あたまにスッと入るあらすじその本を読んだ様な気になるけど、それでも実際に本を手にとって読みたくなるようなあらすじ。日曜日にこの本を家内が図書館から借りたので、インターセプトして2時間で急いで読んだ。筆者は小説のあらすじは書かないことをポリシーにしているが、この本もノンフィクションとはいえ、詳しいあらすじがわかっては興ざめなので、簡単に紹介する。3丁目のぽつんと3戸だけ離れた住宅地で起こった外資系経営コンサルタント会社勤務の宮澤みきおさん一家四人惨殺事件である。国民だれもが、なんとか解決して欲しいと願う事件の筆頭だろう。関連性と証拠を調べ、ある結論に達した。その結論を元に、犯人の写真入手まで成功した。入手した証拠を警察に渡し、たぶんそのことが理由で2003年8月に石川警視総監(警視庁は東京都を担当する地方警察なので、国を代表する警察庁と違って、トップが外国を訪問することは通常ない)が戦後初めて韓国を訪問するということに繋がったが、いまだに犯人逮捕につながっていない。そんななかで「侵入者たちの告白」とか「ついに犯人を突きとめた」とかいった、帯の本が出版されては、警察も心中穏やかではないだろう。熱意を持った調査で、はっきりと三人の犯人像が浮かび、写真もある。これが単にセンセーショナルな本を出しただけで終わらず、実際に犯人逮捕に繋がって欲しいと切に思う。参考になれば次クリックと右のアンケートお願いします。グランド・デザインズを創立した藤本篤志さんの本。この本ほどアマゾンのなかみ検索があったらいいなと思った本はない。全体は5つの章に分かれているが、それぞれの章が10程度のテーマで構成されており、一つのテーマが4−5ページ程度で説明されている。このテーマを列挙するだけで、この本のなかみが大体推測できる。営業を「因数分解」する(以下テーマは抜粋)「追い込み」に意味があるかトップセールスマンはアベレージヒッタープッシュ型とプル型プッシュ型は辛いプッシュ型は計算できる営業は数学であるセンスは掛け算、知識は足し算ノウハウバイブルをつくるこの様な本の構成は、ソフトバンクグループのシンクタンク、ソフィアバンク代表の田坂広志さんの本を思わせる。田坂さんの講演を聞いたことがあるが、講演でもテーマを書き込んだ1ページのメモを事前に渡され、非常にわかりやすかったことを思い出す。次は以前読んで強い印象を受けた田坂さんの著書の一つである。これから知識社会で何が起こるのか—いま、学ぶべき「次なる常識」この本の著者の藤本さんは、「うちの営業は頼りない」、「いい営業マンが育たない」、よくある悩みだが、諸悪の根元は営業力にまつわる幻想だったと指摘する。問題の原因は個人の能力ではなく、システムにあると。結果的怠慢時間を減らすだけで、営業結果はすぐに伸びると藤本さんは指摘する。大阪有線時代のデータだが、辛い戸別訪問営業でも、0.64%(!)の成約率はあり、訪問数を増やせば増やすほど成約できるのだと。平均的なセールスマンの無駄に過ごす時間を減らし、営業時間を増せば必ず営業成績は上がる。それには営業日報を廃止し、各セールスマンとの毎日30分のヒアリングを毎日実行せよと。できる営業マンはグランドデザイン力が秀でており、これが藤本さんの始めた会社の社名にもなっている。読んでいて、なるほどと思うところも多い。アマゾンでは厳しい書評が多いが、読んでためになる本だと思う。立ち読みをおすすめする。参考になれば次クリックと右のアンケートお願いします。大前研一は1990年前後に平成維新の会を立ち上げ、以前からの持論である道州制や生活者主権を提唱して1995年に都知事選に出馬したが、青島幸男他に惨敗し、政界進出をオールクリアした。大前研一レポートなどがある。オールクリアしてからは、ほとんどビジネス関係がメインで、他にアタッカーズビジネススクール、ビジネスブレークスルー大学院大学等に関する著作を時々出していたが、このロウアーミドルの衝撃は、改めて政治提言として生活者主権を提唱している。2006年は、90年代から始まった日本の長期衰退から抜けだすことができるか、あるいは没落の道を進むのかの分岐点なのであると。日本は90年代後半から始まった所得減少にともない、総中流社会が崩壊し、年収600万円から1,000万円のアッパーミドルクラスが減少し、年収600万円以下のロウアーミドルクラスが8割を占める様になった。1,000万円以上の高所得階層は5%前後でわずかながら増加しているが、一番増加したのが300万円以下のロウアークラスである。ロウアークラスから始めるが、いずれは年収も増えてアッパーミドルクラス、うまくすればアッパークラスで定年を迎えるというシナリオが崩れ、年収は増えないのでロウアーミドルクラスからはい上がれない時代になってきた。アメリカも1970年代までは総中流社会だったが、70年代後半からレーガン革命を経て、低所得層と高所得層のM字型社会が形成された。日本はアメリカに遅れること30年でM字型社会に突入したと大前氏は語る。なんちゃって自由が丘M字型社会に移行するに従って、ミドルクラスをターゲットとしていたGMSは凋落し、ロウアークラスを顧客にするディスカウントストアが台頭してきた。アメリカではGMSの代表のシアーズはとうとう2004年にKマートに買収されてしまった。日本でも同じことが起こっており、ここ2−3年で利用を増やした業態はネットショップ、100円ショップ、食品スーパー、コンビニ、ドラッグストアで、逆に減らした業態は百貨店、カジュアル衣料専門店、GMSだ。ロウアーミドルクラス向けの低価格小売業が躍進しているのだ。そんな中で売上を伸ばしている企業は単に安いだけではない。キーワードは『なんちゃって自由が丘』だ。これは価格は安いが、センスは自由が丘という商品やサービスのことである。いずれは住みたいと思っていた街=自由が丘には住めないが、その雰囲気だけは楽しみたいという人が大多数になっているからである。この例がナチュラルキッチンだ。100円ショップだが、扱っているのはおしゃれな人気輸入雑貨店などに置いてあるようなセンスの良い商品だ。センスはアッパーミドル、価格はロウアーミドルというコンセプトが消費者にうけているのだと。六本木ヒルズにあるZaraもセンスが良くて安い衣料を揃えて人気がある。アイリスオーヤマの着せ替えソファー、車であればラグジュアリー・コンパクトカー、ニューラグジュアリー、少し無理すれば手が届くというコーチなどのアクセシブルラグジュアリーも人気だ。二極化する消費者に対して、別々の商品開発を行っている企業もある。日清食品は、グータは価格が300円前後で年収700万円以上の層向けなので、ディスカウントストアでは販売せず、年収400万円以下の層には100円前後の商品を販売している。生活の質を上げて、コストを下げる。今まで大前研一が破れ太鼓のように言い続けていることが現実となってきたのだ。ライフスタイルを見直す家、車、教育の見直しで生涯支出額が5,000万円は浮くと大前氏は語る。日本の消費者の偏見を見直すべきであると。東京の西高東低の住居価格。これを捨てるだけでコストが安く、広い住居に住める。BSEも偏見の最たるものであると。日本ではBSEは20頭、アメリカでは2頭、アメリカは日本の100倍の牛がいるから、BSEの可能性は日本より少ない。かかわらず何故国産牛は安全で、米国牛は危険なのか?こんな理不尽なことをしているから、世界から偏狭な国と思われれてしまうのだと。生活者大国を目指すには、農業補助金で穀物メジャーを買収せよと語る。市場を開放して、許認可を廃止すれば世界中の安い建材や工法で日本でも600万円で家が建つと語る。世界的には年収600万円はアッパークラスであり、食品や建物に対する規制を撤廃することで、生活の質が高められるのだ。公務員はリストラできない公務員には失業保険はなく、失業させる法律もない。公務員はリストラできないのであると。ここから手を着けなければならないと。公務員以外で身分が保障されているのは第1次産業従事者である。巨大な農業、漁業補助金は、既得権のかたまりだ。所得税を廃止し、資産課税に切り替える政府税調はサラリーマン増税を提唱するが、大前研一が提唱する税制改革提案は所得税を廃止して、資産課税に切り替えるというものだ。日本の社会が成熟期を迎え、フローは減るが、ストックは増えるからだ。一つは付加価値税である。消費税の様なものではなく、製品なりサービスなりに付加価値が加わる段階で課税するものだ。現行の消費税は徴税のがれの部分が多く、5%課税しているにもかかわらず、約10兆円の税収にしかなっていない。これをヨーロッパ諸国で導入されている透明性の高いインボイス方式を導入すれば、ごまかしが効かないと。大前研一は付加価値税は道州税とし、資産課税はコミュニティ税として、すっきりした体系とすべきであると。国には税収の5%を上納し、外交や防衛など国でしかできないことをやることにする。大前氏の20年来の持論である道州制も必須だ。日本を11の地域に分けると、首都圏道は世界7位の経済規模、関西道は世界14位、中部道17位、九州道19位、関東道24位と言った具合に世界規模のブロック経済として相互に競いあい、発展するのだ。誰が首相になっても、上記がすぐ実現できるとは思えないが、道州制は議論もされだしており、20年を経てやっと大前氏の持論が日の目をみるかもしれない。最初の第1章は具体例が少なく、いつもの大前節らしくなかったが、2章以下のなんちゃって自由が丘から調子が出てきた。おすすめできる、参考になる本である。参考になれば次クリックと右のアンケートお願いします。小泉首相の後継首相をめぐって、靖国神社参拝が論点のひとつとなっている。安部晋三氏は靖国参拝を明言しているが、谷垣禎一氏は靖国参拝は控えると明言している。中国・韓国との外交問題となってしまった靖国問題だが、小林よしのりは【検証】朝日は靖国をこうして「外交カード」に仕立てたという一章をもうけて、朝日新聞を「アジアの放火魔」と呼んでいる。ゴーマニズムの呼び名の通りの発言だ。筆者は朝日新聞を購読しているが、小林よしのりの本を読むことで別の面からの議論の論点がわかって参考になった。つくりあげてしまった。これが天皇が靖国神社を参拝できなくなった理由だと指摘している。靖国神社の成り立ちからして、公式参拝が当然であると小林よしのりは語る。靖国神社のなりたち戦争で亡くなった戦死者を祀る神社という意味では、靖国神社は唯一無二の存在である。靖国神社は明治二年(1869年)明治天皇の「わが国のために尽くした人々のみたまは国自ら永久にお祀りすべきである」との聖旨により『東京招魂社』として建立された。祀られているのは幕末の1953年、黒船来航の年からの死亡者であり、日本の近代化の過程でたおれた吉田松陰や、坂本龍馬も祀られているのだ。靖国神社には現在250万柱の御祭神が祀られている。古来からの死者・先祖を崇拝する信仰に基き、公に殉じた人を英霊と呼び、国が永久にお祀りする施設だ。神社のなりたちとスピリチュアルな面を忘れ、国立追悼施設の建立とはナンセンスなのだと。死者のみたまこの本では多くの戦死者の遺書や、終戦自決者の遺書が載せられているが、彼らの国を守るという意志は純粋で、読んでいて涙がにじんでくる。何百万もの戦死者が靖国あるいは九段で会おうと誓いあって死んでいった以上、みたまを靖国から動かすことなどありえないと。筆者の母の弟、筆者の叔父が太平洋戦争で戦死している。土浦航空隊で訓練中に敵機の爆弾が防空壕を直撃し、他の仲間と一緒に亡くなったものだ。享年18歳だったと思う。生き埋めによる窒息死なので遺書はない。現場に駆けつけた母は、叔父の顔がまだ生きている様に生気を帯びていて、死んだとは認めたくなかったと言っていたものだ。戦友や遺族たちが毎年土浦で慰霊祭をやっていたので、筆者も昔何回か参加したことがある。航空自衛隊に行った叔父の戦友が、慰霊祭にあわせて上空を飛行機で記念飛行していたのを思い出す。筆者は戦後生まれなので、戦死した叔父には当然会ったこともなく、写真だけだが、叔父が戦後叙勲されたのを祖父は大変喜び、叙勲の詔勅を居間に飾っていたことを思い出す。お墓も代々の墓とは別に叔父の海軍二等兵曹の墓を別につくってある。祖父母が叔父の死を悲しんでいたかがわかる。叔父の場合は、毎年合同の慰霊祭があったので、靖国神社にはお参りしなかったが、こういった特別の事情がなければ、たぶん祖父母や母も靖国神社にお参りしたことだろう。このブログを読んで頂いているあなたにも、たぶん親類で戦争でなくなった人が必ずおられると思う。戦後60年以上が経ち、戦争の記憶がどんどん風化する一方だ。そもそも靖国神社とはどんな存在なのか、神道に基づく神社への参拝が、なぜ外国との政治問題化するのか、日本の内なるスピリチュアルな問題をあえて外交問題と仕立てようとする国内勢力があるのではないか...。そんな考える機会をあたえてくれる本である。朝日新聞を「アジアの放火魔」と呼ぶような過激な点は注意する必要があるが、論点を考える上では参考になる本だと思う。参考になれば次クリックと右のアンケートお願いします。│TrackBack(0)│2006年09月10日ハリアーハイブリッドの中古車価格ハリアーハイブリッドを買ったときの唯一の懸念は、手放すときのリセールバリュー(中古車価格)がどうなるかだった。報告してきたが、結論として5年間以上乗る(補助金交付の条件)のであれば、ハイブリッド車の方がガソリン車より安くつくことがわかった。あとはリセールバリューだ。パッケージの中古車価格を査定してもらった。ちなみに走行距離は1万キロだ。3社にインターネットと電話での見積もり依頼をしたところ、360万円から400万円という見積もりが出た。現在の価格表は次の通りだが、”L”パッケージで440万円が定価だ。1年3ヶ月乗って、定価からの価格低下率が9%から18%という見積もり結果だ。ひところは新車は手に入れた段階で3割目減りすると言われていたことから考えると、非常に良いリセールバリューだと思う。ハイブリッド車が人気のアメリカは、もっとリセールバリューが高く、1年間、3万キロ(2万マイル)程度乗ったものでも、新車価格の4万5千ドルとほぼ同じである。ガソリン価格の高騰で今後もハイブリッド車人気は衰えることがないと思われるので、たとえガソリン車より若干高くてもハイブリッド車を選んで、まず間違いはないだろうというのが筆者の結論である。参考になれば次クリックと右のアンケートお願いします。別ブログがallaboutで取り上げられました筆者はポイントマニア副社長のブログという題で、アメーバブログ(アメブロ)で別ブログを持っています。その別ブログが9月8日のallaboutマネーのトップで紹介されました。筆者の尊敬する消費生活評論家の岩田昭男先生のallaboutクレジットカードにて取り上げて頂いたからです。ポイント、電子マネー、マイルを発行する企業はどんどん増えており、このままでいくと消費者にとっては兌換性のないポイントが増えてポイントカードでサイフが一杯になってしまいます。Gポイントはそんなポイントを発行する企業と、利便性をもとめる消費者の架け橋となるポイント交換サービスを提供している会社です。これからもポイントの情報を別ブログで発信しますので、よろしければ別ブログもご覧ください。燃費が9.4KM/Lに向上8月末に夏休みを取り、軽井沢と草津にハリアーハイブリッドで行って来た。合計570キロ走り、この間の燃費は実測値(走行距離÷ガソリン購入量)で10.7KM/Lだった。山道でも上り坂はモーターが一部作動し、下り坂はほとんどモーターだけで走行できた。高速道路でもクルーズコントロールを使ったこともあり、だいぶ燃費は向上した。実際燃費が9.4KM/Lとなり、今まで最高になった。カタログ値の17.8KMにはまだまだだが、前のハリアーが平均7KM弱だったので、まあまあの数字になってきた。燃費を向上させるために、市街地走行でも省エネ走行に努めてみる。参考になれば次クリックと右のアンケートお願いします。ゴーマニズム小林よしのりの考えさせられる東京裁判論いわゆるA級戦犯—ゴー宣SPECIAL小泉首相の8月15日の靖国神社参拝に関して、様々な意見が出ている。6月の日経新聞が昭和天皇はA級戦犯合祀に憤り、靖国神社参拝をやめたという側近のメモを明らかにした。天皇がA級戦犯合祀を機会に靖国参拝をやめたことは、大前研一などは著書で以前からふれており、知られざる真実というわけではない。(もっとも小林よしのりは別の本で、天皇が靖国参拝をやめた理由は、三木首相の『私的参拝』発言により、公式参拝ができなくなったことが理由であるとしているが)その問題のA級戦犯とはいったいどういう人たちなのか、どのように選ばれたのか、またなぜA級戦犯となったのか、そもそも東京裁判とはどういった法的根拠で行われたのか、といった余り知られていない事実をこの本では明らかにする。小林よしのりは、この本の帯で「日本に、A級戦犯などいない」と断言する。東条英機ほか27名はえん罪であると。「連合国から与えられた『戦犯』の観念を頭から一掃せよ」とのインドのパール判事の言葉を引用し、小林よしのりは戦犯の観念を払拭しない限り、日本民族の独立はないと訴える。理由は戦争を犯罪とする法律はいまだにないことだ。戦争自体は犯罪ではないが、戦争中に何をやっても良いという訳ではなく、戦時国際法で交戦法規を定めた。危害を加えてはならない。2.軍事目標以外を攻撃してはならない。3.不必要な苦痛を与える残虐な兵器を使ってはならない。4.捕虜を虐待してはならない。この基準からすると、アメリカの原爆投下が1.2.3.に違反していることは明らかである。捕まりさえしなければ、戦争犯罪を犯しても一切裁かれることはなく、戦勝国の戦争犯罪人は一人として裁かれなかった。東京裁判は、敗戦国だけを、『事後法』で当時はまだ犯罪とされていなかったことも、さかのぼって裁き、一方戦勝国については、明白に国際法に違反した戦争犯罪も全て不問にしたものであると。判事はすべて戦勝国あるいはその植民地の人間で、敗戦国はおろか中立国からも一人の判事も出ていない。日本とは中立条約を結び、敗戦が決定的となった段階で参戦してきたソ連までもが戦勝国として東京裁判に判事を派遣している。(チャーター)というマッカーサーの発した命令であり、国際法上の根拠があるものではない。東京裁判の判事は?11名の判事の中で、法律家はオランダのレーリンクとインドのパール判事だけで、他の9名の判事はマッカーサーの傀儡だった。インドのパール判事は、このようなチャーターに拘束されるならば、東京裁判は司法裁判でなく、たんなる権力の表示のための道具であり、復讐の欲望を満たすために法的手続きをふんでいるようなふりをするものに他ならないと痛烈に批判した。パール判事の判決は全員無罪であったことが知られているが、それは裁判自体が無効ならば日本に有罪を下す必要も無いという理由からである。「ハル・ノートのようなものをつきつけられれば、モナコ公国やルクセンブルク大公国でさえ戦争に訴えただろう。」というパール発言もよく知られている。染まっていた日本が、違う道を通れたのかは疑問が残るが、天皇は東条英機に戦争回避を指令し、最後まで交渉を続けていたところ、ハルノートを突きつけられ、日本は開戦を決意したことは間違いない。A級戦犯はどうやって決定されたのか開戦を決定した時の首相がA級戦犯の代表格である東条英機だ。その東条が、開戦前夜に天皇の意志に答えられなかったことを悔い、これから起こる惨劇を思って皇居に向かって号泣していたという。A級戦犯全員のリストは続きを読むに記載しておくが、そもそもこのA級戦犯のリストも、マッカーサーの指令に基づき、あわただしくリストアップされたものだ。当初は大東亜会議に参加したフィリピンのラウレル大統領や、ベニグノ・アキノ国民議会議長(暗殺されたアキノ氏の父)、ビルマ独立義勇軍のオン・サン将軍(アウン・サン・スーチーさんの父)なども含まれており、植民地を独立させる運動に加わった中心人物もリストアップされていた。日本が焚き付けたアジアの独立運動を、やっきになって押さえつけようとする植民地支配国の論理=太平洋戦争の性格がはっきり出ている戦犯リストである。100名ものリストとなったものを、マッカーサーが任命したキーナン主席検事が日本人に絞ってA級戦犯とし、さらに復讐に燃えるソ連により元ソ連大使の重光葵と関東軍司令官の梅津美治郎が入れられ28名となった。東京裁判とはそんな戦勝国の報復行為であり、1061人が処刑されたBC級戦犯に至っては、まさに報復行為の性格が強い。共同謀議による平和に対する犯罪?マッカーサーが出した東京裁判の条例では、ドイツのニュルンベルグ裁判所条例をそのまま適用していた。ニュルンベルグ裁判の戦争犯罪の分類は次の通りだ:1.平和に対する犯罪2.通常の戦争犯罪3.人道に対する犯罪しかしドイツでは1933年以来ヒットラーが首相となり、敗戦まで一貫して独裁体制を維持していたので、ナチスの共同謀議が成立したが、日本の場合には歴代の内閣が違い、方針も違うので、共同謀議は成立しないと思われた。それゆえ検察団は「1928年から1945年までA級戦犯が共同謀議して、一貫して満州、中国、東南アジア、太平洋、インド洋地域を侵略、支配すべく陰謀を企て、実行した」というストーリーをつくりだし、平和に対する犯罪を追求することにした。天皇の戦争責任を追求しないというのも、マッカーサーの指示した方針で、これに従ってキーナン主席検事は、天皇の意志に反して軍部が戦争を遂行したというストーリーをつくりだした。朝日新聞などのマスコミを痛烈に批判する小林よしのりこの本のなかで、小林よしのりは朝日新聞や読売新聞などの大新聞を左翼マスコミとして痛烈に批判している。東京裁判の有効性の根拠として挙げられる昭和27年のサンフランシスコ平和条約11条は、東京裁判の判決を受諾するという意味であり、裁判自体は不当だが判決には従うということだと。昭和28年には国会議員が全員一致で遺族援護法を改正し、「もはや日本にはA級戦犯などいないのであって、彼らは国内法においては犯罪者ではない」という認識が成立していた。A級戦犯などと呼ぶこと自体が不当であり、それゆえこの本のタイトルも『いわゆる』とつけたのだと。筆者は朝日新聞を読んでいるが、小林よしのりがこの本で指摘している様な事実も頭に入れた上で、首相の靖国参拝や中国・韓国の靖国参拝批判、A級戦犯合祀等の問題を考えて、自分なりの意見を持つ必要性を強く感じた。変に感化されないように注意して読むべき刺激的な本ではあるが、マスコミが取り上げない事実を取り上げて、考えさせられる題材を提供している一読に値する本だと思う。参考になれば次クリックと右のアンケートお願いします。│TrackBack(0)│このページの上へ。