地盤から住まいづくりのサイクル全体へ。安全・安心な暮らしを"技術"で支える。地盤から住まいづくりのサイクル全体へ。安全・安心な暮らしを“技術”で支える。JHS地盤から住まいづくりのサイクル全体へ。安全・安心な暮らしを“技術”で支える。シェアジャパンホームシールド(JHS)は、1990年にスタートし創立30周年を迎えます。全国に拠点を配し事業フィールドも地盤から住まいづくりのサイクル全体へと広がる今、未来に向けてどんなビジョンを描くのか-。斉藤武司社長に聞きました。スタートこれまで、安全・安心な住宅を求める社会と市場のニーズを捉えて成長させていただきました。“欠陥住宅”が社会問題になる中、地盤を正確に調査・解析し、設計に反映させることが強く求められ、建築基準法や品質確保促進法に関しても、厳格化や規制強化を継続的なトレンドに改正が進みました。いった社会情勢の中で、安全・安心に暮らせる住宅づくりに貢献しようと技術を磨いてきました。万が一、JHSが調査・解析した物件に不具合があった場合でも、専門会社として対応するという保証サービスに業界で初めて取り組んだところ、住宅事業者様に高く評価していただきました。今の「地盤サポートシステム」というサービスです。保証は技術的な裏付けと自信がなければつけられません。振り返ると、創立以来、一貫して“技術”にこだわり続ける実にJHSらしいサービスで、弊社にとって誇らしい足跡となっています。地盤解析風景また、「全国どこでも同一品質のサービスを提供する」ことを目標に、拠点の全国ネットワーク化にも取り組みました。これにより、地域によって大きく異なる地盤の特性を、きちんと織り込んで解析する技術も進歩し、ネットワークの拡充と同時に調査・解析の精度も向上しました。試験※」は、同業他社との差別化の大きなポイント、そしてJHSの成長の原動力となりました。住宅建築のトータルコストを考えると、例えば「地盤改良工事の必要性はない」という判定結果を出したほうが喜ばれるケースがあり、「いかにして改良工事が不要という判定結果を導くか―」そこに業界内の競争のポイントが“ズレて”しまった時期があったのです。「このままでは業界全体の信用が失墜する」と危機感が募りました。安全を度外視した判定率競争から一線を画すためには、どうしてもその根拠となる客観性の高い正確な調査法が必要でした。「われわれの判定に打算、妥協が入り込む余地はない」というスタンスを示す“旗印”が「SDS試験」だったのです。SDS試験について技術のプロとしてわれわれのミッションには地盤に対する安全性の精度を高めながら、リスクへの備えを普及していくことが含まれます。これを真摯に遂行していくことが、弊社の価値を高めることに直結しています。地盤の崩壊・崩落や液状化がクローズアップされ、生活者の地盤に対する意識が高まるのと比例するように、われわれ専門家に対するニーズも増えました。いったニーズに、プロとしてきちんと応えていきたいと考えています。その姿勢の一つが、30周年を迎えるにあたりリニューアルした「地盤サポートシステム」です。従来の地盤品質保証に加え、これまで積み上げた160万棟の地盤調査・解析データを活かし、災害リスク情報などをレポートにまとめ提供しています。多くの人たちに活用してほしいと思います。正しい知識と情報は減災につながります。住宅事業者様とともに広く発信していきたいと考えています。リスクへの対処を一般生活者レベルまで普及していくときに、リスクに対する情報を発信するだけでなく、例えば液状化への対策工法などの「対策」のコストダウンを図ることも、われわれの使命だと認識しています。地盤サポートマップはこちら安全を基軸に、住まいづくりを総合的にサポート今後は、住まいづくり全体に関わる新たなサービスの開発・提供も積極的に進めていく方針です。住まいづくりのサイクルの中で、安全を基軸に、われわれがどこまで携われるか、お役立ちできるかが、これからのJHSのテーマであり、真価が問われるところでもあります。現在も、弊社の技術とノウハウを注ぎ込んだ新たな工法の開発が進行中です。インスペクションといった建物検査の重要性は高まるばかりです。この分野において、既に構築された全国ネットワークを有機的に生かしながら、更に品質の高い建物検査サービスを提供していきます。当然ですが、今まで通りの形を維持するだけでは貢献度を高めることはできません。良いなサービスで社会に貢献できるよう、幅広い見識と能力を備えるJHSパーソンを育てていきたいと考えています。建物品質検査について定期点検サービスについてインスペクションについて斉藤社長に聞きたい!30のコト。社員のモチベーションは?30周年を迎えるにあたり、自社の発展のために何をしていくべきかをとことん話し合ったのですが、最後に残ったのは「技術を活かす」というシンプルな結論でした。われわれはどこまでいっても技術のプロなのです。今後は、新築から、ストックまで住まいづくり全体のサイクルでサービスを提供していくことが目標です。それぞれの分野の住宅事業者様と連携しながら、1棟でも多く安全・安心な住まいを増やしていきます。30周年の節目を記念し、社員全員で自社のタグラインの人気投票を行いました。その結果、決まったのが「建てるを支える。