犬や猫が多数、と書いてあった。曖昧な表現だけれど、遺棄されるペットが減らない本質を表している。これに従って、現在多くの自治体が動物愛護センター(以前は保健所)での殺処分を減らし、ゼロにすることを目指している。実際には、自治体から犬や猫を引き受けているのは非営利団体のボランティアたちなのだ。全国にはたくさんの団体があり、地元自治体の動物殺処分ゼロを目指して、懸命の努力を続けているが、遺棄される動物は後を絶たない。善意だけで活動を続けている保護団体はどこもパンク寸前といっていいだろう。2017年4月12日)もちろん、個人が軽い気持ちでペットを飼って放棄する場合や、アニマル・ホーディングと呼ばれるような、飼育しきれない数の野良猫などを個人的に集めすぎて崩壊するケースもある。不幸な動物が大量に持ち込まれるのは、飼育を放棄して逃げ出したりする業者が後を絶たないからだ。業者には利益のために売りものにならない動物を捨てるブリーダーや、売れ残りペットを集める引き取り業者が遺棄するパターン、もしくは個人経営で立ち行かなくなるケースなど様々にあるが、共通するのは環境が劣悪なこととその数が多いこと。自治体とボランティアが協力して、殺処分ゼロを目指していても、大量に動物が遺棄されてしまうなら、まさにイタチごっこだし、何も解決するわけがない。いうニュースが報道されると、必ずと言っていいほど当事者は「悪徳な業者」とカッコがつけられて、「ちゃんとした業者もいます」的なフォローがされるのだが、それって本当なのだろうか?正直、日本のペット産業は、今のところ、社会通念上というか常識として、許容できる範囲を大きく超えた動物の苦しみの上に成り立っている。きた動物を売る、世界では非常識https://image.chess443.net/S2010/upload/2020010600004_2.jpgペットの生体販売には批判が多い。ペットが早く大きくならないように食事量を制限する場合もあるし、売れ残った動物の末路は、放置され死ぬか、引き取り屋に引き取られ死ぬか、子犬、子猫工場で死ぬまで子どもを「再生産」するか、いずれにしろ悲惨で壮絶な世界だ。(「あまりに酷いペット店頭生体販売の実態。2019年11月20日)世界ではこの状態はすでに常識ではない。2018年12月30日)。イギリスでも、生後6カ月未満の犬や猫を欲しい場合、飼い主は、ブリーダーもしくは動物保護センターから直接獲得しなければならないという法案が2019年5月に可決、2020年4月から施行される。22:33:39.76ID:piSTlc5k0赤字で売るんだろ。00:10:35.49ID:zEsIMV2T0ネコ好きが悪魔に見える。コメントをキャンセルコメントName*Email*(公開されません)Website次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。Reserved.arrowuphome。