今回の結果に関して、前出の一志は次のように述べています。「デジタル・ビジネスの時代において、データは重要な資産であり、それをいかに活用するかという施策次第で、企業のビジネスの成否が分かれると言っても過言ではないでしょう。その取り組みは決してIT部門だけの任務ではなく、また、ビジネス部門が単独で行えるものでもありません。データ活用のライフサイクルには、高度なデータ分析の作業以外にもさまざまなタスクがあり、最終的にはそれらを個別に担う専任組織が求められます。データ活用の専任組織がメジャーな存在となっています。今回の調査で専任のCDOがいると回答した日本企業はわずか1%であり、兼任で設置している、近い役割の役員がいる、と回答した企業の割合を合計しても20%に満たないのが実情です。それどころか、CDOを知らない企業が25%も存在し、取り組みが進んでいないだけでなく、認知度も低い状況にあります。ガートナーが2017年10~12月に従業員数20人以上の日本企業を対象として実施しました。(有効回答数721)。2018』を開催します。本サミットでは、前出の一志のほか国内外のアナリストが、信頼の置けるデータ、頼れるアナリティクス、それらから得た知見に基づく大胆な意思決定によって企業の未来を切り開くためのさまざまなコンテンツを提供いたします。本サミットの詳細については下記Webサイトをご覧ください。世界有数のリサーチ&アドバイザリ企業です。ビジネス・リーダーが今日のミッション・クリティカルなビジネス課題の解決を実現し、将来にわたって成功する組織を築くために欠かせない知見、アドバイス、ツールを提供しています。ガートナーのリサーチは、エキスパート主導かつ、実務担当者からの情報に基づき、データを重視したもので、この比類なきサービスにより、お客様が重要な課題に対して正しい判断を下せるよう導きます。業界や企業規模を問わず、ほとんどすべての職務領域にわたり、ガートナーは信頼されるアドバイザーならびに客観性を備えたリソースとして、世界100カ国以上、1万5,000社を超える企業に支持されています。ガートナーは、意思決定者が未来に向けてビジネスを推進できるよう支援します。詳細については下記Webサイトでご覧いただけます。