単離困難な物質をあえて単離せず副生物をも含有する粗製のまま原料として使用することは、普通の手段である(例えば、(1)ホルムアルデヒドは、各種化学工業の原料として多量に使用されるものであるが、単離して使用すること等は一般に行われず、ホルムアルデヒドをわずか三七パーセント含むに過ぎない水溶液として使用される。この水溶液中には、ホルムアルデヒドの生成の際に副生する蟻酸も存在している。これは、ホルムアルデヒドが反応性に富むためにほかならない。右水溶液中の多量の水も、同水溶液を石炭酸合成樹脂に使用する場合に非常に不利である。(2)分留石炭酸と合成石炭酸は、ともにひろく工業原料として使用されているものである。分留石炭酸は、不純物を合成石炭酸に比し多量含むけれども、やはりその用途があるため、あえて石炭酸を単離することなく不純物を含有するまま、縮合反応にかけて合成樹脂原料としている。これは、分留により単離できないからである。(3)さらに、アセチレンのように不安定のものは、たとえその濃度が薄くても単離する損失を避けて単離せずに使用している。本願発明で利用しているオキソ反応は、オレフイン系炭化水素を原料とし、その原料より炭素数の一個多いアルコールを作る方法として著名な方法であるが、このオキソ法においては、生成したアルデヒドをそのまま蒸留等によつて分離精製することなく、水素を添加してアルコールにして、その後に分留精製することは、一般常識になつている。アルデヒドをβ―シアノプロピオンアルデヒドに置き換えれば、本願発明の方法は、従来公知の化学常識から容易に推考しうることが明らかである。本願発明の方法のようにアクリロニトリルを処理すれば当然グルタミン酸が生成することは、化学的知識のあるものならば当然推察できることである。原告は、「特に、この物質は、重合性の著しいシアノ基とアルデヒド基とを併有し、中性特にアルカリ性においてはきわめて不安定であり容易に樹脂化する性質をもつている。...............」と述べて、いかにもアルデヒド基を持つているものは、ストレツカー反応にかけることが不可能であるかのように主張するけれども、ストレツカー反応自体が、このような不安定な性質を有するアルデヒド基の不安定性を利用し、アルデヒド基を他の基に変化させることを目的とするのである(なお、シアノ基をもたないアルデヒドでも重合するから、アルデヒドの重合性はシアノ基によるということは、実際に合わない。したがつて、この点についての原告の主張は、ストレツカー反応それ自体を忘れたもので、一般化学常識からは理解し難い。原告は、前工程の反応すなわちオキソ反応に必要であつたベンゾールその他の有機溶媒が反応中間体たるアルデヒドとともに多量に存在するのに、次工程のストレツカー反応は水溶液における反応であるところ、右の有機溶媒と水溶液とは相いれない性質の液である旨主張するけれども、それは、オキソ反応の常法を無視したものであると同時に本願発明の明細書(甲第三号証)における特許請求の範囲の項の記載から逸脱した主張である。ベンゾールを特に溶媒として使用する理由は、その発明の詳細なる説明の項にも記載されていないし、もともと、ハイドロフオルミル化反応(オキソ反応)は、溶媒を使用しない場合があり、また、溶媒を使用する場合でもベンゾール以外の溶媒を使用することが不可能ではないのである。したがつて、「反応中間体たるアルデヒドを単離することなく反応液のままストレツカー反応にかける」ということは、「ベンゾールの共存する溶液をストレツカー反応にかける」ことと必然的には同一ではない。おいても何ら記載されていないことからして、後にいたつて考えついたものに過ぎないと思われる。より拒絶されるべきものである。原告は、第一工程の終つた反応液からβ―シアノプロピオンアルデヒドをいつたん単離してこれを第二工程の原料とするのが普通の考え方であるというけれども、これは、β―シアノプロピオンアルデヒドが普通の安定度のものであるとすればいえることであるが、β―シアノプロピオンアルデヒドは非常に不安定であることが周知であり、かつ、オキソ法は生成アルデヒドそのままを取り出すことは一般にはしないのが化学常識であるから、化学常識のある者は、これを単離することは可及的に避けるか、次反応を考慮して安定化して分離するのが普通である。したがつて、原告の右主張は当を得ない。以上のとおりであつて、オキソ法においては、一般に生成したアルデヒドは分留操作に付することなく、ただちに還元処理するのが普通であるばかりでなく、単離困難な物質はあえて単離せずそのまま次工程に利用することは普通であり、そのうえ、ストレツカー反応そのものはアルデヒド類の不安定性を利用して反応であるから、本願発明の方法は、化学的知識を有する者が当然容易に推考できる程度のものである。原告は、また、β―シアノプロピオンアルデヒドにストレツカー反応を適用する点にも技術思想の創作が存すると主張するが、その原料とするβ―シアノプロピオンアルデヒドの性質が公知であり、目的グルタミン酸の性質も公知であり、そのうえ、ストレツカー反応もまたアルデヒドに対するアミノ酸製造の際適用すべき反応であることが公知である以上、右主張の失当であることは明らかである。事実は、すべて当事者間に争がない。ところで、本願発明の要旨は、成立について争のない甲第三号証(本願発明の特許出願公告を掲載した特許公報)によれば、「アクリロニトリルを常法に従つてハイドロフオルミル化し、反応中間体たるアルデヒドを単離することなく反応液のままストレツカー反応にかけ、グルタミン酸を合成することを特徴とするアクリロニトリルを原料とするグルタミン酸の合成法」にあることが認められる。(以下第一引用文献という。(以下第二引用文献という。)を引用し、両者の記載から、本件審決と同様、本願発明を当業者において容易に想到しうる程度のものであり旧特許法第一条の発明を構成しないとした拒絶査定を正当として維持したものであることが、成立について争のない甲第四号証の五、同第五号証および同第七号証により明らかである。成立について争のない甲第四号証の二の二によれば、第一引用文献(一九四九年九月号)は、「コバルトカルボニル触媒による不飽和化合物のハイドロフオルミル化」と題するホーマー・アドキンスおよびジヨージ・クルセクの報告論文であるが、そこには、「いくつかの液体を比較した後に反応媒体としてベンゼンが選ばれた。ハイドロフオルミル化反応は、ベンゼンとエタノールとの混合物中でよく進行するが、アルデヒドのアセタールが主生成物である。ある種のα、β―不飽和カルボニル化合物は、コバルトカルボニルの存在のもとで水素の作用によつてハイドロフオルミル化されずに還元された。アクリロニトリルは、水素および一酸化炭素の完全ハイドロフオルミル化に必要な量の五〇―七五パーセントを吸収した。所望の反応は、明らかに起つたようであるが、反応混液からは何らアルデヒドを単離しえなかつた。定性試験は、アルデヒドが存在していることを示した。できたアルデヒドは、さらに反応を受けたようであつた。)には、コバルト水素化触媒の存在下でアクリロニトリルを炭素数一ないし四のアルコール、一酸化炭素および水素と反応させてアセタール類を製造する方法が記載されていることがそれぞれ認められる。本願発明の方法は、まず、アクリロニトリルを常法に従つてハイドロフオルミル化し反応中間体であるアルデヒド(β―シアノプロピオンアルデヒド)を得、ついで、(a)このβ―シアノプロピオンアルデヒドからグルタミン酸を合成するために、ストレツカー反応を使用するが、(b)その際、第一工程で得られたβ―シアノプロピオンアルデヒドを単離することなく、反応液のまま次工程すなわちストレツカー反応工程の原料として使用するものである。この(a)の点については、ストレツカー反応自体が、アルデヒドまたはケトンに青酸とアンモニア(またはシアン化アルカリと塩化アンモニウム)を作用させてα―アミノニトリルを得、これを加水分解して原アルデヒドまたはケトンよりも炭素数の一個多いα―アミノ酸とする方法である(この合成反応が本願発明の出願前公知に属することについては、原告の明らかに争わないところである。)から、この反応を単一な化合物β―シアノプロピオンアルデヒド(単離精製されたもの)に適用すれば炭素数五のアミノ酸が得られるであろうことが予想され、この反応の模様を化学反応式を用いて記述してみるならば、前記アルデヒドのCHO基が変化を受けてγ―アミノーα・β―ジシアノープロパンを経てグルタミン酸が得られるであろうことは、当業者にとつてさほど推定困難なこととも考えられない。ストレツカー合成RCHOHCNRCH/\NH2―――→CNNH3加水分解RCH/\NH2―――→COOHNC・CH2・CH2・CHOHCNNC・CH2・CH2・CH/\CN―――→NH3NH2加水分解HOOC・CH2・CH2・CH/\COOH―――→NH2すなわち、単一な物質β―シアノプロピオンアルデヒドからグルタミン酸を誘導する方法いかんという課題自体の解明は、格別に発明力を要することとも考えられない(成立について争のない甲第九号証の冒頭参照)。ところが、本願発明においては、単離精製された形のβ―シアノプロピオンアルデヒドとストレツカー反応とが与えられるわけではなく、使用可能かどうか不明な第一工程を経たままの反応液という形でβ―シアノプロピオンアルデヒドが与えられているのである。そこで、つぎに、このような状態のβ―シアノプロピオンアルデヒドとストレツカー反応との結合すなわち(b)の点について考える。(b)の点すなわちハイドロフオルミル化反応とストレツカー反応との両者を一貫連続工程とすることについては、被告は、単離困難なアルデヒド(β―シアノプロピオンアルデヒド)を単離せずそのまま次工程の反応にかけることはきわめて常識的な方法であり、これら二工程の結合が新規であるとしても、それは当業者が容易に推考できる程度のことであると主張する。一般に、有機合成において、単一な化学反応だけで目的物質が得られる場合はその必要がないが、そうでない場合は、出発物質からある反応によつて第一の中間体を製造し、この中間体からさらに他のある反応によつて第二の中間体を製造するというように、順次いくつかの段階の化学反応を経て目的物質に到達することになる。ところが、有機化学反応は、それが単一の化学反応と考えられる場合でも、定量的に進行するとは限らず、最適の反応条件を与えても生成系には未反応物質や副反応生成物質を含むのが一般である。第二次の副生成物を含有するものが得られ、反応の段階を重ねるほど生成物の組成は複雑となり、その本質を明らかにし難い物質さえも夾雑するようになつて目的物の収得がますます困難となるものである。相違もあるので、数段階の反応工程を必要とする有機化合物の合成のためには、一見不必要と見える中間体の単離精製をも余儀なくされるのが普通である。有機合成においては、一般に、原料がなるべく純粋であること、ついで中間物の純度をよくし、しかも収率よく作ることが大切である。もつとも、各段階の反応の模様がよく究明されているものの中には、数段階の反応を連続操作して目的物質を得る例があるとしても、反応の本質が究明されていないものについては、連続操作をすることは思いもよらないことである。所望されていながら、種々の障碍のために実現が困難でありまたは困難であると考えられていた有機合成において、数工程の連続操作が可能となれば、それだけ有用であることはいうまでもない。そこで、本願発明について考える。第一引用文献の記載においては、アクリロニトリルのハイドロフオルミル化によつてはβ―シアノプロピオンアルデヒドはその定性試験が可能な程度にしか生成せしめえず、その単離はほとんど不可能であることが了解される。アルデヒドの定性試験はかなり微量でも鋭敏にあらわれるから、第一引用文献の前示記載からは、該アルデヒドの生成量はきわめて微量であると解されるところ、普通、一定量の原料物質から出発する有機合成においては、その合成の衝に当る者は、目的物質の生成量さえ明示されていず、成功の覚つかない第一引用文献の記載の方法の生成物をそのまま原料として採用することは成功可能性の乏しいこととして看過するであろうと考えられるし、さらに、右生成物からアルデヒドを単離した後、これを原料とすることさえも断念するであろうとするに少しの妨げもない。くの副反応生成物の夾雑が予想され、α―シアノプロピオンアルデヒドは生成されずβ―シアノプロピオンアルデヒドだけが生成されることは、容易に予想されることではなかつたことが認められ、ひいて、このような混合生成物を次段階のストレツカー反応にかけるときは夾雑物の種類、組成はますます複雑となつて目的物質であるグルタミン酸の取得はいよいよ困難となるであろうと予想するのが当然であつたこと、したがつて、そのようなことは断念してしまつたであろうことがうかがわれる。β―シアノプロピオンアルデヒドが単離困難な物質であることによつても、右は少しも異ならない。第二引用文献にかかる記載においては、目的物が右のβ―シアノプロピオンアルデヒドでなく、そのアセタールであるために(ベンゼンアルコール混液を反応媒体として使用している。)反応が進行し該アルデヒドのアセタールが容易に得られたことだけが了解できる。ところで、アセタール類は、これに対応するアルデヒドよりも安定であるので、合成上アルデヒド基を保護するためにアセタール化することが、しばしば用いられるところであるから、第二引用文献のとおりアセタールの合成がきわめて円滑に行われたとしても、対応するアルデヒドすなわちβ―シアノプロピオンアルデヒドの合成ないし単離操作がきわめて困難であつたことは、これを知るに難くないところであり、第二引用文献にかかる記載が第一引用文献についてした右判断を動かすに足りるものでないことは明らかである。右のとおりである以上(b)の点について、これを被告の主張のように常識的な方法ないし当業者の容易に推考しうる程度のことであるとすることは、本件にあらわれた資料によつては、相当でないといわざるをえない。本件においては以上の判断をくつがえすに足りる証拠は見当らず、しかも、本願発明と対比しうべき、アクリロニトリルからのグルタミン酸の合成(成立について争のない甲第一一号証中のガレー、アルバートソンらの方法が本願発明の方法と反応の本質を異にするものであることは、同号証および証人赤堀四郎の証言に徴し明らかである。)またはβ―シアノプロピオンアルデヒドからのコハク酸半アルデヒドまたは2―シアノエチール―5―ヒダントインを経ないグルタミン酸の直接合成については、示唆を与えるものもない。(b)の点が本願発明における重要な構成必須要件に属することは、前掲甲第三号証ことにその特許請求の範囲の項の記載に徴して明らかである。以上のとおりであるから、本件審決がもつぱら、反応中間体であるアルデヒドすなわちβ―シアノプロピオンアルデヒドが反応性に富み単離困難であることは周知のことであるところ、単離困難なものを単離せずそのまま次工程の原料とすることは当業者の容易に考えることであつてきわめて常識的な操作方法であるから、本願発明においては、アクリロニトリルをハイドロフオルミル化して反応中間体を単離することなくアルデヒドをアミノ酸とするのに従来公知のストレツカー反応を単に施したに過ぎないものであるとして、前示(b)の点について右と異なる判断をし、本願発明をもつて本件に適用のある旧特許法第一条の発明を構成しないものとしたのは、本願発明についてその余の点に及び判断をするまでもなく、判断を誤つたものといわなければならない。適用し、よつて、主文のとおり判決する。荒木秀一)「大判例」は20世紀で日本国憲法下の裁判例のうち,公刊物に掲載されたものをまとめたインターネット判例集です。原則として公刊されたものをそのまま載せています。憲法により判決は公開とされており,法曹および法律研究者に利用されているものです。その公共性と平等主義の観点から,送信防止措置または改変には一切応じませんのでご了承ください。©daihanrei.com。