子宮に移植する胚(はい)、あるいは体外受精により胚の作成に適した卵子を選択する目的で、受精胚または卵子の遺伝子や染色体に遺伝学的異常がないかを検査・診断すること。screening:PGS)との区別から、狭義には、遺伝性疾患を罹患(りかん)あるいは保因しているカップルに対して行われる、当該疾患に関係する遺伝子や染色体の異常の有無に関する検査・診断をさす。体外受精で作成した受精胚が4~8細胞に分割した時点(受精後2~3日目)で1~2個の胚細胞(割球)を採取し、これを用いて検査・診断する(割球診断法)。卵母細胞が減数分裂する際に囲卵腔(いらんくう)に放出される極体(第1極体または/および第2極体)を用いる方法(極体診断法)や、診断精度をあげるために受精後5日の胚盤胞の栄養外胚葉から採取した10個程度の胚細胞を用いる方法(胚盤胞診断法)もある。reaction)法(ポリメラーゼ連鎖反応法)が一般に用いられている。これは細胞から抽出した微量なDNAを用いて診断するために、必要な遺伝子を増幅するPCRを2回行う方法である。hybridization)法が用いられてきた。FISH法は、特定の染色体の部位のDNA配列にだけ結合する蛍光色素標識をつけたDNA断片を用いて、蛍光顕微鏡で染色体の異常を識別する方法である。hybridization、アレイCGH法とも)による全染色体の構造異常を含めた網羅的解析法へ移行しつつある。aCGH法は、細胞から抽出したDNAと比較対照とする正常なDNAをそれぞれ異なる蛍光色素で標識し、DNAアレイ上に固定化されたDNA断片に対してハイブリダイズhybridize(交雑)を行い、蛍光強度を比較することで全染色体について網羅的に解析する方法である。沿革1970年代末に人の体外受精が世界で初めて成功した。これにより、受精胚を母体の外で存在させることが可能となり、人の受精胚を対象とする発生学研究も進展した。1980年代には遺伝子解析技術の進歩とともに疾患原因遺伝子の解明も進んだ。これら生命科学の進展を基盤として、着床前診断法が1990年に誕生する。(男児の発症率50%)の児をもつ可能性のあるカップルに対して、発症率の低い女児の受精胚を選別する着床前診断であった。その2年後には、単一遺伝性疾患(嚢胞(のうほう)性線維)の着床前診断成功例が報告された。このように、着床前診断は、遺伝性疾患を罹患または保因しているカップルが、遺伝性疾患に罹患した児をもつことを回避するための一手段として登場したのである。疾患原因遺伝子の解明、また、遺伝子や染色体の診断技術が進展するにつれ、診断可能な遺伝性疾患の範囲のみならず、着床前診断の利用目的も拡大した。現在は、主として、次の四つの目的での着床前診断が技術的には可能である。antigen、白血球表面抗原)が合致する受精胚を選別する目的、(4)ファミリーバランスをとることなど非医学的理由でいずれかの性別の受精胚を選び出す目的である。染色体の数的異常に対するスクリーニング検査の目的でも着床前診断技術は用いられており、これは着床前スクリーニング(PGS)とよばれている。妊娠成立後に行われる出生前診断と異なり、女性の心身への負担の大きい人工妊娠中絶によることなく、疾患に罹患した児等の出産を回避できる、というメリットがある。つながりかねないという危惧(きぐ)もある。そもそも、診断目的で受精胚を体外で多くつくりだすことや、「適切でない」受精胚の廃棄を前提に受精胚を多くつくりだすことは倫理的に許されるのか、という問題もある。前述のような倫理的問題をはらむことから、着床前診断について公的な規制を設けている国は多い。あげる目的、レシピエントとHLAが合致する受精胚を選別する目的、での着床前診断の実施が法的に認められている。フランスでは、不治の重篤な遺伝性疾患に罹患した児の出生を回避する目的、そして、レシピエントとHLAが合致する受精胚を選別する目的、での着床前診断の実施が認められている。ドイツ、スイス、オーストリアでは、受精卵の尊厳性を理由として、その廃棄を前提とする着床前診断は禁止されてきた。よる死産や流産の回避目的での診断が認められるようになった。スイス、オーストリアでも、2014年、2015年と相次いで法改正がなされ、厳格な条件の下で着床前診断が認められるようになった。アメリカには着床前診断を直接的に規制する連邦法および州法はなく、そのため、幅広い目的で着床前診断が利用されている。関する見解』が事実上唯一の規制となっている(1998年制定、2006年改定、2010年改定、2018年改定)。起因すると考えられる習慣流産(反復流産を含む)」の場合に限って着床前診断の実施を認め、その実施にあたっては、同学会に申請し、施設の認可と症例の適用に関する認可を得なければならないとしている。(ふくやま)型先天性筋ジストロフィー等の遺伝性疾患、そして習慣流産(習慣性流産)の均衡型転座保因者についての申請例も承認されている。同学会の会員でない医師に前記会告の遵守義務はなく、現に会員でない医師によって着床前診断が相当数実施されている。技術的に着床前診断を利用できる範囲・目的は拡大しており、それは今後も続くであろう。前述の倫理的懸念事項に配慮しながら、着床前診断をどこまで許容するかについて社会として判断していくことが必要である。