DIGITALISTBusiness2019.1.8AIは認知症にどこまで立ち向かえるのか進行性MCI(軽度認知障害)の高精度な識別が可能に。認知症の早期発見や認知症患者のケアなど、AIの活用領域が広がりつつある。システムに関連した解析プログラムの画面(提供:ERISA)ミレニアル世代にとって、認知症とはどのような存在なのだろう。近親者にいるならいざ知らず、大半の人にとっては想像すらつかないのかもしれない。厚生労働省の推計によると、2025年には日本国内で65歳以上の認知症患者数は730万人、およそ5人に1人が認知症発症のおそれがあるという。その後も増え続け、2050年には1016万人になると推測される。未来の日本はいま以上に“認知症と向き合う時代”に突入する。これを受け、認知症にAI(人工知能)を生かそうとの動きが出てきた。2017年に発表された「保健医療分野におけるAI活用推進懇談会」(厚労省)の報告書では、ゲノム医療や医薬品開発などと並び、介護・認知症がAI開発重点6領域の1つに挙げられている。AIがフランス発のケア技法をコーチング例えば、AI開発のエクサウィザーズは、フランス発の認知症患者向けケア技法として注目されつつある「ユマニチュード」に着目。ベテラン指導者によるユマニチュードのスキルをAIに学習させ、スマホアプリなどによって学習者に伝承していく「コーチングAI」(商標取得済み)の開発に取り組む。「見る」「話す」「触れる」「立つ」の4つを柱とするユマニチュードは、ケアする相手にしっかりと届く見方、話し方、触れ方を心がけるもので、これまでの認知症ケアとはアプローチが異なる。指導者も少ないだけに、同社では普及に向けてコーチングAIを活用したいと考えている。その内容は学習者の実践動画に対して指導者がアドバイスしていくもので、開発を手がける取締役の坂根裕氏は「動画や音声などの非構造データを分析し、ケアが上手な人たちの暗黙知を形式知化して幅広く共有したい」と話す。AIにより指導時間が短縮されれば、より多くの人がユマニチュードを習得できるようになる。エクサウィザーズの坂根氏(撮影:小口正貴)画像診断支援も熱い領域だ。PCで操作するソフトウエアで、質疑応答の判別に機械学習を採用。プレスリリース)実用化の第一歩となる島根発のAIプロジェクトより踏み込んだ事例が、島根大学医学部のプロジェクトである。同医学部では画像診断技術にAIを用いて、認知症の早期発見に役立てようとしている。ヘルスサイエンスセンター島根、そして松江市の統計解析会社であるERISA。プログラムの研究開発を行っている。全国でも高い高齢化率を誇る島根県では、ヘルスサイエンスセンター島根が中心となって1988年から脳ドック健診を実施してきた。脳ドックを受診する人たちは健常者であり、5年、10年と継続的に受診して追跡調査を行う。山口修平教授は「認知機能と脳の形態がどのように変わったかが検証できる。内容や質の充実度から見れば、我々のMRI(核磁気共鳴画像法)画像は日本でもトップレベルだろう」と語る。CDO(事業開発責任者)の野津良幸氏も同調する。「同じ人のデータを継続して収集しているのが特色であり、一番の武器。認知機能が変化していくにつれて、どのようにMRI画像が変わっていくのかを比較しながらデータ解析ができるメリットがある」(野津氏)。今回の共同研究は30年にわたって蓄積してきたMRI画像をもとにしたもので、脳MRIデータに機械学習を適用。ERISAが統計・分析・解析で協力し、診断支援プログラムを提供する。Initiative)」に蓄積されたMRI画像を採用した。その中間の症状などさまざまなMRI画像があり、診断レベルが付加されている。これを学習させてパターン化を行いながらプログラムを開発中だ。小野田慶一講師は「基本的に、国内では同じようなことを研究しているところはない。かなりの高精度が維持できている」と胸を張る。具体的には、進行性MCI(軽度認知障害)の識別技術に注力する。認知症の前段階とも言われるMCIは早期に発見されれば健常な状態に戻ることもある。そこで山口氏らはMCIを早期に識別するプログラムによって、認知症になる前にいち早くその兆候を見つけ出し、医学的な介入によって症状を改善したり、進行を遅らせたりすることができないかと考えた。Disease)や、脳内異常蛋白の集積を測るPET検査が用いられてきたが、その精度は決して高いとは言えなかった。同プロジェクトでは、滋賀医科大学(ERISAは滋賀医科大学とも同様の研究開発を行っている)の知見を加味し、臨床医の知見とAIの融合により、臨床の暗黙知を解析プログラムに落とし込むことに成功。正確度85.4%、感度79.2%、特異度88.2%と、従前の技術に比べてかなり高精度で進行性MCIの予測が可能となった。#AIトップページFeatureどうなる?デジタル時代の認知症対策AIは認知症にどこまで立ち向かえるのか本記事は、日経BP総研とSansan株式会社が共同で企画・制作した記事です。Articleデジタルで認知症は防げるかアプリ、スニーカー、ロボット。あらゆるツールが立ち上がる。業種も企業規模も異なり本社所在地も遠い2社が共同開発に成功した。多くの組織が取り組むオープンイノベーション。適切なパートナーを見つけ、方向性を共有し、製品やサービスにしていくことはとても難しい。オープンイノベーションの「実践」「演出」の極意を聞く。DIGITALISTお問い合わせ運営:SansanプライバシーポリシーDIGITALISTは、Sansan株式会社が企画・制作するWebマガジンです。