集落ビジネス』『道の駅/地域産業振興と交流の拠点』『深?テクノセンター』『「交流の時」を迎える中越国境地域』など編著書多数。本シリーズは2008年3月に『第1集』を発刊以来、今年2月刊の『第4集』まで各集30話ずつ、日本と中国の地域産業の「現場」から計120話をお届けしてきた。『第4集』刊行後、これらに続く30話の舞台となる「現場」を巡っていた時期、2011年3月11日に「東日本大震災」に遭遇する。その時、私は岩手県釜石市の湾岸に近いホテルの2階にいた。大きな揺れが数分続き、津波の予感がした。本シリーズではこれまで、中山間地域をはじめとする条件不利地域の「現場」に暮らす人びとによる、地域資源をベースにした新たな産業化、自立的な「価値」の創造に注目してきた。3・11以降の世界は、すでに日本の辺境の地というべきそうした地域で目指されていたようにみえる。歴史的な意味を帯びた2011年という年の終盤に刊行されるこの『第5集』、本来ならば震災とその復旧・復興の「現場」を報告すべきなのだが、それは別の形で近々“緊急出版”させていただくことにして、今回は右に述べたように「3・11以降の世界を先取りしていたかにみえる」日本各地の取り組みを採り上げ、そこにはらまれている私たちの「未来」というべきものを注視していくことにする。地域産業の「現場」では、「未来」を指し示す取り組みが重ねられてきているのである。モデル」からの飛躍が求められているが、実は「辺境の地」と思われていた条件不利の中山間地域、あるいは水産業地域、さらに離島などで、すでに新たな「価値」を生み出し「自立」へと向かう取り組みが進められていたのかもしれない。震災・津波により被災した三陸沿岸とこれら全国の条件不利地域には、共通する人びとの「思い」が拡がっているようにみえる。新たな日本の経済社会、そして新たな生活のモデルが、そのような条件不利地域で静かに深められ、人びとは「輝き」を増しているのである。明るい未来のエネルギー3・11から9年。日本の脱原子力、エネルギー転換を改めて考える。宝庫を守る市民の闘いの記録。新気候体制を生き抜くための政治パリ気候協定後の世界とトランプ現象の根幹をどう理解し、思考の共有を図るべきか。社会的平等とそれを支える強靱な文化保障制度を誇る北欧の小国。