研究SIerブログニュース、2chの拾い読み。IT/SI系がメイン。組み合わせた新型太陽電池の基板を開発した。費用で製造できるとしている。両教授は「低コストの太陽電池をぜひ実用化させたい」と意気込んでいる。新型太陽電池の基板は電熱器で焼いた銅板(多結晶亜酸化銅)に亜鉛膜を重ねて作った。太陽光が基板に当たると青と緑色の光を吸収して電気に変える仕組みで、光から電気への変換効率は3・8%。8%の2倍程度に高まり、実用化のめどがついたとしている。今回、開発した基板は数十円で作ることができる。一戸当たり約300万円かかるとされる太陽光発電施設の設置費も大幅に抑えることが可能になるという。南教授は宮田教授が金沢工大生のころ指導したという間柄。有効と考える」と語った。事故現場に、ようやく国産ロボットが投入される。日本のロボットは「実戦経験がない」と信用されず、まず現場に入ったのは米国製だった。「ロボット王国・日本」の威信回復なるか。投入されるのは、千葉工業大未来ロボット技術研究センターの小柳栄次副所長や東北大の田所諭教授らが開発した災害救助用ロボット「Quince(クインス)」。長さ66センチ、幅48センチの車体に戦車のようなクローラー(無限軌道)が大小五つ。カメラやセンサー、ドアノブを回すアームも備えている。2009年のロボカップレスキュー世界大会では運動性能部門とアームの性能部門で優勝した。米国の模擬災害現場で実験した際、がれきの走行や階段や坂を上る性能などで米国製を圧倒したという。今回の原発事故に対応するため、無線操作できる距離を2キロに延長、有線でも使えるよう改造した。研究所で放射線の耐久試験も。5時間かけて10万ミリシーベルトをあてても問題なかった。作業員の被曝(ひばく)線量の上限の400倍に相当する。調査を期待されている。操縦者は2キロ離れたところから無線で指示を出す作戦だ。ロボット研究者には国内外から「日本のロボットをなぜ原発に使わないのか」との声が相次いでいるという。「日本は実績がないから、東電は外国製を使いたがる」。東京工業大の広瀬茂男教授は嘆く。欧米のロボットは戦場での経験があり、核戦争を前提にした試験も受けているとされる。実は、日本でも原発用ロボットの開発を計画したことが2度あった。1度目は1979年の米スリーマイル島原発事故を受けて83年に始まった、建前は「点検」用の極限作業ロボットプロジェクト。2度目は99年の茨城県のJCO事故の後。使ったが、「原子炉では事故は起きない」と1年で終わった。「事故用ロボットを開発すると『原発事故が起きると思っている』と受け取られると考えたのでは」と広瀬教授は推測する。●福島第一原発の事故現場に投入される国産ロボットQuince。10:04:14.40東北大は15日までに、東日本大震災による被害状況をまとめた。建て替えが必要な状態となった。実験機器約7000台も損壊。被害総額は計770億円に及び、研究活動に大きな支障が出そうだ。いた農学部4年と経済学部1年の女子学生。農学部に入学予定だった陸前高田市の女子高校生も死亡した。学生約500人が家屋流失の被害に遭った。研究施設など建物の被害額は約440億円。フィールド教育研究センターなど16棟は津波で全半壊した。立ち入り禁止となった。ほかにも多くの施設で全面改修が必要になっている。研究機材では、仙台市太白区の電子光理学研究センターで、高速の電子線を発生させる粒子加速装置(約13億円相当)が損壊し使用不能となったほか、各研究科の電子顕微鏡や、大学病院の診療機器なども破損し、計330億円の被害が出た。調査を経た上で、4月中にも建て替えや改修に着手する方針だが、復旧までには3年近くかかる見込み。研究活動を継続できるよう、仮設の実験棟を早期に整備するほか、他大学の施設の使用などに向けた調整を進めている。講義は被害を免れた施設を活用し、4月下旬から順次再開する。遅れた分は夏休みを短縮する形で対応する方針だ。東北大は「早急に復興計画をまとめ、施設の再建を進めたい。被災した学生への経済的支援や自宅を流された学生への寮のあっせんなどの対応も急ぎたい」としている。・東京電力の福島第1原子力発電所の深刻な事故を受け、政府の原子力安全委員会の歴代委員長を含む原発推進派学者の重鎮たちが原発の「安全神話」崩壊に懺悔を繰り返している。田中俊一氏ら原発推進の学者16人がこのほど、異例の緊急提言を行った。「原子力の平和利用を先頭だって進めてきた者として、今回の事故を極めて遺憾に思うと同時に国民に深く陳謝する」との謝罪を前面に掲げた提言の内容は政府や東電の発表よりも今回の事故を深刻に受け止めており、緊迫感が伝わってくる。「私たちは事故の推移を固唾を飲んで見守ってきた。提言は、水素爆発などで格納容器が破壊され、放射性物質が長期にわたり国土を汚染する可能性を指摘している。日本を代表する学者たちが、チェルノブイリ原発事故級の最悪の事態を想定していることがわかる。原子力委員会の歴代委員長や委員を務めるなどした日本を代表する原子力の専門家たちだけに、発言には重みがある。文部科学省は、再来日のための航空券を支給するなどの支援策を決めた。航空券を支給するのは、国費留学生のうち、震災で一時帰国を余儀なくされた人。同省によると、国費留学生は約1万1千人。沿岸部など支援の条件となる災害救助法の対象地域に住所があるという。学習奨励費の追加募集をする。震災で経済的困窮に陥った成績優秀者が対象。大学院生が月額6万5千円、学部生は同4万8千円。阪神大震災でも学習奨励費の追加募集をしたが、航空券の支給は初めて。大鷹一郎裁判長は、東芝に約643万円の支払いを命じた。