履歴書持参の場合、封筒に入れるのですか?持参する場合も封筒に入れます。書類が複数枚ある場合はクリアファイルやゼムクリップでまとめ、書類を折らずに入れられる大き目の封筒に入れた方が良いでしょう。住所は不要です)と裏(自分の住所、氏名を記入)に必要な記載をします。「様」と記入すること、左下に赤字で「応募書類在中」と明記することに留意してください。退職前の有給消化中に就職活動をしてもよいのでしょうか?失業期間を作らないよう働きながら転職活動をする方も多いので、退職前の有給消化期間中に就職活動をすることは、問題ありません。新しい会社への入社日については、社会保険等の関係もあるため、有給取得中に入社するのではなく、退職日後に入社するようにしてください。応募の電話をかけるときに気をつけることは?まず、次のものを準備してから電話をかけましょう。1募集広告2自分のスケジュール(面接日を決めるのに必要です。)4質問内容(広告の記載内容の不明点や確認したいことなどを事前にまとめておきましょう。)5予想される質問に対する回答(志望動機、経歴などをメモしておきましょう。)電話をかける際は、まず、自分の氏名を名のり、「○○(求人メディア名)を見てお電話をいたしました。」と、求人を知ったきっかけを伝えたうえで、採用担当者につないでもらうようにお願いします。採用担当者につながったら、再度、自分の氏名を名のり、「ただいまのお時間、よろしいでしょうか」など、相手の都合を確認したうえで要件に入りましょう。場合は「そちらさま」を用いるのが一般的です。電話をかける時間をいつにすればよいかは、応募先の事業内容によって異なります。始業・終業前後や忙しいと思われる時間帯、休憩時間などは避けたほうがいいでしょう。携帯電話からかける場合は、屋外などの騒音が激しい場所や電波の届きにくい場所からかけるのはやめましょう。.応募の電話をしましたが、何回かけてもつながりません。コールしても誰も出ない場合、店舗や小規模な会社などでは、お客様対応中であったり、担当者が他の電話に出ているなど、電話に出られない状況が多いようです。その企業の休日にあたっていることもあります。誰も出ない、お話し中でつながらないなどの場合は、時間をおいてかけ直してみましょう。それでもつながらない、電話が使われていない等のアナウンスが流れた場合には、求人メディアに問い合わせてください。応募条件をクリアしていないときでも応募できますか?応募資格とは、その仕事に必要な能力などを備えているかどうかの基準です。資格が必要な仕事や経験が求められる場合もありますので、ケースバイケースといえましょう。未経験であることや、経験年数が足りない場合でも、絶対に採用されないというものでもありません。あなたの気持ちを伝えることで「意欲的である」と評価してくれる企業もあります。してもこの仕事がしたいという「熱意」があれば、応募要件をクリアしていなくても、問い合わせてみてはいかがでしょうか。より、本人の承諾がない前職調査は全面的に禁止されました。聞かれた前職の会社が、あなたに無断で退職理由などを答えれば法律違反となります。労働基準法第22条では、労働者が退職をするときに、「退職証明書を請求した場合には、遅滞なくこれを交付しなければならない」と規定されており、「証明書には、労働者の請求しない事項を記入してはならない」としています。不採用になった会社に、もう一度チャレンジしたい。不採用とした人がもう一度応募してきた場合、それを受け入れるかどうかは企業の考え方、事情にもよるでしょう。会社によっては、「応募は1回のみ」と規定をしている場合もあります。その熱意を買って採用した、という例もありますが、学歴や実績が申し分なくても「企業のカラーに合わない」と判断されるようなケースでは、何度チャレンジしても難しいかもしれません。再度チャレンジした人が採用されたケースを見てみると、「前回と応募条件が変わった」「採用人数が増えた」といったように、その時々の事情やタイミングがあるようです。不採用になった会社にこだわるより、なぜ自分が採用されなかったのか分析し、応募書類の工夫や面接での経験を生かしてはいかがでしょうか。応募先に提出した「履歴書」や「職務経歴書」などの応募書類の返却については、その取扱いについて不安が残るものです。一度提出したものですから、返却するかどうかは相手企業の判断によることになります。「不採用の場合、応募書類は原則として返却しない」としている企業もありますし、「返却する」としている企業もあります。作品などをどうしても返却してほしい場合は、応募する際に申し出て、返してもらうことを確認しておきましょう。法律では、応募書類の取り扱いについては直接触れていませんが、職業安定法のガイドラインでは「保管する必要のなくなった個人情報については、破棄又は削除するための措置をとらなくてはならない」としています。