聡SNSWebマーケティングWeb制作ブログ2020年に東京オリンピック・パラリンピックを迎えるにあたり、いよいよ現実味の増してきたインバウンド(訪日外国人)対策。2015年には約2,000万人の外国人が日本に訪れ、政府の最新の目標では、2020年=4,000万人、2030年=6,000万人と発表されています。一言にインバウンド対策と言っても、インターネット上のプロモーションだけでもこの通り実施すべき事が多く有り、全部対応するには相当な予算が必要ですし、どこから着手すれば分からない、といった悩みもあると思います。大切な事は、業種によって異なる効果の高い対策を見極め、まずはできることからなるべく早く対応していく事です。本コラムでは、より多くの訪日外国人を誘客する為のインターネット上のインバウンド対策について、必要なリソースや予算観を踏まえながら、3つの組み合わせをご紹介していきます。具体的なインバウンド対策を実施する前に、まず重要な事は、ターゲットとする国と民族(言語)を選定する事が挙げられます。取り扱っている商品やサービスが、文化や宗教的背景によって好まれたり受け入れられなかったりすることがあります。宗教的な理由で牛肉を食べない人に対して、焼肉店のプロモーションを行っても意味がありません。このようなミスマッチが起きないよう、事前にしっかりと市場調査を行いましょう。市場調査と言っても難しく考える必要はありません。周りにいる外国人の方に聞くだけでも有効ですし、文化・宗教的なNGをインターネットで調査すれば、おおよそのミスマッチは避ける事ができます。多言語対応=英語ではありません。私たち多くの日本人が英語のサイトより日本語のサイトを好むように、訪日する外国人にとっても、自らの言語に対応されたサイトや情報の方が、情報源として活用し易いのです。1最小限の予算なら、まずはSNSから国内でのインターネットプロモーションを考える場合、まずはホームページを制作して、それからFacebookやtwitterなどのSNSを活用する流れで考えがちですが、インバウンド対策を考える場合は、まずは多言語SNS運用を最優先に取り入れます。理由は、「口コミ」の重要性。訪日インバウンドの大半を占めるアジア諸国では、何かの意思決定をする際、私たち日本人の感覚以上に、この「口コミ」を重視する慣習があります。中でも、知人・友人がSNSで発信している情報は信頼性が高く、重視されやすい傾向です。上の表から見て取れるように、海外の多くの国では私たち日本人よりはるかに、普段の生活の中でFacebookやtwitterなどのSNSを長時間利用しています。SNSで情報収集することが当たり前の人々に対して、SNSを活用した多言語でのプロモーションは、最も重要な対策と言えます。2予算に多少の余裕がある場合は、SNS+サイト多言語対応(小)SNSの次に重要な対策は、ホームページ上の必要最小限の情報を、多言語に対応することです。上の表は、訪日外国人が日本滞在中に、どのような方法で情報収集しているかを表していますが、ほぼ全ての人がインターネットによる情報収集を行っている事が分かります。Facebookやtwitterの基本情報だけでは、より多くの情報を掲載する事が困難です。様子など、商品やサービスであれば、各種条件や仕様など、意思決定に必要な最小限の情報については、ホームページ上に各言語に対応したページを用意し、正しく必要な情報が伝えられるように対策しましょう。3潤沢な予算があれば、SNS+サイト多言語対応(大)潤沢な予算を持って、大々的に訪日外国人を誘客したい場合には、サイトの多言語対応をさらに充実させていきます。サイトの多言語対応は、今あるページをターゲットの各言語に対応させることだけではありません。上述の通り、日本滞在中の訪日外国人はインターネット検索を多用しますので、各言語で検索される事を想定したSEO対策・リスティング広告などが効果的です。近年では、Webマーケティングの手法としてコンテンツマーケティングが注目されていますが、訪日外国人向けのコラム記事や動画など、拡散されやすいコンテンツを充実させていくことも効果的と考えられます。まとめインターネット上のインバウンド対策では、予算に応じて、以下を念頭において対応を進めましょう。・多言語対応=英語ではない。ターゲットとする国と民族(言語)を選定し、それぞれに適した言語対応を。・インバウンド対策の最重要ツールはSNS。Facebookやtwitterを活用し、ターゲット言語での情報発信を。・ホームページやWebサイトの対応は、まずは必要最低限の情報から。予算規模に応じて、さらなる対策を検討。スマートスタイル・コンプレックス(株)では、市場調査に基づくターゲット選定などのコンサルティングから、多言語サイト制作、多言語SNS運用まで、幅広い訪日インバウンド対策サービスを提供しております。詳しくはこちらをご覧ください。営業、ディレクションを担当。得意分野は、事業の企画・管理・運営など。