オーストラリア親子留学を自力で実現するために何をいつまでにすべきか海外移住を考えている人向けのライフハック・マガジンです。海外移住を考えている人向けのライフハック・マガジンです。Queenslandオーストラリア政府観光局の発表によれば、2016年、日本人のオーストラリアへの渡航者数が41万3,800人となり、前年比22.7%増となった。2015年度のオーストラリアへの留学生は8080人と前年比11.1%増と、旅行やビジネス、留学を含め近年、オーストラリアを訪れる日本人が増えている。モデルの紗栄子さんが、英国での親子留学をスタートさせたことが話題となった。PDT↑2017年9月から子どもの教育のためロンドンに拠点を移した紗栄子さん親子留学のメリットはさまざまで、一般的に以下のようなメリットが考えられる。子どもを幼少期の頃から海外生活を体験させられる海外での新しい環境でリフレッシュできる親も子も語学力を強化できるなどなど、親にとっても子にとってもメリットがあるようだ。親子留学というと、短期留学やサマーキャンプが主流だが、近年では短期留学だけでは真の語学力が身につかないと、中・長期および「教育移住」という、子どもが現地校に通うケースも増えてきている。中・長期での親子留学では、オーストラリア、イギリス、カナダや英語圏のアジアに人気が集中しているようだ。中でも、近年注目を集めてているのが、オーストラリアのQLD州。留学先として人気のオーストラリアの中にあって、シドニーやメルボルンよりも物価がそれほど高くなく、グレートバリアリーフなどオーストラリアらしい自然も十二分に満喫できるというのが人気の理由だ。クイーンズランド州には毎年8万5000人もの留学生が訪れており、留学都市の代表格といえばブリスベンとゴールドコースト。いえ、長期留学になると学費はもちろん、留学エージェントに支払う費用などもかさむ可能性があるほか、オーストラリアやイギリスなど物価の高い国の場合は、多額の生活費が必要となる。そのため、長期の親子留学の場合には、親御さんが英語力に自信があれば自身で申し込むケースもある。そこで今回は、今注目されている親子留学を自力で実現するための「手順」について、オーストラリアQLD州を例になるべく分かりやすく解説してみる。今回紹介するのはQLD州を留学先の一例と紹介するが、他州においても同様の手順となるので、参考にしてもらいたい。1年~6ヶ月前:親子留学は学校選びから親子留学の第一歩は、子供の学校選びから始まる。学校を選ぶにはQLD州教育省国際課が運営している公式サイトEQIから、留学生受け入れを行っている学校(中学生以上が対象)の一覧を見ることができる。EQI高校リストを見るEQIでは、学校の特徴から施設、プログラムなど詳細に見ることができる。学校を見るのはたいへんだが、エリア別に紹介されているので、どの地域に留学をすべきかをまずは決めるのが良いだろう。公立・私立にかかわらず、オーストラリアでは学校のランクがスコアで公開されている。いわゆる学校の成績表というわけだ。School」という団体。この団体のホームページを見てみると、以下のようにすべてランキング付けされている。ブリスベンのサウスバンク。近くにはグリフィス大学のキャンパスも留学したい学校が決まったら、入学手続きやホームステイの申し込みを行なおう。その際、気をつけたいのはオーストラリアの学校は4学期制でかつ、1月が年度初め(12月が年度末)となる点だ、ホームステイは現地のエージェント利用するのがスムーズだろう。自身で宿泊先を見つけることも可能だ。事前に下見に来ることができるなら、その際に、家を借りるというのも一つの手だろう。賃貸については、以下の大手サイトが役に立つだろう。学生ビザは留学先の学校が政府認定校(CRICOS登録校)じゃないと留学できないが、いわゆる公立校であればまったく問題はない。学生ビザは申し込みから発給までに約1ヶ月程度かかると考えておいたほうが良いので、なるべく早くに申し込もう。学生ビザが発給されたら、いよいよ航空券を取得し、留学への準備に備えよう。以上が親子留学のための大まかな手順となるが、学校の下見や家の下見ができる人は6ヶ月前に行なっておくのをおすすめする。留学エージェントの場合は、ホームステイが中心となり、あまり物件を選ぶことができないというデメリットもあるほか、現在、オーストラリアの賃貸は相対的に物件数が少なく、売り手市場となっているため、見つけるのが難しい場合もある。いずれにせよ、早めの準備が成功する留学への近道となるので、決断はお早めに!オーストラリアの小学生はランドセルは使わないので、リュックサック(デイ・バッグ)が必需品となります。Web制作やコンテンツ制作・翻訳なども行っています。高校留学Newsletter記事が更新されたらメールでお知らせいたします。