GCP】料金の仕組みとコストを削減する方法とは2018.11.212018.11.21SHARE本記事のポイントクラウドサービスは企業においてもその利便性やコスト削減を目的に利用されていますが、課金の仕組みや利用方法を誤ると思わぬコストが発生します。ここでは、AWSとAzure、GCPを対象に各社クラウドの課金方法や利用料を安く抑える方法についてご紹介致します。はじめにクラウド利用についてパブリッククラウドの利用が一般的になるにつれて、今まで物理のオンプレミスを使用していた企業は高いイニシャルコストの支払いや納期調整、そしてハードウェアのメンテナンスや保守サポート切れに伴うリプレース業務から解放されました。クラウドの利用方法を理解していないと、特に課金の仕組を理解せずに使用すると、想定していたよりも費用対効果が得られなかったり、逆に高い利用料が請求されるケースもあります。パブリッククラウドという選択肢の登場により、従来のオンプレミスでは出来なかった事が出来るようになりました。リソースを自分で確保する必要がないので、必要な時に必要な分だけ機能拡張を素早く行えるのが最大のメリットとなります。したテスト環境を用意したり、一時的にサービスの利用者が増えリソースが足りない場合、パブリッククラウドを利用していれば使いたいリソースを使いたい分だけ追加することが出来ます。各社のパブリッククラウドは、初期の導入コストを安く押さえることが出来るので、これからも利用シーンは増えていくかと思われます。ここではAWS、Azure、GCPの3社のパブリッククラウド環境についての利用料と、安く抑える為の方法を紹介いたします。クラウドの課金方法についてAWS、Azure、GCP各社ともに様々なサービスが展開されており、利用するサービスに応じて課金方法が異なりますが、ここでは一般的なコンピューティングサービスについてご説明致します。最初に、クラウドサービスは「使った分だけ支払う」従量制課金が一般的です。Plan)対策を立てる事が出来る一方で、インスタンスの数に応じて費用発生するので、どれだけの数のインスタンスが稼働するのかの注意が必要です。原則、クラウドからインターネットへの通信については通信料に応じて課金が発生致します。データ量の多いファイルをアクセスのたびに通信するような仕組みの場合、利用者の数に応じて通信費も増えてしまいます。費用削減の方法について適切なインスタンスサイズの選定や各種該当サービスの利用以外に、クラウドを使う上で費用を削減するにはどういった方法があるのでしょうか。1つは各社が出している低価格帯のインスタンスを使用する事です。低価格帯インスタンスを利用する低価格帯のインスタンスとは、使われていない余剰リソースを割安に提供するサービスです。各社により詳細な条件や制限が異なりますが、短時間で処理できる作業を行う際に通常よりも遥かに安くインスタンスが使えるサービスです。プリエンティプインスタンス無料枠を利用する各社により条件は異なりますが、期間限定で各社規定条件内(例えば、コンピューティングサービス〇〇〇時間)であればサービスを無料で利用できる枠が存在します。この無料枠を使えば該当サービス分の利用料を削減することが出来ます。割引(ディスカウント)方法について低価格帯のインスタンスサービスを使用すれば費用を抑える事が出来ますが、利用制限の影響を受けてしまうため、例えば長期で利用する場合などはこの方法は使えません。その場合は各社が出しているリソースを通常よりも安く購入できる、割引サービスを使う方法があります。リザーブドインスタンス購入AWSにはリザーブドインスタンスという割引方法があります。対象となる特定のインスタンスのキャパシティーを1年か3年、事前予約することにより最大で75%の割引が可能になるため、長期で利用することが見込めるインスタンスに積極的に適応すれば費用削減につながります。Databaseのコンピューティング能力、CosmosDBのスループット等のリソースを1年、または3年分前払いする割引方法があります。予約購入することにより費用を大幅に抑える事ができ、従量課金制の料金を最大72%削減出来ます。Database、CosmosDBがある場合、費用を大幅に抑える事が出来ます。リージョン内のvCPUまたはメモリの総数に適用され、インスタンスのマシンタイプを変更しても影響はありません。最大で通常料金の57%割引で特定のvCPUとメモリのリソースを購入出来ます。支払い方法は前払い不要で、毎月の請求額に適用されます。Engine「継続利用割引」は手続き不要で、特定のリソースのいずれかの実行時間が1か月25%を超えると、該当インスタンスについて分単位で自動適用されます。使用時間に応じて割引率が高くなり最大で30%割引されます。自動適用なので利用期間をコミットする必要はありませんが、確約利用割引との併用は出来ないので注意が必要です。2018/11/28時点まとめ展開の速さ、導入コストの安さ、可用性の向上、利便性の向上などの費用対効果が見込める為、今後ますます企業のクラウドサービス利用は増えてくると思います。した際に、各社のサービスや割引の特長を知っていれば最大限の投資効果が発揮できるはずです。