地震本部パソコン版のウェブサイトを表示中です。今後30年以内の発生確率は東南海地震で60〜70%、南海地震で50〜60%と評価しています。解明する他、孔内の連続観測を実施することにより、来るべき東南海、南海地震の発生に備えるというものです。その第1ステージは、断層を含めて海底下の浅い部分を掘削し、活動の全貌と現在の状態を把握する事を目的として実施されました(図2)。第316次研究航海は、断層近傍から直接試料を回収することにより、分岐断層※4の起源と歴史を解明することをその目的の一つとしました。反射法地震探査によって得られている地下の構造により、掘削目標地点と深度を選定しました。よって移動し堆積したもの、火山灰などを特定しました。堆積物全体の鉱物組成について分析し、それらに含まれるナノプランクトンなどの化石により時代を特定しました。堆積物が堆積する際に獲得する堆積残留磁気の測定と、地磁気の逆転史の比較により、時代をより正確に絞り込みました。これらの結果を、反射法地震探査によって得られている、地質の構造の形成と断層の活動の歴史に組み込み、活動時期を決め、活動の度合いを定量化し、評価しました(図3)。堆積物と堆積岩の年代決定の結果より、分岐断層の活動の開始は195万年前まで遡る事が判明しました。鉱物組成分析、とくに炭酸塩である方解石※5含有率測定の結果、当初の深度は炭酸塩補償深度※6(4000m程度)より深く、海溝の近傍であったと推定されます。当初の変位速度は大きいものでしたが、一旦変位速度が落ち、155万年前ほどから再び活発化し、急速に隆起したことも判明しました。して機能しはじめたのはこの時以降と推察されます。124万年前以降は、分岐断層は海底直下の浅い部分ではより分岐し、現在に至っていることが明らかとなりました(図4)。本成果は、これまでの南海トラフの断層と地震活動の歴史を大きく塗り替えるものであると同時に、この分岐断層が今後の東南海、南海地震においても活動することを強く示唆しています。おける準備・発生過程の解明に迫る計画は、前人未到の研究計画であり、その成果の社会的還元も大きく期待されるところです。陸上における地震と海岸部での津波の記録から、逆にそれらを説明しうる断層面の上でのすべりを推定し、破壊領域の範囲とすべり量を見積もる方法。インド、ニュージーランドの24ヶ国が参加。解明を目的とした研究を行う。明らかにすることを目的としている。おいて南海トラフに直交する複数地点を掘削する予定。年9月21日から平成20年2月5日まで実施した。プレート境界から分岐する断層で、地震発生帯の一部を構成する。巨大地震発生時の破壊領域の一部となり、海底に到達した部分は津波を起こす原因になると考えられている。石灰岩の主要構成鉱物である。炭酸塩である炭酸カルシウムからなるプランクトンの殻は、死後マリンスノーとして海底へ落下していくが、落下に際し、殻は表面から海水中に徐々に溶解して行く。完全に溶解によって消失してしまう深度を炭酸塩補償深度という。その深度は、海面付近でのプランクトン生産量と海水の温度圧力、海水中のイオン濃度によって異なるが、日本近傍ではだいたい4000m以上である。2009このページの上部へ戻るスマートフォン版を表示中です。PC版のウェブサイトを表示するパソコン版のウェブサイトを表示中です。