矢野経済研究所は2019年4月9日、国内eラーニング市場に関する調査結果を発表した。2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度(2017年度)比9.3%増の2,185億円の見込み。BtoB、BtoC両市場とも、市場拡大を継続させる見込みだという。編集部にメッセージを送る矢野経済研究所は2019年4月9日、国内eラーニング市場に関する調査結果を発表した。2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度(2017年度)比9.3%増の2,185億円の見込み。BtoB、BtoC両市場とも、市場拡大を継続させる見込みだという。電話・FAX・メールによるヒアリング、文献調査を併用して実施した。調査期間は2019年1月~3月。2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比9.3%増の2,185億円となる見込み。内訳は、法人向け(企業・団体内個人を含む)のBtoB市場規模が前年度比4.8%増の650億円、個人向けのBtoC市場規模が前年度比11.2%増の1,535億円。BtoB、BtoC両市場とも、市場拡大を継続させる見込みとなった。BtoC市場は、進学・補習目的の映像授業や通信教育サービスで提供される各種関連サービス、オンライン語学レッスンなどの領域における主要サービスが堅調な伸びを示したことが、市場拡大に影響を与えたと推察される。学習理解を深めるためのツールとしてeラーニングを融合させる学習サービスは増加傾向にあり、学生などの若年層を中心に個人向け学習形態の1つとしてもeラーニングは一般化してきている。BtoB市場は、学習ツールの多様化や動画コンテンツの進化、クラウド環境の進展などによりeラーニングの利便性は向上。企業の人材育成ニーズの活性化も相まって、顧客企業の利用機会増加と顧客層の着実な拡大を進行させている。このような状況は、eラーニングを学習形態の1つとして浸透させているという。2019年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比4.3%増の2,279億円と予測されている。BtoC市場は、参入事業者間の業績に多少の好不調が生じる可能性はあるものの、当該領域における主要サービスの大半が引き続き堅調に推移すると考えられている。BtoB市場は、景気感の先行き不透明感が漂いつつあるが、2019年4月に「働き方改革関連法」が施行され、顧客企業におけるeラーニングの利用が引き続き活発化するものとみられている。追求する流れは強まっている。残業時間に対する抑制も相まって、時間・場所に対する制約が少ないeラーニングの需要はますます高まることが予想される。10:45受験や進路・進学情報の教育ニュース、教育ICT、グローバル教育など今の注目の教育情報をお届けします。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。top旬の教育・子育て情報をお届け!(×をクリックで閉じます)。