像を視聴できる薄型テレビの発表が相次いだ。2010年は「3Dテレビ元年」だ。「新たな付加価値で、薄型テレビの価格下落から抜け出せるのでは」。テレビ業界では3Dへの期待が高まる。3Dはもう当たり前の機能にだが、こうしたシナリオがすんなり実現できるかは予断を許さない。その理由はCESで3Dテレビを展示したメーカーの名前を見ればすぐに分かる。ソニー、パナソニックなどの国内大手はもちろん、世界の薄型テレビ市場を席巻するサムスン電子やLGエレクトロニクスといった韓国勢。日本人は聞き慣れない中国メーカーも顔を揃える。3Dは早くも薄型テレビ市場で生きていくための“最低条件”に過ぎなくなってしまっているのだ。発売前にもかかわらず、なぜこんな状況になっているのか。実は3D映像は、テレビにおいてそれほど難しい技術ではないことが背景にある。3Dの仕組みは、視聴者の左右の目にそれぞれ違う映像を送り届けて、脳内で立体視させること。テレビはそのまま表示するだけだ。左右の映像を振り分ける処理は、3Dメガネを提供する米ベンチャー企業、リアルDが主導権を握る。した中、3Dに独自技術を加えて製品に特徴を出す日本勢もある。自然の色や“独自3D番組”で勝負シャープは「クワッドピクセル」と呼ぶ独自技術の新型パネルを搭載したテレビで勝負をかける。テレビの3原色は赤、緑、青。自然界の色をほぼ忠実に再現できるようにしたものだ。同社の片山幹雄社長は「従来品と見比べれば、色合いの違いは一目瞭然」と自信を示す。東芝は高性能半導体「セル」を搭載したテレビを売り出す。米国仕様のセルテレビでは2次元の画像をリアルタイムに処理して3次元表示する機能を開発し、CESで展示してみせた。できれば、“独自3D番組”で消費者を引きつけられる。ソニーも同様の技術を開発中だ。村沢圧司社長は積極的だ。両社が別の競争軸を出した背景には、テレビの最大市場である北米で韓国勢に後れを取っていることがある。荷シェアでも、サムスンが首位に立ち、成長ぶりが目立つ。一方でシェアを落とす日本の大手も見られる。「3Dテレビ元年」は、独自技術にこだわる日本メーカーが世界で今後も伍していけるかどうかが、最終的に問われる年になる。Xperia(以下,Xperia)」を発表した。2010年4月に発売開始予定。タル・サイト「ドコモマーケット」の開設を発表。ダブル」に統合し,スマートフォンでも最大月額5985円(税込)で定額通信が可能になる。ディスプレイは480×854ドット,6万5536色の表示が可能な,約4インチ(10.2cm)のTFT液晶。像素子を採用したカメラを内蔵し,最大3264×2448ドットの静止画や最大800×480ドット,30フレーム/秒の動画を撮影できる。IEEE802.11b/g準拠の無線LAN機能,GPS(全地球測位システム),Bluetoothも内蔵する。ロットを搭載し,最大16GバイトのmicroSDHCカードを装着できる。CalendarなどのAndroidアプリケーションもプリインストールする。ソフトウエア面での特徴は,ソニー・エリクソン独自のアプリケーション「Mediascape」と「Timescape」を搭載したこと。Mediascapeは画像,ビデオ,音楽などのマルチメディア・データを一元管理するソフトである。サービスのコンテンツもシームレスに扱えるほか,再生中のコンテンツに関連するWebサイトの検索などができる。Timescapeはコミュニケーション履歴を一元管理するソフト。Twitter,Facebookなど複数のWeb上のサービスを横断する形で履歴を時系列で管理する。め登録した顔写真と照合して被写体の名前を記録し,その写真を表示するときには名前も一緒に表示するようになる。電話帳を呼び出したり通話履歴やTwitterへのつぶやきなどを閲覧したりできる。nikkeibp)米Appleは、同社の携帯電話「iPhone」のデフォルト検索エンジンを米Googleから米Microsoftに移行することを検討している。Microsoftが交渉中であると報じた。iPhoneは2007年の発売当初から、WebブラウザにGoogle検索エンジンを組み込んでいる。Maps」や動画共有サービス「YouTube」をiPhone向けに最適化するなど密に協力してきた。Schmidt氏がAppleの社外取締役を辞任している。nikkeibp)春モデルの特徴は、モバイルノートにおいて、2台目のPCとしての使い勝手を改良した点が挙げられる。Light」の2機種で、別のPCとのデータの受け渡しを簡単にする新機能を搭載した。Duet(デュエット)」というのがその機能だ。LightのCドライブの一部をリムーバブルディスクのように認識し、中のデータを利用できるようになる。Platform(DTP)」を、米国以外でも提供すると発表した。電子書籍を販売できるようになった。DTPは2007年11月、電子書籍リーダー「Kindle」の発売と同時に提供し始めたセルフ・サービス型の電子出版サービス。ユーザーはパソコンで同サービスのWebサイトにアクセスし、必要事項を入力後、コンテンツをアップロードする。Store」で販売され、コンテンツが売れると販売価格の35%がユーザーに支払われる。できるが、サイズが3Mバイトを超えるコンテンツの場合は、1.99ドル以上に、10Mバイト以上では2.99ドル以上に設定しなければならない。DTPを英語に加え、ドイツ語とフランス語にも対応させたことを発表した。