日本銀行は、物価の安定と金融システムの安定を目的とする、日本の中央銀行です。3年余りが経過した後も、消費者物価(除く生鮮食品)の前年比上昇率が「物価安定の目標」である2%程度に到達しなかった背景について、定量的に検証する。日本銀行政策委員の見通し(中央値)から下振れたのかを実証的に明らかにする。分析の結果、2015年度の消費者物価前年比の下振れ幅(-1.9%ポイント<見通し:+1.9%、実績:0.0%>)のうち、約5割(-1.0%ポイント)は原油価格の下振れによるものであり、1割強(-0.3%ポイント)が需給ギャップの下振れ、3割強(-0.7%ポイント)がインフレ固有の要因に起因することがわかった。インフレ固有の要因は、需給ギャップや原油価格、為替レートでは説明できない消費者物価の下振れを意味しており、これは、予想物価上昇率の高まりが当初の想定に比べると小幅なものにとどまったことを表していると解釈される。各氏および日本銀行スタッフから有益なコメントを頂いた。調査統計局の河田皓史氏には、データ作成面で多大な協力を頂いた。ここに記して感謝したい。有識者から幅広くコメントを頂戴することを意図しています。ワーキングペーパーシリーズに対するご意見・ご質問や、掲載ファイルに関するお問い合わせは、執筆者までお寄せ下さい。商用目的で転載・複製を行う場合は、予め日本銀行情報サービス局(post.prd8@boj.or.jp)までご相談下さい。転載・複製を行う場合は、出所を明記して下さい。