■□『放っておけないWindowsレガシー。リリース■□『放っておけないWindowsレガシー。システムズより、システム再構築を担当する情報システム担当者様を対象に、『放っておけないWindowsレガシー。~と題したセミナー、2月22日(木)開催のお知らせ。マイグレーションのリーディングプロバイダであるシステムズでは今回、塩漬け状態にある老朽化した既存システムの再構築を実現する「ITモダナイゼーション」において「ブラックボックス化したIT資産の可視化に役立つ準備的モダナイゼーション」から、最近特に顕著な「VBアプリ資産の移行をテーマにしたWindowsレガシーモダナイゼーション」について、クラウド基盤を移行先に活用するなどの最新動向や移行事例などをマイグレーション変換ツールによるデモを交えご紹介します。:小河原隆史)は、2月22日(木)に東京・五反田の東京本社セミナールームで、『放っておけないWindowsレガシー。VB6.0資産の移行対策をやるなら今!』と題したプライベートセミナーを開催します。当社では、肥大化、複雑化したままになっている既存システムをモダナイズ(近代化)するための、既存システム移行最新動向や適用事例などを、お客様の課題やニーズに合わせ、セミナーで取り上げています。新年度を控え、ITモダナイゼーションに関する当社への相談や問い合わせも増えています。これを受け、今回のセミナーでは、ITモダナイゼーションにおいて、メインフレームなどのホスト系レガシーシステムおよび、WindowsレガシーのVB6.0アプリ資産のVB.NETへの移行、さらには準備的モダナイゼーションのアプローチをテーマに、課題解決の方策やヒントを紹介するものです。本セミナーでは次の3つのセッションを用意しました。アプローチ編ITモダナイゼーションの最新事情を解説します。ホストコンピュータ上の4GLからCOBOLへといった異なる開発言語間での変換移行、オンプレミスからクラウド基盤を活用した移行などの事例や最新動向を交えながら、ブラックボックス化してしまったレガシーシステムの再構築や刷新をどう進めていくべきかを提案します。Server2008のサポート終了が迫り、ますます問い合わせの増えているWindowsレガシー問題、特にVB6.0で開発されたアプリケーションのVB.NETへの変換移行について、当社の独自変換ツールを用いてのデモを交え紹介します。最後のセッションでは、準備的モダナイゼーションをテーマに、レガシーシステム資産の可視化分析の重要性と、これに着目した当社のレガシーシステム総合診断のアプローチを紹介します。新年度には既存システムの見直しやクラウド基盤への移行などを検討している企業にとって、「今年度中に着手できること、検討しておくべきこと」を整理するまたとないチャンスです。受講は無料(要事前登録)です。「年度内に検討しておきたいITモダナイゼーション9つのモダナイゼーション手法と移行事例で分かる既存システム再構築の最新事情」システムを再構築したいが、何の手も打てないまま新年度を迎えてしまう――。そんな企業に対し、本セッションでは、9つのモダナイゼーション手法の解説と企業の実際の移行事例を織り交ぜながら、既存システム資産の棚卸や可視化、ドキュメント整備といった準備的モダナイゼーションから、「リライト」「リホスト」などの本格的モダナイゼーション手法まで、レガシーシステム再構築に対する現実的な取り組みアプローチをご紹介します。Basic6.0(VB6.0)で開発されたアプリ資産の移行対策に関するお問い合わせがますます増加しつつあります。これから早急に対処しておきたいWindowsレガシー問題を、当社独自のVB変換ツールのデモも交えて分かりやすくお答えします。会社の重要な資産である基幹システムが肥大化・複雑化したまま放置されていては、レガシーシステムのモダナイゼーションは困難です。これ以上問題を深刻化させないために、また、本格的なモダナイゼーションを進める前にやっておきたい準備的モダナイゼーション。既存IT資産の現場を可視化・分析して、今後の最適なIT再構築計画を生み出すためのアプローチを、適用事例を交えて解説します。当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。現在、関連特許を含め国内外で18の特許を保有。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。文中の社名、商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。このプレスリリースの付帯情報2/22開催|VBマイグレーションセミナーのご案内(画像をクリックすると拡大画像をご覧いただけます。)関連情報http://www.migration.jp/topics/news_20180124.html本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。