)は3月30日、都内品川区の本社で「パチンコ・パチスロ参加人口調査2017年版」の完成に伴う記者説明会を開いた。調査は、今年3月10日~15日にかけて全国30,000人(20代以下、30代、40代、50代、60代の男女×各概ね3,000人)を対象にインターネットで実施した。同社では3カ月に1回以上遊技したプレイヤーを参加人口と定義。調査の結果、パチンコ参加人口は昨年比11.9万人増の993.0万人、パチスロ参加人口は昨年比48.1万人増の757.7万人となった。このうち、パチンコ、パチスロ両方遊技する重複人口は698.1万人。従ってパチンコ、パチスロをそれぞれ遊技する人口から重複人口を差し引いた純粋な遊技参加人口は1052.6万人となる。パチンコ遊技者のうち70.3%がパチスロも遊技し、パチスロ遊技者の92.1%がパチンコも遊技していることとなる。年代別では、最多層が男性40~44歳の85.9万人、次いで男性35~39歳の82.6万人となった。男女30~40代の参加人口合計は430.1万人で、全体の42.1%を占めた。「業界の人が思っているほど、ファンは遊技人口が減少したという意識を持っていない。将来的な予測として、ホール業界は30代後半から40代前半の離脱を抑えることで、15年から20年先も十分やっていける」と話した。調査結果によると、遊技者の喫煙率は47.5%となり、JTが昨年調査した「全国たばこ喫煙者調査」による喫煙率19.3%に比べて、遊技者の喫煙率はかなり高い結果となった。ホールが完全禁煙となった場合の店舗利用という調査では、喫煙者の56.9%が「(店舗利用を)減らすと思う・やや減らすと思う」と回答。これに対し非喫煙者45.5%が「増えると思う・やや増えると思う」と回答。喫煙の有無で回答結果が大きく分かれた。青山代表取締役は「20代の遊技者の喫煙率が顕著に高い。これは若い世代の非喫煙者のパチンコ市場参入障壁が高いということ。店舗単位で完全喫煙を実施すれば喫煙者が他店に流出する嫌煙がある。喫煙者を流出させず、非喫煙者の市場参加障壁を取り除くためには、受動喫煙が強化される2020年頃に、ホール業界のタバコ対応も強化すべき」とまとめた。