NFE、粗脂肪、パルミチン酸、オレイン酸、リノール酸の栄養成分摂取量は体脂肪の脂肪酸組成との間に有意な相関が認められた。リノール酸の摂取量は体脂肪の脂肪酸組成に大きく関係していた。飼料中のリノール酸摂取量が増加すると体脂肪のリノール酸が連動して増加し、逆に内因性脂肪酸は減少した。g/日以下であれば、C18:2/C18:0が変わらず、脂肪の硬さに大きく影響しないことを示した。%)で蓄積することが明らかになった。TDNおよび粗蛋白摂取量は体脂肪の脂肪酸組成との間に相関が認められなかった。おいて搾乳施設廃水とともに排出される廃棄乳の処理が大きな課題となっている。メタン発酵による廃棄乳からのバイオガス回収が望ましいが、含有する乳脂肪や高級脂肪酸が発酵阻害を引き起こす。本研究では、廃棄乳を含む酪農廃棄物を対象としたメタン発酵の前処理として電解酸化法を検討した。消化液を種汚泥として乳牛糞尿を投入した37°Cでのバッチ式メタン発酵において、牛乳を発酵汚泥の全量に対して15%投入したところ阻害が確認された。Anode)を用いて電解酸化処理した牛乳を投入すると、未処理牛乳と比較してメタン生成量は増加した。これはオレイン酸などの難分解性物質が、電気化学的に易分解性物質へと転換されたためと考えられる。メタン生成までの遅延も観察された。Ti/PbO2電極を用いた電解酸化法で前処理した牛乳を投入したところ、メタン生成量が減少するなど、DSAを用いた場合よりも強い阻害強度が観察された。これは牛乳中のラクトースなどの電気化学的酸化により生じたギ酸が、消化液や乳牛糞尿における菌叢のメタン生成菌では資化できないためと考えられた。本研究の結果から、DSAのような活性電極を陽極に用いた電解酸化法による前処理により、廃棄乳のメタン発酵性能を向上できることが示唆された。よる省エネ乾燥実現に向け、ヒートポンプを用いた穀物乾燥システムを設計した。kgの循環式乾燥機を対象に、CO2冷媒ヒートポンプ給湯器で生成した温水と常温空気を熱交換して、穀物乾燥用の熱風を生成する構造とした。システム内に温水を貯める貯湯ユニットを設け、温水を蓄熱媒体として利用することで、低温条件下で懸念されるヒートポンプの除霜運転作動時にも継続的な穀物乾燥が行えるため、着霜の発生と除霜運転の作動の頻発による穀物乾燥への悪影響を回避可能な構造とした。%w.b./hと循環式熱風乾燥機と遜色無い値であった。品質面では、胴割れの多発は認められなかった。kgの乾減に要したCO2排出量は3.1×10-4t・CO2/kg・H2Oであった。%の低減効果となった。乾燥期間中の平均外気温は15.4°Cであり、ヒートポンプユニットの成績係数(COP)は3.2であった。これより、設計した穀物乾燥システムは、循環式乾燥機における慣行の作業能率を維持しつつ、ヒートポンプの性能を発揮することで、穀物乾燥の省エネ化およびCO2排出量の低減が可能であることを確認した。双子葉原料(サツマイモ、ジャガイモ、シュガービート)に由来するバイオエタノール蒸留廃液について、肥料成分や窒素無機化特性、ポット試験による作物の生育や養分吸収に及ぼす影響などを明らかにするとともに、ジャガイモを原料とするバイオエタノール蒸留廃液を用いた圃場試験による化学肥料代替効果を明らかにした。双子葉原料に由来する蒸留廃液には、作物生育に利用可能な肥料成分が多く含まれること、原料により窒素の無機化特性が異なること、蒸留廃液に含まれる肥料成分が化学肥料と同等以上の効果を有し、とくにリン酸とカリの利用率が著しく高いことなどが明らかとなった。生食用ジャガイモを栽培した圃場試験において、化学肥料の一部を蒸留廃液に含まれる肥料成分で代替した場合に、化学肥料を標準量施用した区と同等の規格内収量が得られたことから、蒸留廃液を圃場還元利用することは十分に可能であり、今後は経済性などを考慮した技術を確立することが重要である。とニューラルネットワークの組み合わせによる判定法について検討した。供試果実97果の吸光度一次微分値を入力データとして、leave-one-out法によるクロスバリデーションを用いて、ニューラルネットワークの学習と検証を繰り返し、判別率を求めた。最終認知誤差0.11かつ中間層ユニット数15個の場合は、正常果の判別率は80.0%であり、渋味果の判別率は82.3%、総合判別率は81.1%であった。本研究成果は、‘ル・レクチェ’の渋味果の非破壊判定技術として有効であると考えられる。Elegance)周年栽培における安定多収生産を目的とし、着果制限が長期多段穫りトマトの生育と収量に及ぼす影響について調査を行った。1果房内の着果数の違いで、無摘果区、6果区、4果区の3処理区を設けた。摘果処理は草丈、着果段数に影響を及ぼさなかった。葉数に差はみられなかったが、葉面積は4果区が最も大きく、次いで6果区、無摘果区の順であった。開花間隔および果実生育期間は温度と高い相関があり、摘果の影響は認められなかった。果実はシンク能が大きく、着果数が増加すると、葉、茎、根の重量が減少し、特に根の生長が抑制された。総収量は6果区が最も高く、無摘果区と4果区には差はみられず、果実乾物重も同様の結果であった。平均果実重は、4果区が最も重く、次いで6果区、無摘果区の順であった。摘果処理は果実のBrixに影響を及ぼさなかった。果実乾物重の間には高い相関が認められた。そのため、高い収量を得るためには高い総乾物重が重要な要素になることが明らかになり、本試験の条件下における1果房当たりの最適な着果数は6果であると考えられる。ハウス内に設置した水蓄熱体がパイプハウスの暖房負荷に及ぼす影響を検討した。無加温時のハウス内温度は、慣行ハウスと多層保温資材を用いたハウス(開発ハウス)でそれぞれ2.4°Cと7.1°C(外気温0°C時)であり、開発ハウスの方が高く維持された。%小さく、多層保温資材には暖房負荷を軽減する効果が認められた。W∙m-2∙°C-1と小さくなった。%であり、水蓄熱体が暖房負荷をさらに軽減する効果が認められた。塩化マグネシウム(MgCl2)を添加することにより、struvite(リン酸マグネシウムアンモニウム;MgNH4PO4∙6H2O)の生成を促進させて堆肥化早期のアンモニア揮散を低減する方法を評価するために、肥育牛排せつ物を材料として小型反応槽を用いた15日間の堆肥化実験により検討を行った。