2019/12/25三井住友信託銀行は、国内最大規模の信託銀行です。一般的な顧客資産はもちろん、投資信託に預けられている受託資産など、多くの信託財産を預かる立場にあります。iDeCoは、業界トップクラスの加入者数を誇ります。加入者数を含む)5人に1人が三井住友信託銀行の確定拠出年金を選択する理由は、やはり「安心感」によるところが大きいと思います。iDeCo「プランN」で選べるおすすめの商品を、管理人が厳選します。iDeCo(イデコ)は長い方で40年近い運用を行います。低コストな投資信託での運用が長期の資産形成には向いています。(イデコ)の信託報酬は、年率1.5%以下である場合がほとんどです。信託報酬は投資信託を保有する限りずっと支払わなければならないので、iDeCoのような長期運用になるほど、0.1%の差が大きく効いてきます。ほんのわずかでも低コストなファンドを選ぶだけで、将来受け取るリターンは大きくなるのです。投資信託のカテゴリの一つ「インデックスファンド(パッシブファンド)」は、基本的に商品名が異なっていても、連動する指数が同じならパフォーマンスは同じです。TOPIX連動型のインデックスファンドなら、どの商品を選んでもパフォーマンスは同じ、後はコスト(信託報酬)の低さで最終リターンが確定するのです。iDeCoで選べる商品を、管理人が評価します。:日経平均株価に連動する投資信託DC・ダイワ・ストックインデックス225は、国内株式に分散投資する投資信託です。基準価格(投資信託の株価)は、日経平均株価に連動します。確定拠出年金の専用ファンドなので、一般販売は行われておらず、確定拠出年金でのみ購入できる投資信託です。日経平均株価(通称:日経225)は、日本を代表する225銘柄の株式で構成する指数です。iDeCo「プランN」では、DC日本株式インデックス・オープンも選択できます。こちらは、TOPIX(東証株価指数)連動型となっています。どちらも国内株式の代表指数なので大きな違いはありません。一般的には、TOPIX連動型のインデックスファンドを選ぶことが多いです。DC日本株式インデックス・オープンは、DC・ダイワ・ストックインデックス225よりも信託報酬が年0.08%ほど高いため、個人的には「DC・ダイワ・ストックインデックス225」をおすすめします。DC外国株式インデックス・オープン信託報酬:0.88%(税込)運用会社:三井住友トラスト・アセットマネジメント特徴:日本を除く先進国22カ国に分散投資DC外国株式インデックス・オープンは、世界の先進国23カ国(日本を除いて22カ国)に分散投資できるのが特徴です。この投資信託を購入するだけで、世界分散投資が実現し、世界経済の成長や、世界企業が生み出す利益を取り込めます。MSCIコクサイインデックス(円ベース)という指数に連動するため、国別では米国への投資比率が高いのが特徴です。これは、アメリカが先進国の中でも特に経済規模の大きい国だからです。よって、DC外国株式インデックス・オープンの組入銘柄の上位は、フェイスブックやアマゾン、アルファベット(グーグル)やマイクロソフトといった名だたる企業となっています。インデックスファンドなので、信託報酬は年1.0%を下回ります。個人的な評価としては「この信託報酬(運用コスト)は少し高いのではないか」と感じます。先進国株式インデックス」という最強の投資信託が選べるからです。先進国株式インデックスも、「MSCIコクサイインデックス(円ベース)」に連動するという点では全く同じです。取り扱う「DC外国株式インデックス・オープン」と比較すると、信託報酬の差は0.7%以上。これがどの程度の差になるかというと、、、実は1,000万円以上の差になります。▼1,000万円以上の差がつくかも?毎月の積立額:2.3万円(一般的なサラリーマンのiDeCo掛金の上限、年間276,000円)年率リターン:9.2%(2018年5月末から、過去30年間のMSCIコクサイインデックスの年率リターン)最終リターン:年率リターンから信託報酬を差し引いたもの運用期間:35年(25歳で加入し、60歳から年金として受け取り始めると仮定)これらの条件で計算すると、DC外国株式インデックス・オープン(信託報酬0.88%・税込)は、35年間の運用で5,823万3,025円になると試算できる。先進国株式インデックス(信託報酬0.10989%・税込)は、35年間の運用で6,922万3,820円になると試算できる。その差は、1,099万795円。両者の違いは「信託報酬」だけであり、その他はすべて同じである。※2商品の記事執筆時点でのコスト差(0.6905%の差)で比較しています(現在この差はさらに広がっています)もちろん、将来のリターンがどのように変化するかは誰にもわかりません。上記のシミュレーションは妥当であると考えています。信託報酬が0.7%以上も開くと、これほどの差につながるのです。将来受け取れるお金が1,000万円以上の差になる可能性があることを考えると、「DC外国株式インデックス・オープン」を選んでしまうのは、少しもったいない気がします。低コストな投資信託が揃うマネックス証券のiDeCoは、下記の記事で詳しく取り上げています。あわせてご覧ください。債券インデックスファンドは、株式ファンドよりもローリスク・ローリターンです。原則として、安定した利回りが得られるため、定期預金+αの運用をしたい方に人気があります。ような極めて安全な資産となっています。債券ファンドは昨今の低金利状態では、ほとんどリターンが期待できません。債券は金利が上昇すると価格が下がる特徴を持つため、今後、金利が上昇すると一時的な含み損状態になる場合があります。保有債券からは定期的な利払いが行われるため、これらの収益によって含み損はカバーされますが、金利上昇局面においては、期待するようなリターンを得にくいというデメリットがあります。金利上昇に伴って生じる可能性が高い「インフレ(物価上昇)」に対する力は、株式の方が上です。債券の場合、インフレに負けて購買力を低下させてしまうことも考えられます。iDeCoで選べる「DC日本債券インデックス・オープンS」は、信託報酬0.176%(税込)の商品です。信託報酬は0.132%(税込)」に比べるとコスト面では不利ですが、その差はわずかなので、許容範囲かと思います。DC外国債券インデックス・オープン信託報酬:0.715%(税込)運用会社:三井住友トラスト・アセットマネジメント特徴:先進国の債券が投資対象、ミドルリスク・ミドルリターン国内債券は極めて安全性が高いのですが、外国債券はミドルリスク・ミドルリターンな資産です。「安全な資産」とは言い切れません。多少なりともリスクがありますが、その分、定期的な金利収入が得られるため、値動きは安定します。※なお、インデックスファンドでは原則として分配金の支払いを行わないため、投資信託を通じて得た分配金は再投資に回されます。債券価格が下がるため、債券ファンドの基準価格も下落しやすいです。した点を踏まえると、やはり組入比率は低めで良いのかなと個人的には思います。DC外国債券インデックス・オープンの信託報酬は0.715%(税込)です。正直に言うと高いと感じます。マネックス証券に肩入れしているわけではないのですが、低コストの投資信託ばかりを集めているマネックス証券のiDeCoとは大きな差がついています。先進国債券インデックス」を採用。こちらの信託報酬は0.154%(税込)です。iDeCo「プランN」の商品ラインナップを見てきました。全体的に信託報酬が高く、イデコのような長期的な資産形成を考える運用では、選びにくい商品が多いというのが、私の意見です。バランス型投信で1本だけ、個人的にもおすすめできる商品があります。DC世界経済インデックスファンドがおすすめ三井住友信託銀行の個人型DC「プランN」で選べるファンドの中で、最もおすすめできる商品は「DC世界経済インデックスファンド」というバランス型の投資信託です。世界経済インデックスファンドは、「つみたてNISA」の対象商品としても選定されています。信託報酬は年0.55%(税込)と変わりませんが、購入時手数料が無料なので少しお得です。バランス型ファンドには、複数の資産を同じ比率で組み入れる商品が多いです。世界経済インデックスファンドは、以下のような比率で投資を行う商品です。先進国株式:30%新興国株式:15%国内株式:5%先進国債券:30%新興国債券:15%国内債券:5%株式50%、債券50%の安定した投資で、さらに国別分散として、先進国に30%、新興国に15%、国内に5%という比率で投資します。このような特徴的な投資比率をもつ6資産バランス型ファンドは数少ないです。コストが比較的低めで、絶妙な投資配分で設計されていることから、世界経済インデックスファンドは個人投資家にも人気がある商品です。iDeCoで資産運用をするのであれば、この「DC世界経済インデックスファンド」一択だと思います。世界経済インデックスファンドについては、下記の記事で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。iDeCoでは、元本確保型商品も選べます。元本確保型商品として、定期預金が2種類、傷害保険が1種類用意されています。口座管理手数料は高めイデコは、掛金拠出時に費用がかかります。これらの手数料は、イデコで得られる節税効果を考えると微々たるものなので、気になりません。手数料は少しでも抑えたいものです。低コストで運用できれば、それだけリターンの増加につながり、将来受け取る年金を増やせるからです。イデコで必要な費用は大きく分けて2つあります。除くその他の費用は、どの金融機関でiDeCoに加入しても共通です。iDeCoでは、口座管理手数料は毎月330円(税込)かかります。年間3,960円、35年間の運用なら13万8,600円のコストが必要です。iDeCoの金融機関の中には、口座管理手数料を無料化したり、一定条件を満たすことで口座管理手数料を0円にする金融機関も多く存在します。わかりやすく言うと、口座管理手数料が無料の金融機関を選べば、年間3,960円の費用がずっと0円になるということです。(iDeCo)はどこがお得なのか比較してみた」で行っています。執筆者の詳細プロフィール右も左もわからない状態で株式投資をはじめ、10年以上が経ちました。その間に、引きこもりになったり、会社を設立したり、いろいろなことがありました。「いい人」がたくさんいる世界の実現が目標です。メンテナンスを担当いたしました。更新)ありがとうございます。