/最新の国勢調査のデータを集客に役立てる方法2017-11-02最新の国勢調査のデータを集客に役立てる方法Tweet皆さま、こんにちは。マックスヒルズの細野です。最近、エリアマーケティングソフトに使われている国勢調査データの内容が新しい情報に更新されました。5年に一度行われる国勢調査に合わせて、エリアマーケティングのソフトに使われるデータが刷新されます。マーケティングデータとして使える市区町村ごとのデータは、まさに5年に一度のビジネスチャンスと言っても過言ではないほど、集客を成功につなぐ貴重な情報となっています。今回のブログでは、エリアマーケティングの効率化を図る、マーケティングデータの活用法にご紹介してまいります。国勢調査データがエリアマーケティングに活用できる!5年に一度のビジネスチャンス。国勢調査で分かることとは?この国勢調査データで分かることは、シンプルにお伝えしますと、主に「人に関すること」と「世帯に関すること」です。国勢調査の集計されたデータベースは「e-Stat」というサイトに公開されます。表右の小項目の欄に青く記した項目は、皆さまが集客する上で、販促活動に有効なデータとさせていただきました。人口総数であったり、世帯数であったり、15歳から64歳のいわゆる生産人口数と性別に分けたデータベースなど活用できる項目です。5年間の変動からわかるエリアマーケティング前回の2010年のデータと今回のデータを比較してみると、2015年の人口総数は約1億2700万人でした。2010年の人口数は約1億2800万人でしたので、この5年間で、純粋に日本の人口というのは約96万人減っていることがお分かりになると思います。ここで注目していただきたいのは、人口が減っている状況の中で、世帯数は2.9%増加している点です。新聞の折込チラシを販促で実施しようとなったとき、世帯数が増えたとこに対し、物量を増やす必要性を感じると思います。近年の傾向として、新聞購読数はどんどん減っているため、折り込みチラシによるリーチはあまり期待できない状況です。そこで、この国勢調査データから、お客様が商圏とするエリアの状況や、人口構成などを調べ、無駄の少ないリーチ率を考えた販促物は何なのか、どれくらいの広域に配布するといいのか、媒体の配分はどうなのかなどなど、このマーケティングデータから分析することで効率的なエリアマーケティングが可能になってくるのです。都内に特化したデータから分かることこの5年間に96万人の人口が減少した状況の中で、東京23区などは人口数、世帯数共に増加しています。東京23区に特化してみと、約30万人以上もの人口が増え、世帯数も約24万世帯増えています。2016年のクラブビジネスさんの調査では、新たに約300店舗のフィットネスクラブの出店があることが分かりました。その中でも都内の出店が目立った理由として、この人口増加はうなずける結果だと言えます。次に、都内の町丁目のリストをご覧ください。5年間で人口増加が高い順に町丁目を並べてみました。上から順に見ていただきますと、江東区東雲1丁目、有明1丁目、豊洲3丁目、豊洲6丁目と並びます。湾岸エリア(ベイエリア)の特徴は、高層マンションやその他分譲マンションが新設による人口増加が考えられます。東雲1丁目は、この5年間で5000人も人口が増えています。このように、最新の国勢調査データでも、町丁目単位での細かいデータを探り、皆さまの対象商圏の範囲において、人口の増減や5年間の変動をリサーチし、エリア戦略に使っていただきたと思います。国勢調査のマーケティングデータを使った商圏の分析をご紹介いたします。弊社がエリアマーケティングを行う際、マーケット全体の人口の傾向や世帯の傾向を理解することと、いかに費用対効果の高い販促が展開できるか「顧客分析」をメインに行います。そのエリアや店舗の特性によっては、リーチすべき広域はケースバイケース。ここでのポイントは、リーチすべき距離に合った媒体を主力にシフトしていくことが大切なのです。広域に合った効率のいい媒体は何なのかをしっかり分析し、エリア戦略を立てていきましょう。そこで、顧客のプロット図や町丁目ごとの人数などを割り出し「数と率」をしっかり把握することです。媒体にどれだけのお金をかけていくかは、フィットネス参加率というデータを作成しています。こちらも施設ごとで違ってきます。弊社では、ある程度の分析が終わったらデータをまとめた「商圏レポート」を作成します。このレーポートは自社の商圏を把握するに役立ちますので、今回、商圏レポートの一部をご紹介いたします。このデータを見ると昼間人口が分かります。昼間人口とは、そのエリアに昼間どれだけの人が流入してきているのかを記しています。エリアの住人とは別に、仕事や学校などの関係で人が動きますので、昼と夜では人口数が異なります。昼間人口を分析して、どういった年齢層の方が多いか、少ないか、その地域には事業所が多いのか、小売が多いのかなど、マーケット全体の把握をすることもできます。一通り分析ができたら、前回の国勢調査(2010年)と新しくリリースされた国勢調査(2015年)の比較をしましょう。人口総数の変動や年齢層の変動、世帯数はどのように変化したか、男性と女性の年齢構成比の変化など、5年間でどれだけの変動があったかしっかり把握をした上で、戦略を見直してみましょう。その分析から見えてくる販促の媒体であったり、物量、分布エリアを再度分析した上で、理想的な仮説を立てて販促にチャレンジングしていくことが、販促の基本になってくると思います。まとめいかがでしたでしょうか。今回のブログでは、国勢調査のデータがどのようにエリアマーケティングに役立つのかご紹介してまいりました。目的に合った販促物選びやデザイン、配布するエリアの特定は、必ず集客につながります。皆さまの施設で実施されるエリアマーケティングの参考にしてみてくださいね。狙ったエリアにピンポイントに届く。細野SNSでもご購読できます。TwitterでフォローするFacebookページを見るmaxhills▼メールセミナー開催中!マックスヒルズ廣見が実践型のノウハウを公開しています。※同業他社様など、お申し込みをいただいた場合でもお送りできない場合がございます。「明日から実践できるスポーツクラブの集客セミナー」大阪にて開催。