用い、日本における認知症治療剤の臨床使用実態を明らかにした初めての研究です。(イクセロン、リバスタッチ)の2015年4月から2016年3月までの処方を分析しています。1-2)に掲載されました。著者たちは認知症治療剤の臨床試験が世界的にも85歳以上の高齢者を除外して行われており、85歳以上の高齢者ではめまい・失神・吐き気・食欲不振などの害作用が増加するため、これらの高齢者で便益がリスクを上回るかは明らかでないと述べています。(NICE)のガイドラインは認知症治療剤を推奨していないが、日本のガイドラインは、医師にアルツハイマー病の治療に認知症治療剤の使用を強く推奨していることを述べています。著者たちは今回の調査結果から臨床試験で知られたことと診療実態にはギャップがあり、将来85歳以上を対象とした臨床試験データが得られるまでは、ガイドラインの強い推奨を改める必要があると結論しています。この論文が出版され少し経った2018年6月1日、フランス保健省が、これら認知症治療4剤を公的医療保険の適用対象から外し、保険償還を8月1日から停止すると発表しました。この決定は同国の医療技術評価機構であるHASが2016年10月に公表した勧告を受けてなされました。勧告ではこれら認知症治療剤について「公的保険の適用を正当化するための医療上の利益が不十分」としています。有効性の面では、実際に治療対象となった患者よりも高齢で、臨床試験で有効性が構築されていないことを問題にしています。(生の質)、施設入所までの期間に与える影響なども確立していないとしています。安全性では、消化器や循環器などに対する潜在的な害作用のリスクがあると指摘、さらに複数の疾患をもつ高齢者では薬物相互作用による深刻な害作用も懸念されるとしました。フランス保健省は今回の措置が患者の健康のための措置であると述べるとともに、薬剤の保険適用を停止すると同時に「患者に対する包括的なケアを強化する」とも表明しています。★福島原発事故に関するIPPNW声明文(2019年2月28日)を掲載しました。(2019.7.2)★会発行の『医問研ニュース』No.532号(2019年12月)を掲載しました。(2020.2.17)バックナンバーはこちらをご覧ください。2019年4月例会報告)を掲載しました。Medicineの発展─』医問研ニュース500号記念シンポジウム報告パンフレットを掲載しました。―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。2015年7月回答書も追加(2015.11.11)★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。