―2008年9月のリーマン・ブラザーズの経営破綻に伴う金融危機の発生以降、海外の金融教育の進展は、量的な拡大のみならず、教育効果の向上など質的な面にも及んでいます。中でも近年著しい発展を遂げている行動経済学に基づいて消費者の金融行動を分析し、そこから得られる知見を金融教育にフィードバックすることで、教育効果の向上を図ろうとする動きが拡大してきています。本論文では、このような最近の海外の動向に着目し、行動経済学の金融教育への応用の重要性について論じています。個別のご相談・ご照会には応じかねますので、あらかじめご了承下さい。