拠点を持ち、下記1~3のすべてに該当する団体を対象とします。別途事務局が推薦する団体等については、この限りではありません。等との協働による社会貢献活動が対象。研究は本基金の「研究助成」で募集)。年以上の実績があれば可)。電子メールおよびインターネットの使用が可能で、かつエクセル及びワードで申請書を作成可能な団体。申請は、申請代表者が所属する団体からとし、当該団体の上長(契約権限を有する方、例えば、NPO法人等の場合は理事長等、大学の場合は学部長、学長等)の承諾を得ていることを条件とします。対象は、申請者が主体的に取り組む地球環境問題の解決と持続可能な社会構築に貢献する様々な「実践的な活動」として、下記の領域に係わるものとします。対象とした助成契約を締結します。件あたりの助成金額】1案件あたりの助成金額の上限は設定しません。記載の自己資金比率の条件を満たす範囲内とします。メールで申請してください。締切以降に受領した電子メールは受け付けられません。送付後24時間以内に自動返信メールが届きますので、申請後必ず確認するようにしてください。