BAG(マルチパーポスバッグ)」がデビューいたします。異なる素材(品質)が混合していて、素材分別が容易ではない衣料品のアップサイクル。(カラーリサイクルネットワーク)」との協働によって、新素材と新製品を研究開発しました。ファッションには欠かせないアイデンティティーである“自社製品の色味”を生かしたプロダクトは、単なるリサイクルではなく、その息吹を残しつつ全く新しい製品へと生まれ変わります。サスティナブルなマテリアルとプロダクトの開発・生産を目指し、大阪・箕面のNPO法人「暮らしづくりネットワーク北芝」と共に、同ブランドの素材・製品の生産過程における、障がい者をはじめとする就労困難者や地域住民との協働が実現しました。BAG」に引き続き、サスティナブルでデザイン性にも優れた新素材・製品の企画・開発を推進していく方針です。(sense)」と郵便・提示する・標柱を意味する「post」を組み合わせた造語。敷居が高いと思われがちな「アップサイクル」という考え方に、ファッションの分野から、スタイルのある新しい価値や考え方を提示していく。これからの地球環境や人のはたらき方・暮らし方に対して、新しい常識を示していきたい。そんな想いから誕生したサスティナブルマテリアル・プロダクトブランド。BAG植栽の鉢カバー・ランドリーバッグ・ゴミ箱・ステーショナリー収納・キッチン周りの収納・キャンプ道具収納などユーティリティーに使用できる撥水性のあるバッグ。BAG」は、様々なシーンで用途によっての使い分けが可能です。同製品には、衣類を色材ならびに強化繊維として使用した樹脂素材が使用されている。ファッションには欠かせないアイデンティティーである“自社製品の色味”を生かしたプロダクトは、単なるリサイクルではなく、その息吹を残しつつ全く新しい製品へと生まれ変わりました。素材の特性上、素材のシワ感やフォルムなどに多少の個体差があるのも雰囲気があり魅力の一つです。生産までのプロセスにおいて、障がい者をはじめとする就労困難者の就労支援、地域との協働も実現しています。同製品は、色味ごとに循環するカラーリサイクルによってリサイクルが可能。長く使われるデザインを目指していますが、万が一不要になった際を見据え、回収窓口も設ける予定です。※表記サイズは目安です。若干の個体差がございます。※表記サイズは目安です。若干の個体差がございます。※表記サイズは目安です。若干の個体差がございます。STOREのみ、11月23日(金)からの販売となります。取り扱い店舗は予告なく変更する場合がございます。SDGsへの取り組みとしてアーバンリサーチは、国際社会の一員として、積極的にSDGsを支援します。behind)、持続可能で多様性と包摂性のある社会の実現のための、2030年を年限とする17の国際目標です。アーバンリサーチは、国際社会の一員として、積極的にSDGsを支援します。障がい者をはじめとした就労困難者の雇用が生まれます障がい者や働きづらさを抱えた人々に就労の機会を提供することを通じて社会参加を促していくことを目指しています。持続可能な経済成長の実現のため、包摂的で働きがいのある仕事づくりを行っていきます。古繊維をアップサイクルし、持続的に活用できる革新基盤を構築しますパートナーシップで共同開発を行い、研究から商品化を実現することで廃棄衣料や古繊維をアップサイクルしやすい基盤を構築します。素材開発を行うことで、安定的な基盤を目指します。いう当社、「使わなくなった製品を捨てない」という消費者の行動から始まる、しくみです。環境を守ることができますカラーリサイクルの循環を構築することで、CO2の排出を抑制することを目指しています。温室効果ガスの排出量を抑えることで、気候変動の具体的な対策となります。協働で付加価値を創造するプラットフォームです当社、NPO、大学、他企業、そして生活者一人ひとりの理解と協力によりカラーリサイクルの商品が生まれます。メーカー等がネットワークを組んで、廃棄繊維から付加価値のあるプロダクトを開発している。USA等海外の学会でも研究成果を発表している。豊かにするアイデア・事業をコンペ方式で募集し、こんなことできればいいなぁと提案する住民と一緒にプランを豊富化し事業化。なんかあそこでは面白いことをやってるぞという評判が、まちづくりなどに関心を持つ学生や若者を惹きつけるようになり、そういう彼らも一緒になって、またまた楽しい企画と事業が実現。芝樂広場にコンテナを設置してコミュニティレストランや居酒屋を開いたり、であいをつなぐコミュニティマネーである「地域通貨」を実験的に発行。こどもたちと地域の人とのつながりをつくっている。もとに、「パーソナル・サポート(PS)モデル事業」を実施。このPS事業は、生活の中で困難を抱え孤立している人に対し、生活や仕事など一人ひとりの状況に応じたきめ細かな支援対策を目指すものである。日本において地域福祉のモデルケースとして高い評価を受け、多くのメディアや研究者が出入りする。