一言で遺言といっても、その方法はいくつかあります。用意しておいたはいいが、いざそのときになって何の効力も持たないなんてことがないように、遺言の種類と、撤回についてご説明します。「秘密証書」によってすることになっています。遺言者が自筆で書いた遺言のことで、必ず全文と遺言した日の日付と氏名を自分の手で書き、これに押印しなければなりません。印鑑は実印でなくてもかまいません。この遺言は、全文自分の手で書くことが要件になっていますので、他人の代筆はもとより、ワープロやテ—プレコーダー等で作ったものは、自筆ではありませんので、無効となります。日付は、「年月日」を書くのが普通ですが、遺言書を作った日が確定できれば、「還暦の日」等の記載でも差し支えないものとされています。遺言書は、封筒に入れ、封印をして保管しておくようにしましょう。公証人の面前で、遺言の内容を述べ、公証人がこれに従って書面を作成したものが、公正証書による遺言です。具体的には、以下の手続をとります。二人以上の資格のある証人の立会い遺言者が遺言の趣旨を公証人に口頭で述べる公証人がその趣旨を筆記し、これを遺言者と証人に読み聞かせるか、筆記したものを閲覧させる遺言者と証人が、公証人が筆記したことが正確なものであることを認めた後で、各自署名押印する遺言者が署名できないときは、公証人がその理由を付記して、署名押印します。最後に、公証人が(1)から(4)の手続を行って作ったものであることを付記して、署名押印します。遺言の原本は公証人役場に保管されます。秘密証書によって遺言するためには、次の手続が必要になります。遺言者は、遺言証書を作り(代筆でもよい)、署名押印その証書を封筒に入れて封をし、証書に押したのと同じ印鑑で封印するこの封書を公証人に差出し、自らの遺言書であることと、自分の氏名・住所を申し述べる(このとき二人以上の資格のある証人の立会いが必要です。遺言は死ぬまでに、自由にできるものですから、何度でも作り直すことができます。そのため、一番新しい日付のものが、遺言としての効力をもつことになります。遺言をした者は、何らの理由なく、遺言の全部または一部を撤回することができます。この撤回も法律で定められた遺言の方式に従って行わなければなりません。撤回の方式は前にした遺言の方式と同じである必要はありません。公正証書遺言を自筆証書遺言で撤回することもできます。