Network[1])は、TBSテレビをキー局とする、日本の民放テレビのニュースネットワークである。略称のJNN(ジェイエヌエヌ)で言及されることが多い[2]。日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。Network)についても解説する。TBSラジオを基幹局としてテレビと同時並行的に存在するラジオネットワークについては、ジャパン・ラジオ・ネットワーク(JRN)を参照のこと。一般に本項で解説するJNNとTBSネットワークとを合わせてTBS系列という[3]。外部リンク概説[編集]ネットワークの形成[編集]ラジオ東京(KRT、東京放送。現:東京放送ホールディングス)が、日本放送協会(NHK)に対抗する日本初のテレビニュースネットワークとして1959年8月1日に結成。この年に放送された皇太子明仁親王(後の第125代天皇)結婚特番のネット局がほぼそのまま加盟した形となった[4][5]。当時郵政省(現在:総務省)ではテレビの全国放送はNHKのみとし、民間放送は各県域内でのローカル放送を前提としていた。ラジオと異なりテレビの場合はNHKに対抗し得る内容の全国ニュースを放送するにはどうしても各地方局間の素材の交流が必要となっていた。これより先、ラジオ東京制作の『東京テレニュース』を初期加盟16局がネット受けを行い放送していた。北海道放送(HBC)、中部日本放送(CBC、現:CBCテレビ)、大阪テレビ放送(OTV、朝日放送テレビの前身)、ラジオ九州(RKB、RKB毎日放送の前身)とラジオ東京はその前年である1958年にニュース協定を結んでいた。JNN発足当時、他局も放送局間で素材交換を行った全国ニュース番組を放送していたが、日本テレビは自社で制作したニュースをネット局に配給、フジテレビと日本教育テレビ(NETテレビ。現:テレビ朝日)はニュース番組制作会社が制作したニュース番組を購入して配給する形で全国放送していた。NETの場合は制作に朝日新聞社が関わっていた。これに対し、JNNは特定の新聞社との関係を持たず、自主制作で且つ加盟各社の共同制作であり、ラジオ東京が編集・制作・送出およびセールスを行っていたものの、同社は加盟各社の代表という立場に過ぎない点が他系列と異なっていた。初期はニュース番組のタイトルも各局が自由に差し替えられたが、1975年3月31日、朝日放送テレビから毎日放送へのネットチェンジ後はネット加盟局全社統一となっている。JNN加盟局がない[6][7]。1989年11月27日から、被疑者の呼び捨てを止めている。ニュースキャスター」なども独自のロゴを使用する[9]。番組配信局テロップは一切出していない。ネットワークの特徴[編集]全体として、AMラジオを兼営している老舗局が多く、特に「○○放送」という名前のJNN加盟局はそのほとんどがその地域において、最初の民放テレビ局(第1局)となっている[10]。[14]、中国地方(山口県を除く)、九州・沖縄地方の全局[15]では、ジャパン・ラジオ・ネットワーク(JRN)にも同時加盟している[16][17][18][19]。事実上のラテ兼営)で、同時にJRNの基幹局でもある。デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ(ウォーターマーク)の表示を行っている(一部系列局ではワンセグでは行っていない)。現在は5大系列はすべての放送局で実施されているが放送開始当初から行っているのはJNNのみである。東京放送ホールディングス・中部日本放送・RKB毎日ホールディングス・新潟放送は株式を上場[23]している。JNN協定[編集]加盟局には、JNNと番組名につくものは全ての加盟局が同じ時間に放送すること[24]や、他のニュースネットワークにJNNのニュース素材を提供してはならないことなどを内容とする「テレビニュースに関するネットワーク協定」(「JNN排他協定」「JNN協定」とも言う)を結んでいる。詳細は「JNN排他協定#概要」を参照また、系列局がスクープしたニュースにおいては、「JNNの取材により明らかになった-」とコメントする。これはネット級のニュースになった時点でJNN基金より取材費が補助されるためである。一部地域(加盟局)でしか放送されないニュース[25]がある場合には、「JNN」の名称を使用していない。TBS系列以外の放送局にも番組を放送している最中に、止むを得ずTBSからニュースを放送する場合も、「JNN」の名称は付かない。TBSニュースバードでも「JNN」の名称のつく番組名(『JNNイブニング』など)があるが、CSのオリジナル番組のためJNN協定は適用されていない。番組制作に関しては、すべての加盟局による共同制作番組を企画するほか、北から北海道放送(HBC)・TBSテレビ(TBS)・CBCテレビ(CBC)・毎日放送(MBS)・RKB毎日放送(RKB)の5局が「基幹局」に位置付けられ、「5社連盟」を結成している。東北放送(TBC)も基幹局と自社が発表しているものの、JNN基幹局には、該当していない。一部に参加する事がある。NEWS』の列島ニュースにはTBS以外の以上8局のほか、新潟放送(BSN)・信越放送(SBC)のニュースが紹介されている。いずれも日本テレビ系)や、ANN単独加盟時代の青森テレビに対し、『JNNニュース』を番組販売扱いでネットしていた。ネットワーク黎明期において、系列の協定がより強固に確立される前の貴重な例である。[26]なお、青森テレビについてはANN加盟時代も特例措置により、番組販売扱いながらもJNNのニュース取材・配信への参加を認めていた。NEWS』に改称)をスタートさせ、以後系列各局は全国ニュースのみならずローカル(地域)ニュースも動画で配信するようになった。TBSネットワークとJNN[編集]ニュース番組以外の一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、FNNとFNS、NNNとNNSの様に、JNNと別組織とはなっていない。このためか一般には「TBSネットワーク」の名称は浸透しておらず、「TBS系列」やニュース系列と同様に「JNN」と呼称される場合が多い。出していた広告に「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには「TBS系列」が多用される。TBSのネットワーク局一覧のウェブサイトでも用いられる等、「JNN」をTBS系列のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。放送事故やネットの無い時間帯にTBSネットワークと表示された画面が出たこともある(『キャッチアップ』のSBSの例がある)。本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟局(加盟社)共同製作という形をとる(そのため「製作著作」のクレジットが出ない)が、適用外のネットワーク番組は、製作した各局(各社)それぞれで著作権を持ち、製作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。TBSネットワーク扱いで放送している番組には、TBS以外の局の製作番組でもネットワーク・シンボルである「ジ〜ン」が製作局ロゴの隣に付加される(一部例外あり)。TBSは「ジ〜ン」をステーション・シンボルとしても使用しているため、ローカル番組でも表示される。いう組織があり、プロ野球チームが放送エリア内に本拠を構えている各局(5社連盟構成局すべてと東北放送(TBC)、中国放送(RCC))が加盟している。この会議においてTBS系列におけるプロ野球中継に関して詳細が決定されている。BASEBALL#制作局と担当球団」を参照このほか、深夜アニメや一部スポンサードネット番組、また「協定」を適用しない番組を中心に秋田県や福井県など系列局不在地域を中心とした系列外局や地上独立テレビ局への販売も行っているが、その比率は他系列よりも少なく特にTBSネットワーク基本協定に定められた系列内の優先放送権が適用される加盟局製作の番組は系列局がネットしないとそのエリアでは基本的に放送されない[29]。MXがレギュラー放送開始するまで途絶えていた。#TBS系列」を参照また、系列局内でも放送局の少ない地域は他系列の番組を放送することが多く、ネットワークの中でも番組編成に大きな差が生じている。1999年頃に東京新聞が『テレビ&芸能スクランブル』のコーナーにて、「JNNはこの頃、排他的性格を見直すこと」という情報(記事)が伝えられた。今日まで具体的な結論は出ていないものの、山陰放送[25]、宮崎放送[25]、テレビ山口[30]で認められていたネットワークセールス枠の他系列の差し替えネットが2009年3月29日をもって廃されているという動きがある。[31]全国紙との関係[編集]JNNは結成当初から特定の新聞との関係を持っていない。これは民放版全国ニュースネットワークを構築することが狙いであったため。NHKに対抗して地方民放各社が手を携えて独自の全国ニュース番組を放送しようとしたものである。いったいわゆる「3大紙」と関わりを持っていたが、ラジオ東京はむしろ新聞色を払拭すべく動き、地方局には特定の新聞色を出さないことを条件にネットワークへの加盟を呼びかけた。後にTBSは資本系列を整理して毎日新聞社との関係を強めたが、毎日新聞社の経営悪化による新社移行問題で保有株式が売却されたのをきっかけに完全に独立した。詳細は「ラジオ日本ジャイアンツナイター#バッチリナイターからジャイアンツナイターへ」を参照5社連盟の中では毎日放送もTBSと同時期に毎日新聞社保有株の大半が売却され、「毎日」の文字こそ残っているものの新聞系列から独立している。詳細は「毎日放送#会社情報」および「高橋信三#MBS会長」を参照ただし、現在でも毎日新聞社とTBS、毎日放送、RKB毎日放送は友好会社の関係にある。=沖縄タイムスという各地域の地方紙の影響を受けているという一筋縄では行かない点を有している。リモコンキーID[編集]キー局のTBSテレビ、ならびにTBS系列のBS局のBS-TBSのリモコンキーIDは「6」。TBS以外の系列局でキー局と同じリモコンキーIDを使用している局(地図上で赤で塗られている地域の局)は15局、「6」以外が12局ある。他の民放ネットワークと比較して統一されている割合が低く、特に東海(名古屋)以西の西日本地域で「6」以外のリモコンIDを使用している局が多い[32]。これは加盟局の多くがその当該地域の先発局で、アナログ放送親局と同じチャンネル番号をリモコンIDに採用した局が多いことや広島以西の地域でNHK総合・Eテレに次いで若い番号である「3」をリモコンIDに採用した局が多い[33]ことが原因であるとされる。リモコンキーIDに6chを使用する系列局の内、TBSテレビ以外では、IBC岩手放送及び北陸放送も、アナログ放送の親局チャンネル番号を引き継いだ。アナログ親局5chを使用していた新潟放送は、デジタル放送では「6」を割り当てている。ラジオ東京がテレビ放送(過去の東京放送、現在のTBSテレビ)開始。この時点でネット局はなし。この日テレビ放送開始の中部日本放送(現在のCBCテレビ)と同日開局の大阪テレビ放送(後の朝日放送テレビ)とネットを組む。この日テレビ放送開始の北海道放送とネットを組む。この日テレビ放送開始のラジオ九州[36]とネットを組む。この日テレビ放送開始の山陽放送とネットを組む。この日まで開局した山陽放送を除く5局でニュースネットワーク協定に調印、これがJNNの土台となる。大阪テレビ放送・RKB毎日放送がクロスネットからフルネット局となる。この日開局した関西テレビ放送とも一部に限りネットを組む。この日開局した東海テレビ放送と中部日本放送が番組に限りネットを共有。この日テレビ放送開始の毎日放送と一部に限りネットを組む。これにより北海道放送はクロスネットを日本テレビからフジテレビ・NETに段階的に変更。11局で、ニュース番組の供給を目的とするネットワーク・JNNを結成(以降、現在の社名で表記)。この日テレビ放送開始のIBC岩手放送(当時は岩手放送)がJNNに加盟。この日テレビ放送開始の大分放送がJNNに加盟。この日テレビ放送開始のラジオ山陰(現在の山陰放送)[43]がJNNに加盟し日本海テレビジョン放送[44]が脱退。[46]・RKB毎日放送が4社連盟を結成し、JNN基幹局となる。これによりフルネット固定となる。これにより中部日本放送は東海テレビ放送との番組クロスネット共有を、朝日放送は関西テレビ放送・毎日放送との番組トリプルクロスネット共有を解消した。北海道放送がJNN基幹局となる。この日テレビ放送開始の秋田放送が番組販売でニュースネットを開始(一部の一般番組も)。この日テレビ放送開始の宮崎放送がJNNに加盟。キー局のラジオ東京が東京放送に社名変更。この日開局の福島テレビが番組販売でニュースネットを開始(一部の一般番組も)。RKB毎日放送が一般番組に限り日本テレビとのクロスネット復活。北海道放送が北海道テレビ放送の全道テレビ放送開始によりフルネット開始。RKB毎日放送が福岡放送の開局により番組のみの日本テレビとのクロスネットを取りやめてフルネットが復活(5社連盟加盟局のフルネット化完了)。山陽放送が岡山放送の開局によりフルネット局となる。この日開局のテレビ山梨・テレビ山口・テレビ高知がJNNに加盟。後者の加盟により高知放送が番組販売によるニュースネットを終了。加盟23社で「JNNネットワーク協議会」を発足させる。福島テレビが福島中央テレビとのネット交換によりJNNに加盟。番組編成上の完全移行は10月改編時に持ち越しとなった。沖縄県の施政権返還により琉球放送が正式にJNNに加盟。東京放送と毎日放送との間で1975年3月31日から朝日放送テレビに代わりネットを開始することで合意に達し、同時に東京放送は朝日放送テレビに対し「1975年3月30日をもってネットを打ち切り翌日から毎日放送とネットを開始する。朝日放送がJNN・5社連盟を脱退し[52]、毎日放送がJNN・5社連盟に加盟(朝日新聞社や毎日新聞社の意向により、新聞社の資本関係を明確にするといった、ネットチェンジ=腸捻転解消政策を実施。これにより、毎日放送が準キー局となる)。青森テレビがJNNに正式加盟(全国ニュースをJNNに統一、ANNも脱退しクロスネット解消)。福島テレビがJNNを脱退しFNNに加盟。同年12月3日までTBS福島支局を設置して対処する。この日開局のテレビユー福島がJNNに加盟。同時にフルネットを開始。この日開局のテレビユー山形がJNNに加盟、同時にフルネット(他系列の番組は番組販売のみ)を開始。この日開局のチューリップテレビがJNN加盟。この日開局の伊予テレビ(現:あいテレビ)がJNNに加盟。これにより南海放送が番組販売でのニュースネットを終了。秋田放送が番組販売でのニュースネットを終了。年末年始は眠らない」』を放送。東京放送の放送持株会社移行(社名を東京放送ホールディングスに変更)に伴い、キー局がテレビ放送事業を東京放送から承継するTBSテレビに変更。中部日本放送の放送持株会社移行(社名変更なし)に伴い、テレビ放送事業を中部日本放送から承継するCBCテレビに変更。RKB毎日放送の放送持株会社移行(社名をRKB毎日ホールディングスに変更)に伴い、テレビ・ラジオの放送事業全般を旧社から承継する新法人のRKB毎日放送に変更。毎日放送の放送持株会社移行(社名をMBSメディアホールディングスに変更)に伴い、テレビ・ラジオの放送事業全般を旧社から承継する新法人の毎日放送に変更。NEWS」ブランド統一したが、JNN公式ロゴは引き続き使用されている。山陽放送の放送持株会社移行(社名をRSKホールディングスに変更)に伴い、テレビ・ラジオの放送事業全般を旧社から承継する新法人のRSK山陽放送に変更。サイト「会員社」ページの表記に準じて記載している(一部に例外あり)。4県を除き、番組データの配信を行っている[22]。RKB放送会館)支局[編集]2018年4月現在、11支局がある。これらの支局はJNN加盟各局が出し合い運営されている「JNN基金」を元にして、基幹局がそれぞれ費用を一部負担する格好で開設・運営している。TBSテレビ以外のJNN加盟局に所属する記者は開設局に所属しつつTBSテレビの名前も背負う。そのため開設局とTBSテレビの両方のロゴが印刷された特注の名刺をTBSから各記者に支給して活動させる。ネットワークはその時々の情勢により変化。加盟局が独自に開設するケースもあるが、常に統廃合が繰り返されている。行われることも少なくない[96]。海外記者のリポートはJRNのニュースでも録音で放送されている。そのため、一部のJNN海外記者リポートがJRNを通じて日本テレビ(NNN)系ラテ兼営局[97]とAM単営のラジオ福島・和歌山放送にも放送される。[98]海外支局[編集]上記の支局以外にも、2000年シドニーオリンピックの開催を機に、TBSテレビが「JNNシドニー支局」を設置(設置当初の名称は「JNNシドニー五輪支局」)。日本のテレビ局でニュース番組の制作に携わった経験を持つ現地在住のフリージャーナリスト・飯島浩樹が、「JNNシドニー通信員」という肩書でオセアニア地域の取材活動に携わっている[108]。山陽放送は1973年から、中東地域に支局[109]を開設していた。JNNが2012年に海外支局を再編する方針を打ち出したことから、この方針に沿って「JNNカイロ支局」を閉鎖したことを機に、海外支局の運営業務から撤退した[104]。毎日放送の設置・運営による「JNNマニラ支局」「JNNベルリン支局」も存在。ベルリン支局については、自社の運営によるパリ支局の開設を前提に、2017年9月で閉鎖した[103]。1974年から、中日新聞社との共同運営方式で「JNNローマ支局」を開設。東欧情勢の変化を背景に、1990年限りで同支局を閉鎖するとともに、同年から2010年9月まで「JNNウィーン支局」を自社で運営していた[110][111]。国内支局[編集]JNNは日本のニュースネットワークで唯一加盟局が無い地域に支局を置いておらず、過去に存在したものを含めれば、TBS福島支局(福島テレビのJNN脱退からテレビユー福島が開局する間まで)とIBC岩手放送秋田支局が存在したのみとなっている。長期的取材体制の現地拠点として、2011年5月1日に気仙沼市の気仙沼プラザホテル内に開設された臨時支局。取材エリアは通常はIBC岩手放送と東北放送が担当する、岩手県から宮城県にかけての三陸海岸沿いを中心にしたエリアで、TBSテレビ[112]を中心としたJNN加盟各局の共同運営という形で設置されていた。歌のアルバム』『ヤング720』等)。サガテレビ(STS、フジテレビ系列)は元々系列外番組の放送が少ないが、『笑顔がいちばん!』や『みのりの風景』などスポンサードネット番組を中心に放送したことがある。開催をネットチェンジ直前の3月中に行い、TBS系列にネットした。これは前年にTBS系列局が出場者の募集活動を行ったためである。それ以降は、大晦日の『ゆく年くる年』など民放連加盟全局ネット番組がTBS制作となった場合、TBSグロウディアや放送番組センターなどを通じて購入した権利切れ再放送番組、日音などTBSグループの企業が制作に関与した外部制作扱いの番組、TBS並びに系列局が製作委員会に参加した特定のネットワークに依存しない深夜アニメや公営競技中継などの例外を除き、TBS系列の番組は一切放送されなくなった。特別番組[編集]選挙・台風・地震や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。国政選挙[編集]開票状況を伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。選挙スペシャル(2019年参院選)地震・津波[編集]規模に応じて「速報のみの対応」「速報+臨時ニュース」「速報+臨時ニュースの後、特番へ移行」と、大まかに分けて3つのパターンが存在する。避難」が挿入され、CM中でも常時文字情報を出し続けることになっている(ただし「ニュース速報」と違い、系列各局のローカル処理となるため、地域によってその都度対応が異なる。近年ではCMに入ったら一旦消去することもある。気象情報・台風[編集]「TBS気象情報」のチャイムは鳴らないまま、テロップだけが表示される。台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。ブロックネット番組等[編集]東北地区[編集]※新潟地区も含む。アナナビ(系列外の秋田テレビ〈FNS〉にもネット。2004年3月終了)ふしぎのトビラ(系列外の秋田放送〈NNS〉にもネット。月一回の放送・現在は東日本大震災の影響で休止)なお、不定期で単発のブロック番組が放送される場合がある。中部地区[編集]※もともと甲信越静の4局だったが、後に北陸の2局も参加。名古屋に所在して東海3県をエリアとするCBCは含まず。[編集]※大分地区も含む。ムーブ世界一の九州が始まる!(キリンビール一社提供)冒険王国思いっきりトムソーヤ(2001年9月終了、九州6局のみ)電撃黒潮隊(アートネイチャー一社提供、2002年9月終了)九州遺産(テレビ山口除く、2002年9月終了)フィッシュEYE→フィッシングナビ(終了、テレビ山口除く)全国ネット(特別企画)[編集]2009年はJNN発足50周年であったことから、以下の特別企画(特別番組)が編成された。3月30日から1週間、「ハイパーバラエティーウィーク」を展開。「壁を壊そう!炎の240時間マラソン」を展開。ベルリン大会』とかけたイベントでもあった。同年秋の番組改編では、バラエティ番組を中心にデジタル放送のEPG等で、番組名に「JNN50周年記念」が付されていた。※ローカルワイドニュース(夕方)については一覧を参照。