Newsletterリンク※JavaScriptが無効に設定されているとこのページの機能の一部をご利用いただけません。教区総会議長の承認した事項は、すべて教団総会議長の同意を得なければならない。定めるところに反することができない。本教規は、教団総会において、出席議員3分の2以上の同意を得なければ変更することができない。本教規の施行に関する細則は、別に定める。機構改正に関する以下の条項については、1969年4月1日から実施する。第1条第1号および第2号、第15条、第18条第1項第11号、第12号、第13号および第14号、第21条の2、第22条、第37条、第39条、第40条、第41条、第42条、第43条、第44条、第45条、第46条、第47条、第48条、第49条、第50条、第51条、第52条、第53条、第54条、第55条、第56条、第57条、第58条、第66条第7号、第73条第1項、第76条、第77条、第78条、第105条第1項第1号、第106条第3項、第113条、第126条、第128条第1項第4号のイ、第132条第1項、第155条、第167条。経過期間中は、特に妨げないかぎり、変更した教規の趣旨に従って運用する。教団事務局に関する規定(第51条2)および宣教研究所に関する規定(第52条2)は、その制定を常議員会に委任する。4、この変更に関連する諸規定は、教団事務局において整備し、常議員会の承認を得るものとする。わたしたちに心を開いてください。