太陽光発電システムの基幹機器、PCS(パワーコンディショナ)の国内市場が、かつてないほどの活況を呈している。PCSメーカーは一様に販売を伸ばし、13年度の国内出荷量は9GWを超える勢いだ。今後もこの状況が続くだろうか。早くも競争激化の予兆が表れ、供給過多や工期遅延による〝ズレ〟が生じている。取締役パワーエレクトロニクスシステム事業部事業部長13年度、受注見込み2GW、1.6GWの出荷を予想するTMEIC。世界トップを目指す彼らの次なる一手とは。大手電機メーカーの本領発揮か、EPCとPCS合わせ、600億円の受注高を抱えた富士電機。時流をつかんだ同社の強みとは。〝高電圧化〟で収益アップ〝自家消費〟時代へ備えろ多様化が進む国内PCSマーケットで、メーカー各社は差別化戦略を推し進めつつ、来期以降を見据えて新たな動きを見せている。「PCSメーカーが生き残るには高効率化しかない。これ一本に賭けた商品が333kW機だ」―。トランス1つで、8台のPCSを並列接続できるという250kW機が異例のヒットを続けるなか、ダイヘンがまた独創的な機種を発表した。小型PCS(パワーコンディショナ)国内最大手のオムロンがPCSの出荷を急拡大させている。堅調に推移した住宅用分野に加え、出力50kW未満の小規模産業用向けの販売を大幅に伸ばし、2013年度の出荷量は前期比2倍以上となる1.5GWに迫る勢いだ。今年2月には、同社初のマルチ入力方式に対応した小型PCSを発表、新たな取組みも着々と進めている。代表取締役社長PCS(パワーコンディショナ)国内大手の田淵電機は、住宅用太陽光向けの小型PCSに加え、定格出力10kW規模の全量売電向けの新製品を発売、売れ行きは好調だ。買取り価格のプレミア期間があと1年で終了する。先行き懸念も浮上するなか、いかなる新戦略を描くのか。貝方士利浩社長に聞いた。海外勢の次なる一手1000V中型PCSで〝ミドル〟も獲る!参入障壁が高いとされてきた国内PCS(パワーコンディショナ)市場であったが、いまやその通説は消えたに等しい。日本版FIT(全量買取り制度)が始まって1年半余り。国内のPCS市場に、欧米メーカーはじめ韓・台・中のアジア勢が相次ぎ参入した。なかでも存在感を高めているのが、独SMAソーラーテクノロジーやスイス・ABB、仏・シュナイダーエレクトリックといったグローバルメーカーだ。6~88GW超の太陽光プロジェクトが暗礁か経産省、3GW認定取り消し経済産業省は2月14日、稼働が遅れていた太陽光発電所の実態調査の結果を公表し、認定取り消しに踏み切る方針を固めた。調査結果によると、発電所用の場所と設備を確保していない案件が4.8GWにのぼった。このうち合理的な理由のない3GWを、経産省は3月末までに順次聴聞して認定を取り消す方向だ。このほかにも、場所と設備どちらか一方しか確保していない案件が多数あり、認定を取得した太陽光発電所13.3GWのうち、実に8GWを超える案件が暗礁に乗り上げる可能性も出てきた。2014年度の太陽光発電の買取り価格を決める算定の基礎データを示した。システム単価は、出力10kW以上の非住宅用がkW当たり27.5万円、10kW未満の住宅用は同38.5万円という案を提示。今後委員会で議論を重ね、早ければ3月上旬にも価格が決まる予定だ。解き明かされたPID発生メカニズムセルに堆積したNaイオンが半導体的性質を奪う太陽電池はどのように劣化していくのか。何よりPID発生メカニズムとは何なのか。20年間に対応する試験方法とは。モジュールの研究開発」に迫る。42~43「現実に性能劣化は起きている。急成長を遂げるいまこそ、太陽電池に内在する品質問題を解決しなければ――。PIDの早期JIS化、長期保証モジュールへの暫定基準の制定について、太陽電池研究の第一人者のひとり、太和田善久氏が語った。藤井宏明氏ソフトバンクグループが電力小売り市場に本格参戦する。子会社SBエナジーが開発しているメガソーラーなどの再生可能エネルギー電源を活用する。昨年設立したPPS(新電力)の新会社、SBパワーが今春にも企業向けに販売を始める。2016年の電力小売り全面自由化に合わせて家庭にも拡販していく狙いだ。SBパワーの藤井宏明社長がビジョンを語った。代表取締役社長NTTスマイルエナジーは太陽光発電の遠隔監視サービス『エコめがね』の累計設置量が2014年2月で120MWを超えた。住宅用に加え、出力50kW未満の小規模産業用での導入を伸ばし、13年3月に10MWを突破してから1年足らずで100MWを積み上げた。今後もO&M(オペレーション・アンド・メンテナンス)を含めたサービス拡充を図る。33、44九電工2年でEPC受注1000億円突破IPP開発300MW電気工事大手の九電工が、太陽光発電のEPC(設計・調達・建設)受注額を大幅に伸ばしている。2013年度は600億円に到達する見込みで、FIT(再生可能エネルギーの全量買取り制度)開始以降の受注総額は1000億円を超える模様だ。)は、2014年3月期の売上高が前期比約26.3%増の120億円となる見込みだ。約7割を占める太陽光関連事業の成長が寄与し、同社として初めて100億円の大台を突破する。再エネディベロッパーの自然電力が、太陽光発電所の開発実績を伸ばしている。抱えるプロジェクトは400MWにのぼり、自社グループ案件に絞っても140MWに達したという。新進気鋭の再エネベンチャーを取り上げた。余剰電力を電力会社に代わって買取る新しいサービスを始める。2016年の電力小売り全面自由化をにらんだ新しい事業だ。住宅設備設計のエプコと新会社を立ち上げ、18年度には50万件の一般家庭と調達契約を交わす。年間200億円の売上を目指しているが、その真意とは。詳細PRニュースを検索する商品を購入するにはアカウント登録が必要です。ログインIDパスワードパスワードをお忘れの方はこちらまだアカウント登録をされていない方は、お申し込み区分を選択し、新規アカウント登録をおこなってください。