同サービスは、視界に入る植物の割合とストレスの関係に基づき、従業員のメンタルヘルスの改善を促す。導入コストは現在の1~2割増し、メンテナンスは価格未定。コストを抑え、アクションを起こしやすい」商品提案を行う。欧米諸国では、「人材雇用のリスク軽減を考え」大手企業が舵を切り、本社ビル全体の改装を行うなど動きが活発化している。日本でも、投資対効果が明確なオフィス環境整備サービス求める企業が増えている。このような流れを受け、日本テレネットは「ストレスの数値化」と「その軽減につながる最適な植物の量、配置を決めるアルゴリズム」を実現した。パーク・コーポレーションのオフィスデザイン力、パソナ・パナソニックの戦略的コンサル力と合わせて、企業の「五感に働きかけるオフィス環境づくり」をサポートしていく。