高周波の音は人間の耳には聴こえないが、それを身体で感じることができるのでリラックス効果などが得られるという。2020」への旅費として10万円)高齢化社会を迎える中で高齢者を見守るためのテクノロジーが求められている。単純センサーを使った方法では誤認識の可能性があり、また、カメラを使えばプライバシーの問題があり、また、サーモグラフィーでは死角が生まれる。Vision」は、ベットの上の天井に使えることで部屋全体を見守ることができる。より座っているか、寝ているか、転倒したかなどを検出する。睡眠の深さを計測できることも特徴。惜しくも3位以内に入賞しなかったものの、ファイナリストとして選ばれたスタートアップは、次の通り。Aromajoin(京都)通信を使ったコミュニケーションの方法は、テキストのみから静止画付き、動画付きへと変化してきた。次のトレンドは、香り付きだとアロマジョインは語る。Shooter」でこの問題を解決する。シネマ、香りを使った商品マーケティングなどに利用可能。ハードウェア+ソフトウェア+香源カートリッジで構成されるシステムは世界100社以上に販売済。220万米ドルを調達中。多数の小型照明型スマートプロジェクターを用い、商業施設内での人の案内や誘導を核としたサービスを提供するプラットフォーム「Mooncast」を紹介した。Zero」は壁や床などに経路を示す矢印などを投影するが、クラウドを通じて、投影コンテンツを随時変更できるのが特徴。ハードウェアとアナリティクスを提供しユーザは月額料金を支払う。Dokuen(京都)カラオケボックスで複数人がカラオケする場合、自分の曲が回ってくるまで長時間待つ必要があったり、歌い手は他の聞き手の評価が気になったりするなど、楽しみに興じられない課題がある。ドクエンの「ゲームカラオケ」は、プロジェクター4台を使って映写することでバーチャルステージを演出するしくみ。ゲームカラオケの導入で、一つのグループにより多くの人が参加することが統計として判明しており、カラオケボックスにとっても利益が増える。日本市場から始め、将来はアジアや高齢者市場を狙う。4,500万円を資金調達中。非侵襲の小型連続血糖値センサーを開発している。糖尿病患者が、身体を傷つけずに血糖値を測定する手段を提供する。近赤外線光を使った指紋認証センサーで培った技術を応用し、近赤外線センサーでの血糖値測定を可能にした。これにより、回路の小型化と消費電力の低減が可能になる。同社ではこのセンサーを内蔵した、スマートウォッチを開発中。完成すれば世界初のウエアラブルグルコースメーターとなる。Japan(東京)トリプル・ダブリュー・ジャパンは、排泄予知ウエアラブルデバイス「DFree(ディーフリー)」を開発。世界5億人が悩みを抱えるされる排泄の課題に取り組むべく、日本のみならず、アメリカやフランスでもサービスを展開。これまで介護施設など法人向けに排泄予測サービス、自立支援サービスを提供してきた。高齢化に伴う介護の課題先進国である日本の状況を生かし、排泄ケアやリハビリの世界標準を確立したいとしている。チェックアウト」導入で訪日観光客の旅マエ・旅アトの購入サポートが可能に現場自らデータを分析できることが最強である理由。よる資金調達を公表した。調達したのは融資含めて30億円。Ventures、ジャフコの7社。よる資金調達を公表した。調達したのは融資含めて30億円。Ventures、ジャフコの7社。ラウンドはシリーズCで、ここまでの累計調達額は約35億円となる。2015年にアプリマーケティングのツールとしてデビューしたReproは、その後、2018年にウェブ対応し、現在7300以上のウェブサービス・月次で5000万件のデバイスを分析する総合的なマーケティングツールに成長した。提供する国の数も66カ国に拡大し、2019年からはシンガポール拠点を開設して本格的な海外進出も開始している。今回調達した資金はグローバルでのマーケティングおよび組織体制に投じ、今後2年で開発を200名体制に強化するほか、シンガポール以外に展開を進める海外拠点(タイ、インドネシア、ベトナム、インド)の人員も増強する。話題のポイント:国内SaaSの成長株、Reproが大きく踏み込んできました。Repro代表取締役の平田祐介氏は界隈でもストイックな経営スタイルで知られている人物ですが、ここ2期ほどは200名体制ながら堅実経営をしすぎて黒字化してしまったそうです。早期の黒字化は小さくまとまることに繋がりかねないので「もっと踏み込むために現在は月次で数千万円ほど赤字」(平田氏)の状態で再度走り始めたとのこと。平田さん曰く、一度黒字化を経験しておけば成長の踏み込み具合が分かるのでよい、とのお話でした。Reproの利用効果(ウェブサイトから)さて、Reproと言えばAIとアプリマーケティングです。<参考記事>人工知能がムダな広告費85%カットに成功ーーReproがAI研究結果を公表グローバルで5000万件のデバイスから得られたデータは、ある特定分野(上述記事の例ではマンガアプリ)の勝ちパターンを提示し、どのタイミングでどういったユーザーとコミュニケーションすれば効果が最大化するか教えてくれます。Reproはこの効果を月額ツールだけでなく、伴走してくれるコンサルタントとセットで提供するモデルで急成長してきました。いった「モバイルマーケティング」の世界観はやはり限定的です。国内を取り尽くしてしまうとあとは海外に広げるだけになります。東南アジア中心にそこにも戦略を張りますが、もうひとつReproは自分たちの体を大きくする仕掛けを用意してきました。それがエンゲージメント・マーケティング領域への拡大、です。GOのような動きに代表される通り、顧客の動きはオンラインだけでなく、オフラインについても抱合、可視化されつつあります。ビジネスモデルも転換があります。一度買って終わりという使い捨てモデルから、サブスクリプションのように家電製品であっても「サービス」として継続的に課金する戦略に移行しつつあるのが今です。社会全体としても、2030年に掲げられるSDGsのように持続可能な社会を目指す流れはもう不可避となっています。企業にとって既存顧客への対応はより一層重要なものになる、ここを最大化させる戦略が「エンゲージメント・マーケティング」です。「これまでの既存顧客対応って何かが故障してコールセンターに掛けるような『プル型』が多いと思います。故障するかもしれないことを膨大なデータから予想し、壊れる前に『交換しますよ』っていうプッシュ型のコミュニケーションを実現する」(平田氏)。ポイントは取得するデータ領域の拡大とAI活用です。ReproのCEプラットフォーム全体像(ウェブサイトから)具体的には現在、Reproで取り扱ってきたウェブ・モバイルアプリの行動データに加え、新たなチャネルとしてオフライン(店舗POSやIoT機器)を追加することで、顧客の来店やサイト訪問、会員登録などから購入、そして再訪に至るまでのカスタマージャーニーを把握できるプラットフォームに拡大する、というわけです。「例えば私たちの売上って座布団になっていて、新しい期が始まると7割ほどの売上が確定します。これが既存顧客に対するマネジメント(CRM)のメリットです。これまでの既存顧客マーケティングは、例えばECで買い物すると不要なメールが大量に届くような“お金を払って不快な思いをさせる”非効率がありました。ここを機械学習の力で改善できるのが今です。実証実験中ですが、とある店舗ではPOSデータと連携し、お得意の顧客が購入したファッションにおすすめのアイテムを紹介するような取り組みも始まっています。新規から既存へのパラダイムシフトを起こしたい」(平田氏)。囲い込み時代にReproがどのような体験を提供してくれるのか、また具体的な事例が出てきたら共有したいと思います。JJコンビ、その他個人投資家を引受先とする資金調達を実施したことを発表した。その他の個人投資家に関しては氏名非公表。同社は2018年11月にTikTokに特化したタレントを抱える事務所として事業をスタート。JJコンビ、その他個人投資家を引受先とする資金調達を実施したことを発表した。その他の個人投資家に関しては氏名非公表。同社は2018年11月にTikTokに特化したタレントを抱える事務所として事業をスタート。2020年1月にはTikTok公認MCN契約を締結し、MCNプラットフォームを活用した広告クリエイティブ企画、制作、運用までの一気通貫したプロモーションサービスを展開している。自社独自ツールの開発も行っており、自社アサインツールによる商材ごとの適切なインフルエンサー選定や、動画アクセス解析ツールを活用したスマートフォン、TikTokに特化したコンテンツ広告制作、ダイレクトパフォーマンス広告の運用・分析も提供している。ジャンルは美容やスポーツ、お笑いなどで、10代から30代までのタレントが110名ほど所属。今回の資金調達により、同社は、経営基盤とセールス人員などの採用を強化する。2020.02.13SHARE:イベントマーケティングシステム「EventHub」は2月6日、Sansanを引受先とする第三者割当増資の実施を公表した。Venturesからの調達と合わせ、2億3000万円のシードラウンドを完了したことも付け加えている。コミュニケーションを促進し、オフラインマーケティングの...この記事を読むイベントマーケティングシステム「EventHub」は2月6日、Sansanを引受先とする第三者割当増資の実施を公表した。Venturesからの調達と合わせ、2億3000万円のシードラウンドを完了したことも付け加えている。コミュニケーションを促進し、オフラインマーケティングの効果を高めるイベント・システム。イベントにおけるタッチポイントの増加や参加企業と来場者間のマッチング・商談の促進、イベントデータのマーケティング活用が行える。今回の資金調達により、サービスリリース当初から提供しているビジネスマッチング機能に加え、ビジネスイベントを主催する際に必須となるチケット販売、セッション事前登録、QR受講票等のイベント運営の基礎機能を2020年春頃完成目処に完成させるとしている。その後、Sansanが提供する名刺アプリ「Eight」との連携も進める。具体的には、EventHubへのEightログインの実装や、ユーザーが過去に名刺交換をしたことのある、Eight上で繋がってる人が見られるなど、イベント会場で、会うべき人に効率的に出会える仕組みを強化していくという。よる4億3000万円の資金調達を公表している。増資を引き受けたのはみらかホールディングス、凸版印刷、デライト・ベンチャーズ、スプラウト、エン・ジャパン、NBCエンジェルファンド2号、だいし創業支援ファンド、つくば地域活性化ファンド、グローバルキッズCOMPANY、インターウォーズ、他1社。よる4億3000万円の資金調達を公表している。増資を引き受けたのはみらかホールディングス、凸版印刷、デライト・ベンチャーズ、スプラウト、エン・ジャパン、NBCエンジェルファンド2号、だいし創業支援ファンド、つくば地域活性化ファンド、グローバルキッズCOMPANY、インターウォーズ、他1社。個人投資家として伊藤俊一郎氏が参加している。同社は、2018年1月に医療相談アプリ「LEBER」を公開。「医師のすきま時間」と「相談者」を繋ぐドクターシェアリングプラットフォームで、自動問診システムや医師が症状に合った医療機関または市販薬を紹介する。医療相談サービス、企業で義務化のストレスチェックにも対応している。現在の利用ユーザーは8,000名、相談件数は累積3500件を超えている。今回の資金調達で個人ユーザー向け月額定額サービスや、法人向けAI産業医の開発、自治体向け子育て支援ツールの開発を行うとしている。2020.02.13SHARE:宿泊施設向けスマートオペレーション「aiPass」を運営するCUICINは2月10日、DGベンチャーズ、インキュベイトファンドを割当先とする第三者割当増資を公表した。シードラウンドで調達した金額は非公開。aiPassは旅行者のスマートフォンを使ってチェックインから宿泊施設の案内情報までを提供する業務効率化ツール。宿泊施設向けに宿泊から観光情報まで一連の体験のデジタル化を支援する。今後、事業会社と...この記事を読む宿泊施設向けスマートオペレーション「aiPass」を運営するCUICINは2月10日、DGベンチャーズ、インキュベイトファンドを割当先とする第三者割当増資を公表した。シードラウンドで調達した金額は非公開。aiPassは旅行者のスマートフォンを使ってチェックインから宿泊施設の案内情報までを提供する業務効率化ツール。宿泊施設向けに宿泊から観光情報まで一連の体験のデジタル化を支援する。今後、事業会社と共同で開発を進めるパートナープログラムを開始し、施設周辺の観光案内・部屋割り・決済などの必要機能の開発を予定している。チェックアウト」導入で訪日観光客の旅マエ・旅アトの購入サポートが可能に現場自らデータを分析できることが最強である理由。