2012年3月8日、環境エネルギー政策研究所(ISEP)は、「コミュニティ・パワー会議」を開催しました。録画と資料が掲載されています。構想し実現したのか」国際シンポジウムを開催(詳しくはこちら)。日本の新しいエネルギービジョンへ」を開催しました。録画と資料が掲載されています。おいて、ISEP主催のセッション「コミュニティ・パワーが創り出す100%自然エネルギーの世界」および「エネルギーシフトの道筋」が開催されました。詳しくは、こちら(脱原発世界会議プログラム)に録画など。自然エネルギー財団(JREF)と環境エネルギー政策研究所(ISEP)では、来年7月より施行される固定価格買取制度(FIT)について、国内外の専門家と連携し、自然エネルギーの普及促進につながる政策提言を行うべく、欧州のFIT専門家を招き、国際ワークショップを2011年12月8日に開催しました。エネルギーとしての地熱エネルギーの将来展望」を開催しました。環境エネルギー政策研究所は、秋田県民フォーラムと共催で2011年10月26日に秋田市において「地域のエネルギーとお金を地域と地球に活かす」フォーラムを開催しました。JST「地域間連携による地域エネルギーと地域ファイナンスの統合的活用政策及びその事業化研究」プロジェクトについては、こちら。日本再生可能エネルギー協会(JREP)は、2011年9月14日(水)に再生可能エネルギーシンポジウムを開催します。詳しくは、こちら(参加受付中)。日本再生可能エネルギー(JREP)については、こちら。環境エネルギー政策研究所設立10周年記念シンポジウムが2011年3月4日に憲政記念館において開催されました。持続可能なエネルギー社会に向けて、これまでの10年を振り返り、これからの100年を展望しています。環境エネルギー政策研究所と法政大学サステイナビリティ研究教育機構が共催した「地域のエネルギーとお金を地域と地球に活かす」フォーラムが2011年2月21日(月)に法政大学市ヶ谷キャンパスにおいて開催されました。シンポジウム」が開催されました(12月14日(火)12:00~14:00@参議院議員会館101会議室)。10月27日から29日まで3日間にわたって開催されます。詳しくは日本語の特集ページををご覧ください。この会議に合わせて再生可能エネルギー普及に向けた行動プログラムに対する意見表明(DIAP)を募集しています。個人でも応募することができます。立教大学においてシンポジウム「エネルギー革命と買い取り制度の比較政治経済学」が開催されました。現在、欧州を中心に多くの国で採用されている再生可能エネルギーに対する固定価格買取制度(FIT)について、各国の制度を政治経済の観点から比較しています。環境エネルギー政策研究所は、秋田県と共催で、8月24日(火)に秋田県秋田市にて、「地域のお金とエネルギーを地域と地球に活かす」フォーラムを開催します。詳しくはこちらのページをご覧ください(当日資料が掲載されました)。自然エネルギー政策プラットフォーム(JREPP)は2010年7月1日(木)10時~17時に「自然エネルギー政策シンポジウム」を横浜で開催します。関する円卓会議を実施します。シンポジウムのプログラムや資料など詳しくはこちら。多数のご来場をありがとうございました。当日の資料、ビデオ(一部)、開催報告などを公開しています。東京国際フォーラム2010年3月27日(土)午後に環境エネルギー政策研究所は、『自治体が主導する気候変動政策~首都圏自治体の「協創」と「連携」~』を東京国際フォーラムで開催します。詳しくは、こちら(当日資料も掲載)。公開セミナー「全量全種の固定価格買取制度の実現に向けて」を開催します。本格的な自然エネルギー普及の鍵となる固定価格買取制度について、集中的に議論をします。詳しくは、こちらのページへ。講演資料などを掲載しました。東京会議2009」が開催されます。自然エネルギーと気候政策における都市や地方自治体の役割に注目し、国内外の先駆的な取り組みを紹介すると共に、今後率先して取り組むべき政策やイニシアチブについて議論します。本会議の成果は東京宣言として世界に向けて発信されます。東京会議2009」へ。