全国高校eスポーツ選手権運営の舞台裏。米Intelは26日(米国時間)、2018年第2四半期の決算報告を行なった。米国会計基準(GAAP)に基づく決算は、売上高が前年同期比15%増の170億ドル、営業利益は同37%増の53億ドル、純利益は同78%増の50億ドル。1株あたりの利益は、同82%増の1.05ドルを記録した。売上総利益率は61.4%で、同0.2%減となった。事業部門単位では、データセンター部門(DCG)が売上高55億ドルで同27%増、IoT部門(IOTG)が同8億8,000万ドルで同22%増、不揮発性ソリューション(メモリ)事業(NSG)が同11億ドルで同23%増、プログラマブルソリューション部門(PSG)が5億1,700万ドルで同18%増と、“データセントリック”事業全体で26%の成長を記録。同社によれば、NSGとIOTG、Mobileyeの各事業は、四半期ベースで過去最高の売上高を記録し、とくにMobileyeは、高度運転支援システム(ADAS)への導入で前年比37%増の収益を記録したとしている。i9などを投入した、“PCセントリック”のクライアントコンピューティング部門も、売上高87億ドルと同6%増を記録し、すべての事業部門で増益となった。2018年第3四半期の売上高については、同12%増の約18億ドル(±5億ドル)、通年売上高については、前年比11%増の695億ドル(±10億ドル)を見込んでいる。