ご紹介するものであり、水産土木事業に使用する製品の概要、製品メーカー等への問合先等の情報を提供し、積算業務の入口資料としてお役に立てるよう配慮したものとなっています。資料に掲載する製品は44項目に分類され、製品毎に製品の内容や連絡先等が整理され、検索しやすい資料となっています。開催し、外部からの水産土木技術の専門家3名により製品登録の妥当性等について検討していただき、その結果、新たな16製品を加え、合計303の製品を掲載することとなりました。この資料は、毎年、沿海39都道府県の本庁や出先機関、当センターの会員である市町村、国の行政機関等に加え、300を超える当センターの会員以外の沿海市町村にも配布を行っております。