これだけの家屋が倒壊すれば、死傷者の数はケタ外れとなる。従来の国の耐震基準では、もはやこのレベルの地震には耐えられない。皆、耐震のことを軽く考えすぎていないだろうか?「我々は建築に携わる者として、命を賭けて『家の耐震化』を推し進める!」そう宣言して立ち上がった男たちがいる。自らが関わった仕事で犠牲者を出すことなど、絶対に許されないからだ。あなたが資産として持ち、住んでいる家をどう守るか?すぐにでもできることがここにあります。倒れたら元も子もない!「順番が逆です。この地域で暮らす以上、まず重視するべきは耐震です。強度を一番に考えた上でデザインや間取り、そしてご家族のこだわりの家を考えないと本末転倒になります。「やっぱりそうですよね・・・・地震で倒れたら元も子もないですもんね。大地震は確実に来ると発表された以上、私共も頑丈な家を建てるための研究と努力をしています。社内も業界も、今は話題のほとんどが耐震です。」アニバーサリーホーム。この住宅メーカーを木材のプレカット会社の小山が訪問した時、たまたま耳にしたのが社長とお客さんとの会話だった。「ここでもやっぱり耐震だよね。」小山が仲の良い営業マンに話しかける。今は営業先でもお客さんに最初に聞かれるのはやっぱり家の強度のことですよ。営業マンもそう答える。小山が尋ねるのも無理はない。今、小山が訪ねるメーカーや工務店で出てくる話題は『耐震』に関することばかりだからだ。ある変化が起こっている。それは耐震基準に改めて着目し、さらなる強度を考えていくという動きだ。首都圏では4年以内に大地震が起こる可能性がなんと70%と発表された。こんなふうに確率論で語られる地震予測だが、では昨年の3月11日に起きた「東日本大震災(宮城県沖地震)」はどうだったのか?恐ろしいことに、被災した地区は「30年以内に大地震が起こる確率が99%」と宣言されていたエリア(リクシル資料引用)。不幸にも予想が的中してしまったのだ。次に大地震が起こる可能性が高い地域はどこか?残念ながら、それは我々の住むこの東海地方である。●この東海地区ではマグニチュード8クラスの大地震が30年以内に88%と来ると発表された。今年来るかもしれないし、来年かもしれない。極端な話、明日起こる可能性だってあるのだ。今住んでいる家を、そしてこれから建てようとしている家の強度を上げなければ、そこに暮らす人間もろとも犠牲になる可能性が高いということだ。被災者の死亡原因は何が最も多かったのかご存じだろうか。なんと、死者の80%に相当する約5,000人は家屋の倒壊で下敷きになったことによる『圧死』だ。建物の倒壊、全壊がなんと10万4000棟。それほど多くの家の強度が足りていなかったのだという現実がある。東海・東南海地震についても被害想定がすでにされている。倒壊した家屋の大多数の人々がそう考えたことだろう。これが何を意味するのか。人の生活を支え、人を守るためにつくられた家が凶器となって住んでいる人々の命を奪うことになるということだ。あなたの家は大丈夫だろうか?プロの憂鬱。このHPはあなたをいたずらに焦らせることが目的ではない。「すでに強度が低い、とわかっていることならば、当然対策を取らなければあなたも最悪、命を落とすことになります。自宅の強度を把握していないならば各市町村の耐震診断(築年によって無償もあり)を受け、その結果に沿った対策を立てなければ絶対にまずい、ということです。」アニバーサリーホーム社長・宮田裕一はそう警鐘を鳴らす。建築業界の人間は神戸と東北の二度の大震災でもう十分知ってしまっているのだ。「この家は国の基準をクリアしていますから心配いりません。昭和56年以前に建てられた家について、こんなセリフを業者が言ったとしたら考えてみて欲しい。それはその当時の基準をクリアしただけであって、想定した基準を超えた災害が起こればまるで意味をなさないものになる可能性が高い。国が定めた家の強さの基準に『耐震等級』というものがある。建築基準法にうたわれているものと同等の耐震性能を『耐震等級1』とする。等級1の1.2倍の強度の強度を『耐震等級2』。等級1の1.5倍を『耐震等級3』としている。現実には、この地域の家でも『耐震等級1』がギリギリ取れるか取れないかという物件も多い。耐震等級3の家づくりにこだわる社長・宮田は深刻な顔で答えた。