それは、日本の考古学で主流をなしている編年研究や文化史的考古学すなわち過去についての知識ではなく、考古学という学問独自の思考方法を考える研究である。「私が試みたのは、21世紀初めの20年ほどの期間に日本社会で現れてきた、縄文をめぐる新しい動きを、バラバラの事象としてではなく、「縄文ルネサンス」という概念でまとめて論ずるに値する複合的現象として捉え、それについてできるだけ多方面から光を当てて、その姿を浮かび上がらせ、その背後あるいは基底にある潮流を読み取ることであった。太郎の「太陽の塔」に始まり、どぐキャラ総選挙、土器片クッキーを経て考古学アートに至るまで、これは一時的な「縄文ブーム」などではない、社会的な必然である「縄文ルネサンス」なのだというのが、10年以上にわたる科研費基盤研究(C)に基づいて本書で述べられている文化人類学者の見立てである。[1976年])を収録したものである。半世紀前になされた講演であるから当然のことながら修正すべき点は多々あるものの、それ以上にしっかりとした視点とブレない問題意識に教えられることが多々あった。「在日朝鮮人との連帯のために次に、こうした日本人労働者の排外主義に基づいた、いわれのない民族差別に対する朝鮮人の姿勢について、ごく簡単につけ加えておきます。さかのぼれば、「日韓併合」を黙過した日本人、憲兵政治に加担した日本人、植民者として、また日本において数々の差別行為を犯した日本人に対する累積してきた不信感は関東大震災を通してさらに決定的になっていったと思います。それにもかかわらず、関東大震災以後といえども、朝鮮人の側から、日本人のいかなる努力も受けつけないというように閉じてしまう姿勢がとられたのではないということをあえていっておきたいと思います。考古学』第150号:165.「...世界考古学会議での様々な発表(114本!)と比較して、日本ではどうも盛り上がりに欠けているように思われる。その要因として考えられるのは、「日本考古学」では依然として編年研究などの文化史復元(第1考古学)が主流を占めていて、「考古学ポテンシャルの拡張」に関わる方法論や研究手法あるいは現代社会との接点に関する問題(第2考古学)についての関心が低調なせいではないだろうか。」276頁におよぶ最先端の意欲的な試みである。本ブログでも紹介したが、「ジョーモン・レギュラー」なる先史フォントのこと、石器の実用性とデザイン性を巡る対談、パブリック考古学との関わりなど、与えられた僅か1800字という制約の中では述べることは叶わなかった。嘉章2019『縄文ルネサンス』:171-198.)、盛り上がりに欠けていたのは私の知る世界だけのようである。アートと考古学双方において「相互性がない」(同:192.)とする観点では共通している。「考古学は単にアーティストに発掘現場という体験の機会を提供するだけでなく、自らの拠って立つ社会的な存在基盤を問い直さなければならない。本書は、そうした「日本考古学」の在り方そのものを問うているように思われる。解析し、民衆の歴史認識の方法を探求し、社会変革の具体的な道すじを討論の中で少しでも明らかにしていきたいと思います。第3号:198-203.「手もとにある考古学の資料の上から、古代における内鮮の関係を一瞥した。内鮮の間にあつても、恰も兄弟でもその性格をことにする如く地方においてもその方言習慣のことなる如く、相異なつた文化の相もあることは否むことはできぬが、以上の事実によつて両方の間に或は同一の文化の相があり或は親しい流動影響があり或は深い交渉接触があつたことは明かに認められるところである。考古学の上からも、古代における内鮮の親密な関係は動かすべからざる厳然たる事実である。これはなにも新しい事実ではなく既に幾多の学者によつて説かれてゐることである。我々の新たな視野は今後内鮮の既知の文化関係を更に一歩すすめて満洲に向け支那に向けねばならぬ。そこにその文化の遡源を知りその系統を知る新たな泉が存するのである。古代において東洋の文化はすでに堅く提携されてゐたのである。[総論]「アイヌ民族に関する研究倫理指針(案)」2019年9月12日版(12月10日修正意見を加筆)「研究行為は、学問の自由の下に行われるものであるが、研究行為やその成果が研究対象となる個人や社会に対して大きな影響を与える場合もあり、倫理的または社会的に様々な問題を引き起こす可能性がある。学問は社会に対して説明責任を負うこと、また研究対象と学界に倫理的責任を負うことを自覚する必要がある。研究対象となる個人や社会の権利は、科学的及び社会的成果よりも優先されなければならず、いかなる研究も先住民族であるアイヌ民族の人間としての尊厳や権利を犯してはならない。夏季交流会)で話した内容が文字となった。一般に「北朝鮮」と呼ばれている国ですが、向こうではこうした表現は避けられています。略称は「DPRK」、日本語標記の略称は「共和国」です。「コリア」という言葉は、北では「朝鮮」、南では「韓国」と訳されています。[雑]*ロゼッタ・ストーン:紀元前196年に作られた古代エジプトの石碑。プトレマイオス5世の勅令が3種類の文字で刻まれている。1799年フランス軍によって発見されて、1802年イギリスに運ばれた。*ストーン・ヘンジ:イギリス・ロンドンからおよそ200km西方のソールズベリー平原に紀元前2500~2000年に作られた先史時代の環状列石。直径100mほどの円形状の直立巨石群と土塁によって構成される。エジプトで作られた「ストーン」がイギリスに運ばれました。エジプトの「ストーン」がイギリスに運ばれたのは、フランスとイギリスの植民地争奪の過程においてです。イギリスにある「ストーン」は、エジプトに運ばれることもなく、今も作られた場所にあります。エジプトの人たちは、昔も今もイギリスにある巨石を運び出そうとは思わないでしょう。運び出されていたら、どうでしょうか。イギリスの人たちは、元の場所に戻すように返還を求めるのではないでしょうか。両者は作られた時代も異なるし、個体と群体という違いもあります。それぞれが生み出された地で暮らす人たちが「もの」に寄せる思いは変わらないでしょう。私たちが暮らす日本を含むかつての植民地主義帝国には、そうした品々があちこちにあります。それらをどうするか、そのままにしておくのか、それとも元あった場所に戻すのか、すべては私たちの「こころ」次第です。「見えるものは一時的ですが、見えないものは永遠に存続します。「1895年に朝鮮国王高宗(コジョン)の妃である明成皇后(閔妃ミンビ)が日本人によって王宮で殺害され、遺体すら残されなかった事件がおきました。その時に王妃の部屋から持ち出されたとされる遺物が、上野の東京国立博物館に所蔵されています。(中略)同じことが自分の国で起きたとしたら、私たちはどのように思うでしょうか。」(五十嵐2019『文化財返還問題を考える』:55-56.)「同じことが自分の国で起きたら」という想像力を働かすためには、まずどのようなことが実際に起きたかを知らなければならない。いった感じの埋蔵文化財なる言葉のせいで、事前発掘調査を学問的に進めるのが困難になっていると感じている人が少なくないようだ。考古学用語であっても、世間で広く使われている言葉ならそのまま法律・行政用語に用いればよいではないか、という主張にはもっともな点がある。個々の法律用語にどの言葉がよいかはさておき、ただ、文化財保護法の立法時においては、むしろ意図的に法律用語と考古学用語を区別することにより、行政と学問のあいだに一線を画そうとしたところに苦心があったのだとわたしには思える。埋蔵文化財か考古学用語かという問題は、たんに法作成の技術上の観点あるいは行政にかかわる研究者の学術的な願望からだけでなく、考古学という学問と社会・国家との関係のあり方を見据えたうえで議論していく必要がありそうだ。-負の遺産を清算するために-』岩波ブックレット1011「あるものは不法に、あるものは合法的ではあるが不当に......近代以降の日本には、占領地や植民地から様々な文物が持ち込まれてきた。私たちの身近に残る朝鮮半島や中国由来の「返すべきもの」について考える。」(宣伝文より)足を踏み入れてから10年、手掛けてから1年余り、ようやく形になった。キーワードは、「エシカル」(倫理的であること)である。「私たちが暮らす21世紀は、単に経済的に豊かであるとか、軍事力で上回っているといったことではなく、倫理的(エシカル)な基準によって、大学も博物館も美術館もそして国家もあらゆる組織が評価されるべきです。1ページ読むごとに、自らの考えを確かめ、その先の展開を予想しながら読み進むことになる。日本という国に生まれ育った者として、隣国の人びとの深い苦悩を理解するために重要な指摘に満ちている。「帝国主義の支配下において「民族」と「国家」は、帝国主義に抵抗する者にとっても、それに寄生する者にとっても、神聖不可侵のものとなった。その虚構性と暴力は、意識されたり、挑戦を受けたりすることはなかった。それは全てのものを規律する核心、すなわち準拠であり、全てのものを見下ろす絶対の視線となった。「民族」の名をもって不可能なことはなく、「国益」より優先されるものはないという信念は、帝国の「臣民」から民主国家の「国民」に至るまで綿々と流れている。ナショナリズムは現代韓国の宗教だ。この宗教が生きている限り、事あるごとに叫ばれる「親日派清算」というスローガンは、虚しい空念仏にすぎない。帝国主義の下で朝鮮民族は、果たして、いつも無垢の受難者としてのみあったのだろうか。大東亜共栄圏の理想に同調した「親日派」は一部の「民族反逆者」だけだったのか。万宝山事件における朝鮮農民と民衆とをいかに解釈するのか。「満州国」での朝鮮人の位置と彼らの行動は、いわゆる「同化政策」の実態は、いかなるものだったのか。帝国主義はただ「同化政策」を強要し、被植民者は無理をしてそれに従うという一方的なコースのみがあったのか。[学史]「考協が反動の支柱になることは、当初の会員資格でわかっているので、和島氏とかなり論争したが、彼は内部変革ができると考え、私はとうていダメだ、というわけで、わかれた。彼との共著を単独に切替えた。その結果は周知の通りである。)が、あそこまで反目・対立しなければならなかったのか、当時を知らない世代には、ピンとこないのだが、つまるところ、ここで述べられていることに帰着するのではないかというのが最近の結論である。現在、全国各地の考古学の創造と歴史遺産の継承発展の大衆的な運動が、どのような性格をもち、このような問題をどのように考え、そして、その運動の究極的目標が、当面の具体的目標が何んであるのか?」(その2)こうした「問い」は、自分の専門が土器であろうが石器であろうが、あるいは古墳であろうが江戸であろうが、少なくとも「考古学」という営みに何らかのかたちで関わっている限り、問い続けなければならないだろう。「そんな面倒なことは、忙しくて考えているヒマはないよ」などと「我関せず」と開き直っている人のやっていることは、実は「考古学」ではなく、「古物学」なのではないか。20年」と題する特集(『考古学ジャーナル』第730号、2019年9月号)が刊行された。正確には「捏造発覚から20年」ということだろう。それにしても、あちこち、分からないことだらけである。「まずは、座散乱木グループによる論争決着宣言を撤回する必要がある。そのようなことは、すでに周知の事柄ではないだろうか?「その意味で、論争の争点は、中期の存否だ。宗嘉」とあるが、他の記事は無記名である。表題と副題の関係についても、類推に基づく。-そして「全ての発掘を中止せよ」-」『考古学という現代史』の『プロレタリア考古』記事目録:225.では、「協会解体のススメ」が表題とされている。「資料保存(?)」こそが「我国文化再建の礎となることを固く信じて疑わない」としていることである。”科学者の戦争責任”など、全く考えることもなく、戦前、戦中への”侵略略奪発掘”の成果を自画自賛しているのである。結局のところ、新しい日本の文化の建設とは、”天皇制”には全く触れない考古学の市民的地位の向上と侵略略奪発掘の賛美、正当化のことであった。」(第13号:3.)45年前の『プロレタリア考古』に、前回取り上げた「勅令第263号」について言及した箇所があるかどうかを確認するために、改めて通読したのだが見出せなかった。その存在を知らなかったのだろう。当事者たちが口を噤んでいたのならば、戦後生まれの彼ら/彼女たちが知らなかったのも無理はない。物事の本質を捉えた本論の記述に、全く影響はない。現時点で「勅令第263号」を加味することによって、当時の指摘が更に強化されるだけであった。[学史]「公職追放」とは、公共的な職務に特定の人物が従事することを禁止することをいう。教員や教育関係者として不適当な者を教職から排除した措置については「教職追放」と呼ぶ。財閥解体や農地改革と共に、戦後の民主化政策としてなされた。排除して民主主義的傾向を強化することを目的とした。「精神的な武装解除」ともされる。1952年4月の対日講和条約発効とともに自然消滅した。考古学に関連する「教職追放」は、1946年5月6日に「勅令第263号」として公布され、翌7日『官報』第5790号に告示された。1号」として「教職不適格者として指定を受けるべきものの範囲」が示された。民族的優越感を鼓吹する目的で、神道思想を宣伝した者」などが示されている。「日本考古学」として重要なのは、最後の第六項である。遺跡問題(39)痕跡研究(59)論文時評(180)捏造問題(30)石器研究(23)考古記録(29)総論(104)近現代考古学(48)拙文自評(42)考古誌批評(28)セミナー(45)全方位書評(169)研究集会(79)学史(19)雑(111)最近のコメントはじめまして。書評ありがとうござい..本事件のわずか4年前の1891年に..「砂川遺跡における分析や解釈が成り..補足です。東京大学が所蔵する..コメント有難うございます。半島..拝読いたしました。ブックレット..有難うございます。