「被爆証言」は米国の高校生らにどう伝わったのか。2015「被爆証言」は米国の高校生らにどう伝わったのか。レジュメ「被爆証言」は米国の高校生らにどう伝わったのか。1.はじめに本研究では、「原爆被害の実相」が依然、米国人に十分届いていない背景には、広島、長崎の被爆者の証言を聞く機会がないことが一因との仮説を立て、学校現場での被爆者証言活動を米国人生徒がどう受け止めたのかを分析したい。周年を迎えるにもかかわらず、その被害実態が依然、米国をはじめとする核保有国に届いておらず、核軍縮が遅々として進まない国際社会の現状に危機感を持ち、被爆者証言が生徒らにどのような心境や価値観の変化を起こすのかを解明するものである。年を機に米国・ワシントンの「スミソニアン航空宇宙博物館」で企画された原爆展は当初、広島への原爆投下に関わった爆撃機B29「エノラ・ゲイ」号とともに被爆資料を展示し、反省と検証を促す内容だった。これに退役軍人らから猛烈な反発が巻き起こり、最終的に展示内容は大幅改変された。この論争から20年が経過したにもかかわらず、今もなお原爆をめぐる日米間の認識には大きな溝が残ったままだ。Stories」の協力を受けて実施した。同団体は広島・長崎の被爆者を米国に招聘し、ニューヨークを中心とする高校を中心に、被爆者が肉声で高校生らに訴える「平和教育」を実践している。含む)に被爆者証言を聞かせるという実績を積んできた。Stories」の協力を得て、2014年4月下旬から5月初めにかけて同団体が主導した被爆者証言授業の際、生徒に独自の英文アンケート用紙を配付、事後に回収する方式を取った。その結果、計6校、総数約500人分のサンプルを回収することができた。証言した被爆者や対象生徒は学校ごとに異なるため、さらに丁寧な追跡調査が必須だが「被爆者証言を聴いて、原爆や被爆者に対する見方が変わったか」との質問に、単純合算で約38%の生徒が「非常に変わった」、約29%の生徒が「少し変わった」と回答した。合わせて約67%の生徒が原爆への認識の変化を示した。「非常に変わった」「少し変わった」と回答した生徒を対象に、自由記述方式で「どのように変わったのか」を尋ねたところ、「証言を聴くまで原爆の被害がこれほどひどいものとは思わなかった」との感想を寄せる生徒が多数にのぼった。中には「アメリカは間違ったことをした」「原爆を使用すべきではなかった」との意見や「被爆者のような苦痛を、他の誰にも体験させたくない」と核兵器廃絶に強い関心を示す生徒もいた。「アメリカ人であることを罪深く感じた」「自責の念を感じた」という感想を寄せる生徒もいた。多数のサンプル調査を重ね、被爆者証言の効果を数的に実証したい。5.依然伝わっていない原爆被害の実態アンケートでは原爆や被爆者に関する基礎知識についても尋ねた。広島、長崎の原爆を受け、何人が生き残った数に近い数字を選ばせる4択の質問に「20万人」と正解を選んだ生徒はわずか約8%にとどまり、200人以下と答えた生徒が約52%にものぼった。核爆弾の極めて強力な破壊力だけが強調され、多数の被爆者がその後も生き延び、放射能被害が続いている実態がほとんど知られていないことがわかった。広島、長崎への2つの原爆投下に伴う犠牲者に近い概数を、2000人、2万人、20万人、200万人の4択から選ばせたところ、「20万人」と正解を選んだ生徒は約63%にとどまった。「アメリカでは一般に、原爆や被爆者の犠牲がどう受け止められているか」との質問には、「学校の歴史授業で、原爆投下は第二次世界大戦を終結させたと学んだ。原爆投下がよいことだったのか、悪いことだったのかという視点では教えられなかった」と米国の「歴史教育」への疑問や原爆投下の倫理的側面が問われないことへの批判の声も聞かれた。米国では一般に、広島、長崎への原爆投下は多数の米兵を救うため「必要悪」だったとの見方が根深いが、被爆者の「生の証言」を聞くという体験が生徒の考えや価値観に少なからず影響を与える可能性があるようだ。熱心な高校や中学校で行ったものである。2015春季研究集会これは日本平和学会の正式なホームページです。日本平和学会へようこそ1973年に設立された日本平和学会は、日本社会と国際社会の軍事化、様々な暴力を科学的・批判的にとらえて、それらの克服をめざす研究活動をしてきました。多義的・論争的にならざるをえない平和の概念を絶えずとらえ直して、人間の尊厳を基本的な価値として、平和実現の条件を探り続けています。here.会員マイページは以下よりアクセスできます。https://iap-jp.org/psaj/mypage/ログイン方法等はこちらをご覧ください。けメルマガ運用指針」はこちらをご覧ください。