えたと回答した。7割近い投資家は様子見姿勢で、今後の推移を見守っている人が多数であることが分かった。投資行動を変えたと回答した投資家は、「追加投資の手控え」「投資対象銘柄の変更」を行った人が多かった。トルコリラの急落については、投資方針を変更したのは6.2%で、6割弱の投資家は投資方針を変更していないと回答した。「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた今後3ヶ月程度の世界の株式相場に対する見通しDIは、日本株は前回調査時(2018年6月)から7ポイント低下の6、米国株は同8ポイント低下の38、中国株は35ポイント低下の-33となった。今後3ヶ月程度の米ドル/円相場の見通しについて、円安を見込む層は36%となり、前回調査の45%から減少した。調査は、2018年9月7日〜9月10日にかけて、マネックス証券に口座を開設している個人投資家873人から回答を得た。