Japan」「MONOist」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。務める鈴木真二氏が語ったドローンのリスク管理と安全利用についてまとめます。Japan」「MONOist」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。務める鈴木真二氏が語ったドローンのリスク管理と安全利用についてまとめます。航空宇宙工学専攻で教授を務める鈴木真二氏は、ドローンの安全利用のために、今求められていることについて講演した。メールマガジンの購読登録が必要です。・電子ブックレットはPDFファイルで作成されています。・電子ブックレット内の記事は、基本的に記事掲載時点の情報で記述されています。そのため一部時制や固有名詞などが現状にそぐわない可能性がございますので、ご了承ください。見通し外の位置にいるドローンの制御が可能に情報通信研究機構(NICT)は「テクノフロンティア2017」で、障害物を迂回してドローンに電波を届けるマルチホップ無線通信システム「タフワイヤレス」と、ドローン間位置情報共有システム「ドローンマッパー」を発表した。前者は、発信地から見て見通し外の場所にいるドローンを制御するためのシステム。後者は、ドローン同士の衝突を防止するためのシステムだ。4」には、28個ものCPUが搭載されている。CPUの開発で先行するのは依然として米国だが、それを最も明確に追っているのは中国だ。分解を進めるにつれ、「搭載するCPUの数を増やす」方法が、機器の進化として、果たして正しい方向なのだろうかという疑問が頭をよぎる。移動体IoTと産業用ドローンへの取り組み移動体のIoT(モノのインターネット)では無線通信を前提とするため、通信遮断対策や帯域確保などさまざまな課題が生じてきた。ここにエッジコンピューティングを導入し、組込みソフトと無線通信の協調による移動体IoTを実現させる。当初はコネクテッドカーからスタートした移動体IoTであるが、昨今は同様の技術がドローンに展開され始めた。ホビー用途のドローンでも、組込みソフトが機体の姿勢制御などを操る。産業利用のドローンには、さらなる安全性と信頼性が求められる。組込みソフトと無線通信の協調が果たす役割は大きい。2017(テクノフロンティア2017)」(2017年4月19〜21日、幕張メッセ)で、ドローンメーカーであるenRouteとともに、ロームの部品を搭載したドローンを飛行させるデモを行った。ロームがドローンのデモを行うのは初めてとなる。自律制御システム研究所(ACSL)は「テクノフロンティア2017」で、国内で唯一完全に自社開発したというオートパイロットシステムを搭載したドローン「PF1」を公開した。PF1は、独自の位置情報取得システムなど、さまざまな技術を実装。これにより、産業用途に必要な安全で安定した自律飛行を実現している。悪質なドローン見つけ、制御不能に追いやる技術ローデ・シュワルツは、2016年9月にドローンの検知/監視/対策できるソリューション「ARDRONIS」を国内で展開する。ARDRONISはアンテナやレシーバーで構成され、ドローンを検知するだけでなく、操縦者の居場所を方位で特定し、電波にノイズを付加する「ジャミング」を行うことで制御不能にできる。同社によると、国内でジャミングは利用できないという。LLC.ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。