主要国内BIツール5選BI前回のブログ記事では、BIツールのきほんについてご紹介しました。実際どのようなツールがあるのでしょうか?今回は、主なBIツールの機能やメリット・デメリット、価格についてご紹介したいと思います。目次1.Yellowfin2.MotionBoard3.QlikView4.DOMO5.Tableau6.まとめ1.YellowfinYellowfinは、設立してから約10年で世界70か国、10,000社以上で利用されているBIツールです。日本では2014年に設立され、150社以上の企業に導入されています。YellowfinはBIツールの代表格として位置づけられています。分析に必要なレポーティング機能やダッシュボード機能だけでなく、複数人で共同作業できる機能やチャット機能、採決機能が備わっています。そのため、分析レポートを共有しながらリアルタイムに分析軸を変更したり、採決機能を使って分析内容を見ながらどちらの施策が最適か投票したりすることも可能です。レポート間にスライドを追加したり、コメントを挿入することもできるプレゼンテーション機能を備えているため、Yellowfin上でプレゼン用のスライドを作成することができます。〇メリット最大のメリットはやはりその豊富な機能でしょう。共同編集機能や採決機能だけでなく、権限ベースの管理機能やモバイル閲覧のための自動最適化機能が搭載されています。スプレッドシート、Salesforce、MailChimpといった3rdパーティーデータとも連携可能です。〇デメリットデータ統合基盤は備わっていないため、ROAS分析やROI分析をする際は顧客情報と広告データ、商品データ等を手動で統合しなければ見ることができません。〇価格5ユーザーあたり月額円25000円とライセンス料はあまり高くありません。無料トライアルプランがあるため(別途AWS使用量がかかります)、まずは無料版で試してみて使いやすければ本ツールを導入することもできます。2.MotionBoardMotionBoardは、企業を取り巻くあらゆるデータを価値ある情報に変えることをモットーに開発された純国産のBIツールです。最大の特徴は、Excelを更新するとMotionBoard上でのデータが自動でアップロードされることで、入力・加工はExcelで、分析はMotionBoardでといったように使い分けることも可能です。Cloud」と連携することで帳簿、伝票などの帳票レポートを作成できます。〇メリットダッシュボードやチャート分析機能の種類が豊富です。予算実績管理ボードやインサイドセールスダッシュボード、MA連携ダッシュボードといった様々な形のダッシュボードのテンプレートがあります。この他にも、円や棒グラフといった基本的なチャートから、散布図、ウォーターフォール、ガントチャート、パレート図が描けるチャートまで作成可能であり、バスケット分析、リアルタイム分析、基本統計、RFM分析などができる分析機能が備わっています。〇デメリットOLAP分析機能という蓄積されたデータを集計して多次元のデータベースを生成しこれを元に利用者の指示した複雑な分析処理を行う機能がないため、その場限りのデータ抽出や複雑な分析を行うことができずあらかじめ設定されている分析方法でしか分析できません。100,000円、ライセンス料はプランによって異なりますが10ユーザーで30,000円から90,000円かかります。3.QlikViewアイウェイズコンサルティング株式会社が提供するBIツール。オプション機能が充実しており、企業ごとに必要な機能をカスタマイズすることができます。利用制限なく無料で使うことのできるプランもあるため、手軽に始められるツールとなっています。無料版では、別のPCで作成したファイルを開けない、共同作業ができないという制限はありますが、有料版と機能的な違いはないため、個人で分析する分には問題ないでしょう。〇主な機能レポート作成機能やダッシュボード機能のほか、DWH機能も含まれるためデータベースが不要です。複雑な分析も数秒で行うことができるOLAP分析機能を持っていることが特徴です。〇メリット使える機能ごとに細かくバージョンが設定されているため必要な機能のみを備えたBIツールを導入することができます。これにより、料金を抑えたり、画面をシンプルにし使いやすくしたりすることができます。分析するために必要なデータを整えるデータ統合基盤が備わっているためトータルで考えると低コストで導入できます。〇デメリット提供方法がオンプレミス型であるため、ツールがアップデートされた際は新たに導入しなおす必要があります。データの更新方法がバッチ処理によるものであるため、リアルタイムでのデータ更新ができません。無料お試しプランは期間限定です。通常プランはオプション機能にもよりますが最小価格は250万円からとなっています。4.DOMOデータに基づいた的確な意思決定を迅速に行えることを理念に掲げ開発されたBIツールです。〇主な機能レポート・ダッシュボード機能のほか、データクレンジング機能やデータ統合基盤としての機能が備わっています。共同作業ができるコラボレーション機能やアラート機能、メール通知機能も搭載されており、まさに意思決定に必要な機能を兼ね備えているといえるでしょう。〇メリット自由にわかりやすいチャートをつくれたり、コラボレーション機能やアラート機能を駆使したりすることで意思決定に必要な情報を視覚的に見ることができます。QlikViewと同様、データ統合基盤も兼ね備えているため、別途DWHを用意する必要はありません。partyデータやオンプレミスでのデータとの連携が可能なのもメリットの一つです。〇デメリット意思決定をする際に指標となり得る、データ同士の相関関係を自動で見つけるデータマイニング機能や、予算編成のための計画の根拠を得られるプランニング機能が搭載されていないため、相関関係や予算のシミュレーションを自動で行ってくれるわけではなく自分で見るべき指標を洗い出さなければなりません。非公開5.TableauTableauは、その視覚的なわかりやすさが特徴的です。基本的な機能に加え、OLAP分析機能、モバイルやタブレットへの最適化機能があります。バージョンによっては、データ共有、共同編集が行えるコラボレーション機能を備えているものもあります。〇メリットUI/UXが非常にわかりやすいため、誰でも簡単に扱うことができます。データの連携スピードが速く、見たい指標をリアルタイムで計測することが可能です。オンプレミス型、クラウド型どちらにも対応しており、企業のデータ管理状況を気にせず導入することができます。数百以上のデータソースと連携できるのもTableauならではの強みです。〇デメリット他のBIツールより搭載されている機能が少なく、拡張性は高くありません。データ統合基盤は備えていないため、データの整備に時間がかかります。〇価格バージョンによりますが、1ユーザー当たり年間約5万円から10万円ほどかかります。6.まとめいかがでしたでしょうか?日本でもっとも使われているBIツールの違いが少しでもおわかりいただければと思います。前回の記事でもご紹介した通り、BIツールはただ導入するだけでは意味がありません。経営に必要な指標を明確にし、施策に向けたPDCAを回すことができなければならないのです。そのためには、分析のためのBIツールだけでなく、データ基盤を整えるDWHが必要となります。ツールによってはデータ統合を行うことのできるツールもあるため、導入を検討する際は今一度自社が何を求めBIツールを導入するのか、本当にそのツールだけで課題解決につながるのか考えてみてください。