itこんにちは、キチョnaviインターンの淳です。これまで野球ばかり(?)してきたのですが、縁あってキチョnaviでインターン生として運営に携わることになりました。ここで大きな壁に直面しました。キチョnaviは女の子向け就活メディアなのです。女の子のニーズを捉えることは僕には簡単ではありませんでした。なんとかキチョnaviに貢献できるような仕事ができないものか・・・と考えたところ、いいアイデアが思いつきました。業界研究をしよう!男女問わず知りたい情報ですし、僕のようにまだ志望業界が決まっていない学生にとっては、各業界の情報がまるっとシリーズ化されていると嬉しい!という訳で、記念すべき第一回目の業界研究は、「総合商社」です。総合商社と言えば就活市場において最も人気のある業界の一つです。CMから想像される、人を重んじる社風や満ち溢れるバイタリティに惹かれるという方もいらっしゃるのではないでしょうか。普段食べている食品も、家に置いてある生活用品も。私たちの生活にとって欠かせない重要な業務を担う総合商社の真髄に迫ります!この記事の監修はキチョナビ編集部なりたいワタシを見つける就活メディア「キチョナビ」編集部です。(以上が5大商社と呼ばれる)、双日、豊田通商の7社があります。これらの企業は、「ラーメンから航空機まで」と例えられるように取り扱い分野が多岐にわたるのが大きな特徴の1つです。複数の事業部や国内外の子会社がそれぞれの売上目標を追求することにより、連結収益を拡大させています。その点で、取り扱い分野を一つに限定した専門商社や、キャピタルゲインにより利益を獲得する投資銀行とは性質が異なります。これに加えて、グローバルな取引と経営規模の大きさが総合商社の特徴であると言えます。4社合併により、1954年に新生「三菱商事」が誕生しました。1876年に誕生しました。以後、三井財閥を率いる企業として中心的な役割を担ってきました。戦後、財閥解体に伴い第一物産と三井物産の合併により新生「三井物産」が誕生しました。1919年の大阪北港会社が前身で、1945年に商事部門への進出を図り、グループ各社を含む各業界大手の製品を取り扱うようになりました。▶︎詳しくはこちら伊藤忠商事1858年、伊藤忠兵衛が麻布の持ち下り商いを始めたのが起源。近江商人の経営哲学である、「売り手よし、買い手よし、世間よし」で表される三方よしの精神を事業の基盤としてきました。起源は伊藤忠商事と同じくし、紅忠が分離したことで1949年に誕生しました。岩井商店と鈴木商店を基とする日商岩井と日本綿花を基とするニチメンの合併により2004年に誕生しました。源流とし、トーメンなどとの合併により誕生しました。日本の財界で果たしてきた役割は非常に大きい総合商社業界でしたが、平成に入りバブルが崩壊すると日本経済は大打撃を受けます。その後は大規模な事業再編や合併統合に加え、大きな利益が期待できる事業、特に資源エネルギー事業に対する積極的な投資を行った結果、業績の向上へとつながっていきました。世間のビジネスのIT化は『商社不要論』を後押しており、総合商社各社は従来の口銭採取型の仲介事業から、投資事業へとビジネスをシフトチェンジさせている傾向にあります。総合商社のビジネスモデルと役割では総合商社はどのようなビジネスモデルを展開し、市場でどのような役割を担っているのでしょうか。伊藤忠商事の公式ホームページでは、総合商社のビジネスアプローチを大きくトレードと事業投資の2つに分けています。ビジネスのアプローチは大きく分けて、トレードと事業投資の二つがあります。トレードの継続・拡大により、取引先との信頼関係が生まれて事業投資へ発展します。事業投資をきっかけにビジネスニーズを発見し、新たなトレードへ発展することもあります。この二つのアプローチの相乗効果を活かしてビジネスは拡大していきます。この分類に従ってビジネスモデルを紐解いてみたいと思います。引用:https://www.itochu.co.jp/ja/ir/investor/businessmodel/index.htmlトレード総合商社の伝統的かつ中心的なビジネスで、モノ、サービスのグローバルな売買を行います。これに関連して長年の業務経験を生かした、物流、金融・コンサルティングなどのサービスを提供します。商取引を行う上でかつてはメーカー主体の仲介的な立場でしたが、自らが商流をつくる姿勢へとシフトして、収益機会を拡大しています。行い、一貫した物流サービスを提供しています。ITを利用して効率的な物流システムの構築することにより物流コストを下げたり、輸出入の経路が限定された発展途上国への物流ルートを各社に提供することで、市場に貢献しています。・金融(ファインナス)仲介業者として各社の取引に介入することで、煩雑で不確実性の高い信用・与信管理や資産運用など、商取引上のリスクの一部を請負う金融としての役割を提供しています。価格変動の激しい資源については先物取引を組み合わせてリスクヘッジをとりながら、国内企業に安定した価格で資源を提供しています。・情報(コンサルティング)長年のビジネスの知見を活かし、独自のルートを用いたリサーチやノウハウの提供を行っています。企業の海外進出時には、グローバル展開の実績を活かし、各国独自の法律に即したサポートを得意としています。既存ビジネスとの関連性や市場の動向を勘案しながら国内外のベンチャー企業などに投資を行っています。ついて総合商社に特徴的な概念について紹介します!川上、川中、川下とは川上、川中、川下はそれぞれ原料、製品、販売を指し、総合商社はこの川上から川下まで一貫した商流を構築することができます。鉄鋼を例にとると、鉄鉱石の生産から、鋼材の生産、販売までを行うということになりますね。縦型、横型とは『縦型』とは、三菱商事に代表される、部門ごとでトップダウンの指揮のもとプロジェクトを進行させる組織体制のことを指します。反対に『横型』とは、三井物産に代表される、営業部が大きな権限を持ち現場に裁量が大きい体制を指します。その他の組織形態として、伊藤忠商事では全社横断的な機能とカンパニー間連携強化を狙った『カンパニー制』を採用し、丸紅と住友商事では本社の下、事業ごとに組織を設ける『部門制』を採用しています。総合商社には最大の財産は人であるとする考え方が根付いています。伊藤忠商事のコーポレートメッセージ、「ひとりの商人、無数の使命」をどこかで目にしたり、耳にしたりしたことはありませんか?伊藤忠商事では、豊かな個性を持った社員一人ひとりの能力を発揮することが、会社の存続的な発展に繋がるというビジョンを掲げています。詳しくはこちらをご覧ください。いった、人材育成プログラムが充実しています。Training(OFF-JT)とを組み合わせて教育を行っています。ここでは各社が独自に設けるOFF-JTをいくつか紹介します。)▶︎詳しくはこちらこのように総合商社では入社後も成長できる環境が整備されており、他の業種に比べて人材育成に対する投資額が多いと言われいます。木材、セメント、紙パルプなどの生活資材から各種消費財まで扱っており、建材の分野に代表されるように、各社が各分野で系列の事業会社を持っています。木材の分野では伊藤忠商事や丸紅、セメントの分野では住友商事、紙パルプの分野では丸紅と伊藤忠商事が幅を利かせています。リテール事業である各種消費財ではコンビニエンスストアやスーパー、ドラッグストアなどがあります。代表的な例で挙げると、コンビニでは三菱商事がローソンを子会社化しており(2017年12月現在)、伊藤忠商事がファミリーマートへ、三井物産がセブン−イレブンへ出資しています。エネルギーオイルメジャーから原油を輸入して石油精製会社に供給する輸入代行が主な業務でしたが、1960年から三菱商事がLNG事業を手掛けるようになって以降は各社こぞってエネルギー分野に投資を行うようになりました。2000年代半ばから原油価格の高騰によりエネルギー部門の業績が急成長して現在に至ります。LNG分野で躍進してきた三菱商事でしたが、’07年以降は三井海洋開発の子会社化やなどにより利益を拡大した三井物産がエネルギー分野での存在感を発揮しています。各社は川上の資源開発から、川下の各種資源の販売までを一貫して行っており、最近では丸紅、三菱商事の洋上ウインドファーム事業といった、新エネルギー事業への投資が増えています。金属資源は製造業にとって欠かせません。鉄鋼製品の他、非鉄金属の製品を取り扱っています。メタルワンを傘下として持っています。金属分野の業績は資源価格に左右されますが、総合商社にとって大きなウエイトを占める分野であることに変わりはなく、各社が長期的安定供給に向けて活発に投資を行っています。精密化学品に大別され、三菱商事や三井物産は企業集団内の化学系メーカーとの取引から事業を拡大してきました。有機化学分野では海外の合弁事業に投資し、各種化学品の製造、物流、販売を担っています。扱う範囲が広範囲に及びます。自動車などの輸出取引がメインであったが1997年のアジア危機を境に衰退しましたが、アジア経済の回復に伴い回復の一途を辿っています。ブランドビジネスを扱います。繊維商社より始まった歴史から、特に伊藤忠商事が得意とする分野であり、各社は繊維だけでなく生活雑貨全般を扱う部門を新たに設けています。食品のパッケージに、「輸入者:-商事」と書いてあるのを見たことがある方も多いのではないでしょうか。穀物、粗糖といった原料から、缶詰めなどの加工食品まで、食料自給率が低い日本において特に重要な役割を果たしています。三井物産や丸紅では食料資源への投資を強化する動きが見られ、人口増加による穀物需要の増加が叫ばれる中で示す存在感は大きいと言えます。差別化を図る形で、総合商社特有の金融関連サービスを提供しています。為替や証券、先物取引などの資産運用、M&Aなどのアドバイザリー業務、リース事業、ベンチャーキャピタル投資などの金融事業があります。三井物産においては非鉄金属、農産物といったコモディティの先物取引が営業による先物のノウハウを活用する形で金融分野にて扱われています。バランスの悪化が叫ばれる昨今、新興国での民間企業だけでなく国をも巻き込んだ水インフラ事業が拡大しています。三井物産が病院経営に乗り出すなど特にライフケア事業では新たなビジネスを生み出す動きが見られます。このように総合商社は社会の要請に応え、次々と新たな事業を拡大しています。総合商社で働くかつての総合商社といえば、総合職としてガタイの良い男性が日中夜問わず働き、女性は一般職としてサポート業務を行うイメージがありましたが、最近ではその限りではありません!日本企業に先駆けて社内改革を行い、働き方のダイバーシティを取り入れて女性も多く一線で活躍しています。様々な施策を取り入れています。女性役員も就任しています。「働き方改革」を推進し、1日あたりの所定労働時間を満たせば標準勤務時間から前後90分ずらすことが可能な時差出勤制度を取り入れています。「ワークライフ・マネジメント」の考え方を応援し、一定条件下で保育費用や家事代行サービス、ベビーシッター代の補助制度を取り入れています。早朝勤務への割増賃金支給や朝食配布制度を2013年度に導入することにより、残業体質を改善。これにより、育児や介護などで時間制限のある社員の活躍につながり、生産性が向上しました。ホンネ女子会」と題して採用HPに掲載しています。女性を積極採用したいという企業の姿勢が伺えます。各社の企業情報を「四季報2017」に基づいてまとめました。幅広く事業を展開し、その事業規模・収益性からまさに総合商社の代表格と言えます。エネルギー分野で圧倒的な存在感を示す総合商社。インフラにも強みを持ちます。安永社長は2017年5月23日時点で、非資源分野を強化する一方、資源分野への投資を引き続き重視する姿勢を示しています。就任後、2015年度に純利益で総合商社トップに躍り出た、最近最も勢いのある総合商社。繊維をはじめ、食料、機械など非資源分野が強みで、特に中国においての評価が高いです。電力・インフラ、食料に強み。2017年4~9月期の決算では石炭・銅事業での収益が拡大しました。