パワーアップして帰ってきた闇株に、’20年の注目ニュースと、世界の景気&株価、仮想通貨の動向、値上がりが期待できる銘柄までを予想してもらった。米大統領選の2つが相場の波乱要因に’20年に最も注目すべきイベントは米大統領選挙だろう。相場の波乱材料でもある。11月にNYダウは史上初めて2万8000ドルの大台を突破したが、実際には高値を追うほどの材料に乏しい。更新した中国の’19年7~9月期実質GDPなど、悪材料のほうが多い。その中国と米国は貿易戦争の真っ只中にあり、報復関税から大豆生産者などには大きなしわ寄せが発生していた。実際、7~9月期の米国主要企業の業績は前年同期比5%程度の減益に終わっている。そもそも、景気減速懸念が生じていたから、7~10月にかけてFRB(米連邦準備制度)は予防的利下げを行い、10月からは「短期金利の上昇を止める」として短期国債を中心に毎月600億ドルを買い入れる“隠れ量的緩和”を実施してきたはずである。実態の伴わない株高が続いているのだ。そのNYダウは’20年に大きく下げる可能性が高い。予備的利下げを行った後には、必ず相場が暴落する局面が訪れる。米国が予備的利下げを実施したのは、’90年代の終わりと’06~’07年にかけて、そして’19年の3回だけだが、’90年代の終わりに差しかかってITバブルが崩壊し、’08年にはサブプライム問題が表面化してリーマン・ショックが発生した。予備的利下げはバブルを引き起こすのだ。余計な一言が部下を萎縮させる。分解スキル・反復演習が人生を変える劣悪なコンビニの現状。規制の進まぬ理由は、「経産省の反対」<辰巳孝太郎氏>月刊日本SNSでの皮相なやり取り。感染症情報ペ...4デマだらけの新型コロナウイルス情報。人はデマに踊らされてしまうのか?5ラブライブパネル批判アカウントが相次いで凍結。DMCAを悪用した嫌がらせか6映画「パラサイト」ロケ地ツアーは貧困ポルノ。現地から怒りの声7統一教会大規模イベントへトランプ・金正恩・文在寅が祝賀メッセージ。韓鶴子訪朝団に...8削除後も波紋を呼ぶ「岩田告発」。聞いたベネズエラのマドゥロ、資金源として金を乱掘で密貿易か「桜を見る会」についてホテルニューオータニ支配人を直撃。“変身ぶり”余計な一言が部下を萎縮させる。抱いた、拭い切れぬ違和感<藤倉善郎氏>劣悪なコンビニの現状。規制の進まぬ理由は、「経産省の反対」<辰巳孝太郎氏>新型コロナウイルス禍で不安定化する社会の中、誤った情報に惑わされないためにSNSでの皮相なやり取り。