Truthこの世の真実を知り、真理を悟る穴を掘る者は自らその中に陥る、石をまろばしあげる者の上に、その石はまろびかえる。公表で注目される白血病について調べてみました」では白血病利権やがん利権に関する情報を中心にお伝えしましたので、今回は池江選手の周辺にスポットライトを当ててみたいと思います。池江璃花子選手のスポンサー「ヤクルト」は抗がん剤を研究開発している池江選手のスポンサーの一つに「ヤクルト」があります。これは池江選手のツイッターでも紹介されています。璃花子さんのツイート:今日はスポンサーのヤクルトさんに、私の大好きなジョアを頂きました!池江選手のスポンサーでもあるヤクルトですが、実は抗がん剤を中心とした医薬品の研究も行っています。シロタ株に免疫賦活作用を介した抗がん活性があることが見いだされました。これを契機に、抗がん剤の開発研究が開始され、予防医学の取り組みと合わせた当社の医薬品研究が行われてきました。これらの研究の蓄積が今日のオンコロジー分野に特化した医薬品研究所の礎になっています。カゼイ・シロタ株(通称:ヤクルト菌)に抗がん効果を発見したということなので、ヤクルトは40年以上も抗がん剤研究を続けていることになります。ちなみにヤクルト中央研究所での研究の主な成果として紹介されている「がん」に関係する研究は以下になります。カゼイ・シロタ株の習慣的摂取による乳がん発症リスクの低減を疫学研究で実証2017:術前化学療法中のシンバイオティクス(L.カゼイ・シロタ株およびB.ブレーベ・ヤクルト株+ガラクトオリゴ糖)投与は、腸内環境を改善し、化学療法による重篤な有害事象の軽減に有用であることを胸部食道がん患者で実証。このように抗がん癌剤の研究に熱心なヤクルトですが、2018年6月5日にがん治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結しています。「デュベリシブ」は血液がんの抗がん剤それでは、そのライセンス契約に関するニュースリリース用の資料を見ていきましょう。PI3K-ガンマ二重阻害剤である「デュベリシブ」について、ヤクルト本社による日本における全てのがん適応症の治療、予防または診断に係る開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結しました。ありますので、ただ単にがん治療薬の製造・販売だけでなく、予防や検査・診断を含めた「がんビジネス」の権利ということになるのでしょうか。(FDA)において現在審査中であり、ベラステム社は、再発または難治性の慢性リンパ性白血病/小リンパ球性リンパ腫(CLL/SLL)の治療の承認、および再発または難治性の濾胞性リンパ腫(FL)の治療の迅速承認を求めています。新薬承認申請を受理し、優先審査に指定したことを発表しています。とあるように、白血病とリンパ腫向けの治療薬です。ドルを支払う可能性があります。日本における「デュベリシブ」の純売上に基づいて二桁台の料率のロイヤリティを支払います。これに対し、ヤクルト本社は、自社の費用で、日本において「デュベリシブ」を開発および商業化する独占的な権利を獲得します。ヤクルト本社はグローバル開発費用を按分拠出します。ベラステム社は、日本外の「デュベリシブ」の全ての権利を留保します。治療する現行の手段は極めて限られていますが、「デュベリシブ」は両適応症における有効性および安全性を支持する堅固な臨床データを有しており、それは我々の足掛かりになるものです。細胞リンパ腫(DLBCL)の追加の適応症を含めることを計画しています。いうことですので、最終的に100億円近い契約金になるようです。それに加えて純売上に対して二桁台の料率のロイヤリティを支払うということなので、抗がん剤ビジネスは巨大な金額が動く世界です。これから適応するがん種を増やしていく計画もあるようなので、相当の売上が見込まれる皮算用があってのことでしょう。「100億円」と聞くと庶民の感覚では途轍もない金額に思えますが、医療の世界ではそうでもないようです。抗がん剤に関するお金の話がん治療でどれほどの巨額が動いているのかを知るために、一旦「デュベリシブ」から離れて、抗がん剤に関するお金の話題を見ていきましょう。本庶佑教授がノーベル賞を受賞したことにより、一躍話題の抗がん剤となった「オプジーボ」から。小野薬品工業がノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑(ほんじょ・たすく)京都大学特別教授の研究をもとに開発したがんの免疫治療薬「オプジーボ」に関し、本庶氏に支払う対価の上乗せに関する交渉をしていることが14日分かった。支払いなどに備え引当金として平成26年から積み立てており、31年3月期連結決算で約180億円になる見込み。決着がつけば、引当金の一部を使って支払う考えだ。相良暁(さがら・ぎょう)社長が同日、産経新聞社の取材で明らかにした。オプジーボは、本庶氏らが発見した免疫を抑制するタンパク質「PD-1」が開発につながり、同社が実用化した。両者は共同で特許を出願。18年に小野薬品が特許を独占的に使用し、本庶氏は対価を得るという契約を結んだ。対価の割合は明らかにされていないが、相良社長は契約時には実用化できるかどうかは不透明な状況で「当時交わした契約の料率は正当」と強調する。若手の研究者らの支援に力を入れたいとし、今年1月、小野薬品にも基金への拠出を求めたという。オプジーボの売上高は31年3月期で900億円が見込まれ、同社の業績を牽引(けんいん)している。相良社長は「弁護士を介して基金への拠出や対価の上乗せなどについて交渉しているが、提示する金額に隔たりがある」とした。本庶氏は昨秋のノーベル賞受賞後の記者会見で、同社に対し「研究に貢献していない」と発言。同社は反論するなど、「対立」が続いていた。「ノーベル賞受賞」「夢の治療薬」など華々しい言葉が添えられたニュースの方に関心が向きがちですが、裏では本徐教授と小野薬品工業の間にお金を巡るドロドロとした対立があるようです。ノーベル賞受賞の影響も大きいでしょうが、「オプジーボ」は年間で900億円の売上が見込まれているそうです。「オプジーボ」は登場時に高額抗がん剤として話題になりましたが、適応がん種の増加により、現在では当初の4分の1にまで価格が抑えられたようです。収載時から76%安くそれでも年間で900億円もの売り上げがあるのですから、抗がん剤は製薬会社にとっては正に「金の生る木」と言ってもいいでしょう。一本40円のヤクルトをちまちま売って稼ぐのとは比較にならないほど莫大な売り上げが見込めるからこそ、ヤクルトも抗がん剤の研究・開発を長年続けているのでしょう。「オプジーボ」の900億円という金額にも驚かされましたが、何と!一回の投与で5,000万円!という超高額な抗がん剤が登場したようです。再生医療部会は20日、免疫細胞を活用して若年性の白血病を治療する新製剤「キムリア」の製造販売を了承した。スイス製薬大手「ノバルティス」の日本法人「ノバルティスファーマ」が申請していたもので、厚労省は早ければ3月にも正式承認する見通し。米国では投与1回5千万円以上で、高額な価格と高い効果が国際的に注目されている。採取した免疫細胞(T細胞)を遺伝子操作して体内に戻し、がん細胞を攻撃させる。特定の難治性の血液がんに対し、高い治療効果があるとされる。2017年に米国で実用化され、欧州でも承認されている。(ALL)の約8割でがん細胞がなくなった。難治性の「びまん性大細胞型B細胞リンパ腫患者」(DLBCL)でも約5割に治療効果が確認された。競泳女子のエース、池江璃花子(いけえ・りかこ)選手(18)が白血病と診断されて注目を集めているが、池江選手の病気の詳細が明らかになっておらず、新製剤の効果があるかは不明だ。白血病治療薬「キムリア」了承、米国で1回5千万円この「キムリア」も白血病の抗がん剤ですが、一回の治療に5,000万円ですか?そのうち「オプジーボ」のように薬価が抑えられるでしょうが、白血病について調べた後だけに、呆れてものが言えなくなる価格設定です。「治療を拒否した患者の平均余命は12年6カ月である。「(4倍死の)原因は手術による外傷が、生体の防衛機構に影響したためである、と私は考える。「これらの毒性で大勢の人が死んでいる」(厚労省の抗ガン剤担当の紀平技官)「抗ガン剤は使っても効かない。)医師271人に「自分自身に抗ガン剤を打つか?」とアンケートを行なうと、270人が断固ノーと回答。「治せない」「使っても効かない」「医者が自分自身に使わない」抗がん剤の治療に、一回で5,000万円もかけて行うだけの価値があるのでしょうか。他にも高額な治療薬が次々と開発され、国内製薬会社の抗がん剤関連の売上高も拡大を続けているようです。21年に16兆超え予測も...国内各社が集中投資がん領域の市場は国内外ともに拡大を続けています。米クインタイルズIMSによると、がん治療薬に対する全世界の支出は2016年に1130億ドル(約12.3兆円)に達し、21年には1470億ドル(約16兆円)を超えると予測。富士経済の予測では、国内の抗がん剤市場も14年の8523億円から23年には1兆5438億円(14年比81.1%増)に拡大する見通しです。高成長が見込める数少ない領域だけに、国内各社もがん領域に投資を集中させています。武田薬品工業は今年2月、52億ドル(当時のレートで約6000億円)を投じて抗がん剤を手がける米アリアド社を買収。武田としては、11年のスイス・ナイコメッド(約1兆1000億円)、08年の米ミレニアム(約9000億円)に次ぐ3番目の規模の大型案件となりました。武田のがん領域の製品ラインナップは、「ベルケイド」や「アドセトリス」など血液がんが中心でした。アリアド買収では白血病治療薬「アイクルシグ」やALK阻害薬ブリガチニブを獲得。血液がん領域をさらに強化するとともに、固形がん領域の転換も本格化させます。ブリガチニブは5月に米国で承認を取得。武田は、ピーク時に世界で10億ドル超の売り上げを期待しています。大日本住友製薬も今年1月、白血病治療薬を開発する米トレロ社を買収。12年には、がん領域への参入を狙って米ボストン・バイオ・メディカルを買収し、がん幹細胞を叩くとされる新薬候補「BBI608」「BBI503」を獲得しました。特許切れが近づく抗精神病薬「ラツーダ」に替わる次期主力品として開発を急いでいます。第一三共は、16~22年度の中期経営計画で「がんに強みを持つ先進的グローバル創薬企業」を中長期ビジョンに掲げました。中計期間中にがん事業を本格的に立ち上げ、最終年度の売上目標は400億円。25年度には3000億円規模まで拡大させたい考えで、治験薬の生産能力を増強して開発を加速させます。病気の市場など成長させることなく寧ろ縮小させて欲しいところですが、製薬会社をはじめとするがん治療の関係者は、がん市場を拡大させ更なる儲けを追究していくようです。がん登録・統計]男女とも、がんの死亡数は増加し続けている2015年のがん死亡数は、1985年の約2倍がん死亡数の増加の主な原因は人口の高齢化がんの研究を1985年から30年間も続けていながら、がん罹患数が2.5倍、がん死亡数が2倍にそれぞれ増加しています。がん罹患数・がん死亡数共に、増加の主な原因が人口の高齢化だそうです。がん患者増加の原因をただ単に「高齢化」の一言で片付けてしまい、何の予防策も、何の対抗策も生み出すこともできないがん研究とはいったい何のために存在するのでしょうか?製薬会社が高額な抗がん剤を開発しボロ儲けする一方で、減少することなくむしろ増加する一方のがん死亡数。この矛盾した状況がおかしいなと感じた方は、こちらのページもご覧ください。スポンサーであるヤクルトが抗がん剤を開発しているということから、抗がん剤についての話が長くなってしまいましたが、再び池江選手の周辺についての情報に戻りたいと思います。今度は池江選手とマネージメント契約を結ぶ「ジエブ」という会社についてです。このジエブの業務はスポーツイベントの企画がメインのようですが、アスリートのマネージメントも行っている会社で、電通の子会社になります。株式会社ジエブこのジエブのホームページを見ると、社名よりも先に「dentsu」の文字の方が大きく表示されていますね。オリンピックのメダリストや日本バスケットボール界の期待の星がジエブに所属しています。そのジエブの親会社である電通は日本最大手の広告代理店ですが、最近では社員の過労死問題によりブラック企業というイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。その社員の過労死事件を引き起こした原因とも言われる、電通社員の行動規範が「鬼十則」と呼ばれるものです。それにしても「鬼十則」とは凄い名前ですね。より1951年につくられた電通社員の行動規範。教本などからは除外されたが、その後も社員手帳には記載が続けられ、電通の労働体質の背景になっているとされた(特に第5項)。2015年12月に発生した新人女性社員の過労自殺を受け、2017年度より社員手帳から記述を削除することが発表された。仕事は自ら創るべきで、与えられるべきでない。仕事とは、先手先手と働き掛けていくことで、受け身でやるものではない。大きな仕事と取り組め、小さな仕事はおのれを小さくする。難しい仕事を狙え、そしてこれを成し遂げるところに進歩がある。取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは......。周囲を引きずり回せ、引きずるのと引きずられるのとでは、永い間に天地のひらきができる。計画を持て、長期の計画を持っていれば、忍耐と工夫と、そして正しい努力と希望が生まれる。自信を持て、自信がないから君の仕事には、迫力も粘りも、そして厚味すらがない。頭は常に全回転、八方に気を配って、一分の隙もあってはならぬ、サービスとはそのようなものだ。摩擦を怖れるな、摩擦は進歩の母、積極の肥料だ、でないと君は卑屈未練になる。Wikipediaこの「鬼十則」は電通社員に向けてのものですが、電通という会社は消費者である私たち庶民に対しては、以下の「戦略十訓」にあるスタンスで広告作りやPR戦略を練っているようです。戦略十訓1970年代、電通PRにより提唱されたとされる。Wikipediaこの「戦略十則」を見ると、電通にとっての「お客様」とはあくまで広告主(クライアント)であり、消費者である私たち庶民は電通のクライアントに貢がせるための単なる奴隷に過ぎないことが良く分かります。「奴隷」と言われてもピンと来ないかもしれませんが、「させろ」という言葉は上の立場の者、つまり支配者が使う言葉です。「させられる」(使役される)のは被支配者であり、つまりは奴隷と同じことです。庶民も馬鹿ではないので、強制的に物を買わせるCMをテレビで流していても誰も見向きもしません。そのようなことをしたら今の時代だと炎上騒ぎを起こしてしまい、却って逆効果となってしまいます。電通はビジュアルや音楽、更には魅力的なキャッチコピーを巧みに使い、「命令」であることを気付かせることなく、視聴者の購買意欲を駆り立て、その人の意志でお金を使うように仕向けているわけです。広告代理店といえばテレビCMなどの広告を作ってクライアントの商品やサービスを宣伝する仕事だと思いがちですが、人々に宣伝だと思わせない方法を用いた宣伝行為、いわゆるステルスマーケティングも行っています。通常のステルスマーケティングはブログやSNSを使ってやらせ記事を書いてもらう方法を取りますが、電通の場合は新聞というマスメディアを使ったものでした。新聞や雑誌では「記事広告」として通常の広告とは違う宣伝手法がありますが、記事広告内に「広告」「PR」「AD」「協力○○(企業名)」といった広告である旨を示す記述が入ります。電通が行っていた方法は、お金を払って通常の記事として書かせておきながら宣伝であることを隠していた、というのですから何とも悪質な手口です。あなたの命にかかわる医薬品の新聞記事が、カネで買われた記事だったとしたらどうしますか?それが実際に起きていた、しかも何年も前からーー。私たちがそんな疑いを持ったのは2016年の3月のことだった。脳梗塞(こうそく)の予防に使う「抗凝固薬(こう・ぎょうこやく)」の記事をめぐり55万円のカネが動いていたことを示す資料を入手したのが始まりだった。資料を見ると、カネを払っていたのは、製薬会社の仕事を請け負った最大手の広告代理店、電通のグループ会社。カネをもらっていたのは、全国の地方紙に記事を配信する共同通信のグループ会社だ。抗凝固薬は血を固まりにくくする薬だ。効果が高い半面、患者によっては脳内で出血する。因果関係は不明なものの、現場の医師らから数百件の死亡事例が公的機関に報告されている。製薬会社自身も「重篤な出血の場合には死亡にいたるおそれがある」と警告している。共同通信が配信した記事は地方紙に掲載された。「広告」や「PR」などの明記はどこにもない。普通の記事の体裁だった。電通側で関わっていたのは、電通と、100%子会社の電通パブリックリレーションズ(電通PR)。取材に対し、電通PRの当時の担当者はこのカネが「記事配信の成功報酬だった」と認めた。記事を書いた社団共同の編集委員も「営業案件であるとの認識はあった」と語り、記事にカネがからんでいるとの認識があったことを認めた。抗凝固薬だけではない。内部資料や関係者の証言によると、医薬品の記事の見返りにカネが支払われるという関係は、電通側と共同通信側の間で少なくとも2005年から続いていた。私たちが入手した電通側の内部資料にその記録があった。KK共同の医療情報センター長は「うしろめたい気持ちはあった」といっている。命にかかわる薬の記事をめぐってカネが動いていた。記事がカネで買われていたことにならないのだろうか。人の命をどう考えるのかーー。広告とは、PRの仕事とは何か。記事は、「健康日本21推進フォーラム」という組織が実施した調査結果を紹介する形で書かれている。注目してほしいのが、その調査期間「一昨年(2011年)1~9月」だ。調査開始時点で販売されていた抗凝固薬は一つしかない。発売から50年が経つ先行薬「ワルファリン」だ。したがって、「薬に対する不満が多く、年率で4.3%(3万3千人の患者に相当)が服用を中止」の対象になったのは、ワルファリンしかない。山口理事長のコメント「最近は1日1回の服用で済む薬剤も登場し選択肢が増えている」で、出てくる新薬は何か。記事が書かれた時点までに販売された心房細動の患者への抗凝固薬は次の3剤だ。エリキュースキーワードは「1日1回の服用」だ。エリキュースの使用説明文には「1日に2回(朝・晩)服用するお薬です」とある。イグザレルトは「1日1回」である。山口理事長(80)が推奨している「新薬」はイグザレルトだけなのだ。このことは、薬の処方に関係する医師や薬剤師ならすぐわかる。製薬会社の名前も、薬の商品名も出さず、特定の医薬品へと誘導する巧妙な手法だった。報道用資料は電通グループが作っていた編集委員は「健康日本21推進フォーラム」が作った報道用資料を下敷きにした。山口理事長のコメントの紹介も「〜と話している」と書き、直接インタビューしたかのような書きぶりになっているが、報道用資料の中であらかじめ用意された山口理事長の「所感」の部分を抜粋してコメントに仕立てたという。編集委員が知らないことがあった。「健康日本21推進フォーラム」は、電通グループが仕切っていたのだ。そのことは、ウェブページや報道用資料のどこにも書かれていない。一体、どうなっているのだろう。先ほどご紹介した「戦略十則」を提唱していたとされる「電通PR」という社名が出てきましたね。電通PRがどのような会社なのかを知ってしまうと、人々を騙すような悪どい仕事をしていたとしても、「そうでしょうね」と思わず納得してしまいます。電通の依頼で抗凝固薬の記事を書いたKK共同は電通から派生してできた会社のようです。このような情報がありました。国内のマスコミのネタはアメリカのロイターと国内の共同通信が提供している。良く耳にする「ロイター・共同」である。現在、「ロイター」は、2008年に買収されて正式名称は「トムソン・ロイター」である。「AP通信」及び「AFP通信」と並び、世界3大通信社として情報通信を掌握している。これらの組織は経済情報と広告収入等で莫大な利益をあげている。「共同通信」は一般社団法人と子会社形態での株式会社から成り立っており、前進は「電通」である。「電通」は日本の情報通信のドンである。戦前には「同盟通信社」が、その任を負っていたがGHQによって解体され「電通」が設立。「電通」から「共同通信」と「時事通信」が誕生している。(中略)さて、ここからはCIAが構築した朝鮮人によるマスコミ監視システムをおさらいする。戦後に設立された「電通」の最高顧問である「成田豊」は在日と言われている。在日の記述も昨今は、改ざんが進みWIKIからも記述は消えた。2009年には韓国政府から最高位の修交勲章光化章を受賞。2009.03.25)広告業界を束ねる「電通」にマスコミは逆らう事は出来ない。実はNHKも間接的に「電通」に支配されている。NHKの番組制作の委託を受けている「NHKエンタープライズ」は「総合ビジョン」に番組制作を丸投げしている。「総合ビジョン」の株主は電通とNHKである。wiki総合ビジョン国民より強制徴収されるNHK受信料は「電通」の利益となって、利益の一部がNHKの役員の懐に収まる。4F引き続き、テレビ局。東京都港区赤坂5-3-6以上の様に、日本のマスコミは朝鮮人によってしっかりと監視されている。マスコミを支配している朝鮮人は、芸能界と結託し様々な流行を巻き起こす。RAPT×読者対談〈第127弾〉イルミナティの終焉まであとわずか。このようにマスコミのニュースソースとなっている「共同通信」と「時事通信」は、どちらも戦後に「同盟通信社」がGHQによって解体されたことにより誕生した会社です。「同盟通信社」の設立から解散、その後の「共同通信」と「時事通信」の設立までの経緯は以下になります。新聞聯合社をもとに、同盟通信社が誕生。日本電報通信社(電通の旧社名)の通信部門を吸収。ニュース映画製作へ着手。GHQにより海外向け外国語放送が遮断され、業務停止命令が下り、事前検閲が開始される。「新聞界の政府からの分離」(SCAPIN-51)発令。役員会にて解散を決議。時事通信社として発足。Wikipedia現在では日本の広告代理店の最大手である電通ですが、当初は通信社として設立されました。強力な単一の通信社を作らせて通信網を独占させ、単一通信社と単一新聞社を包括したメディア機関を作る目的で同盟通信社が設立され、電通は無理やり通信部門を譲渡させられてしまいます。1901年(明治34年)7月1日、光永星郎が「電報通信社」を創業した。光永は、日清戦争の際に従軍記者として中国に渡った経験を持つ。このとき、通信手段の不備による記事掲載の遅れなどの理由から通信社の重要性を痛感した光永は、自ら通信社を興すことを考えた。通信社設立には莫大な資金を要することから、光永は営利の見込まれる事業として広告業に目を付けた。設立し、然るのちに通信社を広告代理店に併設するという形をとったのである。日本広告と電報通信社は、新聞社から受領する通信料と新聞社に支払う広告料を相殺する方式で地盤を築いた。新聞社にとってこの手法は、広告枠を電報通信社に開放しさえすればニュースを享受できるため都合が良く、後発の通信社であった電報通信社がシェアを拡大する上で大いに役立った。同時に、これは通信社が新聞社の生殺与奪の権を握ることに他ならないとの批判も受けた。情報担当者による会議が行われ、情報通信の一元化による統制を行うための布石として、電通と聯合の合併が画策された。設立構想は進められた。1932年(昭和7年)12月、里見甫の「満州における国家代表通信社」の設立工作により、満州における電通と聯合の通信網を統合した国策会社である「満州国通信社」(略称「国通」)が設立された。同社は後に同盟通信社の姉妹機関となる。1935年(昭和10年)11月17日、電通の承諾なきまま「同盟通信社」の設立が許可され、12月17日の設立総会で、翌月1日からの業務開始が決定した。3名を光永の元に向かわせて翻意を促したが、光永は首を縦に振らなかった。(以下「同盟」)が発足した。電通側の承諾が得られないままの見切り発車であったため、この時点では聯合が社名を変更したに過ぎなかった。同年3月9日に誕生した廣田内閣において逓信大臣に就任した頼母木桂吉は、かつての商売敵である光永を呼び付け「政府裁定案」の受諾を迫った。光永はこの案を呑み、4月30日に契約書に調印。6月1日、電通は通信部を同盟に譲渡し、広告代理部門は同盟の広告部と統合した。現在の、広告専業としての電通の基礎は、こうして形成された。同盟は日本の国家代表通信社として、また東洋最大の通信社として君臨した。帝国と共に拡大した同社の命運は、帝国と共に尽きることとなる。Wikipediaマスメディアにとって非常に大きな収入源である広告を扱っている電通は、マスメディアに対して大きな力を持っています。批判受けた電通が、本業であったはずの通信部門を同盟通信社に譲渡することより、現在新聞社をはじめとするマスメディアを支配することになるのですから、当時危惧されていたことが現実となったわけです。マスメディアにニュースを提供する「共同通信」と「時事通信」も、元々は電通の通信部門が母体となって設立された会社。電通は配下に治める通信社(マスメディアの情報源)とマスメディア(世の中へ情報発信)を巧みに利用すれば、電通が意図する話題をニュースとして作り出し、その話題をマスメディアを使って大々的に報道させることにより、電通が狙った世論や潮流を世の中に生み出すことが可能だということです。池江璃花子選手は白血病治療薬「デュベリシブ」の広告塔なのか?「池江璃花子選手の白血病」から「ヤクルト」、更に「電通」へと話が飛躍しすぎてしまいましたので、ここでひとまず簡単にまとめておきます。白血病の罹患を公表した池江選手、そのスポンサーのヤクルトは白血病の治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を2018年に締結しました。池江選手のマネージメント会社ジエブは電通の子会社であり、池江選手のスポンサーであるヤクルトは電通の顧客でもあります。ヤクルト」「電通・ジエブ」の関係。電通という会社がクライアントの儲けのためなら手段を選ばず悪徳な行為を行っている会社であること。これらのことを考慮すると、池江選手がヤクルトが開発している「デュベリシブ」の広告塔として利用されているのでは?と疑いの目で見てしまいます。考えすぎでしょうか?また、以下のような情報まで目にしてしまうと、ヤクルトや電通が関係する池江選手の白血病の件について疑い深くなってしまいます。東京大学名誉教授のインタビュー記事から。ヨーグルトに関しても、同じような質問を受けることが多いんです。「ヨーグルトって、本当に体にいいんでしょうか」って。一つの食品を摂っただけで健康になれるということはありませんよ。腸内環境が改善されるということは、腸内の善玉菌の働きが優勢になるということです。善玉菌というのは私が便宜的に名づけたもので、ヒトの腸では(広義の)乳酸菌の一種、ビフィズス菌が該当すると考えてください。要するに、ヨーグルトを食べるとこの善玉菌=ビフィズス菌が増えるのかということだと思いますが、単純に「はい、そうです」とは言えないですね。――増えるかどうかという点で言えば......。生きた菌が腸まで届いて、そこで増殖するということは普通はないですから。それは実験でも検証しています。この話だけでもビックリする人は多いと思いますが......。正確には、生きて届くかどうかはあまり重要ではないということです。ヨーグルトが体にいいとされるのは、別のメカニズムで考えなくてはいけない問題です。