50番勝負」(2018年9月15日号)編集担当よりどのような思いからこの特集を作りましたか?中国企業といえば、ハイテク分野のイノベーションなどに注目が集まり、「すごいすごい」と熱くなりがちですが、実は日本企業だって頑張っているという冷静な視点で記事を書きました。私が取材を担当した小売り業界でいえば、ハイテクを駆使した中国の次世代スーパーには確かに驚かされます。考えてみると、サービスだったら日本のスーパーやコンビニのほうが優れている。「中国vs日本」といっても互いを敵視するのではなく、それぞれの優れた点を学び合って高め合っていく道があるのではないか、ということを伝えたかった特集です。特集取材の中で印象に残っている出来事は?海外企業に取材のアポイントを入れることはとても難しく、今回もコンタクトを取っても返信がないという企業がいくつもありました。そんな中、アリババグループに取材することができたのは幸運でした。実は、先輩記者が中国で広く使われているメッセンジャーアプリを使って知人に広く呼びかけたところ、たまたまアリババの広報担当者につながったんです。中国は本当に人脈が重要なんだなと実感する出来事でした。おかげでアリババには3日間にわたってさまざまな角度から取材ができました。記者の仕事をしていてうれしいと感じることは?苦労して作った特集に、読者から感想をいただくことが何よりもうれしいことです。「よかった」だけではなく、「これはどういうことなの?」というように、そこから考えが深まったり議論が生まれたりする機会があると、自分自身も視野が広がり次の取材に活かすことができるので、成長機会にもなるように思います。トイレタリー、ドラッグストアを担当。「発進!プログラミング教育」(2018年7月21日号)編集担当者よりこの特集で一番伝えたかったことは?2020年度から小学校でプログラミング体験が必修化されます。「プログラミング教育」というと、プログラマーを目指すとか、理系になるとかいうイメージがありますが、重要なのは決してそこではありません。国がこうして熱心に教育に導入しようとしているのは、プログラミングの考え方や、それが日々の生活でどう生かされているのかを知ることが、社会において必須となるからです。今回の特集が、その意味を考えるきっかけとなればと思っています。おすすめしたい記事は?プリファード・ネットワークス社長の西川徹さんや『ポケモンGO』開発リーダーの野村達雄さんといった“プログラミングの達人”へのインタビューです。誰もがこうしたプログラマーを目指すわけではないけれど、彼らの目を通して見える世界から、何か感じていただけるはずです。特集の取材を通して印象に残ったことは?小学校1年生からこうしたことを学べる今の子どもたちはうらやましいなと思いました。事例で取り上げた府中市の小学校で、子どもたちが作ったデジタルアートは本当に素晴らしく、夢中になる子どもたちの真剣なまなざしが心に残りました。業界地図2018年版』編集長。Twitter:@overk0823120年以上読み続けられてきました。日本で最も古い週刊誌、それは『週刊東洋経済』です。「今」の本質をつかむためには全体を俯瞰し、長い時間軸のなかで問題をとらえる視点が欠かせません。週刊東洋経済は日本と世界の経済を120年以上、愚直に見つめてきました。創刊号3700社すべての上場企業を知っています。3700社以上の上場企業すべてに担当記者を配置し、常に企業の最前線を追っています。財務情報から海外進出情報まで、独自のデータベースを保持し、多面的に分析。60日間調べ上げて作ります。ひとつの特集を作り上げるのに、約2カ月にわたって調べ上げます。ビジネス誌の中で随一の規模を誇る記者集団が、国内外の産業・企業を常にウォッチ。徹底的に調査した記事は長くベースになるような知識として残っていきます。情報が氾濫する今だからこそ、丁寧に、確実なコトを伝えていきたい。どこでも読めるものは作りたくないのです。