株式会社ディー・エヌ・エーに入社。エンジニアとしてソーシャルゲームの運用開発を経験。マネージャー及びアプリ開発エンジニアを務める。2014年8月に日本に帰国し、株式会社CLUEを設立。航空宇宙工学専攻だったバックグラウンドからドローンに着目し、新規参入を果たす。2012年に新日鉄住金ソリューションズ入社。Webサービスやスマートフォン向けアプリの開発を担当。中でも業界最大手モバイルPOSレジアプリの開発を中心にプロジェクトマネージャーとして従事。大規模なスクラム開発体制の構築を推進するなど新たな制度の導入を実行。最若年にして数十名規模のメンバーをまとめるなどマネジメント能力の高さを社内外から評価をうける。doTECHNOLOGYの力でドローンをもっと身近に、全国・世界に広めていきますドローン×アプリ開発は、web上で完結しない、物理制御や規制などチャレンジな課題に取り組むことができる領域ですCLUEはドローンという最新のテクノロジーが社会に安全に調和していくためのプロダクトを自社開発することにより社会課題を解決するテクノロジー・スタートアップベンチャーです。[事業展開]1.ソフトウェア開発事業ドローンの自動運転技術、ディープラーニングによる画像解析などを強みとしてドローンソフトウェアを開発しています。service)モデルをベースに、サブスクリプションモデルでサービスを提供しています。RooferはiPadでの操作によって誰でも簡単にドローンを飛ばすことができるアプリケーションです。2.ドローンサービス事業ドローンの専門家としてお客様のニーズに応じて、各種サービスを展開しています。国内に限らず、あらゆる場所でドローン×テクノロジーの力による社会の「不」を解決していきたいと考え、海外でのドローン活用も推進していきます。-CLUEが清水建設社にドローンシステムを提供。大規模工事の施工管理で活用。doCLUEとは「問題解決のてがかり・糸口」という意味であり、「テクノロジーで世の中の不を解決する」を軸に事業展開していきたいという想いを由来とする社名です。Roofer」はお客様からの1件の問い合わせをきっかけに開発されました。よる業界への危機感から屋根工事業務へドローンを活用できないかという問い合わせでした。台風や地震といった災害のあと、屋根事業者様が命綱なく屋根に登り、危険を顧みず点検を行っています。転落は労災事故の中でも多く、建設業での死傷事故は年間5184件、うち134件が死亡事故です。DroneRooferはドローンによる屋根点検を可能にすることにより、このような人命リスクの排除だけでなく、点検時間の短縮・顧客の受注支援等の生産性向上によって高齢化・人材難といった業界の「不」を解決します。DroneRooferの例が示す通り、ドローンが可能にする空からのアプローチは世に新たな課題解決をもたらしてくれる可能性をまだまだ秘めています。日本だけでなく世界的な潮流である、人手不足を背景とした生産性向上への圧力はあらゆる産業でイノベーションをもたらすと考えられます。空飛ぶロボットであるドローンはテクノロジーの進歩と低コスト化のおかげで企業のスケールを問わず利用しやすいものとなっており、今後人間の労働力を補完する存在として社会に対して影響を与えていくことは間違いありません。ドローンはスマートフォン以上のスピードで技術革新が行われているまだまだ発展途上の技術だからこそ、大手企業が入り辛く、まだ独走している企業がいない状態です。このような状況だからこそ、ドローン市場は小さなスタートアップが世界で戦える絶好のチャンスをもたらしてくれると考えています。CLUEは強みであるソフトウェア開発やディープラーニングの技術を活かし、社会課題に適応する形でドローン活用を推し進めます。do社員のバックグラウンドは様々ですが、エンジニアも多い環境です。ドローンアプリの開発には飛行実験が必要なため、本社だけでなく都内の屋上付きのラボで開発を進めます。「ドローンが当たり前に飛び交う社会に」をビジョンとして、その実現のためにミッションと4つのバリューを定めています。ITコンサル、ITベンチャー、自動車メーカー、商社など出身者のバックグラウンドは様々ですが、ミッションとバリューに共感した仲間が集まっています。【開発ラボ】ドローンのアプリケーション開発は多くのアプリケーションと異なり「ハードウェア」「3次元の動き」「天候などの影響を受ける」「規制の存在」など多くの変数がありチャレンジングです。少なくとも週に1回、都内のラボにて飛行実験を行いながら開発を進めています。CLUEは最新のテクノロジーが好き、新しい未来をつくっていきたい、そんな人が集まる会社です。ドローンの未来を一緒につくっていきたい方を求めています。memberCLUEでは課題解決サービスを企画立案から実行まで一貫して担当いただける方を募集します。ドローンの商業利用が社会に浸透していない中で、実証実験からビジネスモデルとしての定着までを遂行いただきます。ドローンを利用したサービス市場は今後、世界的に大きな成長を遂げる市場となります。posts大手企業を辞めて、ドローンベンチャーへ。非合理な判断をした理由。