重要なことなので、この記事ではイデコの出口戦略を中心に考えた上で、おすすめの金融機関を紹介したいと思います。おすすめの金融機関ごとに、おすすめの商品も併せてご紹介していきます。他のiDeCo(イデコ)のおすすめ金融機関を紹介している記事とはちょっと切り口が違うと思います。順におすすめだと考えています。■おすすめNo.1■マネックス証券|信託報酬が低い投資信託がそろっています→■マネックス証券でiDeCoを開設する場合はこちらから■おすすめNo.2■SBI証券|口座開設数No.1。私も口座開設をしています。金融機関」で検索しても検索上位に来ていることはないと思いますので、わざわざこの記事にたどり着かれた方であれば、もう大体のめどはついているはずです。念のためiDeCo(イデコ)加入にあたって、金融機関を選ぶ時のポイントを再度書いておきます。ポイントは以下の通りです。」「マネックス証券」です。イデコのおすすめ金融機関でよく名前があがってくる3社ですよね。極論を言ってしまえば、このおすすめ3社の金融機関のうち、どれかを選べばほとんど問題ないと言えます。違いを出すために、もう1点、イデコの金融機関選びでポイントをあげて比較しよう。いうのがこの記事の趣旨です。・受け取り方法の選択肢の多さです。??どういうこと?と思う方も多いかもしれません。「受け取り方法の選択」については、iDeCo(イデコ)の公式サイトを見ると、イデコのメリットの3つめに書いてあるんですよ。3受け取る時も大きな控除!受取方法は選択可能です!この3番目のやつ、結構スルーしがちですねって。ちなみにこの画像↑イデコ公式サイトから拝借してます。イデコの税制メリットは以下の3つあるといわれています。(1)掛金が全額所得控除(2)運用益も非課税で再投資(3)受け取る時も大きな控除iDeCo(イデコ)のメリットって、1番目と2番目はだいたい理解できるんですよね。※イデコの1番目と2番目のメリットについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。(1)掛金が全額所得控除ってどういうことか知りたい→iDeCo(イデコ)って何?節税ができてお得って本当?【イデコのメリット】(2)運用益が非課税ってどういうことか知りたい→iDeCo(イデコ)の運用益非課税メリットとは?掛金別シミュレーションでも、3番目はふーん。分からないけど、何かしらメリットがあるんだろう。少なくとも私はスルーしました。冒頭にも書いたんですが、この「受け取り方」というのは本当によく考えた上で選択をしないと、思った以上に税金がかかってくるので注意が必要です。それでは、まずはおすすめの金融機関の選び方について、基本的な3つのポイントから簡単に解説をしていきます。次に、私が重要だと考えている「受け取り方」の選択肢の多い金融機関について考えてみたいと思います。手数料は真剣に考えようiDeCo(イデコ)は加入時に2,829円の手数料がかかります。これはどの金融機関を選んでも共通です。おすすめはありません。運用中は毎月171円+αの手数料がかかります。171円は残念ながらどの金融機関を選んでも必ずかかる手数料です。+αの部分は金融機関によってことなるので、ここがポイントになります。この+αの部分は金融機関によって、0円~数百円となっています。260~385円(条件次第)必ずこの+αの部分が「0円」の金融機関がおすすめです。■金融機関選びのポイント1手数料171円(全金融機関共通)+α(0円の金融機関を選ぶのがポイント)なぜ手数料が重要なのか?ちょっとした手数料なんて関係ないんじゃない?と思う方もいるかもしれませんので、いかに手数料が重要か?という解説を簡単にします。iDeCo(イデコ)に掛け金は最低5,000円/月から投資ができますが、毎月171円の手数料がかかる場合、掛金に対する手数料の割合は3.4%です。※171円÷5,000円×100=3.4%3.4%でもかなり割高だとは思います。先ほど運用がうまくいったとした場合でも、6~7%の想定という話を少ししましたが、手数料で半分も持っていかれます。これが仮に+αの部分が100円だったとしても、掛金が5,000円/月だった場合、手数料の割合は5.3%となります。下手をすると、資産が目減りしていくことも考えられます。※(171円+100円)÷5,000円=5.4%もちろん、これは掛け金がミニマムの場合の想定ですが、+αの手数料が安いところにするにこしたことはありません。今回比較対象となるSBI証券、マネックス証券、楽天証券は+αの手数料が0円なのでこの条件を満たしています。仮に掛金がサラリーマンの掛金MAXの2.3万円だった場合の手数料割合は、手数料171円の場合は0.74%、271円の場合は1.18%です。これでもだいぶ運用益に影響するので、手数料が安い金融機関を選ぶのがおすすめです。(1)手数料で見る、おすすめ金融機関比較表3社とも遜色はありません。投資信託の信託報酬の低さ信託報酬は、投資信託を保有しているあいだ、ずっとかかる手数料です。手数料なので、上で少し説明したように、安い方が資産形成をする上では有利です。信託報酬は、投資信託の性質というか種類によって差があります。分類すると、アクティブファンド、インデックスファンドという2種類があり、アクティブの方がインデックスより信託報酬が高いです。一般的に投資のポートフォリオを組む際は、国内や海外のものを混ぜたり、株式型や債券型のファンドを混ぜて運用すると安定した投資利回りが期待できるとされています。5種類中1種類で信託報酬の低さ1位となります。被っているのは、各金融機関が同じ投資信託をラインナップしていて、信託報酬が同じという場合がほとんどです。(2)信託報酬で見る、おすすめ金融機関比較表マネックス証券が一番のおすすめではありますが、SBI証券でもほとんど遜色はありません。楽天証券は2社に比べると多少劣るかな。△(2社に比べると劣る)資料請求をする→マネックス証券でイデコの資料請求をする→SBI証券でイデコの資料請求をする→楽天証券でイデコの資料請求をする↑目次に戻るイデコおすすめの商品・投資信託(金融機関別)上で、信託報酬の低さがポイントになるという点に触れました。具体的に、どの投資信託を選ぶのがいいのでしょうか?投資信託選びは、金融機関選びと並んで悩ましいポイントのひとつです。Slim(イーマクシススリム)」シリーズの商品を選ぶことです。Slimは業界最低水準の運用コストを将来にわたって目指し続けるファンドだからです。投資信託の信託報酬って固定ではないんですよね。最近は、投資家に「選んでもらう」ために信託報酬の値下げ合戦が起こっています。Slimシリーズはその急先鋒です。これからも信託報酬が下がることが期待できる。本当なの?と思うかもしれませんので、具体的に三菱UFJ国際投信のニュースリリースを見てみると・・・。短期間で4回もの信託報酬値下げのリリース(複数商品を含む)2019年の半年間だけで、4回、信託報酬値下げのリリースが出ています。投資信託の「人気」も重要な指標の1つになります。人気があるということはそれだけその商品を購入する人が多く、資産残高が大きくなり、安定するからですね。Yearというものが毎年開かれており、人気ファンドのランキングが発表されています。投資信託って6,000本くらいあるんですが、そのなかでトップ10に入るというのはすごいことです。これらの観点から、おすすめの各証券会社で取り扱っているおすすめ商品を見てみたいと思います。Slimシリーズですが、ニッセイや楽天・バンガードなども人気があり、かついい商品だと思います。Slimシリーズを多く取り扱っています。商品は1種類だけ選んでもいいですが、より安定的に運用するために複数の商品を組み合わせることをおすすめします。年齢によっても組み合わせる商品構成も変わってきますが、商品の組み合わせ方(ポートフォリオの組み方)は以下の記事で詳しくまとめています。30代でiDeCo(イデコ)のポートフォリオを組むなら?証券会社比較投資をする際、年齢によってポートフォリオの組み方を変えていった方がいいと知っていましたか?私は30代でiDeCoに加入、ポートフォリオを組んだのですが、一つの考え方として参考にしていただければと思います。投資信託の数が多ければいいというわけではないとは思います。投資対象の選択肢がある程度ある、というのはメリットだと考えてもいいとは思います。基本的にはインデックスファンドを軸に考え、その種類の多さをベースに考えた方がいいと思います。ともインデックスファンドのラインナップは充実しており、そこまでの差はないという印象です。ピックアップしたおすすめ証券会社3社であれば、遜色はありません。〇(おすすめ)↑目次に戻るイデコおすすめの金融機関の選び方(4)受け取り方法の選択肢の多さiDeCo(イデコ)の受取方法は3つあるさて、本題です。(本題に入るまでが長かったですね・・・)運用資産の受け取り方のシミュレーションについて、以下の記事に本気で書いたのでぜひ見てほしいのですがiDeCo(イデコ)受取時の大きな控除とは何か?出口戦略を考えるiDeCo(イデコ)のメリットで一番わかりにくい「受け取り時の大きな控除」とは?受け取るときにきちんと考えないと今まで節税してきた額より税金を取られてしまうかもしれません。出口戦略を考えましょう。...時間がないから結論だけ言えという方のためになるべく簡潔にお伝えします。いや、ちょっと長くなるかも。短くなるようにがんばります。iDeCo(イデコ)で運用した資産を受け取れるのは原則60歳からです。受け取りの方法は3種類あって、(1)一時金で受け取る(2)年金として受け取る(3)一時金と年金の併用があります。「(1)一時金として受け取る」というのは文字通り、イデコの運用資産を一括で受け取ることです。退職金のようなものです。「(2)年金として受け取る」というのも、年金として毎年一定額を受け取るように設定できます。正確には、有期年金として5年~20年以下の期間で年金として受け取れます。(金融機関ごとに期間に制限あり)「(3)一時金と年金の併用」というのは(1)と(2)の組み合わせです。受け取りの権利が発生した段階(原則として60歳)で一部の年金資産を一時金で受け取り(1の方法)、残りの年金資産を年金で受け取る方法(2の方法)です。SBI証券は、(3)一時金と年金の併用で受取る方式を採用していません。結論から言えば、これがデメリットだと考えています。いうことか?iDeCo(イデコ)は、投資で運用した資産を受け取る時に税金がかかります。「運用益」に対してではなく、「原資と運用益を足した額」に対して税金がかかります。「資産残高」に対してですね。自分で積み立ててきた原資に対しても税金がかかるなんて微妙な感じもしますよね。(例えば銀行に預けたお金を引き出す時に、預けた金額に税金がかかったら、え?と思いますよね。)だからなのかは不明ですが、iDeCo(イデコ)の資産を受け取る時にはなるべく税金がかからないように「大きな控除をしますよ」というのが3つめのiDeCo(イデコ)のメリットの趣旨です。どのくらい控除がされて、どのくらい税金がかかるのでしょうか?シミュレーションしてみます。(4)受け取り方法の選択肢の多さで見る、おすすめ金融機関比較表SBI証券は「一時金と年金」の併用ができない、という点で他の2社より多少おすすめできません。〇(おすすめ)資料請求をする→マネックス証券でイデコの資料請求をする→SBI証券でイデコの資料請求をする→楽天証券でイデコの資料請求をする↑目次に戻るiDeCo(イデコ)受け取り時にかかる税金シミュレーションここでは受け取り方3パターンごとに、イデコを受け取る時にかかる税金のシミュレーションを行いますが、細かい計算が面倒な人はすっ飛ばしてください。一般的に税金というのは、対象となる所得からある程度「控除」(差し引くこと)をして、残った金額(課税対象といいます)に対して、何パーセントかの税率をかけて、税金額となります。いえば、こんなイメージです。(所得ー控除)×税率=税金なので、控除額が大きければ大きいほど、税金が軽くなる。控除額が大きいに越したことはありません。退職所得控除は以下のような計算式で求めることができます。×(勤続年数-20年)iDeCo(イデコ)の場合、加入年数=勤続年数としてカウントします。仮にiDeCo(イデコ)に30年加入した場合の退職所得控除は800万円+70万円×(30年-20年)=1,500万円となります。大きな額を控除してくれます。仮に、iDeCo(イデコ)の運用資産が30年間で1,000万円になったとします。この場合は、運用資産より控除額の方が大きいので、税金はかかりません。→税金をかける対象がない!30年間で1,000万円という数字は突拍子もない数字でもありません。仮に月々2万円、年利2%程度で30年間運用した場合、だいたい1,000万円になる計算です。投資なので年利2%で運用できる保証もありませんが、思考実験として。おなじみの金融庁シミュレーション。掛金2万円、年利2.1%で30年間積み立てると約1,000万円になる退職金が多い場合は注意が必要ただし、退職金が多めにもらえそうな人は注意が必要です。会社に35年勤めて、退職金が2,000万円出たとします。計算はすっ飛ばしますが、イデコの運用資産1,000万円と、退職金2,000万円を足した3,000万円にかかる税金は、所得税と住民税の併せて130万円程度になります。※先に紹介した記事で詳細を計算してますので、お前、ちゃんと計算したの?と疑われる方はそちらをご覧ください)結構かかりますよね。イデコを受け取る時に、130万円の税金を支払う必要があります。毎年イデコは一部の税金が還付されるんだから、トータルで考えるとプラスなんじゃないの?と思いますよね。(イデコのメリットの1番目の話です)節税できる額は年収と掛金によって変わりますので、シミュレーションとして年収500万、月々の掛金2万円で投資をした場合を想定すると、1年で4.8万円、30年間の節税額は144万円です。※節税額は個別の条件によります。144万円(30年間で節税した額)>130万円(最後に税金として持ってかれる額)ではありますが、節税できた分が、最後に税金でほとんど持っていかれちゃいますね。仮に年収が800万円の場合でも節税額が216万円なので、まあ節税額の方が多いけど、なんか税金もったいないな、という感じです。最後に持ってかれるので、節税した額をパッと散財しちゃってるとちょっとヤな感じです。仮に、運用がうまくいった場合を想定します。掛金を2.3万円、年利6.5%で30年間積み立てられたとします。退職金はない場合を想定します。過去のアメリカ市場の平均伸び率は6.8%と言われていますので、全く非現実的な数字ではありません。※現時点でアメリカ株に投資すれば将来にわたって6.8%の利回りが期待できるというものではないので悪しからず。その場合、運用資産は約2,500万円になります。運用益1,716万円です。こんなに運用がうまくいったらヘラヘラしちゃいますね。この資産を一時金で受け取った場合、もろもろ計算すると、最終的に住民税と所得税で108万円の税金となります。節税額は年収500万、掛金2.3万円の場合は30年間で165万円となりますので、やはり節税額の方が大きいですが、大半を税金で相殺されてしまいそうです。年金に税金がかかるの知ってました?イデコは有期年金として、5~20年間で分割して受け取ることができます。期間は、金融機関ごとに設定できる期間が異なります。年金って税金がかかるんですよね。年金に税金をかけすぎるのはちょっと・・・。思ったのかどうかは分かりませんが、控除額が優遇(大きく)されています。65歳未満であれば年間70万円までは無課税、65歳以上であれば年間120万円までであれば無課税です。状況にもよりますが、個人的にこの方法で受け取ることはあまり考えていません。年金形式を選択した場合、年金はiDeCo(イデコ)だけではありません。基礎年金と厚生年金がありますね。いわゆる公的年金というやつです。私が65歳(または70歳)になったときの公的年金の支給額がいかほどかは分かりませんが、現時点での試算では、だいたい200万円~くらいは年間で支給されそうです。仮に、iDeCo(イデコ)で1,000万円資産を作ったとします。年金として受け取る場合、5年以上20年以下の期間の中で分割して受け取れるようにできます。SBIの場合は5年か10年しか選択できないので、10年で分割したとします。iDeCo(イデコ)の年金は1,000万円÷10年=100万円/年となるので、公的年金と合わせると300万円/年を受け取れる計算です。その場合、年間でかかる税金は16.7万円です。10年間で受け取るので、トータル167万円の税金がかかります。※税金シミュレーションはこちらでできます。年収500万、月々の掛金2万円で想定すると、144万円(節税額)<167万円(税金)あれ~。税金の方が大きい!運用がもっとうまくいったら、もっと税金が持っていかれますね。併用パターンもある年金で受け取っても結構税金がかかる。一時金で受け取っても、退職金が多かったり運用がうまくいくと、それなりに税金がかかる。あれば、それぞれの良いとこどりをしてしまおう、という方式です。iDeCo(イデコ)で1,000万円の資産を作り、退職金が2,000万円だった場合を想定します。iDeCo(イデコ)の受け取りは併用受取方式で、一時金650万円、年金350万円とします。年金350万円というのは、60~65歳までの公的年金が支給されない間に受け取ることを想定しています。年間70万円の控除が適用されるので70万円×5年=350万円は無課税となるからです。こちらももろもろ計算すると、税金は77万円程度です。一時金での受取りや年金での受取りに比べると、税金が課される額が小さくなるのが分かります。これは状況にもよります。私もすべてをシミュレーションしているわけではありませんので、一時金+併用がベストかどうかは分かりません。少なくとも1つシミュレーションをした限りでは併用方式が有利ということが分かりました。SBI証券はこの併用方式を採っていないのです。これはデメリットです。・・・ということを言いたかったのです。