貯金2019.04.08老後の生活に必要な平均貯金がいくら?これからは増える可能性も自分たちの老後に年金がもらえなくなる、というのは信じられないかもしれません。現在よりも年金が減ったり、社会保障費における国民ひとりあたりの負担は増えていく可能性は、かなり高いといえるのではないでしょうか。そんな時に重要になるのが老後のための貯金です。実際に老後の生活を送っている世帯などの情報をもとにして、老後の貯金額は、平均でどのくらいあると良いのかを知っておくことも重要です。貯金額の目標が見えてくると、老後の資産形成にも現実味が帯びてきます。紹介していますので、ぜひご覧になってみてください。1.夫婦なら月24万円は必要?総務省が実施した家計調査では、夫婦2人の高齢者世帯の平均的な支出は月に24万円との結果が出ています。多くの世帯が毎月、貯金を切り崩すかたちで、毎月の支出に割り当てています。そのため、年金だけで老後の生活を構築することは、基本的に難しいと考えていた方がよいでしょう。老後の生活に必要な資金のうち、年金でまかなえない分は、どうやって用意するのかを考えてみると、最も一般的なのが若い時の貯蓄です。若い時に、いくら貯金できているかによって、老後の生活のゆとり度が大きく変わってくるでしょう。老後のための貯金がいくら必要かを知るためには、どのくらいの年齢まで生活資金が必要なのか知っておく必要があります。そのために、平均寿命は役立つデータといえるでしょう。2017年に厚生労働省が調べたデータによると、女性の平均寿命は約87歳です。男性の平均寿命は約81歳になっています。このことからもわかるように、女性は、男性よりもより多くの貯金が必要になります。5歳寿命が延びれば、1000万円以上も必要な生活費が変わってくるのです。2017年の調査では、過去最高を記録しており、もし、今後も平均寿命が延びれば、さらに多くの貯金が必要です。2.老後に必要な貯金の目安は3000万円?老後の必要な貯金の平均額は、それぞれの家庭や健康状態などによっても異なってくるので、一概に言えません。一説としては、3000万円が目安といわれることも多いです。退職金の額にもよる3000万円という目安は、退職金込の場合で計算されていることもあります、逆に退職金の他に3000万円を用意しておきたいといわれることもあります。そのため、ひとつの目安である3000万円からさらに増えて、5000万円というひとつの基準も考えられます。自営業なら5000万円以上は確実に必要?老後に必要な貯金の目安は、職業によっても全く異なります。高校や大学を卒業してから、正社員として働き続けてきた女性なら、それなりの年金額をもらえます。これが自営業の場合、国民年金になりますので、厚生年金と比べると、大幅に低くなるといえるでしょう。その結果、自営業の場合、5000万円とも、7000万円ともいわれ、一説には1億は必要なんて声もあるくらいです。単身世帯の老後に必要な貯金の平均を知りたいなら、夫婦の老後生活に必要な貯金の目安である3000万円を約半分にするとよいでしょう。1500万円から2000万円は用意したい単身世帯の場合、1500万円から2000万円くらいは老後の貯金としてほしいところではないでしょうか。単身世帯の場合は、何かあった時に、身内に頼れない可能性があります。そのため、1500万円で十分とは言い切れず、多いに越したことはありません。何歳まで働けるか単身世帯は、子供に頼ることができないので、何歳まで働けるかというのも非常に重要です。単身世帯が老後に用意しておきたい平均的な金額を下回る1000万円しか用意できなかったが、75歳まで働くことができた、この場合は決してゆとりのない生活とは言い切れません。このように、定年後にどれだけ働けるかも老後ための貯金に大きく影響を与え、そのための体づくりも重要になってくるといえるでしょう。老後に必要な貯蓄額を知る場合に注意したいことがあります。それが、単身で1500万円、夫婦で3000万円という目安は、あくまでも今の時代の平均です。現在、20代や30代の女性の場合、これから30年、40年かけて、世界の状況が変わっていくことも考えられます。日本は、これから未曾有の超高齢化社会が加速していくことが確実なので、現在必要とされている平均額より、実際にはさらに必要となっていくことが予測されます。老後の貯金は必須このようなことから老後の貯金は必須であるという意識が必要です。毎月のお給料から貯金することも大切ですが、安定した資産運用について考えることも必要かもしれません。積立型の資産運用は、スタートが早ければ早いほど、老後の資産形成に効果を発揮します。多方面から老後の資産形成について考える必要があるのではないでしょうか。