poverty)といいます。poverty))もあります。最近では様々なリスク、ショックやストレスに弱い、あるいは生活への重大な打撃から身を守る手段をもたない状況を「脆弱性」(vulnerability)と呼んでいます。poverty)も注目されています。貧困層を特定するには何をもって生活水準の指標とするかを決める必要があります。一般的には実質消費額を生活水準の指標にします。Ratio)と貧困ギャップ率が代表的なものです。具体的には最低限のエネルギー摂取量に必要な食糧を購入できる支出額に最低限の非食料支出を加えて最低限の消費支出、貧困線(ライン)を求め、これ以下の消費しかない人を貧困層とみなす方法があります。1日1ドルを貧困ラインとするものです。ここでは各国の家計消費の調査結果を購買力平価で実際に消費できる財の量が等しくなるように換算しています。貧困ライン以下の所得(あるいは消費)しか得ていない人の人口に占める比率が貧困者率です。この指標では貧困層の大きさは分かりますが、個々人の貧困の深刻さはわかりません。所得移転をする場合には、それほど所得が低くない人に与えた方が貧困者率も容易に下がることになり、極度の貧困層の救済が見送られる可能性もあります。これに対して貧困層の所得が貧困ラインの所得から不足している比率を示す貧困ギャップ比率は貧困の深刻さを見るのに役立ちます。貧困ギャップ比率は以下のように計算されます。ここで分子の総和記号は貧困層(消費水準が貧困ライン以下の人々)に関して合計する、ということです。貧困ギャップを利用すれば貧困者の消費水準が低下したときには貧困指標が増加するので、貧困層の状況を反映する、という意味で、この指標は貧困者率よりは望ましい指標です。二重貧困ギャップ比率も提案されています。これは貧困層の消費水準の貧困ラインからの不足分を二乗し、それを貧困層に関して合計して指標にしたものです。消費水準の不足分を二乗することで、より貧しい人々の状況をより大きく貧困指標に反映させようというのが趣旨です。消費支出で貧困を捉える見方は生活に必要な財・サービスに注目していることを意味します。(functioning、「機能」ということもある))、ということが貧困にとっては重要です。このような意味では、健康や寿命、識字能力などの社会指標は貧困を見るにも有用です。