正義、以下「ソフトバンクテレコム」)と、オムニチャネル・パーソナライゼーション技術の世界的なリーダーであるRichRelevance®(本社:米国カリフォルニア州サンフランシスコ、CEO:デイビッド・セリンジャー、以下「リッチレリバンス」)は提携し、クラウドベースの革新的なEコマース・テクノロジーである、リッチレリバンスのオムニチャネル・パーソナライゼーション・ソリューション(以下「本ソリューション」)の日本市場での販売を共同で行うことで合意しました。本ソリューションは、ECサイトを中心にさまざまな販売チャネルにおいて収集されるお客様に関する膨大なデータと、商品・サービスの属性情報をもとに、個々のお客様に合わせた最適なコミュニケーション方法で、高度にパーソナライズされた情報をリアルタイムでお届けするサービスです。リッチレリバンスは、独自のビッグデータ分析技術と、常に自動的に精緻化される125以上の機械学習型の予測アルゴリズム、および可用性の高いクラウド型のインフラ基盤を活用し、ウェブ、モバイル、実店舗など複数のチャネルでの販売活動などでお客様との接点が生じるタイミングごとに、個々のお客様にとって価値があると思われるコンテンツ(商品や情報)を提示するパーソナライゼーションソリューションを提供します。商品レコメンドはもちろん、お客様一人一人の嗜好や特性に合わせた最適な情報を瞬時に的確に判断して提供し、コマース・ビジネスの変革のためのオムニチャネル対応を支援します。本ソリューションは、お客様にとって本当に関心や興味が高い情報を提供するため、売り上げ増加という直接的な効果のほかに、サイトや商品のファンを増やし、オムニチャネル全体でのリピート率の向上を実現します。マーチャンダイジング戦略を必要に応じて組み入れていくことができるため、自動化されたリアルタイム・パーソナライゼーションとマーケティング戦略とのバランスを取ることが可能です。本ソリューションは、既存のシステム改修が不要なので、ECサイト運営者に負荷をかけることなく簡単に導入することが可能です。ECサイトを利用するお客様は、興味のないレコメンドコンテンツ表示に煩わされることがなくなり、消費行動の過程で接するさまざまな情報において、常に自分の好みが反映された商品やサービスの情報を受け取ることが可能になります。オフィス用品などの総合小売業を始めとするあらゆる流通・サービス業の顧客企業に対して、リッチレリバンスと共同でマーケティング活動および営業活動を展開し、顧客企業の収益最大化に貢献してまいります。CEO、デイビッド・セリンジャーは以下のようにコメントしています。「日本のインターネット市場における確固たるリーダーとして知られているソフトバンクテレコムと提携できることを大変栄誉に感じています。謙は以下のようにコメントしています。「リッチレリバンス独自の、高度なビッグデータ分析に基づくリアルタイム・パーソナライゼーション技術は、日本のお客さまにとっても価値が高いものになるでしょう。サービスの提供、データ伝送・専用線サービスの提供リッチレリバンスについてリッチレリバンスはオムニチャネル・パーソナライゼーション分野のグローバル・リーダーです。米国および欧州を中心に200社以上の業界の代表的な企業に採用され、No.1企業※として認知されています。リッチレリバンスはビッグデータ分析に基づいてお客さまを統合的に理解し、ウェブサイトでも、モバイルでも、実店舗でも、それぞれのお客さま、「個客」に最適と考えられるエクスペリエンスをリアルタイムで提供します。リッチレリバンスは毎日10億回以上の消費者の意思決定をサポートしており、ターゲット、コストコ、マークス&スペンサーなどリッチレリバンスのユーザー企業に累計では1兆円以上の売上増を実現しています。直近では、リッチレリバンスはそのクラウド・プラットフォームをSOA型のサービスとして提供を開始しており、リッチレリバンスのユーザー企業内部のデータソースと統合したアプリケーションを構築することで、消費者の皆様がいつでも、どこでも、どのようにショッピングをされても最適なパーソナライズを行う戦略的なオムニチャネルの取り組みに着手しています。おけるオムニチャネル・パーソナライゼーション技術の提供とサポートURLhttp://www.richrelevance.jp/SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンク株式会社の登録商標または商標です。Inc.の登録商標または商標です。その他、この報道発表資料に記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。プレスリリースに掲載されている内容、サービス/製品の価格、仕様、お問い合わせ先、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。プレスリリースにおける計画、目標などはさまざまなリスクおよび不確実な事実により、実際の結果が予測と異なる場合もあります。