日本の医薬業界が、製薬大手「ノバルティスファーマ」の薬に関わるデータ改竄事件で揺れている。同社は、血圧を下げる降圧剤「バルサルタン(商品名・ディオバン)」を販売する際、改竄したデータに基づき、「血圧だけでなく脳卒中、狭心症にも効果がある」として販売した事件だ。した事件が発生する背景には、製薬会社が大学医学部の教授を“籠絡”すれば、いとも簡単に現場の医師と患者を騙せ、巨額の利益を得られるという構図がある。今回、現役の国立大学教授が実名で、あまりに生々しい「製薬会社と医学部」の癒着の現場を告発した──。本誌に告発した内容は、昨春から医薬業界を揺るがせているノバルティス事件が、日本の医学部において氷山の一角でしかないことを示す重大な証言である。昨年12月10日、森山氏は岡山大学長宛てに「告発書」を提出した。大学の規則「研究活動に係る不正行為への対応に関する規定第4条」に基づく、公式の内部告発である。内容は、大学執行部を含む医学部の5人の有力教授と准教授、そしてその研究室スタッフの不正行為を暴くものだ。「発端は、大学院生の博士論文の不正に気づいたことでした。ある教授の研究室で、実際に実験を行なっていないのに、研究論文を提出している院生が数人いた。論文内容を質問しても、ろくに答えられず、あまりに低レベル。おかしいと思い調べると、他人の論文をコピーして繋ぎ合わせただけだった。問題は、不正論文の手引きをしたのはその担当教授だったということです。私たちはその実態を学長に訴えた。学長は、『この件については騒がないでほしい』という。『こんなこと(不正の暴露)をやったら、ウチの大学はたいへんなことになる』とも話しました。そこで、不正が横行する容易ならざる事態に、大学が陥っていることに気づきました」(森山氏)森山氏は榎本氏らとともに、岡山大学医学部が発表してきた論文の精査にとりかかった。学生の論文から有名教授の研究発表までその数は200本以上にのぼる。そこで、とんでもない事態になっていることが判明する。「この数年の論文を調べただけで、出るわ出るわ......あまりの多さに声を失いました。当たり前のように研究データの改竄が行なわれ、それをもとに論文が作成されていた。学生の論文というレベルではなく、医学部を代表する著名教授の研究室でも、当然のように不正が行なわれていた。09:57その著名教授とは、腎臓病や高血圧など最も薬の需要が高い分野で、学会・製薬業界で知らぬ者はいないというX教授や、泌尿器や先駆的遺伝子治療の権威であるY教授らだ。「複数の論文で“細胞映像の使い回し”が確認されました。実験を繰り返すうちに、理想的な結果を示す細胞の状態が現われることがある。偶然に過ぎないのですが、その細胞の映像を光の露出も微妙に変えるなど細工をして何度も使い回すことによって、理想の研究結果が得られたかのように見せかけていた。完全に不正な手法です。通じて、統計データが非常に杜撰。何度も同じ数値が現われるはずがないような研究にもかかわらず、不自然に数値が一致することも多数確認できました。データの扱い方に、深刻な問題がある」(榎本氏)次にY教授である。「臨床研究につながる複数の論文において、実験結果の画像を不正に操作した疑いが強い。複数の学術雑誌に掲載された類似論文を比較すると、同一患者のデータが食い違っていることがある。どちらかのデータが捏造であるのは明らかです」(同前)いずれも告発された研究者は、医学部をリードする看板教授とその弟子たちだ。榎本氏らは科学者の立場から「データ改竄などあってはならない」と憤慨するが、薬学の専門家として、その背景は熟知している。「科学のデータは、思うように取れないのが自然なんです。みんな試行錯誤を繰り返す。研究者によっては、そんな時間がもったいないと、都合のいいようにデータを改竄したり、あるいは他のデータを流用する人がいる。自分の組み立てたストーリーに、実験結果を当てはめるわけです」なぜデータ改竄を止められないのか。「論文は、ばらつきのあるデータより、ストーリーに沿った整合性がある美しいデータの方が、高い評価を受け、それによって掲載雑誌のランクが上がります。論文の高評価が、学内の地位にも反映され、研究費や人事面でも優位となる。それに伴い製薬会社がアプローチしてくるようになる。すると、寄付講座(製薬会社からの奨学寄付金で行なう研究プロジェクトのこと)など“支援”を受けられるようになります。データ改竄によって、地位が上がり、カネに恵まれるわけで、科学者の良心を売り渡す人がいてもおかしくない構造があるのです」その結果、国内外の有力製薬会社から支援を受け、総額で年間数億円の寄付講座を持つ教授が現われるのである。本誌・週刊ポスト2月21日号がスクープした国立大学現役教授による実名証言が大きな反響を呼んでいる。これまで厚いベールに覆われていた「製薬会社と大学医学部の癒着の現場」を初めて白日の下に晒したのだ。製薬会社から金銭的支援を受ける代わりに、大学の医学部教授らが臨床試験のデータを操作し、製薬会社に有利な論文を執筆するなど、不正論文が同大医学部内で横行している実態を生々しい証言で暴いたのである。「ポストの発売当日、『どういうつもりだ!』と、岡山大のある教授から抗議の電話がかかってきました。長年、隠蔽されてきた不正に光を当てたため、大学内でも私たちを黙らせようとするプレッシャーは大きい。それ以上に多くの研究者や職員、学生、薬を服用している患者さんや一般市民の方々から激励をもらった。テレビ局や雑誌メディアなど、マスコミからの接触も相次いでおり、この問題に対する社会の関心の高さに驚いています」(榎本教授)本誌編集部にも雑誌発売後、「ウチの医学部にも同じような不正論文を疑われるケースがある」といった情報提供が複数寄せられた。医師が製薬会社と結託して、ありもしない薬効などを捏造した論文が全国的に乱発されている──。森山教授らの告発はまさにパンドラの箱を開けたといえる。患者を欺く不正論文の存在が公になったケースは過去も度々あった。2003年、昭和大藤が丘病院の腎臓内科に所属していた医師(当時)が、英医学誌に腎臓病の投薬治療に関する論文を投稿した。2種類の薬を併用する方法が有効だとしたものだったが、その後、海外の研究チームが併用投薬した患者で逆に腎機能が低下したケースがあると、論文の内容に疑義を呈した。その後の調査で、論文に引用されたデータと実際の患者の検査データが一致しなかったことなどが判明。2009年、結局、論文は取り下げられることになった。20:46その時点では、実際の治療現場で論文が推奨する併用投薬が採用されていなかったことに、胸を撫で下ろすばかりだ。他にも、2012年には元東邦大学准教授の麻酔科医が国内外の専門誌に発表した193本の論文に疑惑が投げかけられ、論文の撤回に追い込まれるという事件もあった。上昌広・特任教授はこう指摘する。「製薬会社の社員は裏側では、『奨学寄付金は大学病院勤務の医師に対する営業経費』だとはっきり明言しています。医師に営業する(カネを渡す)ことが、薬の販売促進に繋がるということを、医薬品業界で知らない者はいません。その背景にあるのは、医薬品は公定価格が決まっていて、他の商品のように値下げなど価格競争ができないこと。そのため製薬会社は売り上げを増やすために、奨学寄付金という営業行為に血眼になる。「製薬会社とあまり接点のない私のような病理専門医から見ると、大学医学部と製薬会社の関係は異常に映ります。医学生の時から、製薬会社の営業マンは目星を付けた医者の卵にボールペンやメモ帳を提供したり、お弁当を差し入れしたりといったアプローチで関係を深めていく。研修医になる頃には、論文を探してきてあげたり、タクシーチケットを配ったりと、さらに密接な関係を作る。その長年の馴れ合いの延長線上に、一部とはいえ、患者の健康や存在を無視したまま医薬品が販売・宣伝される現状があります。薬も医師も信用できないとしたら、患者は何を信じればいいのか。(56)ら日本人役員3人の辞任を発表し、後任の社長にはドイツ法人社長などを歴任したドイツ人のダーク・コッシャ氏(50)、浅川一雄常務(60)の後任には、カナダ人のフランシス・ブシャール氏(51)が、持ち株会社ノバルティスホールディングジャパンの石川裕子社長(58)の後任にはイギリス人のマイケル・フェリス氏(63)がそれぞれ就任した。この経営幹部の刷新は日本法人の体質改善が進まないことへのスイス本社のいらだちがあった。白血病治療薬の問題を検証してきた社外調査委員会の調査報告書は、降圧剤バルサルタンの臨床試験疑惑以降も、社内に営業社員向けの新たなルールが明文化されていないことを明かし、「内部統制システムを構築(改善)する義務違反があった」と、二之宮義泰社長の対応を批判した。営業社員たちは、血液のがんである白血病患者の個人情報を「ゲーム感覚」で競って集め、不正に得た患者の個人情報から分かった副作用情報を国に報告しなかった「薬事法違反の可能性」が判明。社員らによる資料の廃棄など証拠隠蔽(いんぺい)の工作もあった。社外調査委の原田国男弁護士は2日の記者会見で「調査を進めると、問題行為の範囲や規模が拡大し、たじろぐほどだった」と感想を漏らした。バルサルタン疑惑では、「企業丸抱え」の実態が外部に伏せられたまま、臨床試験の論文が薬の宣伝に使われていたことが問題視されたにもかかわらず、その後も同じ構図の白血病治療薬の臨床試験が続けられていた。日常の診療に追われる医師が行う臨床試験を製薬社員が手伝うことが日本では珍しくはなく、奨励された時代があったが、「両者は距離を置く必要が認識されるようになった。新時代への対応はノ社において不十分だった」(報告書)。エプスタイン社長は「日本の従業員は他国と比べて医師を優先する傾向がある。患者優先の方向に文化を変えなければいけない」と述べ、慣習を断ち切ることが重要との考えを示した。加盟していた70社と加盟社の子会社2社が、12年度に医師や医療機関に提供した資金の総額が4827億円に上ったことが分かった。国の医療分野の研究開発関連予算1955億円の2・5倍にも上る。降圧剤バルサルタン(商品名ディオバン)の臨床試験疑惑で問題になった奨学寄付金は346億円だった。各社が製薬協の新ルールに従って順次公開した金額を毎日新聞が集計した。製薬業界から医師に流れた資金の全体像が明らかになったのは初めて。4827億円の内訳は、新薬開発のための臨床試験費用など研究・開発費2471億円▽研究室への奨学寄付金や学会への寄付金など学術研究助成費540億円▽医師個人への講師謝礼や原稿執筆料など270億円▽医師を集めての講演会や説明会の開催費など情報提供関連費1428億円▽接遇費など115億円。医師が企業から受け取った資金については、国や学会が情報開示を促してきた。10:43医療ビジネスは国家がらみタミフルは「一般の解熱鎮痛剤と効果が変わらないタミフルは、日本の処方量が世界の約80%を占めているという特異な薬剤であり、05年の「新型インフルエンザ」騒動以降、政府と自治体は、公費を使って5400万人分(全人口45%が目標)という大量のタミフルを備蓄してきた。各国規制機関の承認を得たロシュ社の治験データとオックスフォード大学を中心とする「コクランコラボレーション」の新たな臨床データ分析のどちらが正しいとこの段階では言えない。コクランコラボの「入院や合併症の発生が減るというきちんとした証拠はなく、吐き気や嘔吐などの副作用が増えるリスク」や「合併症の減少という明確な恩恵がなければ、むしろ健康に害を及ぼす。高齢者や子どもの服用は極めて問題」という指摘は重要であり、日本政府も、タミフルの推奨や備蓄をだらだらと続けるのではなく、一から見直す必要性があるだろう。タミフルに関しては、05年頃二つのテーマで大きな話題になった。一つは、05年に起きた「新型インフルエンザ」騒動のなか、パンデミック(世界的大流行)対策としてタミフルやリレンザを備蓄する必要性が叫ばれる一方、それらの品不足が世界中で問題になった。一つは、米国FDAまでが日本のケースを引き合いにタミフルの副作用を疑うことができる死亡例(12人)があると発表し、タミフルを服用した子どもの飛び降りなどの異常行動が副作用ではないかと騒がれた。トライアングルが、害を及ぼしかねないものを健康や長寿にいいものと思わせ推進する状況が続いている。三つは、一般的な人々が事象や論理をよくわからないことをいいことに、デタラメな説明によってもっともらしく思わせてカネ儲けの手段としている代表的な産業である。この三つの産業は、自動車や電気電子製品と違い、経済大国になった日本でもなかなかグローバルな主導権を握ることができないという分野でもある。外国人の社長を迎え入れることになった武田薬品工業やインドの製薬会社買収でケチがついた第一三共などの国際的な動きを見てきたが、日本企業が国際製薬マフィアに対抗して主導権を握ることはできないという思いを持っている。自動車や家電製品は消費者がどれを選ぶかで売れ行きが決まり勝利する企業も決まる。医薬品は、各国の規制機関の許認可が絡む特殊な商品であり、消費者が好き嫌いで選ぶことはできない。今回の「タミフル効能問題」からもわかるように、薬剤の効果や副作用は恣意的に判断されている可能性が高い。いう業界で、インサイダーではない事業者が覇を争うことはムリである。製薬会社ノバルティスファーマの社員が自社の白血病治療薬の臨床試験に関与していた問題で、東京大は24日、他に5件の試験でもノ社など製薬会社員が不適切に関与していたとする最終報告を発表した。東大病院はノ社が関係する新たな研究を行わず、ノ社からは奨学寄付金を受け入れないことも決めた。記者会見で「病院全体の体制に問題があった。異例だがノバルティスに対し、断固とした措置をすべきだと判断した」と話した。関係した研究者の処分も検討する。事務局を務めたり、参加したりしていた。5件のうち4件は、ノ社社員が、実施計画書や調査票の作成、事務局機能の代行などで幅広く支援。社員が患者データを運んだり、医師から預かった調査票からデータベースを作成したりし、53人分の患者情報がノ社に流出していた。残り1件は、製薬会社ブリストル・マイヤーズ(東京)の社員が、自社製品の試験の実施計画を研究者に代わってほぼ作成していた。これらの試験は中止され、データ改ざんは確認できなかったという。この研究室には2011〜13年度、ノ社から計800万円、ブリストル・マイヤーズから計400万円の奨学寄付金が渡っていた。白血病治療薬の臨床試験を巡っては、今年1月、ノ社社員が「試験に社員は関与しない」という社内ルールに反し、不適切な関与を続けていたことが発覚。東大は3月、255人分の患者情報がノ社に流出していたなどとする中間報告を公表していた。勇気ある教授が岡山大学と製薬会社の癒着を暴露!⇒その後に大学からの嫌がらせ!暴露した教授は停職9カ月の懲戒処分に!http://saigaijyouhou.com/blog-entry-4009.html今年の2月に岡山大学と製薬会社が癒着をして論文の改ざんなどを行っていたことを暴露した教授らが、大学側から教員へのハラスメント(嫌がらせ)行為があったとして、停職9ヶ月の懲戒処分になっていたことが分かりました。懲戒処分になったのは森山芳則教授と榎本秀一教授で、両教授は「処分は違法」として岡山地裁に処分を停止する仮処分を申し立てています。大学側の主張によると、男性教授2名が虚偽の文書を会議で配布したり、教員らを蔑視する表現が多数含まれるメールを所属教員全員に発信したりしたとのことです。大学の理事は「今回の件と不正暴露の件には全く関係が無い」と主張していますが、それを鵜呑みにするのは厳しいと言わざるを得ません。時期的に見ても、教授らが暴露してから色々と仕込まれたようにも感じられますし、私は大学側の嫌がらせの可能性が高いと考えています。製薬利権というのは原子力利権よりも歴史が古く、とても巨大です。このような罠を仕込むのもそんなに難しくは無いはずで、暴露に対する警告的な意味もあると思います。☆データ改ざん、不正論文が次々発覚!製薬業界と大学「癒着の構造」に切り込んだ2人の岡山大教授の闘いhttp://gendai.ismedia.jp/articles/-/38358引用:その第一段階の「癒着」を、大学内部から改革しようとする貴重な告発者が現れた。森山教授がこう切り出して告発した数々の論文不正と、そこに至る岡山大学医学部の一部に広がる産学癒着の構図を、私は2月10日発売の『週刊ポスト』で記事化し、医薬業界に衝撃をもたらした。男性教授2人に教員へのハラスメント(嫌がらせ)行為があったとして、25日付で停職9カ月の懲戒処分にしたと発表した。大学は氏名を明らかにしなかったが、森山芳則教授と榎本秀一教授が26日、「処分は違法」として岡山地裁に処分を停止する仮処分を申し立てた。副学部長を務めていたが、大学から職を解任する通知も受けたという。ガン死の80%は三大療法の論文は握りつぶされたhttps://twitter.com/touyoui/status/550457299748524032https://www.facebook.com/satoru.utsumi/posts/743985039018585こちらは抗癌剤の情報♪。インターンの学生が調べてみると、80%がガンの三大療法(手術、抗がん剤、放射線治療)で死んでいた。その発見を論文にしようとしたが、握りつぶされた。船瀬俊介氏の話「厚生労働省にガンの専門技官て(いうのが)いるんです。技官ていうのは医師免許持ってるんです。要するにプロ中のプロですよ、日本の厚生行政の。そこに聞いたんですよ。「ズバリ聞きます、抗がん剤はガン治せるんですか?」そしたら「お答えします、抗がん剤がガン治せないのは常識ですよ」ってはっきり言った。立花隆「がん生と死の謎に挑む」72p~僕自身(立花隆)ががんになって癌関係のシンポジウムに招かれたときのことです。それは朝日新聞の主催で開かれた、一般市民向けの大きなシンポジウムだった。僕以外の演者はすべて、大学や大学病院のそうそうたる名医ばかりが集まっていた。控え室でみなが雑談的にいろんな話をしていた。いつの間にか話題が抗癌剤の事になっていた。抗癌剤がどれほど効かないかの話を一人がしだすと、皆が具体的な抗癌剤の名前をあげて、次から次にそれがどれほど効かないかを争うかのように、話始めました。「結局、抗癌剤で治る癌なんて、実際にはありゃせんのですよ」と議論をまとめるように大御所の先生が言い出すと、皆そのとおりだという表情でうなずきました。僕はそれまで効く抗癌剤が少しでもあるのではと思っていましたが。大御所の先生はあっさりと「そうですよ、そんなことみんな知ってますよ」と言いました。「クスリで死んでも医者は副作用死ではなく病死として処置する。「これらの医療行為はナチスを思わせるおぞましいものばかりである。「医者が仕事をやめると世の中が平和になる。「医者が医療行為の9割をやめて、救急医療にだけ降り組めば、人々の健康は間違いなく改善されるだろう。16:261973年、イスラエルで病院ストライキが決行された。診察する患者の数が一日65000人から7000人に減らされて、ストは一カ月続いた。その期間中、同国内での死亡率が半減した。同国でこれほど死亡率が激減したのは、1953年にやはり医師がストライキをした時以来だった。病院が再開すると、死亡率は元に戻ったのである。(エルサレム埋葬協会)1985年アメリカ国立ガン研究所のデヴィタ所長は「癌の化学療法は無力。癌細胞は反抗癌遺伝子(ADG)を変化させ、抗がん剤毒性にすぐに耐性を獲得する。」と議会証言を行っている。癌細胞は凶暴化し、悪性化してもう増殖を開始する。「抗癌剤の多投与グループほど短命。」これはアメリカ東部の20の大学、医療機関が参加した、最大級の抗がん剤効能判定研究の結論。日本でも抗癌剤を勧め、かつ抗癌剤が効果があるようにのたまうのか。大きな理由は金であり、他にも民族浄化なんとやら、いくつも理由はあるだろう。ここでいいたいのはもっと簡単なこと。抗がん剤研究の論文などは捏造が主体なのである。ここでいう捏造というのが一般人にはほとんど見抜くことができないレベルである。16:26ものすごく単純に説明する。ある抗がん剤を使って、癌が検査上半分になったとする。一般人はその薬は効く薬だと誤解するだろう。その後癌は前の倍のスピードで増殖するスピードを身につけ、その後どんな抗がん剤も効かなくなる。結果的にどうなるかというと、何もしなかった人よりも抗がん剤を使った人々の方が早く死ぬという事態になる。おかしいではないか?と良心的な一般人は思う。抗がん剤を使ったほうが早く死ぬのなら、なぜその薬が認可されるのだと。医師たちはその抗がん剤を使うのだと。その質問をすること自体が、自分がカモだということに気付いていない。基本的に政府の認可というものは、半分になったということが比較証明されれば通るわけで、ニンゲンが早く死のうが遅く死のうが知ったことではない。日本の医師ほど洗脳し易いバカはいないので、彼らは捏造かどうかも考慮することなく、ガイドラインに沿うことしか頭にない。そのガイドラインが殺人教科書であることに気付かない。自己を全否定することになるので、認めたくないのも当然だが。あなた方だって自分の存在を全否定できないだろうから。有名な抗ガン剤である「死スプラ珍」。あなた方はその添付文書を読んだことがないであろう。あなた方やその家族がカモになってもそれは必然である。自分で調べる気がなく、権威や医師に従属しているからだ。この抗ガン剤の添付文書(ここではプラトシンで扱う)は4ページにまたがっているが、そのどこをみても臨床成績も有効データも一切記載されていない。そもそも添付文書はその記載が義務付けられているシロモノのはずだが。この文書には「どれだけ有効か?」も「どれだけ危険か?」も「効能」さえも載っていない。「本剤は使用瀬遺跡調査などの副作用発現頻度が明確となるような調査を実施していない。」このプラトシンの販売元は、世界的な巨大製薬メーカー、ファイザー社である。「愛で薬はやめれない?」とか「石原軍団の禁煙CM」といえばわかるだろうか。同社が記載をしていない理由は「後発品」だかららしい。それが理由にならないこと、なぜ書かないかという本質的な理由は、ニンゲン達が想像してもらえば良いと思う。