contentビズリーチで取締役を務める多田洋祐です。われわれは、HRテック(HR×Technology)のベンチャーとして、これまで6500社以上に対して採用を支援してきました。前回は、経営課題を解決するパートナーの役割が強くなってきている企業の人事部門について解説しました。現在の人事部門は戦略人事への転換が必要であり、経営者などへのビジネス上のパートナーとして、事業成長の実現を人と組織の面からサポートする「HRBP(HRビジネスパートナー)」や、採用のプロフェッショナル「プロ・リクルーター」などの専門職が生まれているという内容です。この「戦略人事」の実現に欠かせないのがデータです。これからの企業経営には、今まで以上に多様なバックグラウンドや考え方を持った人材がチームを形成し、事業戦略の実現に取り組む「ダイバーシティ」と、それを通じたイノベーションの創出が求められます。した多様性と変化に富んだ環境では、人事担当者個人のスキルだけで戦略人事を行うのは非常に困難です。毎日の業務から生み出される膨大なデータを分析し、客観的な視点を取り入れながら、自社に合った人事施策を決定しなければなりません。そこで注目を浴びているのが、人事業務をITで変革する「HRテック」です。幅広い人事施策において、絶えず最善の状態を求め、データ分析を武器に、変化を恐れず新たな施策を取り入れていることが紹介されています。そこで今回は、最高情報責任者(CIO)が知っておくべきHRテックの動向や、今後HRテックツールの導入が進むなかで情報システム部門に求められる役割について紹介します。いった人事業務の効率化と質の向上を目指すサービス全般を含みます。シリコンバレーでは2010年ごろからHRテック関連ベンチャーへの投資が活発化しており、2015年の投資額は24億ドル超というデータもあります。減少が進む日本でも、生産性向上を後押しするものとしてHRテックの動向に注目が集まっています。ロイター企業調査が中堅・大企業約400社を対象に実施した調査では、67%もの企業が「働き方改革に対応して早期に生産性向上への対応を検討する」と回答する結果となりました。プロセス見直し、戦略的なIT投資」が挙げられており、いかにしてHRテックを活用した生産性向上を実現するかが課題となっています。そこで、領域別にHRテックツールを活用した企業の取り組み事例を紹介します。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。