いわゆる環境ホルモンへの対応方針をSPEED'98として取りまとめたが、その後の科学的知見の蓄積等を踏まえて新たな対応方針を2005年3月に取りまとめ、公表した。対応として、(1)野生生物の観察、(2)環境中濃度の実態の把握及び暴露の測定、(3)基礎的研究の推進、(4)影響評価、(5)リスク評価、(6)リスク管理、(7)情報提供とリスクコミュニケーション等の推進を基本的柱に挙げている。一般財団法人環境イノベーション。