12:00『売れるネット広告つくーる』がLINEビジネスコネクトと連携し、「自動フォローLINE(ステップLINE)」機能を追加。フォローメールにうるさい加藤公一レオさんに、「CRM革命だ」とまで言わせる、この連携の本質とは。ご本人にお話をうかがいました。――今回の、LINEビジネスコネクトと単品リピート通販支援ASPツール『売れるネット広告つくーる』の連携、EC系ASPサービスとしては“世界初”らしいですね。連携の経緯とは?『売れるネット広告つくーる』は、単品通販をやられている大手企業さんに多数導入いただいています。LINEさんが、LINEビジネスコネクトをそういった企業さんにも使ってほしいとお考えになって、うちに声をかけてくださいました。これまで、LINE公式アカウントやLINE@がありましたが、「友だち」になってメッセージを一斉配信するところどまりだった。通販企業から見れば、それってメルマガ以下じゃないですか。それが、LINEビジネスコレクトでは、企業の顧客データベース等と連携して、1対1のコミュニケーションができるようになったところが画期的です。そのLINEビジネスアカウントと『売れるネット広告つくーる』が連携することで、シナリオやストーリーのあるLINEメッセージが、7日後・10日後・30日後などのスケジュールで自動で配信される、「自動フォローLINE(ステップLINE)」が可能になったわけです。最近、東京タワーが見えるオフィス(東京支社)に移転されました。――なるほど、レオさんはずっと「一斉配信メルマガはやめなさい」「ステップメールを送りなさい」とおっしゃっていましたよね。それが、LINEでできるようになったと。はい、売れるネット広告社がこれまで取り組んできたフォローメール(ステップメール)を、LINEで実現しました。具体的に言うと、商品を使い切る前に継続をオススメするなど消費サイクルにあわせる、もっとも購買意欲が上がるお客様が購入した時間帯にあわせるなど、フォローメールの機能は、すべて自動フォローLINEにも入っていて、上記のようなタイミングで自動で配信されます。――それは便利ですね。ところで、売れるネット広告社さんと言えば、縦長ランディングページですが?もちろん、自動フォローLINEからワンクリックで申し込みができるようになっています。開封率が高く、響く内容のメッセージを送ったとしても、それだけではID&パスワードの入力でレスポンスが下がってしまいますから。自動フォローLINEのメッセージでは、お客様ごとに個別のURLを容易して、お客様がそれをクリックすると、初回申込をしたお客様情報が全て記入済の状態で表示されます。お客様は申し込みボタンを押すだけ、という状態なんです。――売れるネット広告社イズムがすべて詰め込まれた感じですね。今回の自動フォローLINEはあくまで追加機能で、『売れるネット広告つくーる』の料金内でお使いいただけます。LINE公式アカウントを作る必要があるので、LINEさんが儲かっちゃうんですけどね、うちじゃなくて(笑)。その価値はあると思います。僕はこの仕事を15年やっていて、ネット通販自体は20年の歴史があるのに、CRMはメルマガから始まって、フォローメール、ステップメールができたけれど、それでもインフラはメールから変わっていないんです。進化していないどころか、開封率はどんどん下がっている。それが、当社のクライアントである大手通販企業さんたちの悩みでした。LINEは、20年ぶりに訪れたCRMとしての新たな媒体なんです。通販企業にとって、CRM革命だと思っています。――レオさんがCRM革命とおっしゃるとは、それはすごいことですね。一般的なメルマガの開封率が10%と言われているところ、公式アカウントのメッセージの開封率は60%らしいじゃないですか、6倍ですよね。メルマガ以下の一斉配信でもそうなら、自動フォローLINEならどうなるか、期待できますよね。念のため言っておくと、革命とはいえ、メールをやめてLINEにしようという機能ではありません。自動フォローLINEは追加機能。今後も、フォローメールは送っていきます。当社のクライアントに事前にお知らせしたところ、非常に乗り気なので、この7月に、日本を代表する超大手通販企業が、次々に導入していくことになるでしょう。彼らが取り組めば、中小の通販企業も追随するはずなので、フォローメールに加えてフォローLINEを配信するというのは、当然の流れになっていくと思います。――ECユーザーにとっても便利になりそうですね。ありがとうございました。×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。わずに日本のお店運営をスムースにすることを目指す無料Webマガジンです。掲載記事、写真、イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。