災害用トイレとは?|災害用トイレ・簡易トイレ・携帯トイレの「マイレット」公式サイトもしもに「マイレット」災害用簡易トイレ納入実績サイトマップよくある質問まいにち株式会社はレジリエンス認証を取得しています。ガマンできても、トイレはガマンできません。“災害備蓄”で真っ先に思い浮かべるのは水や食料ですよね。本当に深刻な問題はトイレ問題です。実際に過去に被災され、避難生活を過ごした方のアンケートからも水や食料よりもトイレの方が困ったという方が多くみられました。水・食料の備蓄も大切ですが、災害用トイレ処理セットの備蓄も必須といえます。災害が起こると、水洗トイレは使えない?災害が起こると、電気、上下水道などのライフラインが被害を受けるとトイレが使えなくなります。「電気がつかない」「水がでない」などの目で見てわかる被害や、「建物の中を通っている配管や浄化槽の損傷」などの排水に関係した目に見えにくい部分の被害があります。断水・給水管の破損により、トイレが流せなくなります。ブロアーが停止すると水洗トイレが使えなくなります。ビルなどの建物では水が汲みあがらず、トイレが流せなくなります。浸水により浄化槽や下水処理施設等の機能が停止すると水洗トイレがが使えなくなります。排水管や浄化槽が破損した状態でトイレを流すと、汚水が漏れたり、詰まった部分から汚水が逆流して1階などの下層階からあふれ出ることがあります。災害用トイレを備蓄しなくても避難所にいけば解決、は間違いです。避難所にトイレはありますが、倒壊していたり断水していれば使用することはできません。仮設トイレもすぐに設置されません。東日本大震災の際、最短で3日以内に仮設トイレが設置された自治体は全体のわずか34%でした。(1995/1/17発生)道路網の分断や極度の交通渋滞により、他都市等から提供された災害用トイレの設置に手間取った。神戸市内の水洗化率が高かった(水洗化率97%)ため、バキューム車の保有台数が20台程度でし尿の汲み取り体制が不十分であった。トイレの対応が後回しとなり、避難所に災害用トイレが設置されたのは早いところでも3日目以降となり、中には11日目に設置されたという事例もあった。新潟中越地震(2004/10/23発生)災害用トイレは100人に1基の割合では、数が足りないという苦情が多くあった。“トイレが不安で水を飲むことを控えたとする人”は小千谷市で33.3%、川口町で13.8%にのぼった。死者60人のうち半数近くが関連死といわれている。ストレスや不眠、集団生活による感染症なども原因と考えられる。トイレを我慢したことも一因となっている。東日本大震災(2011/3/11発生)発災当初は寒さが厳しく、屋外に設置された災害用トイレの使用は困難であった。トイレの数もバキュームカーも不足していたため、使用不可のトイレが多数あった。組立トイレとセットで使うテントは、備蓄や持ち運びが容易であるが、屋外に設置した場合、強風により転倒した例が多数あった。熊本地震(2016/4/14・16発生)仮設トイレはほとんど和式で、段差がお年寄りや体が不自由な方には不便であり、しゃがむことのできない人が泥だらけの和式の便器に直接座って用を足した例もあった。災害用トイレは大きく分けて「簡易式トイレ」「貯留式(仮設)トイレ」「マンホールトイレ」の3種類があります。けの災害用トイレ既存の洋式便器等につけて使用する便袋タイプ。吸水シートや凝固剤で水分を安定化させる。使用するたびに便袋を処分する必要がある。電気・水なしで使用できる。・比較的安価で、かつ少ないスペースで保管できる。既設の個室ならびに洋式便座があれば使用できる。既存の個室以外で使用する場合は、パーテーション等で仕切り、簡易便器を用意すれば使用できる。貯留式(仮設)トイレ処理方法:汲み取りイベント時や建設現場で利用されることが多い。電気なしで使用できるものが多い。便槽に貯留する方式と、マンホールへ直結して流下させる方式がある。流通数が多いため調達しやすいが、交通事情により到着が遅れることに留意が必要。下水道のマンホールや、下水道管に接続する排水設備上に、便器や仕切り施設等設置するもの。通常の水洗トイレに近い感覚で使用できる。本管直結型及び流下型のマンホールトイレは、下流側の下水道管や処理場が被災していない場合に使用することが原則。ページの上へトイレ備蓄の目安についてトイレの平均的な使用回数は、ひとり1日5回と言われています。目安となるトイレの備蓄回数は以下の公式から求められます。※備蓄日数について各自治体の条例で備蓄日数の定めがある場合はその規程に従ってください。発災後3日間は余震による二次被害の防止や救助・救出活動を優先させるため、災害発生時は従業者等の一斉帰宅の抑制が事業者の努力義務となっています。そのため、従業員等が施設内に留まれるよう3日分の備蓄も努力義務となっています。