「トーコの日々の葛藤」というブログで、拙著『働く女子の運命』に過分なお褒めをいただいています。http://ameblo.jp/lucacori/entry-12113614276.html年末に買った本「働く女子の運命」が超面白い。上野千鶴子さんも絶賛の本。途中までだけど、要旨はなぜ日本企業が女性を使えないかということを歴史を紐解いて教えてくれてます。JILPTの研究員が書いてて、中身のわりには表現の仕方も軽妙でわかりやすいです。いう調子で説明していくうちに、突然それもこれも、やはりチ○コがあるからですね?という過激なお言葉が・・・・。一応締めは私はふざけてますが、とーっても読みやすく面白いのでオススメです。収めていますが・・・。泊まれる本屋で拙著で寝落ち(2019.07.02)読書メーターの拙著評(2018.11.20)『働く女子の運命』第5刷(2018.02.04)「名前をつけて保存」というブログで拙著評(2018.01.20)拙著書評@「連鎖堂」(2018.01.14)コメントこんな論があります。面白いと思ったのですがいかがでしょう。目の付け所はとてもいいのですが、若干正確さを欠くところがあるように思います。『WEB労政時報』2015年8月10日に載せたこれなどが参考になるのではないでしょうか。議論の中で「時間ではなく成果で評価される制度への改革」とか「労働時間の長さと賃金のリンクを切り離した新たな労働時間制度」という言葉が飛び交っています。厳密に言えば、現行法制は法定労働時間内であれば時間の長さと賃金をリンクさせることを要求しているわけではありませんが、法定時間外になれば確かに時間比例の割増賃金の支払いを要求することによって、両者をリンクづけている面があります。労働基準法第37条は第4章の他の条項と同様、第41条によってのみ適用除外されているので、管理監督者でない限り、どんな高給労働者であっても残業代の支払いが義務づけられていることになります。その是非を論ずることは世の多くの論者に任せるとして、ここではなぜそのような法制になったのかという歴史的経緯を紹介しておきたいと思います。そもそも戦前は、職工(工員)と呼ばれたブルーカラーと職員と呼ばれたホワイトカラーは異なる賃金制度の下にありました。内務省社会局が1922年にとりまとめた調査「本邦ニ於ケル工場鉱山従業員ノ賃金制度大要」によると、ブルーカラーは時給制または日給制で、早出残業の場合はその時間分が歩増で支払われていました。ホワイトカラーは純粋月給制で、欠勤しても減額されない代わりに残業しても残業代は付きません。ノーワーク・ノーペイでもなければノーペイ・ノーワークでもない世界です。ところが戦後の1947年に制定された労働基準法では、ホワイトカラーもノーワーク・ノーペイかつノーペイ・ノーワークの世界になっています。この点、実は制定直後から問題意識はあったようです。(産業厚生時報社)の質疑応答の中に、次のようなものがあります(40~41ページ)。問:月によって定められた賃金の場合、割増賃金の算定では所定労働時間で除するのであるから、この面から考へれば、現今迄の月給制といふものは基準法が出来た為(ため)に、その純粋性を失って、日給月給制に移行した。(ただ)しこの場合でも平均賃金算定の場合は、総日数で除するのであるから、この面からは本来の月給制の純粋性をとどめてゐるが、ともかく基準法が出来た為に一面からは月給制であり、一面からは日給月給制となり、かくして本来の月給制と云(い)ふものは基準法が制定された為に失くなったと考へられる。純粋の意での月給制は実施できなくなったと考へられるが如何(いかん)?答:労働基準法の賃金の考へ方は、アメリカ式の所定労働時間給的な考へ方である。あるから、超過労働に対しては割増賃金を支払う。(しか)し、無届欠勤、遅参の場合、賃金の減額(労働のないところに賃金はないとの考へ方であるから、減額と云ふよりも始めから欠勤、遅参に相当する所定労働時間の賃金は与えないことになる)することも出来る訳であるから、ご意見の通りであると云ふことができる。中川俊一郎氏による「月給制、日給制の検討」も、この問題を意識しています。興味深いのは「日給制と基準法との関係について」というところで、「本質的には基準法が間違いで、これをつくった日米の当事者が、せめて私ほど日給制、月給制の問題を考えてくれれば、ああいうばかなものはできなかったと思う。われわれの考える基準法たらしめるためにも、あれは今後十分改めなければならぬ面が多いことを痛感しておる。それでもしも現在の月給者にして、時間単位で測れる日曜出とか残業手当というものが欲しいものは日給者になれと云いたい。現在は基準法に違反するからやむなく右の手当は支給はしている」と述べています。戦前は峻別(しゅんべつ)されていたブルーカラーとホワイトカラーが渾然(こんぜん)一体に議論されるようになったのはなぜなのでしょうか。その原点は戦時体制下にありました。戦争の進展とともに労働移動率が高くなり、また標準以下の能率しか発揮しない者も増え、その原因を日給制ないし請負給制の持つ「その場限りの労働を買う性質」によるものとする議論が出てきたのです。事業場は「陛下の赤子を預かる処」「勤労報国の場」であるとして工員月給制が提唱されました。並木製作所(現・株式会社パイロットコーポレーション)の渡部旭氏は、著書『賃金制より観たる月給制度』においてこう述べています。欧米流の契約賃金説や労働商品説に由来する賃金制度、まして請負制度のごとき資本主義むき出しの賃金制度は、宜しく之を海の彼方に吹き放って、日本本来の『お給金制』に立ち戻るべきである。お給金制とは即ち月給制度のことである。姿に於いて産業報国の実を挙げうると同時に、真に産業を繁栄ならしむる最善の制度なのである。大死一番賃金と能率の関係を切り離せ。)1945年4月に厚生省が策定した「勤労者(工員)給与制度ノ指導ニ関スル件」は、工員月給制を明確に定式化しています。これは「基本給ハ月ヲ単位トシテ支給スルコト、但シ正当ナ理由ナキ欠勤ニ対シテハ欠勤日数ニ対シ日割計算ヲ以テ減額支給スルヲ得ルコト」と、ノーワーク・ノーペイの要素を持ち込んだ“純粋でない月給制”を工員に適用しようとするものでした。ニ於(お)ケル出勤」には休日出勤手当を「支給スルモノトスルコト」と、月給制にもかかわらずノーペイ・ノーワークの原則は全面的に適用するというものでもありました。第20条の2という枝番の規定が設けられました。ニシテ休日出勤1回ニ付キ3円ノ割合ニ依リ計算シタル金額」と書かれていました。ホワイトカラー職員にも残業手当や休日出勤手当を払えというのは、戦時下における大蔵省の命令だったのです。このように歴史を振り返ってみると、現在「労働時間の長さと賃金のリンクを切り離した新たな労働時間制度」を導入すべきか否かという形で提起されている問題は、実は戦時下に封印された戦前型の純粋月給制を復活すべきか否かという問題にほかならないことが分かります。10時31分うんこれです。12時35分お正月恒例の寄席中継で年に一度の円熟芸を全国に披露する老夫婦漫才のように見事な掛け合いでございました(笑)。「過去は今の鏡」のよき例としてこうした「学びの寄席」も年初早々ご演者に頭が下がります。芸名は・・・やめときます(笑)。15時52分コメントを書くコメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。雇用保険法の見直し――65歳以上も適用へ@WEB労政時報。