(ティファニー)ティファニーは、米国のニューヨークの5番街に本社を置く、ジュエリー・メーカーです。世界に275店舗を持ち、日本でも知名度は高く、百貨店を中心に55の店舗を展開しています。ハリス世界株ファンドでは、11月末現在、約1.6%組入れており、組入第31位となっています。2012年度の売上は37億9千4百万ドル(日本円にして約3,446億円、2013年1月末1ドル90.83円で換算)でした。地域別売上は以下のとおりとなっています。ティファニーの歴史は、創業者であるチャールズ・ルイス・ティファニー氏が、1837年にニューヨークのブロードウェイに店舗をオープンしたことから始まります。同社の特徴であるあの青い箱「ブルー・ボックス」は、当時から使われていました。ブルー・ボックスは、同社の製品を購入した人だけが手にすることができる特別な包装箱を作りたいとのティファニー氏の思いから考案されました。1906年のニューヨーク・サン紙に、「ティファニーには、どれだけお金を積まれても、決して売らないものがある。顧客には無料で提供されている。それは、ティファニーの名が冠された箱である。」と書かれるほど、同氏の思い入れのある箱なのです。1900年代初めには、同社の本店が、現在の場所であるニューヨークの5番街と57丁目の角にオープンされました。これは、1961年に製作された映画「ティファニーで朝食を」の舞台となったことでも知られています。この映画も手伝って、今や、ティファニーは世界中の多くの女性のあこがれのジュエリーの1つになっています。ブルー・ボックスに包まれたティファニーのジュエリーは、世界中でラブストーリーを演出しています。【投資リスク】ファンドは値動きのある有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の値動きなどの影響により、基準価額が下落することがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、これを割り込むことがあります。ファンドは預貯金と異なります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。変化等の影響を受けて株価が下落した場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。ファンドが投資している企業が業績悪化や倒産等に陥った場合、その企業の株価は大きく下落し、ファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。一般に外国為替相場が対円で下落した場合(円高の場合)には、外貨建資産の円ベースの資産価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。≪信用リスク≫ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が生じた場合またはそれが予想される場合には、それらの価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。要因によって影響を受けます。変化により、金融市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。(注)分配対象額は、1経費控除後の配当等収益および2経費控除後の評価益を含む売買益ならびに3分配準備積立金および4収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。※上記はイメージ図であり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。普通分配金:個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。元本払戻金(特別分配金):個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ減少します。(注)普通分配金に対する課税については、投資信託説明書(交付目論見書)をご参照ください。■リスクの管理体制ファンドのリスク管理は、社内規程やガイドライン等に基づき、運用部門のほか、管理部門およびコンプライアンス部門により行われています。リスク管理の状況は、委託会社の役員および各部門の代表者により構成されるリスク管理に関する委員会等において報告・検証され、必要に応じて改善される仕組みとなっています。※詳しくは、販売会社へお問い合わせください。以下の費用などがファンドから支払われます。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。バリュー株オープン(愛称:Avest-E(エーベスト・イー)))ファンドの日々の純資産総額に年0.0055%(税抜0.005%)の率を乗じて得た額。年44万円(税抜40万円)を上限とします。バリュー株ファンド(年4回決算型))ファンドの日々の純資産総額に年0.011%(税抜0.01%)の率を乗じて得た額。年44万円(税抜40万円)を上限とします。(ハリス世界株ファンド(毎月決算型))ファンドの日々の純資産総額に年0.0055%(税抜0.005%)の率を乗じて得た額。年44万円(税抜40万円)を上限とします。(ハリス世界株ファンド(資産成長型))ファンドの日々の純資産総額に年0.011%(税抜0.01%)の率を乗じて得た額。・資産を外国で保管する場合の費用ファンドの費用(手数料等)の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。原則として、個人の受益者については、収益分配時には普通分配金に対して課税され、ご換金(解約)時および償還時には解約価額および償還価額から取得費(申込手数料および当該申込手数料にかかる消費税相当額を含みます。)を控除した差益(譲渡所得)に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。アセットマネジメント(以下、当社といいます)が、情報提供を目的として作成したものであり、当該商品の勧誘を目的としたものではありません。法令に基づく開示資料ではありません。■当該ファンドは価格変動リスクや流動性リスク等を伴う証券等に投資します(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)ので、市場環境等によって基準価額は変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。運用による損益はすべて投資家のみなさまに帰属します。■本資料は当社が信頼できると判断した情報を元に、十分な注意を払い作成しておりますが、当社はその正確性や完全性をお約束するものではありません。■本資料中に特定の有価証券(個別会社名)について記載することがありますが、本資料は特定の有価証券(個別会社名)を推奨するものではありません。当ファンドにおいて当該有価証券の今後の保有をお約束するものではありません。■本資料に記載されている内容は、今後予告なしに変更することがあります。■ファンドの取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容についてご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。保護の対象ではありません。登録金融機関でご購入いただいた場合は、投資者保護基金による支払いの対象にはなりません。