4ならゾンビだ」キャンベル・スープのCEOデニス・モリソンは長年の睡眠伝道者だ。彼女はこう話してくれた。「私が最高のパフォーマンスを発揮するには、毎晩8時間の睡眠を取ることが欠かせません。エネルギーを回復して、活動する脳を休めて、元気に目覚めるために」Google会長エリック・シュミットは毎晩8時間半の睡眠を取るという。パイロット免許を持つ彼は、疲労の危険性も熟知している。ヘルスケア企業エトナのCEOマーク・ベルトリーニは、会社に独自の健康ポリシーを導入して有名になった。現在、1万3000人を超える従業員が、ヨガ、瞑想、マインドフルネス・トレーニングなどを含む健康推進プログラムに参加している。彼らはストレスレベルが28%低下し、睡眠の質が20%向上しているという。終業後の業務連絡を禁止する動きも職場を離れても簡単にスマホで仕事の連絡がとれる時代。そんな中、賢明なポリシーを採用するところも登場している(c)georgejmclittle-123rf今やスマートフォン時代。遅くまで働くことは必ずしも遅くまで職場に残っていることを意味しない。私たちは仕事をかばんやポケットに入れてどこまでも持ち歩く。私生活に利用するための通信デバイスが職業生活への入り口も兼ねているということは、仕事の手を止めるのがはるかに難しくなったということだ。電源はいつでも切れる。する人はほとんどいない。賢明なポリシーが各所で採用されつつある。ドイツでは、全国の企業に手本を示そうと、元労働社会大臣(現国防大臣)ウルズラ・フォンデアライエンが「明々白々な」方針を打ち出した。彼女自身のスタッフに、終業後の仕事関係の電話利用を原則禁止したのだ。フォンデアライエンはこう話している。「労働者が仕事からオフにきちんと切り替えられることは雇用者の利益にかなう。なければ、いずれ労働者は燃え尽きてしまう。(中略)テクノロジーに我々をコントロールさせたり、我々の生活を支配させてはいけない。後任の労働社会大臣アンドレア・ナーレスもこの方針を引き継ぎ、仕事関連ストレスの影響について経済学から生理学まで広範囲な研究を実施した。彼女は、雇用者が終業後に従業員に連絡することを禁止する法案についても支持を表明している。ドイツでは、自動車メーカーのフォルクスワーゲンが、従業員のシフト終了30分後に会社からのメール送信を止めるという措置に踏み切った。BMWやドイツテレコムといった企業も同様のポリシーを導入している。フランスでは、雇用者連盟と労働組合の協議によって新たなルールが確立された。デジタル業界とコンサルティング業界の従業員は、終業後に電話の電源を切ってもよいというものだ。できれば、こうした変化が法的に強制されるのではなく、進化を続ける企業文化によってもたらされるのが理想的だ。4時間睡眠を自慢するCEOは「酔っぱらい経営」を吹聴しているのに等しい「常時オン」の生活から離れる時間を持つというニーズをめぐって、世界規模でコンセンサスが生まれつつある。世紀から20世紀初頭にかけての労働運動とどこかオーバーラップする。今度は、雇用者だけが戦う相手ではない。端末類や常時接続に対する私たち自身の依存との戦いも大きな部分を占めている。この新しい労働運動にも、「8時間の労働、8時間の休息、8時間の余暇」に匹敵するようなスローガンが必要だが、まだ登場していないようだ。登場したら、ツイッターに、インスタグラムに、スナップチャットに拡散するに違いない。誰でも、この動きを加速させるべく個々の生活の中で取り組めるが、本格化させるにはトップの変化も必要だ。企業の取締役会は、4時間睡眠を自慢するCEOは、酔っぱらったまま意思決定していると吹聴しているのに等しいことを認識する必要がある。それは賞賛や報酬の対象にはならない。ベンチャー投資家やエンジェル投資家も同じだ。有望なプレゼンテーションに出合ったときは、製品の性能や事業計画や持続可能性に加えて、創業メンバーが彼ら自身の生活の持続可能性についてどのような計画を立てているか、突っ込んで吟味するべきだろう。すると、そのために『シャーク・タンク』(訳注*起業家のプレゼンに対し投資家が出資の可否を審査するテレビ番組)が必要かもしれない。なれば私もぜひ出たい。「あとで取り戻せる」は嘘アリアナ・ハフィントンさん「ハフィントンポスト」創設者、スライブ・グローバル社の創設者・CEO。2005年5月にスタートした『ハフィントンポスト』はたちまち評判になり、多数の読者を獲得。2012年にはピューリッツァー賞(国内報道部門)を受賞した。2016年8月に設立した新会社スライブ・グローバルは、人々の健康と生産性向上のため、最新の科学的知見にもとづくトレーニング、セミナー、eラーニング講座、コーチング、継続的サポートなどを世界各地の企業および個人に提供すると発表している。しなやかにつかみとる持続可能な成功』CCCメディアハウス)。Revolution』(邦題『スリープ・レボリューション』日経BP社)は米国で15万部のヒットに。BP社)は、医療・健康に関する確かな情報を「WEBマガジン」でお届けするほか、電話1本で体の不安にお答えする「電話相談24」や信頼できる名医・専門家をご紹介するサービス「ベストドクターズ(R)」も提供。無料でお読みいただける記事やコラムもたくさんご用意しております!ぜひ、お気軽にサイトにお越しください。permission.。