ヘッジファンドの世界を舞台にした米テレビドラマ「ビリオンズ」では、架空のファンド「アックス・キャピタル」で働くトレーダーたちが、定期的に会社専属の精神科医の問診を受ける。現実の世界では、これほどオープンに精神科医の支援を求める金融のプロフェッショナルはめったにいない。ニューヨークのウォール街でもロンドンのシティーでも、きわめて高い野心と「いつでも即応態勢」という姿勢が高い報酬に結びついており、そこで働く人々の多くは、弱さと取られかねない様子を見せないよう注意している。2018年の調査によると、金融サービスでは3人に2人が業務が原因で、または業務が関連要因となってメンタルヘルス上の問題を経験しており、これは他産業まで広げた結果とほぼ変わらなかった。この「職場のメンタルヘルス」調査は、英国のさまざまな産業に属する従業員4600人を対象としたものだ。多くの人は、キャリアに傷がつくことを恐れて上司に相談しない。金融大手ゴールドマン・サックス(GS.N)のロンドン支社でエグゼクティブ・ディレクターを務めるベス・ロボサム氏は、「メンタルヘルスの問題を汚名と考える意識は確実に残っている」と話す。「法律によって人々はそのような差別から守られるものとされているし、企業側も以前よりはるかに努力しているが、もはやメンタルヘルスは問題にはなっていないと言い切ってしまうのは考えが甘いだろう」ロボサム氏自身は2010年、欧州・中東・アフリカ(EMEA)地域において医療セクターを専門とするバンカーの採用を担当していたころ、不安発作を経験したことがある。上司に相談し、支援を求めたのは、発症から何カ月も経ってからだった。「私のような人間は『システム』から落ちこぼれてしまう、だから黙っていないとクビになってしまうと思い込んでいた」と、彼女は言う。借金1500万円になりましたよRECOMMENDこちらの記事も人気です。麻薬密売人の63億円のビットコインを押収した警察が秘密鍵を処分した為押収出来ず【マネロン】ビットコインは安全資産と称することは過剰表現。