外で働いているか、専業主婦であるかにかかわらず、多くの女性が生命保険に加入しています。ところが、女性の場合も男性と同じように、勧められるままに保険に加入するケースが多いようです。加入している保険の内容を知らなかったり、誤解している人も少なくありません。保険の知識を身につけ、自分に必要な保障を知ることで、無駄な保障に高い保険料を払うことのないように心がけたいものです。男性と女性とでは必要な保障が違うさて、家庭の中で夫と妻の役割が違うように、男性と女性では必要な保障の種類や金額も違ってきます。男性の場合は、一家の大黒柱として、経済的に家庭を支えている場合がほとんどです。夫が亡くなると、妻が専業主婦の家庭ならすぐに経済的に行きづまってしまいますし、パートなどで働いていても収入が少なければ、妻の収入だけで家族が生活していくことはできません。家族を持つ男性がまずいちばんにしなければならないのは、自分に万一のことがあった場合に、遺族にその後の生活費を遺す、そのための保険に入ることです。専業主婦に死亡保障は不要では、次に女性の場合を考えてみましょう。専業主婦である妻が亡くなった場合、どうなるでしょうか。家事をこなし、子どもの面倒を見る人がいなくなるわけですから、残された家族はおおいに困ります。それによって次の日から生活費に困ったり、子どもの大学進学の費用が準備できなくなったりということは、まずないでしょう。父親と子どもで家事を分担しあえば、大きく収入が減ったり、逆に大きく支出が増えたりする事もないわけです(多少残業代が減るなどは考えられます)。不要ということになります。子どもが小学校に上がる前に母親が亡くなった場合は、家政婦さんやベビーシッターを頼む必要も出てくるでしょう。すると当然、その分の出費がかさみます。この出費増を、夫の収入でカバーできないようなら、その分妻の保険も死亡保障のための保険で手当てしておけば安心です。この場合、必要な死亡保障額は小さく(300万円~1,000万円くらい)、しかも、その期間も末の子が小学校に上がるくらいまでで十分です。末の子が成人するまで3,000万円~5,000万円の死亡保障が必要といわれる男性の場合とはまったく違ってきますから、その点をきちんと理解してください。この条件に合う保険は、掛け捨てで期間1~5年の定期保険です。日本生協連の「CO・OP共済たすけあい」は、医療保障をベースにしたものですが、月掛け金2,700円のコースで、入院1日5,000円の保障に、300~400万円の死亡保障が付いており、主婦には手ごろな保険です。加入できるのは64歳まで。医療保障が65歳で切れてしまうのが難点です。終身保障の医療保険と、少額でも入れる通信販売の定期保険を組み合わせると安心です。専業主婦に必要な「医療保障」その他の保障はどうでしょうか。考えたいのが主婦が病気やけがで入院した場合のことです。入院治療費には健康保険がききますが、負担率は3割です。病状や病院の都合で個室や少人数部屋に入院ということになると、差額ベッド代がかかりますが、これには健康保険が適用されないので、全額自己負担となります。差額ベッド代は1日当たり3,000円から30,000円くらいまでいろいろですが、平均して1日10,000円前後といわれています。入院が長引けば、出費も相当な額になります。死亡の場合と同じですが、小学生未満の小さな子どもがいる場合は、母親の入院によって家政婦さんやベビーシッターの費用がかかる場合もあります。入院費と家政婦代がダブルでかかれば、何の備えもないと家計は大ピンチになってしまいます。このような入院のリスクに備える保険として「医療保険(または入院保険)」があります。これは、入院日数に応じて入院一日当たり5,000円などの入院給付金が、また手術をした場合には、手術の種類や回数に応じて手術給付金が支払われるものです。このほか、入院前後の通院にも通院給付金が支払われるタイプもあります。この保険に入っておけば、入院日数に応じて給付金が払われるので、経済的にはずいぶん助かることになります。1,890パート主婦の保険それでは、パートで働いている主婦の場合はどうでしょうか。医療保障が必要なのは専業主婦の場合と同じです。死亡保障はどうでしょう。パート収入を住宅ローンの返済や子どもの教育費に充てており、それが無くなると経済的にかなり苦しくなるというのであれば、ある程度の死亡保障が必要になります。パート年収の3~5倍くらいを目安にしてください。パート収入はほとんど自分や家族の楽しみのために使っているというなら、死亡保障は特に必要ないでしょう。共働き主婦の保険ここで言う共働き主婦とは、子どもがいても(あるいは、これから生まれても)フルタイムで働いて、夫とそう変わらない収入を得ている女性のことです。現在は共働きでも、出産などを機に退職を考えている場合は、先の専業主婦の場合と同じになります。共働きの場合は、ふたつのケースが考えられます。ひとつは、妻が亡くなっても夫の収入が十分なので、死亡保険金がなくてもその後家族は経済的には困らないというケース。ひとつは、夫婦両方の収入をベースに生活が成り立っているので、夫の収入だけでは現在の高い生活レベルを維持するのが難しいという場合です。前者であれば、妻の死亡保障は特に必要ありません。後者なら、一定の死亡保障が必要になります。保険商品としては定期保険でもいいのですが、共働きで経済的に余裕があると考えられるので、貯蓄性の高い「終身保険」や、「養老保険」を利用することもできます。医療保障が必要なのは、共働きの場合も変わりません。個別のご相談・ご照会には応じかねますので、あらかじめご了承下さい。