よる休職者や労働災害の増加など、メンタルヘルスの需要は高まっています。一方で、メンタルヘルスは専門性が高く、メンタルヘルスに強い専門家の関与は不可欠です。企業において嘱託産業医が既に契約されている場合でも、メンタルヘルスの専門家として困難事例への対応や再休職を防ぐメンタルヘルス制度を提案いたします。「何度も復職・休職を繰り返す」「復職したけど勤怠が安定しない」「主治医は復職というけれども復職できそうにない」など、メンタルヘルスに関しては、困難な問題が往々にして起こります。私たちは、場当たり的な対応ではなく、「問題を発生している原因」や「問題が繰り返す仕組み」の焦点を当て、根本的な原因にアプローチすることを得意とします。「復職したけれども勤怠が安定しない社員」ついては、疾病の程度を評価するだけでなく、個人要因(性格傾向や能力特性、業務スキルの問題、対人コミュニケーション能力)と環境要因(能力と業務とのマッチング、職場のサポート環境、コミュニケーションのミスマッチ)、を適切に評価した上で、職場における解決策を提案していきます。このようなアプローチをすることから、私たちの関わる案件での再休職率は低く、困難事例の解決には自信があります。2.休職・復職設計の提案メンタルヘルスの課題の一つに、適切な休職や復職を判断するための休職・復職の制度が導入されていないことがあげられます。「主治医が復職可能と判断しているから復職可能とせざるを得ない」といった相談を伺いますが、中途半端な復職は、病気を再発し、本人の自信喪失ばかりでなく職場の負担にもつながります。そのためには、「適切な復職可否」を判断できるような休職や復職の制度設計が必要です。「意味のある連携方法」、実務を想定し「役に立つリハビリ勤務制度」の設計を、企業のニーズに合わせて提案していきます。した休職・復職制度を導入することによって、再休職を防ぐための仕掛けを作ることは可能です。そのノウハウを持つのが、私たちの強みです。Communicationの2018年冬号に掲載されました。