無線LAN(むせんラン)とは、無線通信を利用してデータの送受信を行うLANシステムのことである。WaveLAN[1])、もしくはそれを略してWLANとも呼ばれる。802.11があり、Wi-Fi(ワイファイ)は、その規格を使用する無線LANに関する登録商標である。外部リンク歴史[編集]無線LANが普及する以前は、IrDA規格に準拠した赤外線通信がワイヤレス通信の主な手段であり、ノートパソコンや携帯電話、ICカード式公衆電話に搭載されていた。802.11が標準化され、1998年頃から、メーカーごとに策定中の規格を元に無線LAN機器として製品化されていた。2Mbps程度と低速であり価格が高く、メーカーが異なると相互に接続できない等の問題があり、広く普及することはなかった。802.11機器の価格が高いこともあり、Intelが推進していたHomeRF規格が家庭向け無線LANの本命と見られていた[2]。802.11b正式標準化直前の1999年7月にアップルコンピュータ(現:アップル)がAirPort(日本国内での名称はAirMac)を発表。802.11b規格の機器が一般にも広く普及することとなった。802.11n(11n)を正式に策定した。無線LAN親機(アクセスポイント)無線LAN子機(PCカード型)無線LAN子機(PCIカード型)無線LAN子機(USB型)ローミング[編集]無線LANのアクセスポイントが複数設置されている場合に、接続中のアクセスポイントから離れ、別のアクセスポイント付近に移動しても引き続き通信できる機能を「ローミング」と言う。ローミング機能を使用するには、当該アクセスポイントがローミング機能に対応している必要がある。Network)と分類する事もある。セキュリティ[編集]無線LANは、電波によって通信が行われるため、第三者によって通信内容を傍受される危険性がある。そのため、無線LANのアクセスポイントと通信を行う機器間とのセキュリティ対策が必要となる。ネットワークキーと呼ばれるパスワードを用いて通信できるコンピューターをそのネットワークキーを知るコンピューターのみに限定させる方法がある。802.11iがある。これらの暗号化通信ではネットワークキーによって通信機器を限定する目的のほか、通信内容を暗号化することで第三者による通信内容の傍受を防ぐ目的もある。近年は暗号化の解読技術が進み、WEPでは10秒で解読できるという論文がある[6]。全て含み20文字以上)を使用するべきであるという[7]。日本では、クラッキングなどの手法により、パスワードで保護されたネットワークに不正に侵入した場合、もしくは試みた場合は、不正アクセス行為の禁止等に関する法律に抵触する可能性がある。パスワード設定されていない無線LANを利用するだけの行為(タダ乗り)については刑事上の問題は生じない。弁護士の小倉秀夫によれば、係るタダ乗りは、不正アクセス行為に該当しないし、窃盗罪に問われることもないが、本来の利用者の使用を妨げるほどの帯域を使うような場合には、民事上の追及を受ける可能性がある[8]としている。SSID)無線LAN接続のグループ分けを行うID。最大32文字までの英数字が設定できる。通常はアクセスポイントとクライアントの設定を合致させないと接続できない。合致させなくとも接続できるような設定も可能だが、フリースポット等の公衆無料接続サービスを提供する場合以外ではセキュリティ面から推奨されない。Privacy)無線LAN初期の規格。セキュリティの脆弱性が指摘されており、WEP方式の利用は推奨されない[9]。WEPのパスワードは10秒程度で解読可能であり[10]、AirSnortなどのクラッキングソフトが出回っているため、容易に乗っ取りが可能である。Allianceによって制定された。Protocol)というストリーム暗号が用いられているが、これはWEPでのRC4方式に、鍵と初期ベクトルをミックスする関数を加えるなどして既知の攻撃を可能な限り避けようとしたものである。実際にはWEPの場合と同様の攻撃の多くが効いてしまう(詳細は英語版のTKIPの記事を参照)。2)WPAのセキュリティ強化改良版。802.11iの策定に伴い、それを取り込む形で制定された。暗号方式としては認証暗号のAES-CCMでMPDUやそのヘッダを守るCCMPという方式が採用されている。2017年10月に報告されたことを受け、2018年6月に策定されたセキュリティ規格。2019年4月にはWPA3にも脆弱性が報告されており[11]、いたちごっこの状態が続いている。PSKモードとEAPモード[編集]WPA/WPA2/WPA3にはPSKモードとEAPモードという2つのモードがある。Key、事前鍵共有)はパーソナルモードとも呼ばれ、アクセスポイント側に事前にパスワードを設定しておき、端末側でそのパスワードを打つ事で接続を開始する。通信に使う鍵はパスワードからPBKDF2というアルゴリズム(鍵導出関数)を用いて計算する。Protocol)の認証によりPPP接続する。802.1xに規格化されている。設定[編集]無線LANでは有線LANに比べ設定が複雑なため、以下のような規格、システムがある。機種によっては手動で設定しなければならない場合もある。Setup)WPAを初心者にも簡単に設定できるようにする規格。Wi-Fiアライアンスによって策定され、メーカーを問わず利用できる。規格にはセキュリテイ上問題があり、PIN認証を用いた場合にはPINがブルートフォース攻撃できてしまう[12][13][14]ため、何度か認証に失敗すると認証をロックするよう設定された機種を使うか、ユーザの側でPIN設定後にWPSを無効化するなどして防御する必要がある[14]。System(AOSS)バッファローが発売しているAirStationに導入されている設定システム。無線スタートNECアクセステクニカ株式会社(現・NECプラットフォームズ)が開発した設定システム。802.11a/b/gとの接続性を確保したまま独自の改良を加えた技術が存在する。Range)」がある(SuperAG、SuperG、XRは米クアルコム・アセロスの商標)。メーカーの独自拡張であるため、親機子機が同じメーカー製であり両方が対応していないと効果はない。これらは最大通信速度は54Mbpsである802.11a、11gが主流の頃に登場したが、通信速度が大幅に向上した802.11nが広まってからはあまり見られなくなった。メッシュネットワークを無線LANに応用したもので、複数のサテライトが相互に接続されネットワークを構成する。公衆無線LAN[編集]アクセスポイントへの接続を公衆に提供しインターネットへの接続手段を提供するサービスを、公衆無線LANと言う。公衆無線LANにはホットスポットやFREESPOTなどがある。詳細はこれらの項目を参照。企業などでの利用[編集]無線LANの一般化に伴い、無線LANアクセスポイントの高機能化が進み、様々な場面で利用されることが増えた。無線の特性上、企業向けなどの大規模構成時には機器を多数設置する必要があることから、家庭向けの高機能な単体機器では管理・メンテナンス性や耐障害性等の問題が生じることもある。そのため無線LANスイッチ(無線LANコントローラ)を使用して集中管理を行い、無線LANアクセスポイントは極力単純な設計のもの(シンアクセスポイント)が選択されることもある。各国の法規制[編集]日本[編集]電波法[編集]日本においては、1992年(平成4年)に電波法令上のいわゆる小電力無線局の小電力データ通信システムの無線局とされ、技術基準が定められた。これにより免許は不要であるが技術基準適合証明を要することとされた。電気通信回線に接続するものは電気通信事業法令の技術基準適合認定も要する。Cの内部に稲妻と〒を配する。技術基準適用当初はGZで番号の1〜2字目に置かれた。1999年(平成11年)10月から2400〜2483.5MHzはNYとなった。2000年(平成12年)3月から5.2GHz帯が追加されWYとされた。2001年(平成13年)10月から番号の3〜4字目に置かれた。2003年(平成15年)7月から番号の4〜5字目に置かれた。2005年(平成17年)5月から5.2GHz帯および5.3GHz帯がWYとされた。2007年(平成19年)3月から5.6GHz帯が追加されTWとされた。同年6月からNYがWW、WYがXW、TWがYWとされた。2011年(平成23年)12月から工事設計認証によるもの(番号の4字目がハイフン(-))は、記号表示を要しない。YW注:マーク、番号の構成が従前のものであっても証明は有効である。技適マークがなければ日本国内で使用してはならない。技術基準にはアンテナ系を除き「容易に開けることができないこと」とあり、特殊ねじなどが用いられているので、使用者は改造はもちろん保守・修理のためであっても分解してはならない。無効になるので不法無線局となる。詳細は「技適マーク#規制事項」を参照ISMバンドを用いる高周波利用設備からは、有害な混信を容認しなければならない[17]。普及している2.4GHz帯の機器の場合、稼働中の電子レンジの付近では、通信に著しい影響や出たり通信不能に陥る。受けて運用する無線局からの有害な混信に対して、異議・排除を申し立てる権利は一切無く、逆に使用中止を要求されたら、利用者は従わねばならない。無線LANと同等の小電力無線局として小電力用RFID、2.4GHz帯デジタルコードレス電話、模型飛行機のラジコン、マルチコプター、Bluetoothなどがあり、これらに対しては先に使用しているものが優先するが、実際には混信を完全に回避できるものではない。別ネットワークの複数機器がアクセスポイント等でチャネルが重なると、スループット低下などの影響を受ける。2010年(平成22年)には、電波法の規定を超えた高出力の無線LAN機器を販売していたとして、大阪市・日本橋の電器店が摘発され、経営者が逮捕されている[18]。802.11b/g方式の無線LANをアマチュア業務として運用できる無線局免許状を与えられた。設備は一般的に市販されているUSB無線LANアダプタで外部アンテナ端子がある機種(2000円以下)を用い、そのアンテナ端子にトランスバーター(周波数変換を行う機器)を接続し5.6GHz帯、10.1GHz帯、24GHz帯での運用を可能にしている。アマチュア無線では、暗語の使用や秘匿性のある無線設備は認められていない[19][20]ため、暗号化技術であるWEP・WPAの設定などをせず、無線局を運用することが条件として求められた。アマチュア無線で使用できる周波数帯には2.4GHz帯もあるが、この周波数帯での運用は、一般的に使用されている「無線LANとの誤接続の可能性がある」として許可されなかった。マイクロ波における遠距離および高速データ通信の実験を目指している。この局以外にも、首都圏で数局が無線局免許状の申請を準備している[21]。アメリカ[編集]アメリカでは連邦通信委員会(FCC)が無線LAN網についての管理を行っている[22]。アメリカでは自治体による無線LANを含むブロードバンド網構築について、通信事業者等からは民業圧迫だという主張があり州法で規制する動きもある[22]。2014年2月時点で20州がブロードバンド・サービス提供に何からの制限を加えている[22]。2017年8月22日閲覧。2016年9月28日閲覧。2016年9月28日閲覧。2019年10月28日閲覧。オリジナルの2012年5月2日時点におけるアーカイブ。2011年12月31日閲覧。2013年12月17日閲覧。2016年5月7日閲覧。2019年12月25日閲覧。2019年12月25日閲覧。実験等無線局及びアマチュア無線局の行う通信には、暗語を使用してはならない。アマチュア局の送信装置は、通信に秘匿性を与える機能を有してはならない。他人の無線LANアクセスポイントから勝手にインターネットにアクセスすることは問題があるのですか。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。