北海道で5棟74室+月極P24台の大家をしてるサカモトハルキのブログ。HatenaLINELINERSSFeedly市場は20年に1度、大規模な大暴落に見舞われ、10年に1度に中規模、5年に1度に小規模の暴落に見舞われるという。流行りの『長期分散投資』は30年も40年も無防備なまま自分のお金を置きっぱなしにしておくという投資法だ。2019仮想通貨にしろ、確定拠出年金にしろ、インデックスファンドへの長期投資にしろ、今流行りの投資法のほとんどはフタを開けてみなけりゃわからない方式の投資法ばかりだ。投資において「フタを開けてみる」とは、言うまでもないことだが『売却をする』ということだ。いったキャピタルゲインを目的に投資するタイプのもののほとんどは利益を確定し、その資産を売却してはじめて自分のフトコロにお金が入ってくる仕組みになっている。そこからさらに税金も納めなければならない。最近よく『長期投資』という言葉を耳にする。この長期投資というのはまさにフタを開けてみなければわからない投資スタイルだ。実際にお金を手にするまでにすごく時間がかかる。本当にその投資が成功するかどうかもわからない。フタを開けてみなければわからない。それが『長期投資』だ。大暴落が起きても本当に忍耐強くホールドしつづけることができるだろうか?もちろん複利のパワーは強力だ。うまくいけば、保有し続けている間に資産は雪だるま式に増えてゆく。しても、実際にキャッシュを手にするのはずっとずっと先のことなのだ。クリスマス・プレゼントを開けたくても「まだ開けちゃダメ!」と怒られちゃうということだ...今、さまざまな長期投資を勧める本がベストセラーになっている。それらの本で書かれている投資をしたら、下手をしたら実際にお金を手にするのは20年・30年後だ。「それでもいい」「私は待てる」という人はいいだろう。その間、さまざまな世界経済の変化や自身の生活水準の変化があってもずっと忍耐強く待ち続ける・・・なるほど、そういう投資法があってもいいだろう。僕はあまりそういうやり方は好まない。税金や社会保険料の負担は今よりも確実に増えてゆくはずだ。子供の教育費にもお金がかかるだろうし、親の介護の問題も出てくるだろう。物価も上昇するかもしれないし、勤めてる会社だって今後どうなるかわからない。それやこれやの『心配のタネ』を一切合切を背中に背負いながら、20年30年という長い年月を過ごしていけるというのならいいだろう。いうタフな精神の持ち主なら長期投資という投資スタイルも合っていると思う。不動産投資のいいところはすぐに現金が入ってくるところ今は株価も好調だし、デフレなので物価も低い。この状態がずぅーっと続くとはさすがに思えない。今すぐ大暴落が起こるわけではないが、今よりも株価が2倍になるとも考えづらい。暴落局面は必ず訪れるだろう。長期投資をする人はその大嵐を耐え忍ぶ覚悟が必要なのである。それがどんなに未曾有の大惨事となったとしても、20年・30年にわたって我慢に我慢を重ねなければならないのである。『複利のパワー』の恩恵を受けるためには辛抱する必要がある。信じている人は今、巷でベストセラーになってる本で書かれてる通りやればいいと思う。僕はそういう投資法は選択しない。一応、勉強のために少額の投資はしているが、あくまでも僕のメインの投資は不動産投資だ。部屋探しをしている人に部屋を提供し、家賃収入を得る。いう昔ながらの投資スタイルを僕は好む。不動産投資のいいところは今すぐ現金が入ってくることだ。遅くても来月にはフトコロにキャッシュが入ってくる。いちいち『売却』などというめんどくさい手続きを踏まなくても、黙っていても定期的にフトコロにお金が入ってくる。自分の資産を一切、売る必要もない。不動産価格が暴落したとしても、毎月入金になる家賃収入自体には影響がない。その収入が一回こっきりのものではなく、半永久的に(それこそ20年も30年も!)フトコロに定期的に入ってくる。僕はそういうものに投資をしたい!僕はそういう『インカムゲイン』を目的にした投資が好きだ。20年30年なんて、とても待ってはいられない...しかも、お金をまだ1円も受け取っていない段階じゃその投資が成功してるかどうかも判断できない。したらその資産は10年後に大暴落するかもしれないのだ。20年後に紙くず同然のものになるかもしれないのだ。なったら、もう『複利のパワー』どころの騒ぎじゃない。いう局面がやってきたら、多くの人は我先にその資産を売って円に換金しようとするのではないだろうか。本当に暴落局面がやって来ても、そのまま涼しい顔をしてホールドし続けることなんてできるだろうか...?そういう局面というのはもしかしたら20年・30年を待たずに訪れるかもしれない。「そんなことは絶対に起こりえない!」という保証はどこにもないのだ。『フタを開けてみなければわからない』という投資法には常にこのような「心配のタネ」がつきまとう。