2月下旬の発売以来4刷りを数える人気作品だ。首都・東京に迫った直下型地震の危機に首都移転を実現するために行動する官僚たち。『M8』『TSUNAMI』『東京大洪水』といった災害をテーマにした小説も多い高嶋さんに話を聞いた。写真・矢島康弘)──執筆の動機は「20年ほど前に首都機能移転チームが立ち上がったことがありました。そのとき、いつかこれをテーマに書きたいなと思っていました。そのころは東京から首都そのものを移すのは現実感がなかったんです。「あの震災の直後からすぐに復旧、復興がスタートしました。それは首都・東京が大きな被害を受けていなかったからです。その東京が直下型地震で大きな被害を受けたらどうするか。『M8』を書いた頃は立川市辺りに機能を移すと言われていて、果たしてそれでいいのかなと思いました。東日本大震災の影響が世界に広まり、特に自動車産業などでは大きな経済的影響も出ました。いまや一国の災害による影響が世界に広まってしまう。──首都というもののあり方に実に示唆的な内容となっています「実は『M8』や『TSUNAMI』『東京大洪水』で災害ものはやめようと思っていたんです。首都移転を自分の都市論、国家論の考え方から書いてみようと、とにかく僕の理屈を書きたかったんです。帯にもあるようにノンフィクションではどうしても書けなかった、私たちには秘密にされている、“すぐそこに迫る危機”“超リアルノベル”になったのかもしれませんね。登場人物の口を借りて言いたいことを言っちゃいました。──新しい提案もあります「日本は過去にとらわれすぎています。戦後レジームからの脱却と言いますが、もっと遡(さかのぼ)って明治からのあらゆることから脱却していいと思います。廃藩置県の名残の都道府県を改めて道州制を本気で考えていいし、これだけ科学技術が進歩し、交通、通信手段が発達したのだから、首都を一つのところにおいておく必要もない。──移転先は意外な所でした「『M8』を書いたとき、断層がすこしかすっているだけの場所がありました。本書でも書きましたが、いつか北海道に首都ができてもいい。外国の人から見れば、日本の首都がどこにあっても関係ない。東京は東京、大阪は大阪でそれなりの魅力を持った都市なのです。東京直下型地震の発生確率が「30年以内に75%」から「5年以内に90%」に高まる一方、米国務省は東京直下型地震の大災害が引き起こす東京発信の世界恐慌を懸念する。それらを内々に知った国交省の若き官僚・森崎は首都移転を提案する。プロジェクトチームが発足するが、政府の動きは鈍い。そこに東京で震度6弱の地震が発生。米国の有力な格付け会社が無策の日本政府に業を煮やし、日本国債の大幅格下げを発表しようとする。