(PISA2015)」の結果と分析データを公表した。リテラシーの3分野のうち、科学的リテラシーを中心分野とし、72の国・地域から約54万人が参加した。日本は3分野において平均得点が高いグループに位置する結果となった。しての自己効力感」の指標値は、OECD平均を大きく下回った。(TIMMS2015)」においても同様の結果が示されている。学ぶ意義や楽しさは「学び」の根幹にかかわるものであり、重く受けとめなければならない。各国政府は、この分析結果を踏まえ教育政策を展開していくことが予想されるが、教育政策の立案・実施は、学校現場や子どもの実態をふまえたものでなければならない。文科省は、PISA2015で読解力の順位が低下したことに着目し、読解力の向上のため、「指導改善のポイント」を作成し、2017年度から活用するとしている。向上が求められるなか、学校現場はその対策を迫られ、子どもや教職員は追い込まれている。あり方の抜本的な見直しが求められる。日本教職員組合は引き続き、子どもと向きあう時間、教材研究や授業準備の時間を確保するための教育条件整備を求めるとともに、子どもたちのゆたかな学びを保障するために、子どもを中心に据えた教育研究活動をすすめていく。