ZEH含む)が占める割合を平成32年度までに50%以上とする事業目標を掲げる。ゲリラ豪雨等地球温暖化が原因ではないかと騒がれている昨今、弊社としても微力ながら地球温暖化対策の観点からCО2削減に向け省エネルギー対策の住宅建築が絶対に必要と考え今後建築を計画されているお客様にはプランニング以前にまず省エネルギー対策の必要性をご説明し、ご理解を得られるよう務めております、またPRチラシやこれから作成するホームページ上のご案内等で広くZEHの普及に努めて参りたいと思います。従来使用してきた躯体断熱をもっと高性能にし、高効率の住宅設備機器を標準仕様にするべく、出来るだけ多く高効率商品をまとめて発注する事により、取引業者と協力してコストダウンに取り組みます。高断熱仕様も弊社の標準仕様とし、材料のロスを極限まで少なくする事によりコストダウンに繋げて参ります。3その他の取り組みなどお客様へご提案や周知をする為にはまず社内のZEHに関する知識や理解が大前提となる為、常に社内で勉強会を実地しネット・ゼロ・エネルギーに関する知識を増やして参ります、私たち自身がより詳しく理解する事で少しでもZEHの普及に繋がれば良いと考えております。