皆さんがアロマリンパやリンパリメディアルの技術を学んでセラピストとして仕事をする時に絶対に知っておかなくてはいけないのが法律です。大手企業のサロンか個人経営の自宅サロンかの違いに関わらず私たちセラピストは法律に則って仕事をすることによって初めて法律に守られます。これから数回にわたって『セラピストと法律』と題して私たちセラピストが知っておく必要のある法律について解説していきます。あわせて読みたい関連記事あはき法とは?人の身体に触れる行為で医師が行う医業以外は医業類似行為となります。あはき法に規定されている国家資格です。「医師以外の者で、あん摩、マッサージ若しくは指圧、はり又はきゆうを業としようとする者は、それぞれ、あん摩マッサージ指圧師免許、はり師免許又はきゆう師免許(以下免許という。)を受けなければならない」e-GOV法令データ提供システムよりこのように、「マッサージ」と言うものはあはき法によって国家資格を有していることが条件となっていますので国家資格を持たないセラピストは「マッサージ」を行うことは許されていません。国家資格の無いセラピストは法的に違法なのか?国家資格を持たない療術・セラピーを行う「セラピスト」という人たちが違法かどうかについては長年様々に議論されてきました。法的にも行政的にも明確な結論は出されていません。「経験知にもとづく」というところがポイントかな?とは思いますが「治癒能力の向上」を行うものであることが前提となるようです。次に、現在の判断基準となっている過去の判例をひとつ知っておきましょう。このように「人の健康に害を及ぼすおそれのある業務行為でない」ことが絶対条件の様です。ま、当然のことですね(笑)リンパドレナージュやリメディアルの違法性は?私たちリンパスクールドリームヒントの生徒さん達が学んでいるアロマリンパやリンパリメディアルの技術はすべて民間の協会が独自に定めた認定に基づいていて国家資格でないことは明確です。技術の基本になっているリメディアルセラピー自体はオーストラリアでは政府認証のれっきとしたオーストラリアの国家資格です。日本の国家資格には定められていませんからその技術を「マッサージ」と呼ぶことはできません。不特定多数の人が目にする看板や広告宣伝のためのチラシなどに「マッサージ」とうたえばこれは違法行為になるので注意が必要です。「リンパマッサージ」と言う言葉を使われる方が多くいらっしゃいますがリンパスクールドリームヒントでは「リンパマッサージ」はお教えしていませんのでご注意ください。いうことで、セラピストは「自由業」であり国民の権利や業務、人の健康に害を及ぼす業務行為でないため現在は特に法律で規制する必要がないとも言われています。それでも私たちセラピストは常に法令遵守の意識を持って仕事をしなくてはなりません。ここ数年、関東方面では「リンパマッサージ」と言う記述のある店舗への立ち入り検査も増えている様です。たかが言葉、されど言葉。法的に、国家資格が必要になる行為と間違う様な表現は避けたほうが安心でしょう。【連載:セラピストと法律】セラピストは違法なのか?医師とセラピストの違いセラピストが学んでおくべき法律セミナーここまで、セラピストと法律についてお伝えしてきましたがドリームヒントには全てのセラピストが知っておくべきセラピストの業務に関わる法規を学ぶセミナーがあります。セラピストに関わる法令・法規はもちろんサロンの運営に関わる法規やセラピストが法律に触れずに仕事をするために知っておきたいことについて2017年10月時点での最新の法規についてオンラインで学ぶことができます。シンガーソングライターとして愛知県を中心にライブ活動を行い、長年心の癒しに携わってきた。2005年日本ボディスタイリスト協会との出会いを契機に、体の癒しと人材育成に取り組んでいる。日程で実技モデルを募集中です。日時・部位は受講生の受講内容に準じます。清須本校のモデルに申込む※新しくオンライン予約システムを導入してみました。上のボタンから表示されるページで、カレンダーを1月に進めると各校のモデル募集日時をご覧いただけます。※資料請求やサロンの利用履歴が無い方は、お名前・ご住所・お電話番号・メールアドレスの入力が必要です。スチューデントサロンもご利用くださいインターンシップ生から2割引でトリートメントが受けられます。四日市校のモデルに申込む※新しくオンライン予約システムを導入してみました。上のボタンから表示されるページで、カレンダーを1月に進めると各校のモデル募集日時をご覧いただけます。※資料請求やサロンの利用履歴が無い方は、お名前・ご住所・お電話番号・メールアドレスの入力が必要です。シンガーソングライターとして愛知県を中心にライブ活動を行い、長年心の癒しに携わってきた。2005年日本ボディスタイリスト協会との出会いを契機に、体の癒しと人材育成に取り組んでいる。