古くからあるけど、改変が可能で、いろんな国で利用のされ方が違っている。宣教師は、それぞれディストリビューターとして、自社サービスを普及させてきた。それで世界はいくつかのOSが共存してしまい、今アプリケーションがうまく動かない問題がいろいろ出て来ている。コメントはまだありません中国では、GoogleやFacebookが見れないという話はだれもが知ってると思います。LINEも使えなくなりまして、最近Yahoo!検索もできなくなったとのニュースがありました。これは、夷狄から中国本土を守ろうとした万里の長城にあやかってグレートファイアウォールと呼ばれています。言論規制とか、情報操作とかいいますが、守られているのは中国のITサービス会社だったのではないでしょうか?Googleを弾くことで、百度がちゃんとGoogleのサービスを真似してカスタマイズされて、中国本土で使われるようになり、Facebookがないかわりにウェイボやwechatが発展しました。ITの世界では、オープンであることがイノベーションの源泉だと言われて来ましたし、そういう企業が勝っている事例を聞いて来ましたが、ここにきてクローズドなサービスが勝ち上がる事例も出てきたように思います。ちなみに、本土にいてもVPNで、海外のサーバーからアクセスするようにすれば、海外サービスもアクセスできます。VPNを利用するアプリは有償なものもありますが、必要に応じて利用すれば良いと思います。これもいたちごっこで、VPNサービスの排除を進めているようで、こういうサービスの利用するIPをそれぞれ封鎖していけばいいので、今後はどうなることでしょうか。VPNはVyprVPNというアプリをつかって設定しました。任意の国のサーバーを選んで設定できます使い方はこちら日本は、どうでしょうか?国内SNSとして、2004年くらいからmixiやGREEもSNSをやっていましたが、海外のものに圧倒されてしまいました。mixiからは友人の誕生日のメールが毎日10年くらい届いているが、SNSとしてはもうオワコンです。国内のITサービス企業で複合的にやっている楽天もECと金融が強いものの海外では厳しい戦いを強いられているようです。PAYも韓国のものというのが残念です。日本も、「ネット版鎖国」をやればよかったのではないか。日本では、鎖国じゃないけど通信会社をまもるためのSIMロック規格のスマホを普及させました。たしかに安くスマホを買えた時期もありましたし、通信会社は安定的に高い通信費を払い続けてくれるユーザーのおかげで、通信網を広げることができました。それでいて、通信会社から、いけているサービスが生まれたでしょうか?今、通信会社がいろんなITサービス会社を買収したり、投資したりしているけど、100億円以上の規模の投資とかってほとんどないし、モバイクは1000億円くらいなわけで。日本メーカーのスマホは、中国や韓国のスマホの足元にも及びません。SONYのxperiaも一時人気でしたが、世界ではどうでしょうか?現状だと、個人的な見解として、SIMロックされているスマホなんて絶対買わないし、格安SIMのほうが安くていいと思うので、楽天モバイルを20Gで私は使っています。それで、SIMフリーのiPhone8を買いました。日本が、ネット版鎖国をしていたら、日本のIT業界はどうなっていたのでしょうか?思考の実験として楽しいかもしれません。コメントはまだありません北京では、ほとんど現金を使わなかった。クレジットカードは一回も使わなかった。ほとんどの会計はWeChatPayで行いました。Payは、現地の銀行を持っている人じゃないと使えないのだけど、そこから送金をしてもらえたらあとは自由に入金出金ができます。使い方はこちらのブログで確認できます。Payが、ほんとにどこでも使えていました。東京でSuicaが使えるお店ってノリではなくて、それ以上です。コンビニ・タクシー・自動販売機、ほとんどとのところで使えるようになっていました。導入コストはほぼゼロ円。スマホがあれば誰だって、決済ができるのです。お店には、こういうQRコードがおいてあって、これで決済画面にいって、支払いをする。入金金額をWeChatPayで表示して、支払いを終える。クレジットカード文化が入る前に、スマホ社会がやってきたので、一気に町のインフラが電子決済に動いたのだと思います。Payが使えるという話をきいたので、余った元をもって上野のドンキにいってみました。Payの本人確認をしないと使えないらしく、本人確認をしようとしてもアプリからうまく登録できず断念しました。なんでこんなに電子決済が中国で普及したかというと、中国では偽札が多かったり、現金に対する信用が少なかったのも原因のひとつだそうです。驚いた話としては、汚いお金が多くて、お金の扱う女性銀行員が、なにもしてないのに、梅毒になったという事件まであるそうです。記事はこちら国が発行する、通過よりもネットのほうが安全というのは、分かる気がします。思考を進めてみると、国が発行する通貨というのが、安心なのかと言う話があります。兌換紙幣から不換紙幣ができるようになったのが、1942年だそうです。Wikipedia歴史上この80年の間だけ、信用を印刷した紙(紙幣)として、流通させていた時代なのかもしれません。ビットコインなどの仮想通貨は遅かれ早かれ当たり前に使う時代がやってきて、子どもたちの世代から、「お父さんたちの世代って、印刷した紙で買い物してたの?すごい時代だね」って言われると思いました。コメントはまだありません北京市街について一番驚いたのは、圧倒的な数の自転車。昔から自転車は多かったと思うのですが、それが今はいくつかの種類のブランドの自転車ばかりみあたります。日本にも、福岡に今年6月に上陸したサービス「mobike」。このサービスはすごかった。どこにいってもこの自転車がおいてあって、どこから乗っても、どこで降りても30分1元(16円)で乗れた。すべての自転車がインターネットにつながっていて、アプリで開場施錠を行います。日本でもダウンロードできるので、絶対していった方がいいでしょう。日本語版のmobikeで中国でも簡単に使えました。SMS認証があるので、日本にいる間に登録しておくことをおすすめします。立ち上げると、スマホ画面上に近くの自転車が表示されます。そんな画面を見なくても、そこらじゅうに自転車が転がっていますオレンジ色の「mobike」の他に、黄色の「ofo」とか、いろいろありましたが、mobikeが多かったのと、日本語アプリもあるのでそればかり利用しました。技術革新は他にもありました。パンクしないタイヤは、ゴム製の新素材だそうです。太陽光パネルを荷台につけて、最低限の電力をとるそうです。サドルは盗難防止に取り外せないようになっていて、盗難しても圧倒的な数が町にはおいてあるのでサドルや自転車の希少価値がほぼ0になっているため売れないそうです。この国で、自転車を販売していた日本メーカー「シマノ」とかはきついと思います。北京の人口は、約2200万人。東京の1.8倍くらいのところに、ものすごい数の自転車が放置されている。どこに行ってもこの自転車が落ちている。この規模の出資が日本のベンチャーにあるだろうか。日本では、mobikeのようなシェア自転車サービスがいけるのか考えてみた。中国は圧倒的に平地ばかり。日本は平地が少ないので、自転車の利用が都市部の一部だけになるのでは。日本では、どこへおいてもOKというサービスの利点が活かせるかどうか。違法駐車の問題もあるし、そこが難しいのでは。今、シェア自転車をdocomoとかが自治体と組んでやっているが、正直駐車スペースを探すのがめんどくさい。それから駐車スペースに自転車の数が少ないので夜のうちにステーションに移動させる人件費がかさむようだ。それを自治体が負担しているから、厳しいのは目に見えている。放置自転車を並べる仕事もこんな感じでやっていた。資本を投入できるプレーヤーがいるか?テンセントが出資しているのは、どの人がどこに移動したか、その情報を集めるのが目的だそうだ。実際に30分16円で採算がとれるとは思えない。完全にインフラになっている。いう事業をスピード感をもってできるのは、そういう背景があったり国内に強いIT企業がいるからだ。短期的な利益は無視できる圧倒的な資本のちからである。IoT技術が生活インフラに与える影響をまじまじと見させてもらいました。コメントはまだありません北京に来ました。6年前に来たときとは、景色がガラッと変わっていました。この6年間に、おこったスマホ化の流れを一気に受けて、日本にいるとわからなかったスマホ時代の最先端を見ることができました。コメントはまだありません東京に帰ってきた。帰ってきたという言葉が正しいのか言葉の選択に悩む。国際フォーラムで地域の移住相談を全国350くらいの自治体が参加して、わが町のアピールをしていました。その様子は、新卒の企業説明会のようです。なんでそうなるかというと、移住を目的とする人が求めている情報と来て欲しい人の情報がミスマッチを起こしているからです。転職サービスをやっているところとかが、これからはライフスタイルを変えるサービスとして、複合的に紹介することができればいいのにと思いました。したらAI時代になってそういうのが変えられるのかもしれないなと思いました。