企業にとって自社の社員のスキルを一定以上の水準に保つことは重要な経営上のテーマですが、単に能力面や技術面での向上を図るだけでなく、商品の品質に対する意識付けを行うことも大切です。そのためには継続的な社員教育が必要不可欠ですが、多くの場合、日常の多忙な業務に追われて後回しにされがちです。日本企業において商品の品質の偽装問題などが相次いでいる状況にあっては、社員の意識改革は喫緊の課題ということができるのではないでしょうか。この点、世界的に成功を収めている国内外の企業の多くで、品質向上に向けた充実した教育プログラムが用意されていることは、注目に値します。そこで、以下では社員教育の方法を見ていくことにしましょう。有効な社員教育とは何か?具体的に商品の品質についての意識を向上されるためには、いかなる方法であっても社員教育を繰り返し行うことが不可欠です。教育方法には、座学やEラーニングといった受動型のものから、ロールプレイングなどの能動型のものまで様々な形態のものがありますが、いずれの方法であっても一度実施しただけでは内容を社員に完全に定着させることは不可能です。社員は常に入れ替わりますので、教育実施後に入社してきた者に対しても受講の機会を与える必要があります。そのため、半年ごとや1年ごとなどのように実施頻度をあらかじめ決めておき、それに従って教育研修を実施するようにすると良いでしょう。商品の品質というと製造業に特有の問題と思われがちですが、サービス業などでも品質が重要であることに違いはありませんので、幅広い業種で社員への意識付けに向けた取り組みを進める必要があります。