(JIM)」大会が開催された。この中で、渥美和彦JIM代表は、5月にハーバードおよびスタンフォード大学の合同シンポで報告された世界のCAMの最新動向を紹介した。Medicine):相補・代替医療の意。一般的に西洋医療以外の医療を指す。カイロプラクティック、漢方、アーユルヴェーダ、心理療法、イメージ療法、気功、食事(栄養)療法、アロマテラピーなどの伝統・伝承医療。WHO(世界保健機構)によると医学的論拠が認められるCAMは世界におよそ100あるといわれる。代替医療への研究予算、2002年以降は2億ドルに増額へ代替医療から統合医療へ、米政府機関(NIH)が後押し同学会は昨年12月に発足。(JACT)」が発足したが、同学会はこれを国際的な学術対応機関として発展させたもの。両会とも代表は日本における人工臓器、レーザー医療の最高峰として知られる渥美和彦氏(東京大学名誉教授)。近代西洋医学の頂点を極めた氏のそれまでといわば対極にあった代替医療への転進は、多くの西洋医療従事者の瞠目の的になるとともに、もはや近代医療は限界に達し、東西医療の融合化を図らなければ立ち行かないところまできていることを知らしめた。近年、先進諸国にとって最も頭の痛い問題が高齢化人口の増加とそれに伴う国民医療費の増大、それによる医療経済の破綻だが、欧米では西洋医療以外の医療(CAM:相補・代替医療)に解決策を求め、エビデンス(医学的な根拠)の調査・研究を行ってきた。ここ数年は、政府機関の後押しもあり、医療現場への導入が進み、西洋医療と代替医療の統合化へと向かっている。)などで代替医療の研究・普及が盛んに進められ、米国では医療費の50%以上を代替医療が占めるまでになり、医療費の削減へとつながっている。ドイツ、イギリスでも代替医療の利用者は50から70%と増え、代替医療への傾倒はもはや世界的な潮流となっている。これに対し、日本は後塵を拝した感があるが、早晩、医療経済の破綻という局面を迎え、早急に医療現場への代替医療の導入を検討せざるを得ない状況にあるといえる。渥美氏はこれまでにJACT大会や国内外の各種シンポジウムを通し、欧米の代替医療への先進的な取り組み紹介するとともに、各種代替医療の有効性の立証と日本の医療現場への導入に邁進してきた。今大会で、渥美氏は、「米国の通常の医者の60%以上がCAMを推薦しており、47%の医者がCAMを使用している。米国民の半分以上がCAMを使っている」とCAMの急速な浸透を明らかにした。現在、米国に170程ある医科大学の70あまりでCAMの講座が受けられるという。これに対し、渥美氏は、日本の代替医療への取り組みが数段遅れていることを指摘、なかでも、「食事(栄養)療法は代替医療の骨格ともいえる」(同)が、「米国では日本食を取り入れ、食事を切り替えたことで生活習慣病がだんだん減ってきている。日本はこれと逆で、食事が欧米化し、心身が病み、生活習慣病がどんどん進んでいる」(同)と述べ、食を含めたライフスタイルの欧米崇拝は疾病を招く要因であり、もはや時代遅れのものになっていることを説いた。毎年2ケタ台の伸長率を示す好景気に湧いた。これには、二つの大きな要因がある。)が施行され、栄養補助食品の販売規制が一部緩和されたこと。一つはハーブによる代替療法を広く米国民に知らしめたアンドリュー・ワイル博士の存在である。これに、インターネットでの健康・医療情報の開示が後押しし、市場は一気に広がりをみせた。この中で、とりわけ著しい伸びを示したハーブ(サプリメント)は、セント・ジョンズ・ワート、イチョウ葉、ジンセン(朝鮮人参)、ガーリック、エキナセア、ノコギリヤシ、カバカバなど。サプリメントではグルコサミン・コンドロイチンがダントツの伸びで、ビタミンE・Cも依然好調な売れ行きを示した。効果・効能が明確なものほど人気で、他に、アミノ酸、抗Q10、魚油オイル(DHA・EPA)、メラトニン、マルチビタミン、カルシウムなども売上げの上位についた。したハーブ・サプリメントによる代替医療の利用者が増えるに従い、通常(西洋)医療の従事者の間で、ある問題が浮上してきた。代替医療を利用している患者は、通常の西洋医療を併用していることが多く、医者の与える医薬品とサプリメントとの併用で何か弊害(相互作用)が生じないかということである。この点について、渥美氏は、「消費者のCAMへの関心は高いが、ハーブや栄養補助食品の評価基準がなく、安全性と毒性がクリアーになっていない。したものを扱う人々の資格認定もなく、医者が外科手術の際にハーブや栄養補助食品を使う際のガイドラインも十分でない。基礎的研究も少なく、きちんとした政府の見解もない。NIHがエネルギッシュに応援しているにもかかわらずこうした問題がある」と、シンポジウムの中で挙がった問題点を報告した。ある種のハーブ・サプリメントについては、医薬品と併用すると薬剤の効き目を阻害するものもある。妊娠中の服用など安全性が未検証のものもあり、ハーブ・サプリメントの安易な使用を疑問視する声が米国医師会などからも挙がっていた。これを真っ先に指摘されたのが、天然の抗欝剤として米国で高い人気を誇っていたセント・ジョンズ・ワートである。需要が多いハーブ・サプリメントについては、医療従事者らによる検証の目も厳しく、20人に一人は欝病ともいわれる米国で国民的ハーブといわれるほど親しまれていたセント・ジョンズ・ワートがまず俎上に乗せられた。同ハーブに関しては昨年4月に、避妊薬や抗HIV薬との相互作用が指摘され、さらに効能までもが疑問視された。その後、有効性について徹底検証が開始されたが、研究途上で、重症の鬱患者には効き目がないといったことがマスコミで取り沙汰され(ハーブの世界的な評価委員会として知られるドイツのコミッションEでは軽度から中度の鬱病患者への同ハーブの有効性を確認している)、そうした影響もあって、その後、売上げが急降下した。急激な冷え込みを見せた。米国での量販店のハーブ・サプリメント売り上げは、'97年が6億9950万ドル、'99年が12億6千万ドルと80%アップした。ここにきて失速した(※米国インフォメーション・リソース社調べ)。皮肉にもそれがピークに達した時、医療サイドからのハーブ・サプリメントの安全性・有効性の再検証を求める声で、一転受難期を迎えることとなった。ハーブ・サプリメントがはたして代替医療として真に有効なものであるのか、国民のハーブ・サプリメントへのニーズが高まれば高まるほど、エビデンス(医学的な根拠)を求める声が挙がってくるのは当然の帰結である。米国のような科学的論拠を尊重し、合理的に行動する国では当然の成り行きといえよう。日本でもそうだが、これまで栄養補助食品の代替医療としての有効性については、一部のものを除いて、医療従事者からとくに高い評価を得られるということはあまりなかった。起きている状況は、これまでないがしろにされてきたハーブ・サプリメントが正当なる評価を与えられるべく次なる段階へと進み、代替医療の中枢として超えなければならないハードルが差し出されたというように解釈していいかも知れない。前述のコミッションEのようにハーブ研究で歴史のあるドイツでは、イチョウ葉やセント・ジョンズ・ワートなどすでに有効性については検証済みだが、米国においては研究や使用についての歴史が浅いこともあり、医薬品との相互作用など、再検証を必要としている。具体的に、NIHは下記のようなプログラムでまず米国で人気の高いハーブ・サプリメントの本格的な再検証に入ることを公表している。(1)鬱症状に対するセントジョンズ・ワートの有効性12ヵ所で、軽度の鬱病患者300人以上を対象にセントジョンズ・ワートと偽薬の比較研究が行われている(予算430万ドル)。研究途上のものが出ているが、大筋は今年後半の見込み。(2)関節炎に対するグルコサミンとコンドロイチンの有効性13センターで患者約1千600人を対象に偽薬との比較研究を行っている。最終結果は2005年3月に出る予定(1千400万ドル)。(3)痴呆症の予防にギンコビロバ(イチョウ葉エキス)の有効性75歳以上の1千500人に対し痴呆症とアルツハイマー疾患の危険性低下の有効性を偽薬と比較している。2005年に終了の予定(1千500万ドル)。Clinicの乳がん、結腸がん患者600人を対象にした研究、テキサス大学の肺がん患者500人が参加した研究。この両グループは現在、化学療法ならびに放射線療法を受けている。)というカテゴリーが加わった。効能表示に関しては、ビタミン・ミネラルが基準量含まれている商品に対し、ビタミン・ミネラルの効能表示を許可するというもの。ビタミンC:ビタミンCは、皮膚や粘膜の健康維持を助けるとともに抗酸化作用を持つ栄養素です。カルシウム:カルシウムは、骨や歯の形成に必要な栄養素です。安全性・機能性などの観点から独自の評価・認定を与える評価・認証委員会をJACT内に発足すると発表。)、帯津良一氏(日本ホリスティック医学協会会長)、奥田拓道氏(熊本県立大学教授)、近藤和雄氏(お茶の水女子大学教授)、吉川敏一氏(京都府立医大教授)、池川哲郎氏(金沢大学教授)ら栄養学、免疫学の第一人者を揃え、学術的根拠に基づいた機能性力価基準を設け、栄養補助食品の一歩踏み込んだ評価・認定を行い、代替医療として有効な栄養補助食品を通常(西洋)医療の従事者や国民へ向けて広く告知していく方針を固めている。代替医療の中でも、とくに骨格となる食事(栄養)療法についての米国の先進的な取り組みを紹介したが、米国では、これに加え「もう一つの代替医療」に注目が集まっている。医療費が全くかからないという、まるで医療経済の破綻から米国民を救い出す救世主のような、その代替医療の研究に、政府機関も本格的に乗り出している。施術しない、いわば思念による遠隔療法で、もともと、クリスチャンの多い米国では「祈り」により「心身が癒される」という観念はすでに日常生活に定着している。この「祈りによる治癒」効果について、NIH(米国立衛生研究所)は、これまでに発表された200以上の研究報告を検証、がんや心臓病といった病気への効果を調査している。各大学で「祈り」の治癒メカミズムを科学的に解明しようとさまざまな研究が行われている。ちなみに'98年に、CBSニュースが成人825人を対象に「祈りによる病気を治す効果」について意識調査を行ったところ、下記のような結果が出たという。60%また、タイムズ誌とCNNが共同で、成人1,004人を対象に行った意識調査でも、「祈りのヒーリングパワーを信じる」が82%、「病人本人ではなくほかの人が祈っても治癒効果はある」が73%、「重病人が治る際にたびたび神の力が働いている」が77%と、「祈りによる治癒効果」を信じる人々が多いことがわかった。この他、昨年6月に発表され、注目を浴びたのが、デューク大学医学部(ノースカロライナ)の調査報告。'86年から'92年にかけ、65歳以上の男女4,000人を対象に「健康におよぼす祈りの効果」を調べたところ、「祈ったり、聖書を読んでいる高齢者は、健康で長生きしている」という結論に至ったという。米国の老人学の専門誌に掲載された調査報告によると、6年の調査期間中に亡くなった人の数は、祈らない高齢者の方が約50%も高かったという。祈りの頻度による違いはなかった。調査は、ミズリー州の病院で、心臓発作を起こした入院中の患者男女1,000人を対象に行われ、患者の半分を人に祈ってもらうグループ、残り半分をそうでないグループに分け、祈る人には、患者のファーストネーム(苗字は渡さず)だけを渡し、4週間にわたって毎日、患者の回復を願い祈るように頼んだ。祈る人は全員クリスチャンだった。患者には、誰かが祈っていることは知らせてない。結果、祈ってもらった患者グループの方が、そうでないグループより10%ほど回復率が高かったという。した「祈りによる治癒効果」が次第に明らかになるにつれ、これまで身体を「物」としてとらえてきた西洋医療従事者の間で、「心(精神性)」を重視する気運が高まってきている。昨年10月末にハワイで行われたハーバードおよびスタンフォード大学の「CAMの社会的応用と評価」のシンポジウムに参加した上野圭一氏(米国でハーブ療法を広めたアンドリューワイル博士の著書の翻訳家として知られる)によると、アイゼンバーグ博士(米国での代替医療の推進者として知られる)が座長を務めたが、会場から「治療は聖なる精霊の所業である」とする声が多く聞かれたという。シンポを総括しての「サイエンスから霊感を受け、スピリットに導かれる態度を重視すべき」というアイゼンバーグ博士のコメントには会場から大きな拍手が湧いたという。ところで、今後の統合医療の構築においてアイゼンバーグ博士はCAMに対し、以下のような問題点を指摘している。各CAM療法の経済的モデルの不足、など代替医療の研究予算、2002年以降は2億ドルに増額へここで、再度米国の代替医療への取り組みの経緯と予算について要約する。米国では国民医療費の高騰と'90年代以降、急速に膨れ上がる国民の代替医療への関心を政府機関も見過ごすことができなくなり、代替医療の研究に本腰を入れることになる。(NIH)に代替医療の調査室(OAM)が設置。ハーブ(薬草)市場は拡大の一途を辿る。Medicine(OAM:代替医療調査室)を設立、本格的に代替医療への研究に取り組む。1993年:350万ドルの研究予算。1997年:1,200万ドルの研究予算。1998年:2,000万ドルの研究予算。1999年:5,000万ドルの研究予算。センター)に昇格、権限が強化。13の大学および研究機関に研究テーマと予算が振り分けられる。2001年は8,600万ドルであったが、2002〜2004年には、2億ドルの増額を目標とする将来計画が決まっているという。した徹底検証により、米国で今後5年以内にも各種代替医療の有効性についての何らかの結論が出されるともいわれている。21世紀は遺伝子(ヒトゲノム情報)解析も含め、個人に最も適したテーラーメイド・メディスンの必要性が叫ばれている。再構築に向けて、世界の動きが加速している。)】1887年、研究所の1室からスタート。して、米国だけでなく全世界の指導的地位を確立している。75の施設が立ち並ぶ。業務を開始した1887年に300ドルだった年間予算も、1996年には120億ドル以上に膨れ上がった。優秀な科学者が名を連ねる。NIHの使命は、ヒトの健康増進に役立つ知識を追求し伝えていくこと。情報を一般に広める、などである。米厚生省(DHHS)内の一機関であるNIHは、食品医薬品局(FDA)や社会福祉局(SSI)などと並んで、米国民の健全な生活の確保を目指し活動している。Media/ヘルスネットメディア。