2018-03大学入試における共通テストの複数回実施は、検討が始められてから30年経過してもまだ実現されていない。共通テストの複数回化は受検者にとって利益があるとされながら、日程上の問題や技術的な問題等を理由に見送られ続けている。日本のテスト文化も共通テストの複数回実施には適していない。近年実施されている、もしくは実施予定のいくつかのテストは、共通テストの複数回実施を可能にしうる要素を含んでいるように見受けられる。そこで本稿では、日本のテスト文化、これまで複数回実施が見送られてきた理由や課題、近年のテストの状況等の観点から、複数回実施の実現可能性について検討した。その結果、(1)選抜試験にするのか資格試験にするのかというテストの活用法の問題、(2)テスト得点の過度な重視とそれに起因する問題、(3)テストを合理的に設計・開発するための知識基盤が脆弱であるという問題、という3つの課題が依然残る要因として指摘された。設問設定の違いが受検者の能力評価にどのような影響を及ぼすかを比較検討した。3)空所前における単語の説明の有無を操作したものを中学3年生703名に実施した。設問形式は評価に影響を及ぼさないことがわかった。得点率及び識別力の値を高くすることがわかった。後者では識別力の値を高くすることがわかった。受検者にとって正答を導く手がかりとなる可能性が示された。低群と高群で性差が確認された。わずかな設問の操作によって受検者の回答傾向に変化が生じることが示された。設問などテストの構造的性質について実証的検討を行うことの意義を示している。2018-03大学入試における共通テストの複数回実施は、検討が始められてから30年経過してもまだ実現されていない。共通テストの複数回化は受検者にとって利益があるとされながら、日程上の問題や技術的な問題等を理由に見送られ続けている。日本のテスト文化も共通テストの複数回実施には適していない。近年実施されている、もしくは実施予定のいくつかのテストは、共通テストの複数回実施を可能にしうる要素を含んでいるように見受けられる。そこで本稿では、日本のテスト文化、これまで複数回実施が見送られてきた理由や課題、近年のテストの状況等の観点から、複数回実施の実現可能性について検討した。その結果、(1)選抜試験にするのか資格試験にするのかというテストの活用法の問題、(2)テスト得点の過度な重視とそれに起因する問題、(3)テストを合理的に設計・開発するための知識基盤が脆弱であるという問題、という3つの課題が依然残る要因として指摘された。4本稿では,2012年下半期から2013年上半期あたりに行われた測定・評価領域の研究動向を概観した。測定対象となる構成概念を,パーソナリティや情動などの心理特性と,学力や能力などとに分け,尺度作成,テスト,テスト開発支援,理論などの観点からそれぞれの研究を捉えた。以下のことを指摘した。尺度作成の中に信頼性・妥当性の検討を含まない意識があること。パスモデルが適合することをもって,安易に短縮版尺度を作成する風潮があること。項目応答理論はもはや研究者だけのものではなく実用段階に入っていること。種々雑多なテストが氾濫している現在においては,構成概念の測定・評価に関する専門的な知識をもっと社会に伝える必要があること。わが国の測定・評価の専門家の絶対数は少なく不足していることである。「テストで評価する」だけでなく,「テストを評価する」ことの重要性を社会全体に知らせることが,いま,測定・評価あるいは教育心理学全般の研究者に求められている。(A)巻号頁・発行日2008近年、看護系大学の急増と医療の高度化に伴い、卒業までに取得すべき看護実践能力の評価の重要性が増加している。その一環として、臨地実習に入る直前の段階までに看護学生が取得すべき知識・能力を正しく評価しておくことは看護実習の適正化のための急務の課題である。コンピュータ試験の有用性を確認した。基盤研究(B)巻号頁・発行日2003研究期間は2003年4月から2006年3月までの3年間であった。一年目の2OO3年12月に、全国国公私立の教員2,5000名を対象にした、大学生の学習意欲と学力低下に関する調査を実施した。この調査は、2002年に本研究の研究代表者が実施した学生調査(柳井、2003)との比較を可能にするよう調査項目が設計され、被験者となった教員も学生調査と同一の大学に所属する教員が選ばれた。調査回収数は11,481名でこの数は全国の大学の教員(教授・助教授に限定)数の11.6%に相当する。上記の調査結果を2004年6月までに分析し、その結果報告に関する研究会を2004年7月に開催した。からみた学力問題」についての研究発表があった。関する調査結果を発表した。2006年2月下旬に、研究会を開催し、3年間の研究のまとめとなる報告書作成のための打ち合わせを行い、下記の目次による報告書(全部で258頁)を作成した。2004年の教員調査の際に自由記述欄に記載されていた内容を、大学の設置形態(国立、公立、私立)、学部別に並べて記載した小冊子「大学生の学習意欲と学力低下に関する実証的研究」を補足資料として作成した。報告書の内容は以下の通りである。