これらの事実は、臨床試験において、副作用死亡例が試験担当医によって試験物質と関連がないと考えられたことを意味する。したがって、これら「関連なし」とされた例の大部分は、「関連がありうる(副作用例)」と分類すべき例であったと考えられる。日本の厚労省は、ゲフィチニブの危険よりも利益が上回る状態が続いているとしている。その理由として、新しい使用ガイドラインを導入した本年にはいって、副作用の率が激減したことをあげている4)。この見解は事実を正しく伝えない(間違いである)。その理由としては、Dyer氏ものべておられるように、ゲフィチニブの販売数量が半分以下に減ったことである(2002年第4四半期4100万ドル→2003年第1四半期1900万ドル)4)。一つの重要な理由は、ある特定の時期を追跡していくと、時間の経過とともに死亡数が増えていることである5)。間質性肺疾患で死亡した人数の変化をみてみよう。2002年末にこれは、31人であったが、1月末には62人になり、4月末には107人に増加した。今年にはいってから(新ガイドライン導入後)の死亡数は現時点での死亡数の2〜3倍に増加するにちがいない。したがって、ゲフィチニブ使用者中の死亡率は実質的に減少していないと私は推測している。最近公表されたINTACT-1では、有害事象死亡率はプラシーボ群よりもゲフィチニブ250mg群の方が高い傾向が認められた。p値が0.07程度であるので厳密には有意とは言えないが、もし、対照群に1人でも死亡者が少ないか、ゲフィチニブ群に1人でも死亡例が多ければp<0.05で有意になる5)。ほとんどすべての細胞はEGFRを有している。ゲフィチニブは癌細胞を阻害するだけではなく、正常細胞の生理的な再生過程、とくに傷害から回復過程で上皮成長因子(EGF)をより多く要求する組織を阻害する。この作用は、傷害角膜や、ブレオマイシン誘発性肺胞傷害の動物モデルで証明されている。臨床用量(5mg/kg)を用いた6カ月毒性試験では、肺傷害が示唆され、8頭中1頭が死亡した。論文を参照されたい5,6)。