私が一目均衡表を知ったのはバンク・オブ・アメリカのディーリングルームで90年代初めのことでした。一目均衡表の原著をオフィスに持ってきた人がいたのです。原著が登場したのは1969年のことですから、四半世紀を経てから知ったこととなります。その後、海外支店のトレーダーに紹介したり、自身でも研究を重ねたりしながら、今では日々の相場分析に欠かせないものとなっています。今振り返ると私にとって出会うべき時期に出会いたい良書が『一目均衡表』だったのです。2000年代に話を進めます。私が職業トレーダー人生に終止符を打ち、自分でビジネスをスタートさせたのが2002年、アセンダント社の実質的なスタートにあたります。自分の経験を活かしながら当時急速に伸びていたFX業者に対して、セミナー提供、レポート執筆をスタートさせることとなりました。筋を通しておこうと知人を通して細田さん(当時はまだ三世を名乗っていらっしゃらなかったので、あえて細田さんと呼ばせていただきます)を紹介してもらうことにしたのです。私は、一目均衡表を原著のままではなく独自のバリエーションで使っていましたので、果たしてどのような話となるか最初はドキドキものだったのです。細田さんの言葉は「実践の上、そのような使い方をしているのであればいいのではないですか。」と快く許諾していただいたことを、今でもはっきり覚えています。その後は、一緒にお仕事させていただいたり、プライベートで飲みに行ったりと、良き相場仲間として交流を続けていただいていますが、先日電話で細田さんから『一目均衡表の本質とその活用』という動画コンテンツをスタートすることをお聞きしました。これまでも細田さんは勉強会や動画で積極的に一目均衡表の正しい使い方を広める活動をして来られましたが、三世を名乗るようになって以降の探求心は凄まじささえ感じさせます。誰よりも一目均衡表を深く理解している細田さんによる体系だった動画コンテンツ、これは初心者から既に一目均衡表を利用している人まで、全ての人にお勧めできる内容であることは間違いありません。『一目均衡表の本質とその活用』をじっくりと見ることで、相場への理解を格段に上げることが出来るものと思っています。山中康司(やまなかやすじ)1982年アメリカ銀行入行。1983年から為替トレーディング業務に従事し、1989年バイスプレジデント。1993年プロプライエタリー・マネージャーとして債券、デリバティブ等の取引に携わる。1999年為替資金部次長として為替トレーティングとマーケティングを統括。レポートの配信、セミナー講師、コンサルティングをつとめている。ボリンジャーバンドの考案者であるジョン・ボリンジャー氏とも親交がある。著書に「ボリンジャーバンド常勝のワザ」、「MT4使いこなしBOOK」、「テクニカル指標の読み方・使い方」等、多数。関心のある方なら一度は聞いたことのある、日本生まれのチャート分析法ですが、プロであっても間違った用い方をされているのが現状です。一目均衡表は緻密な計算式を用いているため、実はこれだけでも、いくつもの観点から相場分析ができるのです!その名の通り、一目均衡表は「一目」で、相場と時間の流れと「均衡」が分かるのが魅力。繰り返し視聴できる講義動画、豊富な特典、講師に直接できる質問機能。広く、正しく伝えることにより一般投資家層の資質をより高めること原著読者が一目均衡表を極め、自ら考え、判断しうる投資家へ成長する一助となること「財形をして、少なくとも中産階級以上たらしめん」という一目山人の願いを引き継ぎ、より一層の原著読者層の拡大を目指すこと一目山人略歴1898年(明治31年)山口県豊田町西市に生まれる。1924年(大正13年)都新聞(現在の東京新聞)入社。ペンネーム相模太郎で活躍。戦後ペンネームを一目山人(いちもくさんじん)とし、日証新聞などに不定期に記事を掲載。1969年(昭和44年)一目均衡表第一巻を発刊。1981年まで計七冊を発表。意思を引き継ぎ、正しい一目均衡表の使い方を普及することに従事。ある一目山人(細田悟一氏)の孫にあたる。「東洋経済オンライン」などで人気ランキング上位に顔を出す元ファンドマネージャー近藤駿介さんが登場!「トランプ米大統領就任後の世界経済と金融市場」をテーマに約40分にわたる動画セミナーをお届けします。Chicago米国シカゴ在住のCBOT会員ストラテジスト・滝澤伯文氏が米国の金融政策の行方をポリティカル・マクロの観点から読み解くリアル・セミナー。されている情報は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資等の勧誘または推奨を目的としたものではありません。各種情報の内容については万全を期しておりますが、ソフトウェアの正常な動作を含む内容を保証するものではありません。個別銘柄の選択及び投資判断の最終的な決定は自身の自己責任による判断で行うものとし、投資資産における運用の結果生じた損害の全部若しくは一部について一切の責任及び負担を負わないものとします。JavaScript.。