省エネNext連載をフォローコピーしました目次ZEBプランナーは72件にZEB実証事業2017リポート(2)環境共創イニシアチブ(SII)は、経済産業省と環境省の連携事業として執行中の「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」について、2017年度から登録を開始したZEBプランナーの状況をとりまとめた。その内容をリポートする。2018.02.19ZEBは事務所と老人・福祉ホームで6割ZEB実証事業2017リポート(1)環境共創イニシアチブ(SII)は、経済産業省と環境省の連携事業として執行中の「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」について、2016年度、2017年度の採択事業の傾向と分析を行なっている。その内容をリポートする。2018.02.14ZEHが建てられない理由は「体制不備」ZEH支援事業2017リポート(2)2017年度のZEH普及目標達成状況を見ると、注文住宅のZEHは120.6%を達成していた。ZEHを含めた全体では、93.3%だった。建て売り住宅と既存改修は、それぞれ全体で29.3%、8.8%と、達成目標を大きく下回っていた。2018.01.19ZEHビルダーの6割が「ZEH実績ゼロ」ZEH支援事業2017リポート(1)ZEH支援事業を執行する環境共創イニシアチブ(SII)は、2016年度と2017年度にZEHビルダー登録を受けた事業者(6236件)の実績報告を集計。普及目標の達成度や、その背景を調査分析した資料を公開している。調査発表会2017」において、ZEBのマークを公開した。2017.12.18「省エネ計算したことない」はやばいよ2020年までに、全ての新築建築物は省エネ基準に適合しなければならなくなる。建築や住宅の専門家であれば既知のことだろう。2017.12.152020年、省エネ建築が地域経済を動かす2020年と聞いて、みなさんは何を思い浮かべるだろうか。多くの人は、「東京五輪・パラリンピックが開催される年」と答えると思う。建築業界にとっても大きなイベントだが、もう一つ重要なイベントがある。ZEH体験宿泊事業」の体験宿泊者の募集を2017年10月16日から開始した。応募期間は18年2月14日までの予定。環境共創イニシアチブ(SII)は2017年度ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業における採択事業の概要をホームページで公開した。環境共創イニシアチブ(SII)は、2017年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)支援事業の8次公募を9月13日から実施する。公募期間は9月20日まで。交付決定予定日は10月16日。積水ハウスは、全住戸がネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)基準に適合する賃貸住宅「ZEH21」を金沢市に建設している。これまで同社では、賃貸住宅の一部の住戸がZEH基準を満たす例はあったが、全住戸をZEH化するのは初めて。2018年1月に完成する予定だ。環境共創イニシアチブ(SII)は、2017年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)支援事業の5次公募を8月10日から実施する。公募期間は8月18日まで。交付決定予定日は8月31日。事業期間は交付決定通知の受領後から2018年1月28日まで。両面ガラスのフレームレス太陽光発電モジュールを、開口部材としてガラスの代わりに壁面とトップライトに採用した多目的コミュニティスペースが、2017年4月に川崎市麻生区に完成した。建て主と設計者は、都市住宅を数多く手掛けてきたアーツ&クラフツ建築研究所(東京都港区)代表の杉浦伝宗氏だ。2017.07.28ZEH支援事業、3次公募は7月21日まで環境共創イニシアチブ(SII)は、2017年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)支援事業の3次公募を実施している。公募期間は7月21日まで。交付決定は8月31日の予定。(賃貸住宅における省CO2促進モデル事業)の2次公募を7月3日から実施している。賃貸住宅は住宅の新規着工件数の4割を占めるが、省エネ対策が遅れていることから、省エネ性能に優れた賃貸住宅の供給促進と市場における認知度向上を目指す。2017.07.04ZEH推進協議会が発足、地域のZEHビルダーをサポートネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)の普及促進を目的とするZEH推進協議会が6月15日に設立された。ZEHの普及に向け、工務店から建材・設備メーカーまで、業態を超えた連携を目指す。2017.06.30BELS工務店がスタート、地域型住宅グリーン化事業で優先配分に国土交通省は6月21日、2017年度「地域型住宅グリーン化事業」の公募(グループ募集)を開始した。募集期間は7月19日まで。環境共創イニシアチブは2017年度から創設した「ZEBプランナー」の登録者27社をホームページで公表した。ZEB補助事業では、用途・地域によってはZEBプランナーの関与を補助対象の要件に定めている。