学術的な性質を有する図面の典型は設計図です。技術的思想そのものは、所定の要件を満たした場合に限り、特許法ないし実用新案法によって保護されるものです(2-1-1.参照)。技術者であればだれもが同じような機械などの設計図を作成せざるを得ない場合は、表現方法に創作性が認められず著作物性が否定されます(2-1-2.参照)。映画の著作物(10条1項7号)は、典型的には劇場用映画があげられます。ほかには、下記(1)で述べるとおりテレビ番組、ビデオソフト、ゲームソフトなども映画の著作物に含まれます。映画の著作物といえるためには、連続した影像による表現に創作性が認められなくてはいけません。そのため、監視用カメラなど、ある場所にビデオカメラを設置して自動的・機械的に撮影したものは、創作性があるとはいえず、映画の著作物にあたりません。映画の著作物には、�@映画の効果に類似する視覚的、または視聴覚的効果を生じさせる方法で表現され、かつ、�A物に固定されている�B著作物を含みます(2条3項)。これは、物に固定された影像を、短い時間で連続的に液晶画面などに高速表示し、動きのある影像として見せる視覚的効果、または影像に音声をシンクロさせる視聴覚的効果を生じさせるような著作物を意味しています。したがって、DVDに録画されたテレビ番組も映画の著作物といえます。生放送の影像は物に固定されていないため、映画の著作物から除外されます。著作権の対象となるのは情報という無体物であり、原則として情報が物に固定されている必要はないのですが(1-3-4.参照)、映画著作物については、当時フィルムに固定されていない映画というのは考えられず、生放送番組を映画著作物の範囲から排除するために、例外的に固定性の要件が規定されたのです。従来は、著作権法上の映画の著作物といえば、もっぱら劇場用映画をさしていました。映画館で上映されている映画をさして、映画の著作物とよんでいたのです。テレビ放送が始まりテレビが普及してくるようになると、テレビ放送も保護する必要性が生じてきました。そこで2条3項により、限定的に映画著作物の範囲を拡張することとしたのです。そのため、日常用語の「映画」と著作権法の「映画著作物」とでは、意味にズレが生じています。�@〜�Bはそれぞれ、表現方法の要件、存在形式の要件、内容の要件ともよばれます。(2)ゲームソフト映画は、同一内容の影像がつねに同一の順序により再現されるものです。そこで、インタラクティブ性のあるゲームソフトが10条1項7号・2条3項にいう「映画の著作物」といえるかどうか(上記�@〜�Bに該当するか)が争われたことがあります。この点、最高裁は、操作によって影像や音声は変化するものの、それは「プログラムによってあらかじめ設定される範囲のもの」としたうえで、ゲームソフトは2条3項に該当し、映画の著作物であると判断しました(最判平成14.4.25「中古ゲームソフト」事件)。「三国志�V」(シミュレーションソフト)は映画の著作物とはいえないという判断がされたことがあります(最決平成13.2.21「三国志�V」事件)。これは、同ゲームソフトでは静止画像が動画影像に比して圧倒的に多く、映画と同様の視覚的効果がないと判断されたためですが、異論の多いところです。写真も著作物として著作権法により保護されます(10条1項8号)。そのためには写真に創作性がなくてはいけません。証明写真や、人工衛星が写した航空写真も同様です。これに対し、ブロマイド写真は被写体にポーズをとらせたり、光による陰影、カメラアングル、シャッターチャンスなどに創意工夫が見られるので写真著作物といえます(東京地判昭和62.7.10「真田広之ブロマイド」事件)。個性のない代替性のある写真Aと同様の撮影方法(被写体の構図、アレンジ、ライティング、シャッターチャンスなど)を用いて写真Bを撮影しても、写真Bは写真Aの複製物とはいえません(大阪地判平成7.3.28「カーテン用副資材商品カタログ」事件)。そのような撮影方法は抽象的なアイディアにすぎないため、著作物とはいえないからです(2-1-3)参照)。歌手が被写体であるCDジャケットの写真は写真の著作物です。このCDを買ってきて、ジャケットをデジタルカメラで撮影しても、できあがった写真は著作物とはいえません(東京地判平成11.3.26参照)。したがって、当該ジャケットの写真をデジタルカメラで撮影した者は著作権を主張することができないのです。△画面の上へ9)プログラムの著作物コンピュータを動作させるためのソフトウェアのことを、プログラムといいます。具体的には、電子計算機を機能させて特定の結果となるように、電子計算機に対する指令を組み合わせて表現されたもののことを意味します(2条10号の2)。プログラムは、プログラム言語による命令を組み合わせることで、思想を創作的に表現したものであり、また今日におけるコンピュータ社会において、文化の発展に密接に関連しています。そこで、昭和60年の法改正により、プログラムは著作物として保護されることになりました(10条1項9号)。ゲームソフトやPCソフトなどがプログラムの著作物にあたります。プログラム言語、規約、解法には、プログラムの著作物に対する保護が及びません(10条3項)。プログラム言語は表現の手段でしかありませんし、規約や解法はルールないしアイディアでしかなく、表現されたものではないからです(2-1-3.参照)。プログラムの著作物につき注意が必要なのは、著作物の要件である創作性が認められない場合が生じやすいということです。強く、そのため効率的・合理的な方向に向かっていきます。よって、最終的には表現の選択肢が狭くなってしまい、だれもが同じようなものを作成する傾向があるため、創作性が認められにくいということです。電子計算機というのは、PCのほか、wiiなどのテレビゲーム機や家電製品に組み込まれているマイクロプロセッサなども含みます。プログラムには、ソースコード(アセンブリ言語や高級言語)、オブジェクトコード(機械語)、コンパイラ、OSなども含みます。プログラムの世界では「プログラミング言語」という呼称が一般的ですが、著作権法上は「プログラム言語」と表記されています。