東京ディズニーランド(写真はイメージ)ある著名なテーマパークでは、収容人数の更なる拡大のための大規模な投資を公表している。別の遊園地では、入場料金を無料として、来場者数の大幅増を見込むという戦略を公表している。したニュースに触れると、遊園地・テーマパークに遊びに行きたいなと思われるのではないだろうか。第3次産業活動指数では、入場者推移を元データとして、遊園地・テーマパークの活動状況を指数化している。遊園地・テーマパークの指数の推移をみると、2010年=100として、2015年まで上昇基調だったが、同年からの3年間は、指数水準120に若干届かない状態で推移している。遊園地・テーマパーク(以下、「テーマパーク等」)の売上高に注目し、入場者数との動きの違いや、売上の内訳(入場料と物販等)の変化について、確認してみる。2017年のテーマパーク等の売上高は、6833億円、前年比3.8%上昇と順調な動きを見せている。この売上高と入場者数を比較しやすいように2010年基準の指数に変換したグラフをみると、基準年である2010年以降、人数の伸びよりも、売上の伸びの方が明らかに大きくなっていることが分かる。テーマパークの売上高が入場者数の増加以上に伸びているということは、一人当たりの売上高、つまり客単価が上昇しているということになる。確かに、2000年に5000円台半ばであった客単価は、2017年には8000円台の半ばに上昇している。そこで、売上高の変化を入場者数要因と一人当たりの売上(単価)要因に分けて推移を見てみる。すると、2003年と2004年を除き単価要因は、基本的に上昇寄与となっている。リーマンショック時(08年、09年)と東日本大震災時に人数要因は低下寄与となったが、その時期でも単価要因は上昇寄与を維持していた。一部施設での入場料値上げによって、2016年では人数要因は低下寄与となったが、単価要因の上昇寄与によって、その低下は相殺されている。2012年以降の、売上高の前年比プラスの要因は、単価の影響が勝っていると言えるだろう。)と食堂・売店売上高(以下、「物販等」)に分けて推移を確認してみよう。こちらも、比較しやすいように2010年基準の指数に変換したグラフにしてみる。入場料等と物販等の両指数は、2013年、2014年まで同じような推移だったが、その後、物販等指数の伸びが相対的に停滞し、入場料等指数が大きく伸びるという形で、動きに違いが出てきている。入場者一人当たりの売上げ8400円のうち、4600円が入場料等収入で、3800円が物販等の収入になる。依存が高まっていることになる。テーマパーク等の売上高の増加は、入場者数の上昇というよりも、一人あたり売上高の上昇によるものだった。売上高を入場料等と物販等に分別してみると、入場料や施設利用料の上昇によるものだった。大型トラックを全面改良。大型トラックを全面改良。2020年02月19日27年ぶりヤマト値上げ。大型トラックを全面改良。デジタルメディア局ニュースイッチ編集長2014年に入社。科学技術部で防災・環境分野などを担当後、16年から第一産業部で情報通信業界を中心に取材。18年4月からニュースイッチ編集長。自宅は中古マンションを買ってフルリノベーションした。生きている間にあと2回くらいはリノベを経験したいと考えている。趣味は生まれ育った千葉が本拠地のジェフ千葉を応援すること。