(本文)amanomotoyasuの4月10日のTwitterから転載シリアのサリン報道と軍事攻撃の問題は、911の自作自演テロから始まった西側の八百長テロ戦争のことを踏まえて考えなければならない。することで国際銀行権力とマスコミによって世論誘導される我々の民主政治のマインドコントロールの仕組みが見えてくる。統康@amanomotoyasuISイスラム国を支援しているのは、米国やイスラエル、中東の産油国だ。世界最強の軍事国家の一つロシアや、中東の大国イランに支援されているシリア政府とまともに戦う軍事力がある。そのことを伝えないシリア情勢分析は、意味不明な説明になる。統康@amanomotoyasu今、ひるおびでシリア情勢について説明している。シリア政府はロシアが支援。反政府勢力は米国が支援。ISイスラム国はどこが支援しているかは伝えない。イスラム国が全くの独立の勢力のごとき伝え方。統康@amanomotoyasu家族や友人などの身近な人を大切にしよう、などというのは、今までの道徳でも習ってきたことだ。統康@amanomotoyasuその通りですね。理念に沿った民主主義に基づいた公共心をはぐくむべきなのに、国粋主義に基づいた公共心をはぐくもうとしているのが見え見え。統康@amanomotoyasu米国は神なので、神の言う事には従うというのが米国真理教の信者。戦後の日本の支配勢力は米国真理教できたので、現在でもその状態が続いている。いえ米国と意見を違えたのがTPP。TPPだけは米国に対して自己主張をして批准を訴えた。統康@amanomotoyasu政治姿勢が一致している人間が集まる組織が政党。バラバラならば野合といわれても仕方がない。今までの民進党は野合だった。長島議員が抜けたことでようやく政党らしくなることができるかもしれない。FRBの資産圧縮は国債などの金利を上昇させる圧力を強める。ISという国際カルトテロ組織を育成した欧米と中東産油国の罪は重い。テロリスト集団は化学兵器をトルコから入手している。トルコはイスラム教スンニ派の反政府勢力を支援。シーア派中心のシリア政府と宗教戦争。「2003年、米英が国際法をひどく侵害してイラクへ侵攻した情勢を思い起こさせる。無批判に追随し全くの無反省である日本政府の態度も当時と同じ。シリア政府は化学兵器を使用していない、と述べロシアもそれを支持している。関わらず米国と欧州諸国に追随する安倍首相。G7の金融マフィア勢力の一員か。このプログラムの活動は、主要なアンチウイルスソフトウェアでは検出できないということだ。その被害を被るのは日本と韓国だ。プーチンがアサドに化学兵器の使用を要請した、というのはあり得ないと思います。優勢なシリア政府にとってサリンを使用することはデメリットが多すぎるから。トランプが真のアウトサイダーではないのは明らかです。銀行権力とつきあって大富豪になった人間です。いえ、完全なインサイダーかというとまたそれも疑問です。米国の権力が揺れているのは確かでしょう。ビットコインの背後に銀行家がいるかどうかはいまのところはっきりとはしません。民間が発行する仮想通貨が広がっていくことは、民主政治から通貨発行権がさらに遠のくことを意味しています。全米反戦連合(UNAC)は、米国のミサイル攻撃は、核戦争を引き起こす」恐れがあると警告した。核戦争の脅威は中近東だけではなく北朝鮮も含んだ世界の危機である。統康@amanomotoyasu孫崎さんの述べている通りです。軍事的に圧倒的に有利だったシリア政府側がサリンを使用する必要性は皆無。使えば世界中から反感をかうだけ。西側のプロパガンダである可能性が高い。トランプはイスラエルの影響が強い。今回のシリア政府サリン使用を決めつける欧米の背後には上記のような経緯がある。シランチェフ氏は「セクトはロシアを含む多くの国に対して攻撃的だが米国には攻撃的ではない。以前から計画されていた可能性コメントコメントはまだありませんコメントを書き込むにはログインしてください。Ltd.×アカウントをお持ちの方はログインしてください。アカウント登録まだアカウントをお持ちでない方でも無料で作成できます。