ムービングラムムービングラム東京都内での【引越し経験7回】を誇る引越しマニアの管理人が、引越しの疑問をすべて解決!トラブルや業者の選び方、適正相場などを細かく紹介します。今回の記事では、1年に2回以上引越して郵便局に転送届を出したケースに関して以下のことについて調べてみました。結論から言うと、1年以内に『A(2つ前の住所)⇒B(前の住所)⇒C(現住所)』と転居した場合、郵便物をC(現住所)に適切に届けるためには、A(2つ前)⇒C(現住所)B(1つ前)⇒C(現住所)の転居届を出すのがベストです。郵便局の転送届の有効期間は1年間です。そのため、年に2回以上の引越をした場合に、郵便物はどこの住所に届くのかという問題が発生します。郵便局の転送届の有効期間は1年間です。このことは、郵便局の公式サイトにも以下のように明記されています。転居・転送サービスサービス内容お引越しの際には、お近くの郵便局の窓口に転居届を出しておくだけで、1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送します。転送期間は、届出日から1年間です(転送開始希望日からではありません)。出典:日本郵便公式サイトそのため、転送届の有効期間が満了する1年未満の間に複数回の引越をした場合、郵便物の取り扱いがどのようになるのか疑問が生じます。あてに何かが送られた場合、東京都港区か東京都千代田区の住所のどちらに届くのか、きちんと届くのかという疑問が生じるわけです。頻繁に引越しする機会が多い場合には、このような事態に出くわす方もいると思います。転送届の出し方によっては郵便事故のリスクが高まる転送届を普通に出した場合、複数回有効に転送され現住所に届けられます。届くまでに余計な時間がかかったり、郵便物が適切に届けられず不達になってしまう可能性があります。普通に転送届を出しても最新の現住所にちゃんと届く『A(2つ前の住所)⇒B(前の住所)⇒C(現住所)』と転居した場合には、通常A(2つ前の住所)からB(前の住所)に引越すときにA⇒Bの転送届を提出B(前の住所)からC(現住所)に引越すときにB⇒Cの転送届を提出という形で手続きを行うと思います。この場合でも、通常はAへの郵便物もBへの郵便物もきちんとC(現住所)に届けられます。Aに届けられる郵便物はBへの転送シールが貼られBの管轄郵便局に届けられます。その上で、さらにBからCへの転送シールが貼られCに届けられるということになるのです。普通に転送届を出した場合のデメリットただし、上記の様に通常通りA(2つ前の住所)からB(前の住所)に引越すときにA⇒Bの転送届を提出B(前の住所)からC(現住所)に引越すときにB⇒Cの転送届を提出という手続きを行った場合、以下のデメリットが発生します。郵便物が届くのに時間がかかってしまう郵便事故で不達になるリスクがある転送届の有効期間がバラバラになってしまう1.郵便物が届くの時間がかかってしまう上記の例でいえば、Aに届いた郵便物が転送されると「A⇒B⇒C」とわざわざBを経由してCに配達されることになります。「A⇒C」とBを経由せずに直接転送された場合に比べて余計に時間がかかってしまいます。2.郵便事故で不達になるリスクがある複数回の転送を経由すれば、時間はかかるものの現在の住所に郵便物は配達されます。複数回の転送を経由して郵便物を届けるまでの手続きが増えてしまうとその分、人為的なミスなどのリスクも高まるため郵便事故などのリスクが高まってしまいます。現住所に配達されないだけでなく、旧住所に配達されてしまうこともあります。旧住所がご実家などならともかく、全くの赤の他人が既に住んでいる住所だったとしたら、見ず知らずの他人に郵便物を見られてしまうかもしれません。3.転送届の有効期間がバラバラになってしまうA(2つ前の住所)からB(前の住所)に引越すときにA⇒Bの転送届を提出B(前の住所)からC(現住所)に引越すときにB⇒Cの転送届を提出のように転送届の提出のタイミングが異なっていると、有効期間である1年が経過して執行するタイミングもバラバラになってしまいます。なると、いずれ「A⇒Bの転送が失効してB⇒Cの転送のみ有効」という状態が訪れます。この時に、A⇒Bの転送手続きをやり直せば有効期間を延長することはできますが、もしも忘れてしまっていると、A(2つ前の住所)に郵便物配達されてしまうことになるのです。(もしくは転居先不明で届かない)確実に現住所に届けるための手続きの仕方より確実に各旧住所への郵便物を現住所に転送してもらためには、それぞれ旧住所から現住所に直接転送する手続きをするのが確実です。1年以内に複数の住所変更を行った場合の転送手続きに関して郵便物が届くのに時間がかかってしまう郵便事故で不達になるリスクがある転送届の有効期間がバラバラになってしまうといったデメリットを克服して、より確実に各旧住所への郵便物を現在の住所に届けるためには、以下の手続きを行うのがベストです。確実に届けるための転送手続き1年以内に『A(2つ前の住所)⇒B(前の住所)⇒C(現住所)』と転居した場合、A(2つ前)⇒C(現住所)B(1つ前)⇒C(現住所)の転居届を出すのがベストです。このことは、実際に郵便局の窓口で今回の事例について相談しましたが、郵便局の担当者もこのようにすることをすすめてきました。これなら、郵便事故のリスクも減り、郵便物が届くまでの時間も短縮できますし、転送届の有効期間も統一されます。まとめ1年以内に複数回の転居し、「A(2つ前の住所)⇒B(前の住所)」、「B(前の住所)⇒C(現住所)」のように転送届を出した場合も最終的のAあて・Bあての郵便物はCに届きます。上記の方法は郵便物が届くまでに時間がかかったり、郵便事故のリスクがあるなどのデメリットがあります。確実に各旧住所への郵便物を現住所に届けるためには、各旧住所から現住所に直接転送する転送届を行うのがベストです。1年以内に『A(2つ前の住所)⇒B(前の住所)⇒C(現住所)』と転居した場合、A(2つ前の住所)からB(前の住所)に引越すときにA⇒Bの転送届を提出B(前の住所)からC(現住所)に引越すときにB⇒Cの転送届を提出という手続きをとっても、Aへの郵便物もBへの郵便物も、現住所Cに一応は届きます。郵便物が届くのに時間がかかってしまう郵便事故で不達になるリスクがある転送届の有効期間がバラバラになってしまうといったデメリットがあります。これらのデメリットを克服して適切に現在の住所に郵便物を届けるためには、A(2つ前)⇒C(現住所)の転送届B(1つ前)⇒C(現住所)の転送届のように、各旧住所から直接現在の住所への転送届を出すのが確実です。更新料を取られまいとして東京に出てきてからは更新料が発生する前には必ず引越しをするようになりました。