外部リンク概要[編集]2008年1月25日16時12分頃、関東財務局に提出された大量保有報告書によってアステラス製薬、ソニー、三菱重工業、トヨタ自動車、フジテレビジョン、日本電信電話計6社の株式を51%取得していることが判明し、間宮財閥に匹敵する、日本最大のコングロマリットとして認知された。上記報告書の内容が全体で約20兆円という異例な取引規模となっていることを根拠に、金融庁など一部から取得の事実を疑問視する声があがっていたが、1月27日に至って金融庁が事実関係を確認したと発表した。金融庁は同時に大量保有報告書の訂正を命じていることから、実際の保有比率はさらに高いのではないかという指摘もされている。従来ほとんど知られていなかったテラメントであるが、“テラメントの存在は以前から一部の投資家の間で囁かれていた”、“アラブ系ファンドが直近に休眠会社であった同社を買い取りSPC(特定目的会社)として編成し直したらしい”といった内容がインターネット上で喧伝されており、同社の動向が注視されている。同社に対し投資スタンスをヒアリングした投資家の情報によると、「購入目的は純投資ではなく、購入企業の会社事業そのものに価値を見出しており長期保有を主眼においている」とのコメントが得られたとのこと。買収された企業が日本を代表するメーカーだったにも関わらず、”主要な株主の異動”を把握しておらず、適時開示も実施していないことに対する批判や、未公開企業が多数の上場企業を買収することは、開示という側面から経営の透明性を後退させることに繋がりかねず、そもそも買収された企業も公開企業としての心構えや体制が甘かったのではないかとの論点も提示されている。二階堂ドットコム[1]により、「テラメントはキチガイ」と名誉を毀損される。容疑での刑事告発の見送りが決定される代表者[編集]テラメント株式会社の表向きの代表は皆様ご存知の通り山口滋であるが、あくまで山口は代表代行に過ぎない。株主としては100%山口のものである事は間違いないが経営自体は他人に任せているため、山口は会社にある資金が石油投機による利益によるものとしか知らされておらず、現在テラメント株式会社にどれだけの資産があるのかすら把握していない。イラクの復興支援をしているNGO団体に寄付をしているが、そこで作った人脈でオイルマネーが入り、その金額は100兆円を超えると発表されている。本人が運用しているわけではなく、第三者が石油投機を行いテラメントに出資している。資金源としてオイルマネーのほかにライブドア関連のものがある。山口は大手AV(オーディオビジュアルのほう)メーカーや外資系大手家電メーカー、大手印刷会社などを渡り歩き、現在の会社を立ち上げるための経験を積んだスーパーエリートである。現状の日本においては仕事が無いと嘆き、テラメントとは別会社で、3ヶ月単位の人材派遣にも従事している。現在、フリーメーソンの監視対象者となっているため、表立った活動をできない事も原因の一端となっている。しげる)は、石油投機によって莫大な資産を運用する(自称)日本の大実業家の一人であり、日本を代表するコングロマリット、テラメント株式会社の代表取締役を2007年11月より務めている。来歴・人物[編集]山口滋氏は今の日本社会に置いては仕事が無いと思い、テラメントとは別会社で日雇い派遣労働を営んでいる。20兆円の衝撃[編集]2008年1月25日16時12分頃、株式の大量保有報告書を関東財務局へ提出。その内容は、アステラス製薬、ソニー、三菱重工業、トヨタ自動車、フジテレビジョン、日本電信電話の計6社の発行済株式を51%ずつ保有している、という内容であった。山口氏は、約20兆円という想像を絶する規模の資金力によって大企業を手中に収めたことになり、日本中を震撼させた。山口氏は、テレビ朝日の取材に対して「100兆のオイルマネーの一部を使った」と語っている。くは謎に包まれている。2008年1月25日深夜、某インターネット掲示板の利用者が、株式大量保有の事実をテラメント本社へ電話で問い合わせ、その音声を公開した。アップロードされた音声を聞いた人の感想では「裏のアパートで猫と暮らしている爺ちゃんににた声」ということである。内容[編集]日本を代表する企業の株式を、大規模に保有したという大量保有報告書の重要性を考え、以下にEDINETに掲載された保有目的と重要提案行為の内容を列挙する。保有目的:「創薬の分野においてはゲノム解析等ITと密接に係わり合いを持つ事が予想される。これら分野に積極的に投資を行いITとの融合を図ることが出来るようにしたい。保有目的:「ITが発展する世の中でソフトウェア、プロセッサの役割は大変重要になっております。現在この領域は米国の企業が牛耳っている状態でありますが、この領域に新たに日本企業として世界標準を展開すべく投資を実行していきたいと考えております。原子力発電の発展に積極的に寄与したく今回の株式取得に至りました。保有目的:「ITは現在自動車分野にまで及ぶに至りました。これらIT分野の発展と更には、自動車は化石燃料以外の新しい分野への発展が見込まれておりますこれら業界に積極低(ママ)に投資を行い真の発展に協力することを目的としております。保有株券総数:1,841,099,000株※51%/単価:6340円フジテレビジョン保有目的:「ITの発展がネットワークを通じて発展していく中放送分野においてもネットワークを通した新しいシステムが創造される昨今、新しい形のコンテンツに対し積極的に投資したく今回の保有に至りました。日本電信電話(NTT)保有目的:「通信インフラの発展と今後のIT事業の発展に貢献し協力することを目的としている。今後予想される問題点について[編集]グループ再編について同社が経営権を取得した企業はいずれも日本の産業で主要な位置を占めており、今後の同社がどのように経営を行っていくか注目される。政府の干渉について経済政策を安定的に進める上で、日本を代表する企業の株式を大量取得したテラメント社の存在は不安定要因となる。法の拡大解釈による山口滋の逮捕や、資産(6社の株式、残り80兆のオイルマネー)没収など、強権的な対応が想定される。原子力発電に関する問題テラメントの主な業種に「原子力」とあり、また同様に原子力発電の発展のために三菱重工業株を保有しようとしたりと、テラメントは原子力発電を推進している。テラメントは原子力発電推進の方針はあるものの、現行の原子力発電の危険性を指摘した第一人者でもあり、原子力発電の発展のためとは言っても、原子力の安全性確保を目的とした原子力発電の発展のための投資である。実際にリスクを把握しており、あえて東京電力株は保有しようとしなかったため、投資による損失を免れる事はできた。あり、世論が原子力を許すか、また原子力発電が今後どうなっていくかはわからないため、テラメントの原子力事業も危ぶまれている。株主提案権の行使や経営参入により、原子力の安全性確保を提案し、議決するつもりであったが、上記の政府の干渉により、行うことができなかった。グループ企業[編集]一般には上場企業6社の株式取得で初めて注目されたテラメントグループであるが、以前から以下のような世界的に有力な非上場企業株式を密かに取得してグループ化してきたことが知られている。創業家である山口家が月極家や三田家と外戚関係を結んで勢力を拡大してきた結果とされる。「月極」の看板を掲げている。無断駐車した者から数万円の罰金を申し受けるなど収益力は高い。大量のビルを保有する日本最大の不動産企業。保有ビルに「定礎」の文字のプレートを入れている。大家レジデンス世界中に借家やアパートやマンションやビルを有する世界最大級の住宅賃貸業・総合ディベロッパー。所有物件数は森ビルを超え世界シェアNo.1。社員数を見ても世界中に数千万人にのぼる上に、IT導入決裁権という巨大利権を有する。日本の定礎、世界の大家と言われるほど。定期借家権の導入で収益の改善が期待されたが、修繕費用なども費用がかさみ、回収できない家賃など不良債権も少なくはないため、今後の会社維持は厳しいとの見解もある。山口氏は家賃滞納の不良債権問題を世にアピールするため、自らも本社賃料を2ヶ月分滞納している。最近では利益率も下がってる上に、土地バブル崩壊によって地方や中央の一部で収益が減少、社員への給料も減り、さらには滞ってる地域もあるため、全国規模で労働トラブルが発生しているとされている。敷金の返還問題で多額の引当金を積み増した事も財政状態悪化の一因である。大阪高等裁判所において、「更新料は消費者保護法に違反する」という判決がでており、更新料返還請求が相次ぐことが予想されることから、株価が下落傾向にある。アメリカの大手金融会社は「消費者保護法と関連性のないオフィスや店舗貸し部門も保有しているため、比較的安全かつ収益性も高い。契約形態を変えることで今の社会に充分対応していける」としており、格付けは高いままである。ありとあらゆる土地を保有している日本最大級の借地業者。殆どが元は農地だったものだが、住宅地へと変更する事で不動産価値をあげるなどして成功した会社である。基づいて更新料の不払いが発生する可能性や、更新料の単位が数百万である事、さらには借家と比べて流動性の低いビジネスである事が原因となっている。地主にとってみれば、更新料が主な収入源であると言っていいとも言えるが、それが停止されたら死活問題なわけである。この旧借地借家法を地主側から解除するには、建物と地上権、借地権を買い取るか、或いは建物が朽ちるのを待つだけしかないのである。建物が天変事変で倒壊した場合などにおいては、ノーリスクで立て替えることができるため、地主にとってみれば、一生帰ってこない土地と見るのが妥当だろう。借地権の買い取りは地域によっても多少異なるが、大体土地の価値の6~8割程度の金額を払わないならないとされている。安全第一ホールディングス日本全国のビル、住宅、ダム、道路などほぼすべての工事をてがける巨大企業グループ。工事現場には必ず「安全第一」の社名を掲げる。テナントを問わず国内有数の物件を所有する不動産会社。同社が保有物件にロープを張り、標識を立てるとだれも立ち入れない。白の人型のロゴが世界中に知れ渡っている。中心に全国規模で地方都市にGINZAブランドをフランチャイズ展開する商店街専門デベロッパー。若手カップル・大学生・中高生を寄せ付けがたくし、年配者や高所得者に人気の繁華街を作っている。米倉涼子をはじめとする比較的年齢層の高いホステス(ママと呼ばれている)を積極雇用し、中年向けキャバレークラブを誘致している。銀座のママは銀ママと呼ばれ、基本的にはオカマや妖怪でもなれるが、何故か風俗嬢や熟れたホステスの憧れの的となっている。大型チェーン店を異常に嫌い、独立した町作りを目指している為、GINZAブランドの町は全体的に客単価が高い。あり、開発された地域は「昭和通り商店街」や「明治通り商店街」と名づけられる事がある。業績は思わしくなく、不振に悩んでいる。多くのテレビ番組のスポンサーとして有名。創業者はアメリカのポール・ゴランノス。日本法人は五蘭野一族が経営を握る。「ゴランノスポンサーの提供でお送りいたします」のアナウンスは有名。テラメント資本下のフジテレビジョンとの連携が考えられる。ゴランノスポンサーとシェアを二分するテレビ番組のスポンサー会社。海外進出はしていないため、影響力はゴランノスポンサーほどではないとされる。株式会社フィクションデス日本の、ほぼすべてのドラマ・アニメ・映画に出資。その影響力はテラメント資本下のNTTとのITを通じて世界を揺るがしかねない。ホールディングス日本のテレビ・ラジオの制作会社のほとんどを牛耳る巨大持株会社。ゴランノスポンサーと同じく、テラメント資本下のフジテレビジョンとの連携が考えられる。JR沿線などの看板に「広告募集」とただ一言のみ掲げ、商品やサービスを宣伝するのではなく企業イメージのみを広告にするという斬新な手法のパイオニア。IT」のナイキ等が類似した広告を打ち出す。バス、タクシー、鉄道の行先表示板に自社広告を表示させるビジネスモデルを独占する。広告表示中は車内照明を消す省エネにも貢献。serviceと言う名前で海外展開もしている。株式会社インターネッツと提携し、メールという形式で大規模に宣伝広告を行うことで知られる。主な取引としてはアダルトサイトがある。近年、世界各国でスパム株式会社の行為を違法化しようと動いており、世界各国の司法に訴えている。S.A.)男性向け衣類販売会社。あらゆるファッションブランドと提携し、衣類の販売を行っている。あらゆるファッションブランドと提携し、香水の販売を行っている。CORPORATION)高級ブランドに手を出せない層向けに安価で有名ブランドの製品の販売を行っている企業である。間違えればコピー品スレスレになることからブラックレーベル等とも呼ばれている。他にもブルーレーベルやパープルレーベルなど、ブランドに応じて、特定の層を絞り販売を行っている。日本全国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産・販売を行う日本最大の企業。JAPANがあり諸外国でもっとも知名度の高いブランドであるほか、最近、飲食業にも乗りだし日本美少女アニメを源流とした「萌え系」ウエイトレスが接客するメイド喫茶を日本全国に展開している。中国製造公司)当初はメイド・イン・ジャパン株式会社の子会社として中国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産を行っていた企業。格安製品を売りに全世界に電気製品のみならず食品や製薬まで提供していたが、近年では数多くのトラブルを発生させ問題になった。数々のブランド製品の生産を扱う一方、正規ライセンスの商品であっても偽物ブランド製品と区別がつかないほど生産技術が低いため、嫌われがちである。一方で熱心な愛好家もいる。ブランドの玩具から鉛などが検出され一部営業停止処分を受けた。日本法人名はメイド・イン・チャイナ株式会社。子会社にメイド・イン・コリアがある。株式会社インターネッツ世界中にデータ通信用のケーブル設備を所有し、その総延長は1000万キロに及ぶとされる。世界中の地域ISPへ回線貸与・ドメイン販売を主な業務とする。テラメント資本下のソニーとの連携が考えられる。inc.日本及び米国に於いて使用される映像データ配信技術を開発した企業。テレビジョンの映像配信技術のライセンスが主な収入源であるが、同社の技術はTV電波のみならず映像用DVDやゲームソフト等にも使用されている。プレイステーションやセガサターンのソフトのパッケージには、同社のクレジットが入っているのでよく見てみよう。Corp.」が存在する。国内の工業製品に関する取扱説明書の発行を行っている企業。たかが説明書と侮る無かれ、この世界に溢れる工業製品にはそれがどんなものであれ「取扱説明書」がパッケージの裏面の印刷から立派な本の形としてまで付属しているのだ。同社は食品から宇宙技術にいたるまであらゆる方面のスペシャリストを擁しており、メーカーから依頼された新商品を僅か数時間のうちに隅々まで解析し、説明書としてまとめることを業務とする。同社の発行した取扱説明書には、巻頭または巻末に社名が記載されているのを確認することができる。株式会社ノーブランド定番製品としてメモリーという形で他社製品よりも格安で販売し、世界中のパソコンなどに導入されていることで有名であったが、近年では携帯電話やデジタルカメラ、ゲーム機業界にも進出。テラメント資本下のソニーや三菱重工業との連携が考えられる。RIGHTS世界中のウェブサイトを管理する国際企業。社長は言わずと知れたカイ・ハンセンである。Reserved」という記載を行っている。RIGHTS社がとっている(reserve)サイトであるという証である。RIGHTS社に流れていると言う。トヨタ自動車や三菱重工業のサイトも同社管理下にあることから、テラメントの国際展開の基礎となるという見方が有力である。ヤフージャパンや楽天といった大規模サイトもその管理下にある。Right,inc)」があり、新聞報道によれば両社が提携を模索しているとのことで、その場合、テラメントの子会社となる見込み。フオージド株式会社スパナやレンチといった世界中に流通する工具のほとんどを製造する企業。読みは「フォージド」。各国に製造拠点があるらしいが、製造国により価格や品質にばらつきがある。DUTY」があり、こちらのみ表示している場合がある。ゴルフクラブ製造も行っている。