建築費用などを入力すれば自動的に適正な評価額を計算してくれます。見積比較する際は保険料だけではなく、補償額や新価・時価の違いをチェックしましょう。火災保険の補償額は建物の価値と契約内容にあった適切な設定にする必要があります。損害を受けた評価額(時価)にあった金額しか補償されません。建物の評価額が2,000万円にも関わらず、適当に3,000万円で火災保険に加入して全焼の火災被害を受けた場合、支払われる保険金は2,000万円です。この場合、本来は2,000万円の補償額で加入しておけば十分なところを、3,000万円に設定したことで上乗せされた毎年の火災保険料をドブに捨てている状態だったと言えます。補償額の決定は保険商品によって新築時の建築費用がベースになる「新価(再調達価額)と新価から使用による消耗分を控除して算出する「時価」の2種類があります。最近の火災保険は、補償が手厚い「新価」が一般的です。新価と時価で実際に損害を受けたときの補償額は大きく変わるので、火災保険加入時には必ず確認しておきましょう。家財保険の補償額については、個別に家具、家電の調達費用を計算するのは困難のため、年齢や家族構成によって適正価格の目安の一覧表が各保険会社から用意されています。新築を購入して火災保険に加入する場合は、建物価値の評価で建築費を補償額に設定します。