基礎コース〔大阪校〕アドバンスコース養成講座申込みJDIOについて代表メッセージ・沿革お問い合わせプライバシーポリシーダイバーシティ経営を前に!ホームダイバーシティ経営を前に!私達はダイバーシティ・マネジメントの専門家の育成と普及・推進に取り組んでいますNEWSJDIOマネジメントスクール開講JDIOでは3月より新たに「JDIOマネジメントスクール」を開講いたします。ダイバーシティによる組織活性化と生産性向上の手法を学びます。一定の成績を収めた修了者は当機構の認定資格を取得できます。プロジェクト推進協議会(注)、鳥取県の4者にて開催しました。「働きやすい鳥取県」とは、「多様な人材が活躍できる環境づくり」と「生産性向上」が両立することであると私たちは考えており、シンポジウムでは「ダイバーシティ経営」をテーマとしました。続きを読む雑誌AERA「時代を読む」の取材を受けました先日(2019年11月15日)、「AERA」の取材を受けました。(2019年11月25日発売)の「時代を読む」というノンフィクション欄。差別がテーマで、編集部によると「欧米ではレイシズムは社会のセキュリティーに対する脅威であるとして、「表現の自由」よりある意味優先する形でマネジメントされています。日本においても「ヘイトスピーチ規制法」などが整備されつつありますが、法的整備はまだ十分とはいえず、民間での自主的な取り組みを進めていく必要があると考えます。取材内容は「差別やダイバーシティに関しての意識が低い企業は、経済活動において今後大きなリスクを抱える。いった視点から、主に企業にとって必要なダイバーシティに関する取り組みやマネジメントに関する内容」を、でした。関わる部分を抜粋しましたので、ご覧ください。多様な属性の人が差別なく働ける環境をつくらないと人材難で経営が厳しくなるという認識がある。一社)日本ダイバーシティ・マネジメント推進機構専務理事の油井文江さんはこう言う。「実は労働力という『量』の問題だけでなく『質』も課題になっています。産業の中心が第3次産業に変化した今、ソフト対応という新たな質の確保が課題となり、属性の違いが生む創造力への評価が浮上してきました。質を高める意味では、『違い』は障害ではなく大事な資源。これ以上外国人を増やすなら日本人は全員ボイコットする」とまで対立▽一部の離反を乗り越え外国人雇用を継続し、量的にも質的にも人材を確保でき業績を伸ばした、といった例がある。「ダイバーシティを語るとき、ビジネスの場面では生産性や人的資源という言葉が前に出ますが、背景には人権があります。*記事はここまでです。~~これを書いているうちに、オールドな話で恐縮ですが、朝日ジャーナルの筑紫哲也編集長(故人)や下村満子編集長を思い出しました。1992年5月に休刊。雑誌が売れなくて、大変な時代に入った頃のご活躍でした。接続するダイバーシティの時代ダイバーシティとは「人の多様な違いを活かしあうこと」、その「違いが社会や企業を活かすこと」。これをもって、ビジネスにおいては人が活きる組織と経営の高い生産性を実現する考え方のことです。ダイバーシティは、性や国籍だけでなく思考・ライフスタイルに及ぶ多様な属性を対象とします。今世界は、多様な人材力が競争優位となる「ダイバーシティの時代」を迎えています。実際に、「異質人材の組織」の方が、新しいモノや考え方を生みだす力を示しています。日本企業の優位点は「均質な組織」にありました。不確実で多様さを増す市場ではそのマイナス面が目立ってきました。今こそ日本型組織の意識と構造を改革する「ダイバーシティ経営」が求められています。マネジメント」ダイバーシティとは一言で言えば「多様性を受容する」ことです。がいの有無など)や内面の属性(経歴、価値観など)にかかわらず、互いの多様な違いを尊重し受容し合うことを意味します。詳しく見るダイバーシティ・マネジメントとは企業が経営として行うダイバーシティの位置づけは「経営戦略」とされます。人材、マネジメント、マーケティングに係る基本戦略の課題であって、福利厚生などの周辺的な制度問題ではないからです。ことに欧米企業では、競争優位の重要な戦略であり、ダイバーシティの経営管理が周到に実施されています。自分にとって他者はすべて多様であるとの認識において「多様」は無数に存在します。ダイバーシティの原点はこの無数の「多様」の尊重にありますが、ここでは実践的な視点から、ダイバーシティ・マネジメントが対象とする「多様」を分類します。導入のポイント経営方針としてトップが明確な姿勢を示すことが重要です。ダイバーシティが必要か、自社の目標・目的はどこにあるのかを周知し、理念が一致しているかメンバーともコミュニケーションを取って確認します。取り組み方、進め方は変わってきますが、導入の全体像を描き、戦略的に導入していかなければ成功しません。働き方改革は、時間軸で見れば明治期以降初めてのパラダイム(規範)転換ということができます。背景には、工業社会からサービス・ソフトの3次産業社会への変化や、明治以来増え続けた人口が一気に反転する人口減少と高齢社会の到来、グローバルな市場競争力の低下などがあります。働き方改革関連法案が成立し、改革項目や指標が明らかになりました。この働き方改革は「経営の構造改革」ともいわれます。高い命題を持つ課題ということですが、対して、改革の進捗を管理する立場である管理者はどのように取り組んだらよいのでしょうか。詳しく見るダイバーシティ人材の育成JDIOでは企業でのダイバーシティ経営をリードする人材、あるいは支える人材を育成する様々なカリキュラムを用意しております。ダイバーシティ研修メニューコンサルティング業務についてJDIOが認定するダイバーシティ・コンサルタントは、人財の多様な能力を最大限引き出して企業の競争力を強め、経営成果を高める経営戦略を支援するプロフェッショナルです。Cookie(クッキー)を利用しています。使用に同意いただける場合は、「同意します」をクリックしてください。ポリシーをご確認ください。