保健指導リソースガイド当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合、メールフォームを送ることができません。正しい情報を取得できない場合がございます。JavaScriptの設定を変更する方法はこちらをご覧ください。)はこのほど、全国のがん診療連携拠点病院などから収集した院内がん情報による「2012年3年生存率集計」と「2009~10年5年生存率集計」の報告書をまとめ、公表した。今回は3年生存率において「喉頭・胆のう・腎・腎盂(じんう)尿管」の部位で初めて集計が行われている。前回よりも生存率が上昇がん診療連携拠点病院における5年生存率は2007年の診断例から集計が行われ、今回の報告で4回目。各医療機関が自らの医療の質を見直すきっかけにしたり、国民への情報公開を通してがん医療の透明性を確保したりすることを目的としている。都道府県によって集計施設の数の偏りがあることや、生存率に影響する年齢や手術の有無などについては考慮していないため、都道府県・施設の治療成績を示すものではない。277施設における2009年と10年の2年分のデータ、約57万例を用いて集計が行われている。性別の割合は男性が58.2%、女性が41.3%となり、男性の方が高い割合を示した。診断時の年齢は男女ともに70歳代が最も多く、70・80歳代以上で約47%の割合を占めた。適切な治療や生活のため、3年生存率集計へ一方、がん診療連携拠点病院における3年生存率は、多くのがんで治癒の目安となる5年より早い段階で生存率の情報を提供するもの。国民が適切な治療や生活についての選択ができるよう、科学的根拠に基づく情報を迅速に提供する、としていることがある。今回の集計は昨年に引き続き2回目で、286施設約34万件のデータが用いられた。4部位が新たに追加された。期が90.2%で、放射線治療が有効である比較的早期の例では、生存率の高さを示している。