テレビ番組を作るには多くの電気代がかかります...。俺はテレビにでないことによってエコに貢献しているとです。タオルを雑巾として使い始めるタイミングが分かりません。話したことないけどお互いがんばりましょう...。中学卒業の寄せ書きに女の人11人が書いてくれたコメントです。好きなタイプが小梅太夫という女性からフラれました。39才になったそうだが、写真では昔と変わらない。出典:本書113ページテレビでひさしぶりに見た時のギャグは面白かった。ハトがどいてくれません!同じ路線なので、またブレークするのは難しいかもしれないが、ひと言で笑わせることができる爆発力は持っている。活躍して欲しいものだ。参考になれば投票ボタンをクリックして頂きたい。福島第1原発事故が起こって、アマゾンでも売り切れが続いていた。そのものズバリのタイトルから、現在でもよく売れているようだ。広瀬さんは福島原発の事故が起こってから、一躍有名になった。大手マスコミにはほとんど登場しないものの、朝日ニューススターなどのCSには出演しており、最近では原発反対を訴える社民党の福島瑞穂党首との対談がYouTubeにアップされている。300ページ余りの本だが、論点は極めてシンプルだ。広瀬さんの主張は、日本に原発が建設されだした当時は、大陸移動説(プレートテクトニクス理論)が定説として確立していなかった。現在の大半の原発の立地は大陸移動説を考慮しないで建設が決まった。断片的な地質調査だけで、1968年に確立したプレートテクトニクス理論を考慮しないで「安全」という結論を出し、地球科学について集団的無知のまま全く進歩していないという。日本列島は4方向から北米プレート、ユーラシアプレート、太平洋プレート、フィリピンプレートのぶつかる構造にあり、日本全国どこでも地震が起こる可能性がある。危険なのは、3プレートが重なり合う静岡県だ。東海大地震が予想されている静岡県御前崎にある浜岡原発で大事故が起こる可能性はほぼ100%である。出典:本書31ページ原子力発電所は、原子炉建屋とタービン建屋から成っており、温水・冷却水を循環させるパイプは全長何十キロメートルにもなる。この配管のどこか一部でも地盤隆起で断裂すると、原子炉の冷却は不能となる。沸騰水型原子炉(出典:Wikipedia)加圧水型原子炉(出典:Wikipedia)さらに今回福島原発で起こったようなステーション・ブラックアウト(原発内完全停電)でも冷却は不能となる。実は2010年6月17日に地震が起こり、福島第一原発2号機で電源喪失事故が起こってあわやメルトダウンという事態となっていた。サッカーのワールドカップの最中だったので、メディアはほとんど報道しなかったのだ。津波が起これば、原子炉建屋の物理的なダメージの他に、引き波で原子炉の冷却用海水が失われる。取水口からの水路もダメージを受けて冷却水が取り入れられないことが予想され、これでも原子炉の冷却は不可能になる。出典:本書91ページさらに原子炉はコンピューターで制御されているので、大地震でコンピューター自体がダメージを受けることもありうる。なると原子炉を緊急停止させる制御棒がコンピューター故障で、挿入できないおそれもある。出典:本書71ページ広瀬さんは、日本で原発事故が起こると日本の国全体がほとんど再起不能なダメージを受けることを、すでに1960年4月から国はわかっていたと指摘する。1960年に「大型原子炉の事故の理論的可能性及び公衆損害額に関する試算」というレポートで予測していたのだ。実はこの、「大型原子炉の事故の理論的可能性及び公衆損害額に関する試算」というレポートは既にネットで公開されている。この本では、レポートの被害予想図が紹介されている。出典:本書16ページこのレポートの結論は、農業制限区域は日本全土、被害額は1兆円以上となっている。この1兆円は被災者保障が死亡85万円、立ち退き農家35万円という当時の金額をベースとしているので、今では100兆円を上回ることは間違いない。このレポートは1966年に日本初の商業用原子炉として稼働し1998年に廃炉された小型(16.6MW)の東海村の1号機を対象にしており、いまや日本には54基のもっと大型の原発があるので、被害予想は数百兆円になるだろうと広瀬さんは予測する。日本の原発所在地(出典:本書152−153ページ)他にも次のような危険性を指摘している。日本全体を汚染する能力がある高レベル放射能廃液が貯まっている。★六ヶ所村には大断層が走っている。★”もんじゅ”の失敗は100%保証済み。★プルサーマルが加速する原子炉の危険性ウラン燃料と比較したMOX燃料の放出放射能は非常に大きい。プルサーマルと、これほどまでにプルトニウムに固執する残る別の政治的な理由があるとすれば、読者ご賢察の通り、日本の核武装計画である。憲法を改正して日本が先制攻撃できるようにし、原爆を持ちたがる政治家が、国会に山のようにいることを忘れてはならない」と語る。最後に広瀬さんは、次のように締めくくっている。成らぬは人の為さぬなりけり」(上杉鷹山)「救うのはあなただ!」まさに「予言書」の感がある。広瀬さんは、ガチガチの反原発論者だと今まで思っていたが、理由のあるガチガチ論者である。yard)に過ぎないと思うが、広瀬さんの議論に論理的に反駁することは難しいと思う。これに対抗するには、原子力は危険もあるが、原子力の平和利用こそ20世紀から持ち込まれた人類の課題であり、日本でも立地と万全の安全対策で原子力発電に取り組むことは可能だとというしかないと思う。考えさせられる本であった。参考になれば投票ボタンをクリックして頂きたい。中央公論新社(2010-10)販売元:Amazon.co.jpクチコミを見る大前研一氏にも2002年発売の同タイトルの本があるが、こちらは財務省から北京の中国大使館に出向している柴田聡さんによる中国経済の分析レポート。柴田さんは1996年にはスタンフォードでMBAを取っており、2008年6月から北京に赴任している。柴田さんのお母さんは1944年中国河北省生まれ。祖父がシベリアに抑留されたので、祖母が中国人に助けられて、生まれたばかりのお母さんを連れて命からがら日本に引き揚げたという。中国には縁のある一家だ。GDPでは中国は世界第2位2010年に中国はGDP総額では日本を抜き世界第2位となった。日本と中国のGDPの比較がこの本に載っているので紹介しておく。中国の経済規模が日本の半分になったのは、わずか5年前のことだ。日本がマイナス成長を繰り返している間に、中国は10%以上の成長を遂げ、遂に日本を追い抜いたのだ。出典:本書25ページ4兆元(60兆円)の緊急経済対策リーマンショック後、いち早くV字回復し、世界トップクラスの経済成長率を維持している中国経済の強みは「政経一体システム」にある。4兆元(60兆円)という内需拡大策のほとんどはインフラ投資だ。同時に個人消費拡大のための自動車取得税減税と農村への家電普及補助金を導入し、これらも大成功を収めた。4兆元はGDPの13%に当たる金額で、日本や米国の緊急対策がGDPの1−2%に留まっていたことを考えると、規模の大きさは際だっていた。この4兆元の経済対策は次の10項目だ。自動車は2003年の100世帯当たり1.4台から2009年には10.4台に急増。カラーテレビは農村部100世帯当たり、1990年の5台から、2009年には109台となり、一世帯に一台以上になってきた。それでもGDPに占める消費の比率は36%(日本は60%)に過ぎず、まだまだ伸びる余地がある。中国政府が思い切った内需拡大策を実施出来る理由の一つは諸外国と比べて格段に低い債務比率である。土地は国有だが、利用権を売買するという形で、地方政府自体が「巨大デベロッパー」として、日本でいう第三セクター方式(地方融資プラットフォーム)で土地利用権を使っての錬金術ができることだ。内陸部への開発が進めば進むほど、地方政府は土地の使用料を高く売れ、それゆえ巨大開発を促進できるというエンジンとなっている。コストの大幅上昇(北京市の最低賃金は2割引き上げられ、1万3千円/月となった)、大規模ストライキ、投機資金の流入などが生じている。長年の課題となっていた不良債権問題は、主要金融機関に巨額の資本注入を行って、不良債権比率を2002年の26%から1%にまで低下させて解決した。日本のバブル後の不良債権比率が8.4%だったことを考えると26%は非常に高い数字だが、これを今や1%に抑え込んだ。その結果4大銀行の中国政府持ち株比率は次の通りだ。50%その上で外貨準備を使って2007年9月に2,000億ドルの中国版SWF(政府系投資ファンド)のCICを設立し、ブラックストーン、モルガンスタンレーに出資するとともに、金融機関への出資金を引き継いだ。中国のSWFともいえる国家投資の関係図は次の通りだ。出典:本書229ページ2007年にブラックストーンとモルガンスタンレーに投資しているが、これはリーマンショックで高値づかみとなり、2008年はマイナス2%と赤字だったが、2009年の投資利回りは11.7%と回復している。日本のバブル処理を徹底研究このように日本のバブル処理を研究した中国政府の経済運営手腕は見事なものがある。「経済刺激策で最も避けるべきは、途中で投げ出すことであり、元日本銀行総裁の速水優氏のように落とし穴に陥ることである」と経済誌は解説し、日本のバブル崩壊後の経済政策を研究しつくして、歴史の教訓としていたという。「日本はアメリカの圧力を受けて大幅な円高を受け入れた結果バブルがはじけて経済がダメになった」と、中国の経済学者からよく聞かされるという。これは途中の金融緩和による過剰流動性がバブルを起こし、その後の不良債権の大量発生につながったというプロセスが省略されている。中国の輸出がGDPに占める比率は33%と極めて高く、日本の倍だ。人民元を切り上げれば、輸出競争力にモロに影響する。従って人民元問題は国際問題であるとともに、雇用・社会安定に直結する国内問題なのだ。消費エンジン拡大が今後の成長のカギ2010年は輸出主導の規模拡大路線の限界に来ており、消費を成長エンジンに転換する時期だと柴田さんは語る。中国の個人消費のGDP比率は2009年で36%で、アメリカの7割超はもとより、ブラジルの60%、インドの54%と比べても低い。消費を伸ばす余地はあるのだ。その一つがサービス業の発展である。北京や上海等の一部大都市を除けば、近代的な流通業は普及しておらず、コンビニもスーパーマーケットもない都市がまだまだ多い。資産規模や株価総額で世界トップクラスの企業はあるが、華為(ファーウェイ)を除くとほとんどグローバル企業がない。貧困と高齢化、裁判官の独立性がないなどの問題点は多い。中国はGDPの総額では世界NO.2となったが、ひとりあたりGDPでは100位にも入っていない。中国はその意味ではまだまだ発展途上国なのである。日本の生きる道2010年に中国に抜かれた日本経済の先行きを悲観する人もいるが、柴田さんはむしろ日本のすぐ近くにある中国という巨大市場を利用して、中国の台頭という歴史的好機を逃がさず、中国の成長によってもたらされる冨を吸収していくことが大事だと語る。日本も中国も歴史問題や尖閣列島問題など様々な隣国であるがゆえの感情問題はあるが、経済大国同志で冷静な判断のもとに互恵関係を保ち、米国、EUに匹敵するアジアという大経済圏の構築を目指すべきだと柴田さんは提言している。読みやすくよくまとまっている中国経済レポートである。参考になれば投票ボタンをクリックして頂きたい。