バックキャスティング「バックキャスティング(Backcasting)」とは、理想的な未来の姿から逆算し、現在取り組むべき施策を考える思考法です。反対に、現状からどんな改善ができるかを考え、積み上げ式で未来を試算する考え方は「フォアキャスティング(Forecasting)」と呼ばれます。フォアキャスティングは実現可能性が高く、適度なチャレンジを設定する際によく使われますが、バックキャスティングは、達成の難易度が高く、なんとしても実現しなければならないようなケースに適しています。現在のやり方では到底到達できない目標に対し、根本的に方法を見直すことで到達を目指すアプローチです。Goals)」にあります。SDGsとは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発目標」のことで、持続可能な世界を実現するために2030年までに達成すべき17のゴール・169のターゲットから構成されています。2030年までに達成すべきゴールがすでに決まっているわけですから、まさにバックキャスティングの考え方が当てはまります。SDGsは今や、企業にとっても無視できない指標。SDGsにどのように向き合っているかが、消費者や採用候補者や株主といったステークホルダーに与える影響はますます大きくなるでしょう。Platform」から閲覧することができます。「トヨタ環境チャレンジ2050」を掲げ、2050年に新車の平均走行時に排出する二酸化炭素の総量を、2010年比で90%削減するという目標を立てました。二酸化炭素を9割も削減することは、従来のガソリン車から抜本的な変更が求められるということです。これは、トヨタ自動車に部品を供給しているあらゆるパートナー企業にも影響を及ぼします。この発表を受け、一部では「本当に実現できるのか」といった懐疑的な意見も出たようですが、このバックキャスティングの発想は国内外で高く評価されました。企業が環境問題に全力で取り組む先駆けとなった事例です。サステナビリティ(持続可能性)の追求は、今や企業が優位性を確保するための競争軸の一つ。今後はSDGsの目標に対する「達成率」もよりシビアに見られていくでしょう。フォアキャスティングで可能な範囲の目標を立てるか、バックキャスティングで抜本的な方法を見直すか。企業のあり方が問われます。Goalsの略で、日本語では「持続可能な開発目標」と訳されます。「ラチェット効果」とは、行動経済学で景気が後退しても消費性向が上昇するなど、個人の所得水準が低下しても消費支出は一定の歯止めがかかり、それと同程度には低下しない現象を言います。体系を「企業遺伝子」あるいは「企業DNA」と呼びます。企業にとっての遺伝子(DNA)とは、いわばその“企業らしさ”。Spread:以下、JWS)は、将来性やビジョン、働きがいといった要素において、これからの時代に残すべき素晴らしい中堅中小企業を発掘し、「ホワイト企業」として認定・表彰を行うことを目的に誕生しました。主要企業と中堅・中小企業の2004年度の労働時間と休日について、労務行政研究所の調査結果をもとに探ってみます。導入する企業で、上司の評価と自己の評価の間にギャップを生じ、フィードバック面接などで不満を示す社員が増えているようです。本記事では、こうした問題を解消するための対策について、具体的な事例とともに、紹介します。コラム関連するQ&A08年賃上げお疲れ様です。08年度の全国平均昇給額と昇給率のデーターをお持ちでしたら、教えて頂きたくお願い申し上げます。あれば、なお幸でございます。前職確認の方法について中途採用で、前職確認を行なっている企業がおられましたら、その内容と方法について教えて下さい。逆に問い合わせがあった際に対処されておられる企業の方がおられましたら、どこまで回答されているかについてお教え下さい。企業・従業員ロイアリティを高めるためにいろいろ考えておりますがどんなテーマで考えたらいいのか、どんなことを社員と話し合うことが良いのか迷っております。考え方や方法にアドバイスいただければうれしいです新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。