語り、...といたわった。読売新聞もイマイチなのだが、朝日新聞や毎日新聞のような露骨な反日勢力と比べれば、かなりマトモだ。産経新聞も朝刊には天皇陛下の「ご会見要旨」を掲載しており、読売新聞よりも丁寧に紹介している。したがって、本当は読売新聞の記事ではなく産経新聞の記事を例に挙げたかったので今までずっと待っていたのだが、なぜかこの時間になっても産経新聞の記事はネット上には掲載されていない。それにしても、朝日新聞と毎日新聞の天皇陛下(皇室)に対する露骨な無礼は何とかならないものか?同じことは時事通信と共同通信の大手通信社2社も行っている。時事通信と共同通信の大手通信社が無礼表現で配信しているため、多くの地方紙もこの2社から配信された無礼表現の記事をそのまま掲載する。朝日新聞や毎日新聞、さらに多くの反日地方新聞を見ると、「よくこんな新聞紙に金を払っている連中が居るものだ...」とつくづく不思議に思う。共同通信の2大反日通信社、これらの反日記事を転載する反日地方新聞社などの天皇陛下や皇室に対する無礼は、即ち反日の正体そのものだ。日本を滅ぼしたい反日勢力にとって、天皇陛下は邪魔で邪魔でしょうがない。天皇陛下がおわしますことで、日本には多くのメリットがあるからだ。正常化を願って』所収)という一文をまとめたことがある。そこで私は、マックス・ウェーバーとライベンシュタイン教授に学んで、君主制の長所を次の七点に要約した。コミンテルンの日本担当グループは、どうしたら強大な日本国を無力化し、共産化し、ソ連の衛星国にすることができるのか、その答えを探るため日本史を熱心に研究した。まもなく彼らが到達した結論が、「なによりもまず天皇制を破壊しなければならない」――だった。(略)かつてイギリスの清教徒は、宗教的な自信過剰から、王様を殺した。その後、国内の雰囲気は、うってかわって殺伐とし、暗くなった。国内の個人と個人は、互いの土地財産の強奪のチャンスをうかがう狼同士であるかのように猜疑しあった。国家の伝統的な支配家族が絶滅すれば、それまでの臣民の土地所有権を保護してくれた法律体系や慣行も、権威源と正当性を失うからだ。(略)こうなると個人と個人、隣人同士の信頼感は希薄になり、社会はバラバラになり、経済も効率的に発展し得ず、文化活動などもおのずから停滞し、その国家のまとまりの弱さにつけ込んでヨーロッパの外国がイギリスに侵略/干渉がしやすくなる。社会には不安感がみなぎっていくのである。こんなありさまになったのを見て、ゲルマンの武侠と自由主義の伝統精神を愛するイギリス人は反省した。彼らは、イギリスに縁の深い古い血筋を持つ王様候補を対岸のオランダから連れ込むことにした。国内の人民に、法治社会に対する信頼感が回復した。法的な秩序体系は、長期的にずっと安定して続くのだと予期する気持ちが、人々の間に戻ったのである。イギリスはそこから、世界の自由と秩序のリーダーとして飛躍を始めた。(略)優秀なコミンテルンの政治分析者はすぐに察することができた。日本の歴史的秩序の核心は、一見すると無権力な朝廷の存在だと。帝室が過去から未来まで連続するという安定感のために、日本の内戦は、完全な秩序崩壊には決して至らず、外国の傀儡勢力が暴力で政権を奪取することは難しいのだ。しからば外国はこの天皇制をどうやって破壊できるか?まず、歴史をさかのぼって、その根源の血統に、庶民の疑いの目を向けさせることだ。この作戦の1つとして、「大和朝廷=もと朝鮮人」説が、さかんに宣伝されるようになった。義務教育の歴史教科書に神話を載せるなという反日団体の要求も、この運動方針に沿う。1つの破壊方法は、帝室を不必要なまでに政治に関与させることである。天皇への外交コメント強要、天皇皇后への外遊強要、皇族からの政治的発言の引き出しなどが、その常套手段である。「反日マスコミは早くつぶれろ!」と思う人は、↓クリックお願いします。