見方を変えれば、国際交渉が行き詰まりを見せている地球温暖化問題のリーダーシップを誰が取るかをアピールするものであった。あり、いずれも世にいう先端技術である。IGCCについては、250MW級の華能天津IGCC発電所が2009年に着工された。収貯留に進むもので、アジア開発銀行の支援によるものである。学品及び燃料)」会議が開催され、そこで15以上のプロジェクトの紹介が行われている。設完了し、2003年に電力網へ連結され72時間連続運転を行った。2013年完成を目指してさらにスケールアップした実証発電プラントが準備中である。CO2/年規模の実証試験が華能北京発電所(コジェネ)で実施され、将来CO2回収規模10万トン/年の商用機を設置する計画がある。微粉炭火力については、100万kW超々臨界圧ボイラは国産化されている。中国の超々臨界圧ボイラは2007年では10基を、超臨界圧ボイラは100基設置されており、導入のスピードは速い。2005年には、100MWの太陽光発電所がチベットに建設された。携した最初のものであり、さらなる拡大が予定されている。今後、中国での太陽光発電の設置容量は2020年には20,000MWになると期待されている。風力発電においては、2009年の設置容量は25,000MWであり、世界最大である。期待されており、自国技術として1〜3MWクラスの風力発電機はすでに商用化されている。この会議場のブースに展示されたいくつかの技術が中国のエネルギー生産技術の現状であるというつもりはない。およぼす効果は計りしれないことが安易に予測できる。5ヶ年計画の様な国策として軌道が引かれ、強いリーダーシップの下で人・モノ・金が集中的に投下される。ラントの効率はすでに米国を抜いたとの発言もあった。単純に考えれば、米国のボイラ技術は中国市場での地位を失ったといえないこともない。みると、わが国は優れた技術を持っていることを自負し、また、これを世界も認めている。外交を展開している現状を間の当たりにすると、わが国の技術も出番がなくなるのではないかという不安を払拭できない。ス展開は一筋縄ではいかないとの話は多い。このバリアを超えて中国とのエネルギー生産技術のビジネスパートナシップが構築されることを望む。本サイトに掲載された論文・コラムなどの記事の内容や意見は執筆者個人の見解であり、当研究所またはそのスポンサーの見解を示すものではありません。