マッキンゼー・アンド・カンパニー、ブーズ・アンド・カンパニーなどで20年以上にわたって、戦略や組織に関わるコンサルティング・プロジェクトを多数行っている。進化論』(PHP研究所)、『金融マーケティング戦略』(ダイヤモンド社)など。コロンビア大学ロースクール修了(LL.M)。外資証券会社にて社内弁護士として東京・ニューヨークで勤務。マッキンゼー・アンド・カンパニー、金融機関を経て現職。新規事業や商品・マーケティング戦略に伴う成長戦略を中心に、国内外のリテール、金融サービス業、ヘルスケア、その他分野のクライアントと取り組んでいる。ブーズ・アンド・カンパニーブーズ・アンド・カンパニーグローバルな経営コンサルティング会社として、世界のトップ企業及び諸機関に対し、経営レベルの課題を解決するコンサルティング・サービスを提供している。全世界57事務所に3,000人以上のスタッフを擁し、クライアント企業との実践的な取り組みを通じて、「本質的な競争優位」と「差別化された優れたケイパビリティ」の創出を支援することを使命とする。Tweet2040年までのグローバル市場の方向性を示すものに、3分野、10のメガ・トレンドがある。第一の分野「気候、エネルギー、資源分野」においては、環境保護主義と並んでもうひとつ、特筆すべきメガ・トレンドがある。それが「資源をめぐる戦い」だ。昨今の世界の政治情勢を考えても、この問題はクリティカルである。ブーズ・アンド・カンパニーの好評連載、第5回。国際エネルギー機関(IEA)などの予測では、世界のエネルギー需要は2040年に向けて2010年対比で33%増加する。これは人口増(+28%)を上回るペースとなる(図表1参照)。それでも資源や化石燃料の枯渇に関して、産出量・埋蔵量など理論的な観点からは、2040年までに本質的な欠乏に陥る可能性は低い。シェールガス採掘技術の進歩により北米のエネルギーの供給環境は大きく変化したが、他分野でも同様に技術進展により産出量・埋蔵量は今後も大きく増加しうる。理論的に資源枯渇がまだ起きないとしても、それを見越した争いはすでに激化している。資源ナショナリズムである。資源は世界の需要に応じて均等に埋蔵されているわけではなく、特定の地域に偏在している。石油ショック当時から、自らの資源の利益を他国が享受することに対する拒絶反応や、自らの資源の利益は自ら享受するべきであるという資源国の主張が強まり、その傾向はさらに拡大している。最近のレアメタル問題でもあったように、資源ナショナリズムの傾向は石油以外の天然資源全体にも拡大し、国際問題の駆け引きの一つとすらされている。将来的な資源枯渇への認識が、資源を持たない先進国の危機感をあおり、逆に資源を持つ国に自らの財の重要性を再度自覚させ、この傾向を助長している。play(ストアによっては販売開始のタイミングが異なるためお取り扱いがない場合もございます。「後で読む」から削除するしおりを挟むしおりを挟む位置をクリックしてください。クリックしてください。この記事は以前に読み進めています。前回読み進めたページまで移動しますか?移動する移動しない。