宛先:国会ヨーロッパやアメリカなど先進国では、一億人にも及ぶとされる共産主義による犠牲者を悼む国民の休日が制定されていますが、最大の犠牲者数を出しているアジアで、なぜかまったく認知されていません。マスメディアは報道統制でも布いているのか、あるいはよほど日本国民をバカにしているのか、左翼主義の凶悪さを正確に伝える重要な機会を、どういうわけか完全に無視し続けているのです。日本でも「共産主義による犠牲者を悼む国民の休日」を制定しましょう。教科書でも共産主義の歴史を正しく伝えましょう。利用規約とプライバシーポリシーに合意したとみなされ、アカウント作成とメルマガ登録が行われます。配信解除はいつでも可能です。