Demand)の利用状況を分析し、結果を発表しました。TVer(ティーバー)は、PCから57万人、スマートフォンから251万人に利用されていました。以下SVOD)はPCから269万人、スマートフォンから781万人に利用されていました(SVODは利用者数上位5サービスを集計)。両サービス共にスマートフォンからの利用者数がPCを大きく上回る結果となりました。スマートフォンからの各VODの利用者数を昨年と比較すると、TV局系のVODは全体の利用者数が約10倍に増加しているのに対して、SVODは全体の利用者数は大きな変化は見られませんでした。一方で、月間利用時間が5分以上の利用者数の推移をみると、TV局系のVODは117万人増加、SVODは67万人増加していました。平均利用時間でみても、TV局系は2014年11月時点では2分であったのが2015年11月には12分に、SVODでは5分であったのが31分に増加していました。次に、スマートフォンからのSVODの利用者数上位3アプリの重複利用状況をみると、利用者数201万人のうち、2つ以上のアプリを利用している人は5%で、残りの95%は1つのアプリだけを利用していました。当社シニアアナリストの高木史朗は次のように述べています。「利用者数の多かったスマートフォンに注目すると、TVerがサービスを開始したことで、TV局系のVODは、全体の利用者数が大きく拡大していた点は注目すべきでしょう。TV局系のVOD、SVOD共に利用時間も大幅に増加しており、徐々に日本市場においてもサービスの利用が浸透してきている様子がうかがえました。NetflixやAmazonプライム・ビデオなどが昨年サービスを開始したものの、SVODでは利用者数は増加していません。今回の調査では、PCとスマートフォンからの利用に限った話でしたが、その他のスクリーンからの利用状況も含めて、SVOD自体に関心のある人がどの程度増えていくのか、注視していく必要があります。その際、広告モデルのサービスと定額制のサービスの料金形態に対する消費者の意識にも注意が必要です。各種サービスの重複利用者数が少ない点も注目すべき点です。SVODの利用が浸透しているアメリカでは、SVOD利用者のうち2サービス以上利用している人が30%以上を占めています。競合との差別化のために、各社がオリジナルコンテンツの制作に力を入れていることが、重複利用を促進していると考えられます。今後日本市場においても、オリジナルコンテンツが増えていくことで、複数サービスの加入が増えていく可能性はあります。動画視聴サービスの運営企業にとっては、市場全体の利用者数に加えて、複数サービスの重複利用状況も把握していくことが重要です」。NetViewは日本全国の4,000名(iOS、Android各2,000名)の調査協力モニターから取得するアクセスログ情報を元に作成されます。従来のアンケート調査とは異なり、実際のユーザーのアクセス記録に基づくデータであり、アプリやウェブサイトの利用時間や利用頻度などの正確な利用動向データの提供が可能です。利用者属性情報を含むパネル調査であるため、属性別の利用状況を把握できます。データは、ウェブサイトの訪問、アプリの利用もしくはスマートフォン全体での利用状況を参照することができ、また、利用者属性、OS、電話会社、デバイスなどのフィルターを使用してデータを抽出することもできます。サービスの詳細は、下記ウェブサイトでもご覧いただけます。NetViewは、日本全国に4万名以上のオンライン視聴者パネルを構築し、データを収集、報告しています。ニールセンの視聴率パネルは家庭のみならず、日本で唯一、職場にも2,200名以上のパネルを構築していますので、日本全体のPCでのインターネット利用動向を俯瞰することができます。同一条件で測定される視聴率情報であるがゆえに、自社サイトの利用状況や利用者属性の把握のみならず、競合サイトの利用状況との比較もでき、かつ、日本全体あるいは業界内での自社のポジショニングを確認することもできます。時系列データの抽出や、他サイトとの重複利用状況を抽出するなどの豊富なツールも実装されています。サービスの詳細は、下記ウェブサイトでもご覧いただけます。