カスタマー・ポータルサポートを利用カスタマー・サポート疑問を解決プログラムサポートに関するお知らせサポート対象製品コミュニティドキュメント・ポータルサポートFireEyeは、専門家が24時間365日体制で対応するグローバルサポート・ネットワークを構築しています。パートナー様を支援する登録制ポータルサイト。案件登録、トレーニング情報にアクセスできます。ヨーロッパ地域でのそれを振り返ってみた。ヨーロッパ地域は相変わらず、組織だったサイバー犯罪グループやサイバー・エスピオナージ・グループによる標的型攻撃に悩まされる傍らで、ほぼどの業種もが直面している新たな脅威が登場している。ランサムウェアだろう、と思われるかも知れない。ランサムウェアも大いなる脅威の一つではあるが、実際のランサムウェアの観測数は減少傾向にある。これは2017年末から見られる傾向だ。おっと、今回のブログは認証情報窃取マルウェアについて話すつもりだったのだった。2018年、サイバー犯罪者集団をはじめとする攻撃者による、認証情報窃取マルウェアは絶え間なく観測され続けた。これには、フィッシング・メールへの添付ファイルとして送られるマルウェアから、エクスプロイト・キット経由でばらまかれるマルウェアなどのすべてが含まれる。検知した結果を分析すると、ヨーロッパ地域にて検知された脅威のうち実に50%近くが認証情報窃取マルウェアに分類されるものだった(図1)。Eメール・セキュリティおよびネットワーク・セキュリティが検知したものから構成される。認証情報窃取マルウェアは実際のところ全世界的な問題であり、世界中の企業組織がその危機にさらされていると言える。ヨーロッパ地域、特にEU加盟国にとっては大きな課題であり、2019年はこの問題に備える必要がある。この問題の背景の一つに、長期に渡るEUの電子化がある。電子化イニシアチブは、EU加盟国内の企業や市民のビジネスオンライン化はもちろんのこと、EU市民を高速に接続することから市民と政府のやりとりまで、非常に幅広い。非常に興味を惹かれるものであるということだ。規則が全EU地域に求められるようになった。マルウェアは、基本的に金融業界顧客を標的にしたものとして観測されてきた。2018年を通じて、同マルウェアは、より、EU独自のシステムを狙ったものとなる可能性がある。政府や医療、給与システムなどを始めとする機微な情報を扱うシステムなどが狙われる。レポートでは、認証およびアクセス管理の基本的なセキュリティ基盤の欠落について指摘していた。普及が徹底していない事実は攻撃者にとって都合が良く、マルウェアを使って効率よく認証情報を集め、機密情報を扱うシステムへのアクセスを容易にするだろう。ブログやレポートを通じて、攻撃グループ(サイバー犯罪組織からスパイグループまで)がいかに正規の認証情報を攻撃に活用しているということを発信し続けてきた。FIN4についての考察を発表した。名付けたサイバー犯罪グループについての考察を発表した。ついてのレポートを発表した。同様、このグループも正規の認証情報を使ってPOSシステムを攻撃し、クレジットカード履歴を入手していたまとめランサムウェアなどへの対策の一方で、企業組織や政府は、より、認証情報窃取マルウェアに対して注意を行うべきである。これは全世界的な脅威であるものの、特にデジタル化戦略を急速に進めているヨーロッパ地域では大きな問題となる。EU内の組織はサイバー空間に貴重な認証情報があること、そして窃取された認証情報が機密度にかかわらず、不適切に利用されるのだという事実をを認識すべきである。最新の脅威情報や攻撃者動向、ソリューション解説についての情報をお届けします。