:清水與二、以下ADK)は、12歳から69歳までの生活者約10,000人を対象に、2008年から毎年調査を実施しております。このたび、今年度の調査結果速報がまとまりましたのでご案内いたします。この調査は、生活者をライフスタイルや意識、消費行動、メディア接触など、1,000を越える項目から多面的に捉えることで、価値観や消費、メディアとの関連性、その変化と今後の兆しなどを明らかにしてきました。本年は東日本大震災から約3ヶ月経過した時点での調査となったことで、震災やその後の社会情勢が生活者に与えた影響を過去の調査結果と比較し、その一部をピックアップいたしました。変化を的確に捉え、レポートしていく予定です。以下、調査概要およびデータを紹介いたします。改善に向かっている「暮らし向き」。~1年前と比べて今の暮らし向きが「よくなった」と感じる人は微増だが、「悪くなった」と感じる人はここ3年で徐々に減少。対して「今後の暮らし向き」は「悪くなる」とする人が一旦減少したものの再び増加。~「現在の暮らし向きに余裕がない」人は3年連続で6割と高止まり。「余裕がある」を大きく上回る。不況の影響を受けやすいと思われる30代~50代の既婚者に限ると、最も厳しいのは40代男性。女性は男性ほどは高くない。環境に関する行動は女高男低/基本的な環境行動は定着。「ゴミの分別」「レジ袋・過剰包装は断る」など環境のための基本的な行動が定着しているところ、2011年はエネルギー問題が加わり、「電気をまめに消す」「冷暖房を弱めにする」「コンセントを抜く」といった節電に関する行動が急増。30~50代の既婚者に限ってみると、女性に比べて男性の環境意識の希薄さが目立つ。「ワカナビセブン」を開発-多様化した情報収集スタイルを持つ若者を、7つのクラスターに分類。