第8回ユースホステル会議(1946年)第9回ユースホステル会議(1947年)第10回ユースホステル会議(1948年)第11回ユースホステル会議(1949年)第12回ユースホステル会議(1950年)第13回ユースホステル会議(1951年)第14回ユースホステル会議(1952年)第15回ユースホステル会議(1954年)第16回ユースホステル会議(1955年)第17回ユースホステル会議(1956年)第18回ユースホステル会議(1957年)第19回ユースホステル会議(1958年)第20回ユースホステル会議(1959年)第21回ユースホステル会議(1960年)第22回ユースホステル会議(1962年)第23回ユースホステル会議(1963年)第24回ユースホステル会議(1964年)第25回ユースホステル会議(1965年)第26回ユースホステル会議(1966年)第4回国際ユースホステル会議(1935年)次期執行委員会−会長シルマン(名誉会員)、書記長ディーレン(オランダ)、J・ブロンスキー(ポーランド)が事業を遂行し第4回国際ユースホステル会議を準備するために任命され、会議は1935年9月12日〜16日の間ポーランド、クラコウにおいて開催された。この会議には北スレスヴィッヒ(デンマーク)、トランシルバニア(ルーマニア)−両者ともドイツの傘下組織である−反びチェコ旅行クラブからの新会員を迎えた。後者はズデーテン・ドイツ地区以外のユースホステル活動の任に当っていたものである。ポーランド・ユースホステル事業は政府機関によって行われていたので、当局が会議の活動に深い関心を払ったのは当然で、公式招待が度重ねて行われた。各代表は欧州全土におけるユースホステル運動の急速な成長と、それに加え各国当局のこの事業に対する関心がたえず増大している事実を報告した。会議に上程すべきことを定めた。それまでは執行委員会に申請を認可する権限を与えていたが、新規定により会議は如何なる策動に対しても確固たる態度で臨むことを示したものである。ユースホステル連合自体として自己の出費を賄わねばならぬし、書記長は自発的献金で賄い得る以上の支出に迫られるので、会議で会費の率は会員数に応ずることに意見の一致を見た。前回会合において特に国際協力に資するため国際ユースホステルを創設する提案があったが、その計画を今回は詳細に亘り検討し、これ等ホステル(オランダのオーストフォルネ、ドイツのアルテナ城、米国のノースフィールド)より得た利益は国際ユースホステル連合の収入とすることに意見の一致を見たが、実際には一度といえども利益を挙げた事はなかった。「国際会員証」は財政的に仲々良い思いつきであった。各協会はこの証を手許に持ち、これを自国協会の会員証を持たぬ外国ホステラー及びユース、ホステルの未だ無い国の人々に発行する。この考案により、その後加盟協会にあまり負担を掛けずに相当な収入となった。ナチスの強い反対にも拘らず、会議はシルマンを会長に指名し、ディーレンを書記長に再選し、オヴエ・ホルム(デンマーク)を副会長に指名した。これは次期会議の主催者となる協会の代表を副会長に指名するという不文律に従ったものである。委員会は活動を開始し、1936年9月7日〜12日コペンハーゲンで開催予定の第5回国際ユースホステル会議の準備をした。詳しいことを知りたい方は、日本ユースホステル協会(http://www.jyh.or.jp/index2fr.html)へ御連絡ください。トップへ|リンク|サイトマップ|ユースホステル質問集|ユースホステル利用法|日本ユースホステル。