NISA当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。)は、2019年7月22日(月)現地約定分[予定]より、米国株式の最低取引手数料を従来の5米ドルから、業界最低※の無料とすることといたしましたので、お知らせいたします。当社は個人投資家の皆さまのグローバル投資へのニーズにお応えするべく、これまでも「米国貸株サービス(カストック【Kastock】)」や、最低1株から定期的な買付ができる「米国株式・ETF定期買付サービス」の提供などサービスの拡充に取り組んでまいりました。最低取引手数料の無料化(撤廃)により、さらに少額で長期の資産形成を、これまで以上に後押しできると考えております。(撤廃)により、より多くの個人投資家の皆さまに、資産運用の選択肢の一つとして、当社の米国株式取引の活用をご検討いただけるものと期待しております。当社は、今後も「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」を提供するべく、商品・サービスの拡充に努めてまいります。20米ドル※比較対象範囲は、主要ネット証券5社のうち、米国株式取引サービスを提供している3社の比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順)を指します。(2019年7月9日時点、当社調べ。)2019年7月22日(月)より適用予定の最低手数料は、2019年7月9日現在において当社が予定しているサービス変更であり、今後変更となる場合があります。米国貸株サービス(カストック【Kastock】)お客さまが保有する米国株式(ADRを含む)及び米国ETFを当社に貸し出すことで、保有する株式を売却することなく、貸し出した株式に応じた貸株金利を受け取ることが可能です。米国株式・ETF定期買付サービス当社が取り扱う米国株式(ADRを含む)、米国ETFを、毎月指定の日にあらかじめ設定した金額内または株数(口数)にて定期的に買付するサービスです。「NISA枠ぎりぎり注文」と「課税枠シフト注文」の活用で、さらに効率的な定期買付が可能です。<手数料等及びリスク情報について>SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。