(JACT)による「第4回JACT大会2000」が開催された。この中で、渥美和彦JACT理事長が世界の相補・代替医療の現状について報告した。日本の相補・代替医療への取り組みの遅れを厳しく指摘した。日本は医療危機への認識が低い渥美理事長は“世界における相補・代替医療(※注1)の現況”を次のように報告した。「昨年後半より今年4月末まで、韓国のソウル、米国のアリゾナ、ドイツのミュンヘン、ハワイにおいて、CAMに関する国際会議が行われたが、日本からの参加者は私の他に数人であった。この1年の間に、世界のCAM(※注2)をめぐる状況は急激に変化している。欧米の各地においてCAMに対する研究は急速に進み、臨床応用は普及し、かつ発展しつつあり、その医療および経済へのインパクトの影響はきわめて大きい。西洋医療とCAMとを統合する医療の流れは、奔流となり、国民運動に発展し、医療革命となりつつある」。した世界の医療統合の動きに対し、日本の取り組みが遅れていることを指摘。「日本での学会、マスコミ、企業などから発信される情報は過去の情報に基いており、誤情報の伝達はCAMの発展に対して弊害をもたらす可能性がきわめて高い。戦後から続いた国民皆保険制度は、社会の変化と国民のニーズに対応しきれなくなっており、制度的にも経済的にも自己崩壊の危機にある。それにも拘らず、未だ根本的改革が行われていない。より米国の生命保険、病院チェーン、製薬などの企業はCAMを旗印にかかげ、日本への進出を企てており、日本の医療体制は、外圧により内部崩壊をきたすものと考えられる」と述べた。