気に入った物件の購入を不動産会社を通じオファー(購入の意思表示)。売主よりその購入価格オファーからの承諾。対象物件の鑑定調査を依頼、そのレポートに基づいて問題の有無を判断。買主が弁護士を雇い売主弁護士と売買に関し法的確認。買主はその際、価格の10%を弁護士へ支払う。済むと双方に法的拘束力が発生。その物件のサイズに応じて料金が異なりますのでお問い合わせください。その物件のサイズ、手間により料金も異なりますのでお問い合わせください。%(2011年6月現在の料金です。現地不動産会社は売主に手数料を請求し買主に請求はありません。詳しい金額はお問い合わせください。テレビ受信料などが発生します。投資用物件として購入しテナントさんが入居されればテナントさん支払いとなります。(地代)も発生します。これらは通常大家の支払いです。日本と英国では賃貸手数料のシステムが異なります。物件管理料ご質問などございましたらお気軽にお問い合わせください。