2015/01/15Tweetスポーツ主要6団体が1月6日、大阪市内で会見し、今年度の見通しや抱負について語った。小賀坂道邦会長が挨拶し、「(2020年の東京へ向けた)オリンピック開催のカウントダウンも始まり、盛り上がりを感じている」と年初に当たり、業界の振興に期待を寄せた。スキー産業振興協会の6団体。日本スポーツ用品工業協会の水野明人会長は「加盟各社の皆さんがそれぞれの課題を持って取り組む活動を通じ、スポーツが何か社会に貢献できるよう、東京オリンピックへ向けて臨んでいきたい」と抱負を語った。渡辺泰男会長は「昨今の市況下では、“適者生存”が求められている。これからはプロフェッショナルでなければ通用しないと思う。卸では商品や領域を絞り込む専門問屋という方向性もありではないか。人と違ったことをやらなくてはいけない、違う角度で動く必要がある」と独自性の発揮が重要だと語った。重森仁理事長は「市場では高齢化が進んでいるが、ここは大きな市場だと思う。寿命と健康(に生活を送れる)寿命との差が20年あるが、この期間に対しスポーツで何か貢献できないか。一方で少子化も進んでいるが、子供たちに何とかスポーツを楽しむ層を増やさないと、市場の裾野が広がらない」とスポーツ市場拡大の重要性を指摘した。日本ゴルフ用品協会の馬場宏之会長は「2014年のゴルフ市場は思いのほか天候不順の影響を受けた。消費増税では高価格帯が影響を受けた。ゴルフ場の入場者は70代以上が増えて60代未満がマイナスになっている。若い人にプレーしてもらえるかが課題だと思う。20歳の人に無料でプレーしてもらう取り組みを行っているが、今後5年間は続けるつもりだ」と次世代ゴルファー開拓の方針を説明した。最後に、日本スキー産業振興協会の小賀坂道邦会長が「スキー市場は“低位安定”の状態。今シーズンの国内のスキー出荷数は輸入が35万台、国内で10万台、計45万台辺りに落ち着く見通しだ。カムバック組、90年代にスキーを経験した人がファミリーで回帰している傾向がある。シーズン初めの9-10月は初めてと言えるほど落ち込みが大きかったが、11-12月は降雪もあり、店頭売り上げは好調だった。トータルでは前年並みに推移すると予測している」と今シーズンの見通しを語った。競技人口を増やす施策について、「いかにスポーツに関心を持ってもらうかが肝要」だと指摘した。