書いた内容を、しっかりと頭に入れておくことが大切です。自分のアピールポイントを補足するような内容や、職務経歴書のなかから、自分の強みを発揮したエピソードなど、いくつか事前に用意しておきましょう。面接官から出される質問を想定して、自分なりの回答を準備しておきます。1志望動機、2どうして他社ではなくこの会社なのか、3採用されたらどんなことをやりたいのか、4入社したらどんな仕事がしたいのか、5自分の性格や価値観などは押さえておきたい事項です。質問に答える際には、マニュアル的な回答は避け、具体的な回答を心がけ、説得力のある回答をすることを心がけましょう。面接は、自分をPRする場ではありますが、こちら側も相手(企業)を見るチャンスだということを忘れないで、こちらからも聞きたいことはきちんと説明を求めましょう。所持品の確認5面接は受付け時から始まっています。受付などでもきちんと挨拶6面接会場に入る前に、携帯電話をOFFしておく面接に挑む服装は面接に挑む場合は、社会的な常識、マナーに外れていると思われる服装は避けましょう。一般的には「スーツ」が無難でしょう。デザイナーやクリエイターなど、職種によってはカジュアルな服装でも構わない場合もあります。服装チェックの注意点1着て行く服装は、前日に決めておく2しわや汚れがないか、アイロンの必要はあるか3前日に靴を磨いておく4髪は清潔か、ヘアスタイルは適切か5寝不足顔はしていないか6爪やひげの手入れはしてあるか7ハンカチ、ポケットティッシュの用意スーツを着なれていない場合は、当日になってあわてることのないよう、ネクタイの結び方を練習しておきましょう。面接での自己PRは、どのようにすればいいですか?面接で自分をPRするためには、まず、相手から自分はどう見えるかを想像してみましょう。自分を自己分析し、客観的に見てみるということです。・得意な仕事(分野)・自分が会社に貢献できたと思う事例というように、できるだけ事例に沿って拾い出していくことが効果的です。細かい部分まで掘り下げ、例えば、「新規顧客キャンペーンで目標を達成した」という成果に対して、キャンペーンの趣旨、時期(なぜその時期でなければならなかったか)、自分は何をしてどのような実績(数字)をあげたのか、などをまとめてみましょう。したことを面接の場でアピールすることで、面接する側もあなたの力量を測ることができます。具体的に説明できるようにしておく。英語検定、TOEICなどのレベルなど。他社にも応募しているか聞かれました。答えればよいでしょうか?できれば正直に答えるのがよいと思います。この場合、「御社が第一志望」であることは言ってもよいでしょう。「〇〇の仕事がしたい」と応募しながら、矛盾するような業種の会社に応募しているような場合、応募動機が問われることになります。納得が得られるように説明しましょう。答えにくい質問をされたら、どうすればいいですか?仕事に直接関係のないプライベートなことに関する質問をされた場合は、「プライベートなことですし、ここでは控えさせていただきます。」とやんわりと回答を避けることも可能でしょう。その他の「答えにくい質問」としては次のようなものが考えられます。1「転職回数が多いようですが」2「応募資格を満たしていませんが」3「前の会社の退職理由はなんですか」このような質問の場合は、相手が納得のいく回答をしないと、採用の成否につながる可能性があるだけに、慎重に答えるべきでしょう。1の場合、自分の都合で退職したり、志望動機があいまいだったり、気軽な気持ちで短期契約の仕事を繰り返していたということが原因なら、反省すべきところは反省し、今回は前向きな気持ちで臨んだことを率直に言うのも一つの方法です。2のような場合、学歴や資格の不足は、経験のゆたかさや意欲の高さでアピールするなど、むしろ積極的に今の自分の熱意を伝え、相手に理解してもらうことです。面接で必ず聞かれるのが3「退職理由」です。ここで気を付けなければならないのは、以前の勤務先の悪口です。「仕事がハードな割に給料が低くて」「ひどい上司がいて」といった話はマイナスとなります。あまりに給料が安いため退職したという場合でも、「給料を上げていただくためにも、こうした(具体的に)提案や努力をしてみましたが、認めていただけなかったので、転職に踏み切りました。」といったように、面接の場では、あくまで自分をステップアップさせるために転職活動をしている、ということを印象づけましょう。退職の理由を、人間関係や会社の体制の不備などと話せば、同じ理由で退職されるかもしれないと危惧されかねません。いずれにしても、前向きの転職であることがかんじられる「退職理由」を、自分の言葉で整理してから面接に臨みましょう。応募する側から質問してもいいですか?面接の場では、なかなか質問しにくいものです。取得状況」など、広告から読み取ることが難しい事柄もあります。そのためにも、前もって何を聞きたいかを自分なりにまとめておきます。質問のタイミングは、面接の最後がいいでしょう。質問するのではなく、「(私の方から)お聞きしてもよろしいでしょうか。」と面接官の同意を得てから、聞くようにしましょう。自分の都合ばかりを考えた質問だと、仕事への意欲が疑われますので、何を聞くか、どのように聞くかは注意が必要です。よい会社の見分け方はありますか?よい会社とは、人によって「労働条件や福利厚生がよい」「職場の人間関係が良好」「有名な企業であり、誇りに感じる」「やりがいのある仕事を任せてもらえる」など、その基準はさまざまでしょう。自分にとってのよい会社を見分けるには、自分なりの基準を持っている事が必要です。基準を持つということは、仕事を選ぶときの優先順位をつけておくことです。最優先したいことは、賃金なのか、ゆとりあるオフが過ごせることなのか、今までの経験を活かしてより高いレベルの仕事をしたいのかなど、自分の気持ちと向かい合って整理してみましょう。面接では、応募先企業が自分の条件を満たしてくれるかどうかを確認する場とするのが理想的です。面接以外のときに訪れて、その会社で働く人たちが生き生きとした表情をしているかなどを観察することも有効でしょう。面接日時の予約を変更したいのですが...会社(面接担当者)は、仕事の時間を調整して面接の時間を作っています。面接の予約をしながら行けなくなったというのは、どんな事情があったにせよ、面接予定の会社からみれば「約束を破られた」ことに変わりはありません。行けない事情ができたら、とにかく一刻も早く会社に連絡を入れることです。お詫びの言葉を述べ、行けなくなった事情を理解してもらいましょう。言い訳をするのは逆効果となる可能性があります。面接日の変更が可能になった場合は、丁寧にお礼を述べ、もう一度チャンスをもらったことに感謝の気持ちを伝えてください。面接に要する交通費は請求できますか?面接交通費は支給されないのが一般的ですが、募集企業によっては、応募者に交通費を支給する場合もあります。面接場所が、求人広告に記載している企業の所在地や就業予定の場所からあまりに遠い場合などは、応募電話の際に理由を聞いてみることや、交通費の支給があるかどうかを確認してもいいでしょう。選考結果がなかなかこないときは?昨今は、応募者が多く選考に時間がかかるケースも増えています。その点に留意して、10日以上待っても連絡がない場合や約束の日をずいぶん過ぎた場合は、自分から問い合わせて聞いてみてもかまわないでしょう。その際は、「すでに選考の結果をご連絡いただけましたでしょうか。」というように、選考の進行状況を確認するようなソフトな口調が望ましいと思います。催促がましいことを言ったり、対応が遅いことを非難するような口調では、自分自身の採否に影響がでることも考えられるからです。結果が出ていない場合は、選考の終了の予定と、いつごろまでに連絡をもらえるかどうかを確認しましょう。問い合わせる担当者が決まっている場合は、直接その担当者へ、そうでなければ「先日、面接を受けた(履歴書をお送りした)〇〇と申しますが、ご担当の方をお願いいたします。求人広告の内容が違っていたら?面接で、求人広告の内容と違う説明をされた場合、どこがどのように違っていたのかが問題になります。求人広告に記載されていたことと違うことを言われたら、なぜ違うかを面接担当者に聞いてみてください。納得のいかない説明をされたら、その広告を掲載した求人メディアまたは当協会相談室にお知らせください。連絡をいただいた求人メディアでは、広告に掲載された内容(条件)と、お知らせいただいた内容の違いについて、広告主に確認し、今後は実際の条件を掲載していただくようにお願いをします。場合によっては、今後の掲載をお断りすることもあります。仕事の内容が、自分がイメージしていた仕事と違うという場合もあるでしょう。このような場合は、求人広告と面接での内容が違うというより、自分の思い描いていた内容の仕事ではない、ということであり、広告と実際の内容が異なるということは難しいでしょう。求人広告の記載だけではよくわからない職種や仕事の内容のときは、入社してから、こんな筈ではなかったということのないように、自ら質問し、十分に説明を受けましょう。給料が求人広告に記載されていた金額ではありませんでした。求人広告に記載されていた賃金額と実際の賃金額が違うとのことですが、面接の際に、どのような説明を受けたのでしょう。求人広告はあくまで労働条件の目安であり、労働契約ではないと考えられていますので、それだけでは法に違反しているとは言い難い面があります。面接等で明確な賃金の提示がなかった、また、就労時に賃金額(労働条件)の書面明示がなかったというような場合は、求人広告の記載内容が労働契約の条件であると考えることができるでしょう。会社(事業主)に、なぜ広告と違うのか確認し、合理的な理由がない場合は差額の支払いを求めることになります。納得がいかない場合は、労働基準監督署に相談するのがいいでしょう。