社長の誘いで、会社からほど近い住宅地を一緒に歩く。当てがあるわけでもなさそうだった。そのうち、社長が一軒の家を指差した。「小山さん、あの家見て。「結構大きい家ですね。外観も立派な、いい家ですよね。社長はため息をつきながら、小山に言った。「・・・・大きな地震が来たらあの家、一階の柱が折れてこんなふうに潰れてしまうんだ。こっちの家も瓦と二階がこんなふうに崩れるはずだ。・・・・なあ、小山さん。まわりの家も見てみな。壊れ方をジェスチャーで示しながら、社長が声を荒げた。言葉の中身に驚いた小山が尋ねる。「プロなら見ればわかるよ。」という社長の言葉に、小山はさらに驚くのだ。耐震性が不安な住宅には『ある法則』があった!阪神淡路大震災や新潟県中越地震の被害から、耐震性に不安がある住宅にはある法則性があることがわかっている。昭和56年に新耐震基準が施行された。いうことはそれ以前に建てられた住宅はこんな傾向があるとされている。・耐力壁の壁量不足や配置バランスが悪い・基礎が弱い・金物補強がない・シロアリや腐朽などの理由で耐震性が低い住宅が多いつまりこれまでの震災で倒壊した家屋も昭和56年以前の住宅が多かったということだ。次の新耐震基準の施行が平成12年のため、この昭和56年以降から平成12年までの住宅においても、壁のバランスが悪い、引き抜き対策金物がないなどのために倒壊や傾きが出た例もあった。いずれにしても平成12年までの住宅については耐震診断が必要になる。昭和56年5月31日以前の木造住宅については各市町村で無料耐震診断を行っている(それ以降の住宅は有料)はずなので確認の上、利用して欲しい。「俺の認識が甘すぎた・・・・・。森研究室、そして株式会社えびす建築研究所が作った『木造住宅の耐震リフォーム』というパンフレットがある。出典:木造住宅の耐震リフォーム地震にも周期が存在する。これを見ればまず間違いなく大地震が起こることが予測できるのだ。地震から家族を守るには3つのステップがあるという。*パンフレットよりまずは地震を知り、次に自分の家の強さを知り、そして安心に向けて今すぐ実行する、ということだ。*パンフレットより地震の震度で人はこう体感する!地震の大きさを表す震度。震度によって人がどう体感するかがこのパンフレットにある。発生した時に予想される震度はどのくらいなのかを表す図が以下だ。ここまではっきりと出ていることに驚く人も多いだろう。家が潰れるとわかっていて直さないのか?地震が起これば家が潰れると分かっている人が沢山いるのになぜ皆、直さないのか?『現実を知らない』。こんなところだろうか。実は耐震基準は『新築』と『既築』で異なる。『既築』の家の場合、耐震診断をするとあなたの家の強さとして0.4、0.7、1.0などの「評点」という点数が付く。これが今の建築基準法で定まっている最低限の強さを1.0としたときのあなたの家の強度の数値になる。これを一目でわかる表にしたものが下の表だ。怖い話だが、これを見ればどれくらいの地震で自分の家がどうなるのかがわかってしまう。評点0.4の家なら震度5弱の地震でも「大破」してしまう。6弱なら「倒壊」ということになる。0.7程度の高さに上げるだけでも震度5強の地震なら「中破」に留めることができる。それだけでも大きなことだ。扱うこともあり、耐震に関心がある工務店のサポートを行っている。『プロなら見ればわかるよ』。小山はアニバーサリーホーム宮田社長の言葉を思い出し、付き合いのある工務店の人々に話をぶつけてみた。すると、想像以上に耐震に真面目に取り組む工務店が多くいることを知る。小山は、アンシン建設工業の原田社長の言葉に驚いた。「この地域での耐震化の重要性は理解してるんだ。1社じゃなかなか影響力がない。したもんかといつも頭を悩ませてるんだよ。」やはり、同じように考えている経営者はいる。これは何とかできるかもしれない。いや、したい!そんな時だ。他にも同じことを考えている工務店からの相談だった。小山は自らの、そして周りの工務店各社の思いを自らが所属する(株)シンホリの社長に相談する。社長からは『面白い!動いてみろ!』と即決でお墨付きを得た。「団体をつくる目的は一つ。強い家を作って、この地域の人々の命を救うこと。自分は裏方に徹してPRやイベントの段取り、そして会員の意見調整役として会をサポートしようと思いました。NPO法人住まいの構造改革推進協会で耐震を学んでいる工務店にヒアリングをしに行くと、どこも2つ返事で賛同してくれた。驚いたのは小山の方だ。あっという間に15社が集まったのだから。アンシン建設工業社長の原田は言う。「子供の頃、台風で家が壊れる災害が多かったんだ。台風が来るとな、家族で雨戸を手で押さえて台風を乗り切ったもんだよ。今考えても本当に怖かったなあ。原田はその想いから住宅の仕事を始めた。社名もそこにこだわった。それこそが自分の使命なのだという。会社周辺の地元では新築の4棟に1棟はアンシン建設の家。それほど地域密着型の強い信頼を持つ会社である。腰が低く、物腰柔らかな原田のファンは多い。その顧客獲得の秘密を県外から原田に教えを乞いに来る経営者が後を絶たないほど。毎年会社主催の『顧客と楽しむ潮干狩り』は大型の観光バスを5台もチャーターするほどの人気ぶりだ。●2011年3月11日。名駅にあるビルで新卒の会社説明会をしていた原田は、経験のない物凄い揺れに驚く。長時間に渡り続いたこの揺れこそが、東日本大震災だった。100人以上いた学生の中で、地震がおさまったあとも、一人地面にしゃがみこんで動けなくなった女性が出た。動けなくなってしまって・・・・・。申し訳ありません・・・・・・。」それを聞いたとき、原田自身、子供の頃の怖い思い出とリンクしたという。『今、自分がやらなければならないことは、地震に強い、災害に強い家をつくることだ』、と。気骨溢れるメンバー、集結!「ここまで業界の皆さんが耐震補強について真剣に考えている。小山が所属する株式会社シンホリの社長・近藤智昭は、工務店の代表者を集めた会でそう呼び掛けた。」ある工務店の社長が手を挙げ、話し始めた。「東日本大震災のあと、社員全員でボランティアに向かったんだわ。無力さを感じてな・・・・。2,3日ボランティア活動をしてお礼を言われるごとに、ちっぽけな人間にもやれることはあると感じ始めたんだよな。自分たちに出来ることは何かと考えたよ。津波の被害を受けなかった地域では家の倒壊もあった。それを聞いた時に『ああ、これだ!』と。自分たちに出来ることは、やっぱりプロとして倒れない家を作ることだよな。ないか?みんな同じ思いなら、やろうや。強い思いは不可欠となる。呼びかけに全社が賛同したこと。それが、全社無料で耐震診断を請け負うようにしようということだ。各市町村で行う診断は昭和56年5月31日までに建てられた住宅は無料だが、協会に加盟する工務店に関してはそれ以降のものも無料で診断することに決めた。準備に慌ただしく動き回った1か月後、NPO法人設立に向けた協会の発足まで漕ぎ着けた。マスコミにもその想いを伝えるためのPR活動を進めてきた。理事長には最年長者であること、そして今までの経験と実績から満場一致でアンシン建設工業の原田社長の就任が決まった。この耐震普及協会について、原田は言う。「『とりあえず参加する』はいらない。血判状を押すほど本気の人間だけが集まる団体にしなければ意味がありません。我々が本気にならなければ、この地域は終わりです。場は、大きな拍手と喝采に包まれた。その場にいた小山も満足気だ。中日新聞を始め、複数の新聞にも取り上げられた。事務局としてPRに奔走する小山も、様々な取材に応えていく。一人でも多くの命を救う活動をしています。」シンプルだが、ベースはここだ。画像をクリックすると別画面で拡大されます監事には中立の立場として小山の所属する株式会社シンホリ代表取締役の近藤智昭が就いた。「日本を守り、子供たちに恥ずかしくない仕事をする。誇りある日本の職人の仕事、独自の耐震基準というノウハウを次の世代に繋いでいかなければ、日本の衣食住の『住』は崩壊する。この国に未来はなくなります。「つまり我々が闘う先は国の基準ではありません。国の基準を最低ラインとした『新基準の家の建築』こそが我々のテーマなんです。実際のリフォームの現場では、考えられない手抜き工事に出くわすことがある。アンカーボルトが抜けているケース、断熱材が全く入っていないことだってザラだ。「見てこっちが恥ずかしくなる仕事も多いんだ。プロだろう!?しっかりやれよ!って思ってしまうよね。現場の大工さんたちも口々に言うセリフだ。地震が起こった後でこんなことが発覚しても、そんなものは手遅れだ。愛知県では年間約1,000棟の耐震改修工事が行われている。存在するのか?その数、なんと50万棟。単純計算すると、すべて改修するのに500年かかる計算になる。この数からも、一日も早く手を付けなければ追いつかないことがわかるだろう。ほとんどの人は仮設住宅すら与えられない!名古屋工業大学の井戸田教授の講演。