20071995年の阪神淡路大震災においては、高齢者に最も死者や負傷者が多いことが明らかになった。高齢者は、特に避難所生活での低栄養状態、劣悪な住環境および適切な医療とケアが受けられなかったことに対しても影響をうけたといえる。本研究の目的は、大震災などの自然災害発生時における東京など大都市に在住する地域高齢者へのサポートニーズを明らかにすることであった。平成15~16年に東京都内の災害危険地域に在住する住民に質問紙調査を実施した。回答者736人のうち65歳以上の高齢者264人を分析の対象とした。2007本研究は、避難支援システムおよび健康・生活支援サービスの提供のための基礎資料収集を目的とした。具体的には、住民が災害対策としてどのような情報を必要としているか調査を行った。した情報ニーズと住民属性にどのような関係があるかについて分析を行った。おいて同意を得られた住民300名に対して郵送調査にて調査を行った。調査内容は1)対象者属性に関する項目、2)災害対策としてのどのような情報が必要か、とした。