卓志、以下D2C)では、2012年2月、スマートフォンの普及動向に関する調査を実施した。本調査では、より実態に近い普及率を把握するため郵送調査を実施し、全国15~69歳の一般生活者を対象とし、エリア×性年代別の人口構成比に合わせて回収・集計した。調査結果より、以下の4つのポイントを確認した。23.6%調査対象者全体におけるスマートフォンの所有率は23.6%となり、2011年調査の7.6%から16.0ポイント上昇していた。所有パターン別に見ると、「スマートフォンのみ利用」が17.7%、「スマートフォンとフィーチャーフォンを併用」が5.9%、「フィーチャーフォンのみ利用」が73.0%となった。2011年調査と比較すると、「スマートフォンのみ利用」が4.0%から17.7%へと大幅に増加した点が大きな変化だといえる。スマートフォン所有率スマートフォンとフィーチャーフォンの所有状況スマートフォン利用者の利用履歴について聞いたところ、「1年未満」の合計が63.5%となり、6割以上が1年以内に新たにスマートフォンを購入したユーザであることがわかった。利用履歴の回答から、スマートフォン所有者の割合の推移を推計すると、2011年2月が8.3%、2011年8月が15.6%、2011年11月が18.4%、2012年2月が23.3%となっており、2011年後半から、スマートフォンの普及が加速したことがわかった。スマートフォン利用履歴スマートフォン所有者の推移(利用歴数値から推計)【ポイント2】女性のスマートフォン所有者が大幅に増加、女性ユーザは38.9%にスマートフォン所有者の内、女性が占める割合は38.9%となり、2011年調査の28.6%から10ポイント以上増加した。「女性20~29歳」の割合は、9.7%から17.3%に増加し、倍近い割合となった。男性では、「15~19歳」が4.4%(2011年調査:4.0%)、「60~69歳」が3.4%(2011年調査:3.1%)と、それぞれ微増していた。20~29歳」の48.3%、女性では、「女性20~29歳」の54.2%がもっとも高い割合となった。20~29歳」は、2011年調査の9.6%から40ポイント以上増加しており、急速にスマートフォンの普及が進んでいることがわかった。地域別にスマートフォンの所有率を見ると、「関東(25.8%)」、「東海(25.0%)」、「東北(23.1%)」、「九州沖縄(23.1%)」の順で高い割合となった。2011年調査と比較してみると、「北海道(2011年比:+8.8ポイント)」を除き、その他の地域では、10ポイント以上増加していた。【ポイント3】スマートフォン非所有者の購入意向は、32.3%スマートフォン非所有者に、今後のスマートフフォン購入意向について聞いたところ、「ぜひ購入したい」が10.3%、「まぁ購入したい」が22.0%と、スマートフォン非所有者の32.3%に購入意向があることがわかった。2011年調査では、「購入意向あり」は27.9%であったので、購入意向者の比率は、4.4ポイント上昇している。スマートフォン非所有者の購入意向スマートフォン非所有者における購入意向者の割合を、性年代別に見てみると、男性では、「15~19歳(60.0%)」、「20~29歳(44.9%)」、「40~49歳(41.3%)」、女性では、「15~19歳(66.1%)」、「20~29歳(55.3%)」、「30~39歳(39.1%)」の順で高い割合となり、男女とも「10~19歳」が高い割合を示した。15~19歳」が26.5ポイント上昇しており、突出して高い数値を示した。OS端末所有者を上回るスマートフォンのOS別に所有者の割合を見ると、iOSが39.6%(2011年調査:57.7%)、AndroidOSが56.7%(2011年調査:29.1%)となり、この1年でAndroidOS端末所有者が半数を超えたことがわかった。(2011年調査:61.0%)、NTTドコモが34.4%(2011年調査:22.0%)、auが25.3%(2011年調査:13.6%)の順となった。ソフトバンクモバイルは、2011年調査時から大きくシェアを減らしているものの、2012年調査時でも、もっとも高いシェアとなっていた。スマートフォンユーザが契約している通信事業者(参考)2011年2月には、PCインターネットによる調査も実施したましたが、モバイルユーザのうちスマートフォン所有者の比率は25.5%でした。それに対して、郵送調査(本調査)では、スマートフォン普及率は23.6%(モバイルユーザのうちのスマートフォン所有者の比率は24.4%)と近い数値結果となりました。興味をお持ちの方はそちらの発表資料もご参照ください。(集計対象)/5217(発送数)性年代別(男女10歳刻み・12区分)×エリア(全国9地区)の各セルについて、全国の住民基本台帳の人口構成比に基づき目標サンプルを設定。回収票の中から目標サンプルとなるように無作為抽出し、集計対象サンプルを設定。前へ次へニュース一覧を見るお問い合わせD2Cを、あなたのデジタルマーケティングパートナーに。