ツアー・オブ・ジャパン」。1月12日(日)の放送では、前回に引き続き、元プロ・ロードレーサーで、日本最大級のロードレース「ツアー・オブ・ジャパン」大会ディレクターの栗村修さん(くりむら・おさむ)をお迎えして、「2020年を占う自転車業界のトピック」をお送りしました。ツアー・オブ・ジャパン」コースづくり栗村:今年の大会の開催時期は、5月17日(日)~24日(日)。これまでと変わらず、8日間・8ステージとなっております。昨年と違うところは、終盤ステージの金曜日と土曜日です。2019年大会は、金曜日に「富士山ステージ」。これは、富士山を5合目まで駆け上がるコースで、総合優勝が決まる非常に重要なステージです。土曜日のレースは、伊豆・修善寺にある「日本サイクルスポーツセンター」で開催されていました。今年は、「富士山ステージ」が土曜日に移動しています。これにより、総合優勝の決定が終盤に伸び、最終日の東京ステージ前日まで、手に汗握る展開となります。金曜日に、東京五輪の自転車ロードレースフィニッシュ会場になる「富士スピードウェイ」で第6ステージを開催します。「富士スピードウェイ」のステージでは、これまで行われたどの大会(国際大会や全日本選手権)でも、一度も使われたことのないコースを、私、栗村が設定しました。2018年から下見をして、1周10kmのコースを特殊なショートサーキットを使いながらつくりあげたので、僕にとっても感慨深い。自分がつくったコースで、記念すべき東京五輪イヤーにレースが開催されて。したら「ツアー・オブ・ジャパン」大会終了時点で日本の代表選手が決まるかもしれない。主催者としては非常にグッとくるものがあります。野島:ちなみに、「富士スピードウェイ」の周回コースですが、実際に自転車で走りましたか?栗村:......車でしか走ってないです。野島:走ってみてくださいよ(笑)。栗村:大会本番までには、e-バイクで走ってみます。自分の足で自転車に乗ると、どこが“勝負どころ”かわかりますから。きついコースをつくっちゃったんですよね(笑)。野島:観る側としては、すごく楽しいですよね。期待したいと思います!★オリンピック自転車ロードレースは、チケットなしで観戦可能!栗村:昨年7月に、プレ大会としてすでに発表されている「オリンピックコース」。東京をスタートして、神奈川県、そして山梨県の山中湖に到達して富士山周辺を周って、最後は静岡県小山町にある「富士スピードウェイ」でフィニッシュする壮大なコース(全長250km以上)となっています。日本、とくに首都圏近郊でラインレース(スタートとゴールが大きく離れたコース)をやるのは、不可能だと思っていました。私が主催する「ツアー・オブ・ジャパン」は、その大半のステージが周回レースです。本場「ツール・ド・フランス」みたいに、全部ラインレースで町と町を繋ぐようなレースをしたいのが本音なんですけれど、日本は交通事情もありますし、一般道で200kmというラインを結ぶのは難しい。少年の頃に、「自分が生まれ育った神奈川県周辺とか首都圏あたりで自転車レースが開催されるといいな」なんて思っていたんですけども、大人になるにつれて、これは無理だと諦めていたんです。私が五輪のプレ大会で見かけた光景は、すずなりのお客さん......。感慨深すぎて、不思議な感じでした。夢の世界が目の前に広がっていて、現実のものになった。オリンピックのチケットについては、抽選で外れたという方がすごく多いと思うのですが、自転車ロードレースというのは、チケットなしで見られる数少ないスポーツです。オリンピックに触れたい、関わりたい、参加したいという方は、「2020東京オリンピック・パラリンピック」の自転車ロードレースを、沿道に来て観ていただきたいと思います。★新たな自転車のジャンル「グラベルロード」とは......?栗村:「グラベルロード」とは、舗装路じゃないところを走るロードバイクのことです。世界的に需要が高くなっていて、グラベルロードを使ったレースがはじまっていたりもします。グラベルロードの特徴は、旅のエッセンスも含んでいること。レースも短距離で、スピードを競うというより、アドベンチャー要素が強い展開です。世界的には、舗装路を剥がしはじめている国も出てきています。アメリカは舗装路を維持するのにもお金がかかるので、必要ないところはグラベル(非舗装路)にするところが出はじめています。それに合わせて、移動手段の1つである自転車も、マウンテンバイクほどハードコアなオフロードバイクは必要ないんだけど、ロードバイクで走るとパンクするということで、グラベルロードというジャンルが注目されています。ツアー・オブ・ジャパン」は、引き続き栗村修さんをゲストにお迎えして、ネットメディアで展開する連載企画を掘り下げ、お話を伺います。FM+」から提供を受けております。著作権は提供各社に帰属します。※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。