ビジネスマン・キャリアウーマンに贈る最新のウォールストリート情報マガジン。20083%を超える木曜の下げは、さすがに投資家たちにこたえた。この大幅下落から、私たちは何を学ぶことができるだろうか?ジム・クレーマー氏(マッド・マネー)が、いくつかの点をあげているので、先ずそれから見てみよう。「航空会社は、新しい飛行機を購入できるような状態ではないから、投資家は航空機を製造するボーイング(BA)、そして飛行機の部品会社ハネウェル(HON)を売り払った。同様に、将来的に資金のやり繰りに困りそうなゼネラルモーターズ(GM)が売られ、自動車部品のジョンソン・コントロールズ(JCI)もいっしょに売られた。オラクル(ORCL)は、低迷する金融機関に技術を提供しているということで売られ、好決算結果であったにもかかわらず、リサーチ・イン・モーション(RIMM)は売り叩かれてしまった。こんな状況では、テクノロジー銘柄は買えない。テクノロジーが駄目なら、何を狙ったら良いのだろうか?不況に耐えることができ、供給不足しているものを提供できる会社、ということでチェサピーク・エネルギー(CHK)、シュルンベルジェ(SLB)、ハインツ(HNZ)の三銘柄をクレーマー氏は候補に挙げている。前労働省長官、ロバート・ライク氏は、木曜の大幅下落について、こうブログで書いている。この大きな下げ方に驚いた、と言う人たちがいるが、そんなことを言う人がいることに私は驚いた。下げの第1原因は、史上初めてオイルが1バレル140ドルを突破したこと。第2の理由は、昨日の会議で連銀が金利を引き下げなかったためだ。米国自動車セクターの崩壊。一つは、更に予想される大手金融機関の評価損計上だ。金利を引き上げなかったから株が下がった、と説明する人もいるが、それは間違っている。現在、アメリカや海外の投資家が最も心配していることは不景気だ。そんなことよりも問題なのは、米国消費者が限界に来ていることだ。高騰する食品とエネルギー価格。それに相変わらず住宅価格が下がり続けているから、消費者は住宅ローンを借り換えて現金を手に入れることができない。こんな状況では、たとえ企業の海外での売上が好調でも、収益が下がることは目に見えている。これを読む限り、ライク氏はインフレをさほど気にしていない。本当に、インフレの心配をする必要は無いのだろうか?ライク氏の回答はこうだ。食品やエネルギー価格が上がっただけでは、インフレ率が加速することは無い。インフレが悪化するのは、生産量が向上していないのに労働賃金が上がり続け、企業が製品を何度も値上げするためだ。今日のアメリカに、それはあてはまらない。給与が上がらないだけでなく、現在のアメリカは失業率が上昇している。この状態では、企業が製品の値上げを何度もすることはありえない。(0)トラックバックこのエントリーのトラックバックURL:エントリーへの言及リンクを含まないトラックバックの反映は遅くなることがあります。2005本マガジンは客観的情報の提供を目的としており、投資等の勧誘または推奨を目的としたものではありません。各種情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いかねます。