よって厳禁されているため、通常の病院やクリニック等の保険診療機関では実施できません。その壁を乗り越える方法があります。いわゆる病診連携の一つの変異型の連携体制を作るのです。そのためのノウハウは、以下のとおりです。基本として、保険診療で使える承認薬と未承認薬である「自家がんワクチン」を併用する場合、自由診療ではカルテを変えなければなりません。あるか否か、がキーポイントとなります(この点はカルテを変えても変えなくてもです)。大学病院で保険診療を受けつつも、主治医とともに別の病院に患者様がでかけ、そこで自由診療を受けるなら(このときの主治医は保険医ではなく、保険外診療医として働きます)オーケーだというわけです。大学の先生方は、外勤先で(有体に言えばアルバイト先で)診療をしています。そこが小さな診療所であっても、そのまま「別の病院」となり得ますので、自由診療となる「自家がんワクチン療法」をご自分の患者様に施行できます。自家がんワクチン療法終了後、もとの病院に先生と患者様が一緒に戻って、もとのように保険診療を続け、元のカルテに続きを記載できます(もちろんここに自由診療の内容は記載できませんが、、)。treatment)が終了した後、全く別の機会に自由診療を自費で受けるのであれば(それが終了するまでで、当然、カルテは違えます)、それ以前の保険診療は問題とはなりません。この際、カルテ上の診療日は明瞭に違っているはずです。その後に運悪くがんが再発した場合、すでに当初の一連の保険診療、および別種の自由診療がそれぞれ完了していれば、再発がんの治療を新たに始めるとして保険診療を行うことは可能です。この際、カルテ上の病名が同じであると、混合診療を行っていると判断される可能性が高いのだそうです。カルテを変更、治療の日にちをはっきり替えたとしても、同じ「大腸がん」という診断名では、一連の保険診療の合間に自由診療が介在しているという解釈が成立するからです。異なる点を明瞭に示すことが必要です。病名が明かに異なるならカルテを新規にする、病院をかえられるなら自由診療だけ別病院で受診してもらう、等のアレンジが適切と思います。再発・転移した場合、同じ「大腸がん」という病名ではなく、転移先組織名が病名に使える(例えば肝転移なら「転移性肝がん」)等、明瞭に病名/診断名が異なるカルテにできるなら、自由診療下で行う自家がんワクチン療法完了の翌日以後、自家がんワクチン療法を実施した同一病院でも新規に保険診療にてフォローアップの検査や追加治療を開始できます。「大病院で手術、隣のクリニックで自家がんワクチン療法、また大病院に戻って保険が効くフォローアップ」という、病診連携体制をお勧めしております。「保険診療用入口と自由診療用入口からして別々とし、はっきりと分けて患者を受け入れる」ことにすれば、間違いありません。このような連携体制は、患者様の利便性を考えれば近隣どうしの医療機関が提携すれば、最も実行しやすいと考えられます。この時、提携先とはそれぞれの院内事務処理フローをあらかじめ構築し、内部処理担当者に混乱なきよう徹底しておくことが重要です。自家がんワクチンのような自由診療向け未承認医薬品では、一般に実施医療機関(診療所やクリニックが多いです)の患者一人当たりの相対的医業収入が大きくなります。その一部でも、患者紹介元の大病院に還元できるよう、「何等かの工夫」をすれば、手術を行った大病院も、自家がんワクチン療法を行った近隣クリニックも、そしてもちろん標準治療に合わない患者様も、合わせてメリットを享受でき「三方良し」となります。この「何等かの工夫」に関する情報を得たいとのご希望があれば、どうか、弊社にご連絡願います。標準治療法がない多発転移腎盂がんや骨転移した乳がんでさえ根治例が出現している等々、術後の固形がんに対する自家がんワクチンの確かな効果と、どんなに小さなクリニックでも自家がんワクチンを院内調剤できる方法の説明に加えて、弊社担当社員から直にお伝え申し上げます。tkb-lab@cell-medicine.comです。【ご案内】**********△▲***▽▼********************△▲***▽▼***********最先端のがん免疫療法について知りたいと思いませんか?他では手に入らない知識を提供しています。このニュースは、2000人以上の方々に発信しております。今後は配信停止をご希望の方、こちらからどうぞ。https://cell-medicine.com/consultation/news/~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~抗がん剤が効きにくい“スローな癌”こそワクチンで~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~自家がんワクチンは、しっかりした学術論文群に支えられている科学的根拠のあるがん免疫療法です。学術論文群は、こちらにあります。より、保険診療機関である大病院では「自家がんワクチン療法」が実施できなくても、先生ご自身の患者様に対して、お近くの連携クリニックにてごく簡単に、自由診療にて実施できます。~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~既に、大学教授で、この連携方式により、ご担当の患者様の自家がんワクチン療法受診を実現されている先生方も何人もおられます。具体的な方法は弊社まで直接お問い合わせください。必要な投資額はわずか30万円前後です。新たに「自家がんワクチン療法」を自院でも連携方式で開始したい病院の先生方は、どうか遠慮なく弊社にご連絡下さい。大病院から小型診療所まで、どこでも簡単に実施可能です。有効性が証明されているエビデンスレベルの高いがん免疫療法です。自家がんワクチンは生きている細胞を含まないため培養不要です。いう「再生医療製品」に該当しないためです。