火~金は午前7時前に更新。別に野鳥専門サイトがあります。一節が時々脳裏につきまとって離れなくなる。似合う花だけど」のフレーズが頭にくっついて離れない。どこに行っても付いてくるのだ。貝原益軒の「大和本草」には「女児、この花とカタバミの葉をもみ合わせて爪を染む。昔の子供も爪を染めて遊んだのだ。古称は「爪紅(つまくれない・つまべに)」という。掲句は鳳仙花を昭和の女に見立てた。昭和前期の女は強かった。戦争を耐え抜き、戦後を生き抜いた。地味で質素で、強く美しい昭和の母の姿だ。読売俳壇入選グラマンの機銃掃射があった土手にも鳳仙花が咲いていた。女学生が犠牲になったと聞いた。「はじけて飛んだ花だけど」のフレーズが涙を誘う。トランプによるエルサレムの地位変更は無効であり撤回されるべきとする決議が可決された。トランプの実情無視、調整なしの短絡路線の失敗である。トランプや国連大使ケリーは国連分担金の削減や賛成した国への財政支援を打ち切ることをほのめかした。この金銭面でのどう喝は、まるでにわか成金のようで、一般社会と同様に国連でもひんしゅくを買った。トルコ外相チャプシオールは「各国の意思や尊厳を金で買うようなやり方は許されない」と反論。シリア代表も「米国は国連を自分の持ち物と考えて、従わないものに罰を与えようとしている」と真っ正面から批判した。国連分担金といってもアメリカは1位だが、日本は2位にもかかわらず、国連外交の非力さが祟って安保理常任理事国にもなれないままだ。日本をのぞく分担金上位6か国は全部理事国だ。ヘイリーの主張が通るなら、日本も常任理事国入りしなければ分担金を削減してもいいことになる。決議は日本を含む128か国の賛成多数で採択。反対は米国やイスラエルなど9か国。21か国は投票に参加しなかった。した動きの背後で日本政府は如何に対応すべきかについて大分苦労したようだ。選択肢としては賛成と棄権があったようだ。反対は当初からなかった。棄権した35か国の中にはカナダやオーストラリアが含まれている。両国は日本と同様に親米である。日本の場合は12月が安保理議長国であり、本会議決議に先立つ安保理決議を米国を除く全参加国が賛成しているのに、議長国が棄権に回るわけにはいかなかった。この流れが本会議へとつながった。棄権となれば米国と中東諸国の双方から非難されかねないという、あぶはち取らずの雰囲気もあった。官房長官・菅義偉が22日の記者会見で「日本は2国家解決を支持している。エルサレムの最終的地位の問題も含めて当事者間の交渉で解決すべきだ」と発言している。イスラエル・パレスチナ双方の間では、難民、入植地、エルサレム、国境画定など個々の問題の解決を図って、イスラエルとともに共存共栄するパレスチナ国家を建設することが大目標とされている。イスラエルとパレスチナの双方が共存する「2国家解決」の実現を目指しているのだ。欧州連合(EU)も取り組む方針が2国家解決であることを改めて確認する総括文書をまとめている。これが世界的な潮流であり、その立場を取る以上一方の肩を持つ対応は不可能であった。米国とカナダをのぞくヨーロッパの先進七か国(G7)が賛成に回るとの情報が、日本を賛成に踏み切らせる大きな動機となった。した情勢を背景に外務省は首相・安倍晋三とも相談の上、腹を決めて取りかかったのだ。本会議決議について一部の国から米国を名指しで非難すべきだとの主張があったが、日本はこれに反対して、文章を和らげる役目を果たした。重要な点は事前に米国に「賛成に回る」と通告して、日本の窮状を説明したようだ。米国に賛成の意思を伝達して理解を求めたのだ。トランプにとって日本は数少ない盟友であり、やむを得ないと判断した模様だ。安保理は22日午後、北朝鮮による11月末の大陸間弾道ミサイル(ICBM)発射を受けた新たな北朝鮮制裁決議を全会一致で採択した。内容は9月の決議をさらに強め1北朝鮮への石油精製品の9割削減2海外で働く北朝鮮労働者の1年以内の本国送還ーなどとなっている。厳格に履行されれば北朝鮮の経済活動への大きな打撃につながる。従って米国は国連外交で成果を上げたことになり、その孤立は一過性のものとなりそうだ。け穴を全てふさげ」と題する注目すべき社説を掲載、「米シンクタンクの発表した報告書ではドイツ、フランス、日本の3カ国が、禁止されているはずの北朝鮮貿易を止められていないと」と指摘した。「北朝鮮は輸出規制を厳しく執行しているはずの国々も狙っており、北朝鮮はこうした国々の輸出規制法をかいくぐるためにダミー会社を含む偽装工作も行っている」と強調した。国連における輸出規制を米国と共に主導してきた日本が“ダダ漏れ”では、どうしようもない。同紙は「北朝鮮に経済危機の兆候が現れないのは、こうした不正行為によって説明できる」とも指摘している。政府は早急に対策をとるべきだろう。一方で同紙は中国の対応について「中国政府の気分を害することを恐れて中国の制裁違反者を大目に見る余裕は米国にはない。米財務省は先月、中国企業4社に対して二次的制裁を発動した。遅きに失したかもしれないが明るい兆しだ」と強調した。社説内容次の通り※米国の同盟国も、北朝鮮の貿易ネットワークの取り締まりには手間取ってきた。(ISIS)は今月発表した報告書で、ドイツ、フランス、日本の3カ国が、禁止されているはずの北朝鮮貿易を止められていないと指摘した。同報告書は「北朝鮮は輸出規制を厳しく執行しているはずの国々も狙っており、こうした国々の輸出規制法をかいくぐるためにダミー会社を含む偽装工作も行っている」としている。※米国との間に強い関係を持たず、監視体制も整っていない国々は、まず間違いなく対北制裁の履行にもっと時間がかかるだろう。ISISの報告書によれば、北朝鮮から武器を買っている国は13カ国に上る。国連の専門家パネルは9月、タンザニアとモザンビークが自国の防空システムの強化で北朝鮮と取引していると非難した。一般的な対北制裁の違反には、非軍事品の輸入や建設プロジェクトなどで北朝鮮国有企業を使うことも含まれる。国連パネルはアフリカの14カ国がこうした違反をしていると指摘。このうち北朝鮮人を送還したと国連に報告したのはナミビアだけだ。※最も不可解なのはマレーシアだ。今年2月、金正恩氏の異母兄である金正男氏がクアラルンプールの空港で北朝鮮工作員に殺害されるという事件が起きた。マレーシア政府はこれまでのところ、対北制裁を無視して北朝鮮と取引している企業の閉鎖に至っていない。※ニッキー・ヘイリー米国連大使は先月、制裁に関する演説の中で「北朝鮮が石炭生産地を偽装する方法を使い、引き続き近隣のアジア諸国に石炭を密輸しているとの報告」について言及した。北朝鮮はまた、黄海や日本海で船舶間移送によって石油製品を手に入れている。ヘイリー大使は名指しこそしなかったが、北朝鮮の船舶は中国の港湾に寄港し続けている。※今のところ北朝鮮に経済危機の兆候が現れないのは、こうした不正行為によって説明できる。過去数カ月でガソリンやディーゼル燃料の価格は確かに上昇したものの、現地の日常生活は大きく変わっておらず、政権は兵器への支出を続けている。※制裁措置によって北朝鮮を交渉のテーブルに着かせようと望むなら、中国政府の気分を害することを恐れて中国の制裁違反者を大目に見る余裕は米国にはない。米財務省は先月、中国企業4社に対して二次的制裁を発動した。遅きに失したかもしれないが明るい兆しだ。違反業者や彼らに融資している中国の銀行をさらにブラックリストに載せることは、米国と同盟各国が制裁違反者をビジネスから締め出すというメッセージを送ることになるだろう。恋の句は短歌のようにべたべたしない。さりげなく表現して、それと表現する。逢引の場所に見慣れた冬帽子がやって来る。する気持ちを表現した。好きだの、愛してるだのの表現は避ける。内在する気持ちは表現せずに“それとなく”恋を読むのだ。三橋鷹女の句だが、鞦韆(しゅうせん=ぶらんこ)は漕ぐのがあたりまえだ。愛も奪うのが当たり前だ。言いきって、愛の本質を描き出している。当時評判だった有島武郎の評論「惜しみなく愛は奪う」を我田に引水したものである。男の本能を詠んでみるとこうなる。放蕩でも女道楽でもない。走馬灯の馬が追い続けるように男は女を、女は男を死ぬまで追い続けるのだ。中村草田男の新婚時代の「妻恋」の句だ。天の川を見ては溜息を漏らす。そんな情感に満ちあふれている。トランプから国家安全保障戦略で「公平な責任分担」を求められるやいなや、“音よりも早く”イージスアショア2基の導入を閣議決定した。いやはやその猛スピードには驚いたが、これで日本の安保戦略は画期的に強化されることになったのは確かだ。トランプの戦略はその用語の稚拙さから一見「思慮不足と独善」(朝日社説)であるかのように見えるが、浅薄な見方だ。背後には大きな安保・外交観があり、弱腰のオバマとは一線を画すものとなった。その中核は対中戦略とこれと密接に関連する対北朝鮮戦略だ。トランプ戦略は訪中時とは打って変わった厳しさで中国を「修正主義勢力」と断定、習近平による「新型大国関係」を否定した。極東情勢は日米対中露の対峙色をいよいよ深める流れとなった。トランプは世界情勢を大きくとらえて「帝国主義的な領土拡張競争は、過ぎ去った過去の現象のように片付けられるが、強国同士の競争は再燃している」と分析した。唯一の超大国として独走を続けて来たが、中国は経済力を背景に軍拡を続け、今や軍事大国と化しており、トランプの分析はうなずけるところだ。焦点の北朝鮮への対応についてトランプは「同盟国との関係強化によって対処する」「公平な責任を負う同盟国との協力によって我々の力は増す」と発言した。(NATO)とは軍事費分担増強で合意に達しており、明らかにGDP1%以内にとどまる日本への分担要求である。これに安倍政権はまずイージスアショアの導入で応えることになる。イージスアショア導入はこれまでのイージス艦とPAC3で北のミサイルを防衛する方式に加えて導入されるもので2023年頃の運用に向けて秋田市と萩市の自衛隊基地に設置される。早くも両市には民放にけしかけられて反対の声が出ているが、物事を大きく見るべきである。北の核ミサイルが一発でも東京に撃ち込まれれば秋田も萩も事実上立ちゆかなくなるのであり、他人事では更々ない。一基1,000億円はポーランドが800億円で購入しているのと比べて、どんぶり勘定のようだ。かけられているのではないかと感ずる。日本はイージス艦の増強、離島奪還のためのオスプレイの購入などを勧める方針だが、極東情勢はまさに臨戦状態にある。この際導入を進めると共に、敵基地攻撃能力も早期に実現すべきであろう。朝日は20日付社説で「日本の役割は『力の平和』に加担して軍拡になびくことではない」と批判しているが、社説子は極東情勢を大きく見誤っている。北の独裁者が核兵器やミサイルの実験を繰り返し、「日本列島を沈める」と暴言をはばからない幹部がいるときに、「座して死を待つ」のが得策なのか。相変わらずの平和は天から降ってくる式の左翼論調は、もう時代にそぐわない事に気付くべきだろう。米国の「力の平和」を否定するなら、金正恩の「力による極東支配」は放置してよいのか。注目すべきは、対中・対露関係での厳しい姿勢であろう。トランプは中露を「米国の戦略的な競争国」「米国の力に挑戦する現状変更勢力」と位置づけた。前大統領オバマは中露との協調姿勢で国際情勢の安定化を目指したが、トランプはオバマが弱腰でつけ込まれたとの判断に立って、打って変わった戦略上の大転換をしたのだ。オバマの国際協調路線を全否定したことになる。中国に対しては「南シナ海の軍事拠点化などを通じて米国に取って代わろうとしている」と露骨に批判した。これは習近平が「太平洋を二分割した新しい大国関係」を主張していることに冷水を浴びせかけたことを意味する。日本にとっても中国に目立つ「新興大国の増長」を戒める発言であり、歓迎すべきところであろう。ロシアに対してはウクライナのクリミア併合後の動きに神経をとがらせた。ロシアゲートで痛い目に遭っているトランプは、対露接近に懲りたのだろう。見てくるとトランプの「全ての決断と行動はアメリカ第1主義だ」とする発言は、唯我独尊ではなく、結構広く目配りがなされているものなのだと思う。「おっとっとっと」と酒飲みが喜ぶのはコップから升にあふれるつぎ方である。銀座の焼き鳥屋では升がなくて、銀のやかんで表面張力でコップがあふれるすれすれまで注ぐ。客は口から先にコップに近づく。新酒は新米で醸造した酒で秋の季語。