2018年1月15日mktrです。私は都内在住ということもあり、車を所有してません。交通機関が発達している都内で車を所有することは贅沢な遊びくらいに考えているからです。都内外で交通手段がない人が、買い物や通勤のために車を所有することは生活必需品の扱いになると思ってます。車を所有すること自体を否定している訳ではありません。以前私も田舎に住んでいた時には車を所有していましたし、正直今でも車好きです。車の名称など結構詳しいですし。都内に住んでいても車を必要とする場面があります。みなさんが同じ状況ではないと思いますが、私の田舎は電車も通っておらず、最寄の駅まで車で30分くらいかかります。駅まで迎えにきてもらうことも可能ですが、時間を拘束する等迷惑かけることになるので、あまりしたくありません。オッサンなので親に車で迎えにきてもらうのに抵抗ありますし・・・。いう訳で、昨年まではレンタカーで帰省してました。今年はレンタカーではなくオリックスカーシェアを利用して帰省しました。オリックスカーシェアを利用したのか、レンタカーと比較して書きたいと思います。オリックスカーシェアカーシェアの具体的な仕組みをご存知ない方もいるかと思いますが、説明は割愛します。興味のある方は公式サイト↓をご覧下さい。tweetカーシェアリングなら長時間利用もおトクなオリックスカーシェア!https://www.orix-carshare.comカーシェアリングならオリックスカーシェア!15分あたり200円より。24時間いつでもどこでも乗れる。長時間パックと夜間パックはレンタカーより安くて便利。【入会キャンペーン実施中!】レンタカーとオリックスカーシェアを利用して分かった点をまとめました。有事の際はサポートセンターに連絡(24時間365日)オリックスカーシェアの一番の利点は料金でした。なんと7,000円も違います。オリックスカーシェアの料金詳細は以下になります。(15円/km)分かりやすい料金設定もいいですね。利便性については近くにレンタカー店が無く、カーステーションが近くにある方は利点になります。私はこれに該当してました。あと予想外だったのが、予約の取りやすさです。レンタカーでは予約が取れずにグレードを上げたり、社用車みたいな車を借りたりする必要がありましたが、オリックスカーシェアではあっさり予約できました。注意点と、良いところだけ書いてましたが良くない点もあります。それは車の外装と内装の清潔さです。比較表にはどちらも「共有者による」と書いてますが、私の経験では1回目借りたときは外装が思いっきり剥がれてました(笑)後で疑われたくないので、すぐにサポートに連絡し対応してもらいました。いう意味だとサポートは対応が早かったですね。2回目は内装が汚かったです。禁止されているはずのペットの毛がめちゃくちゃシートに付いてました。サポートに連絡する程じゃないので諦めて乗りましたけど・・・。カーシェアを計2回しか借りてないですが、その中だけで感じた点だけですので他にもあるかもしれません。オリックスである理由ちなみにカーシェアの中でもオリックスにこだわっているのには理由があります。それは月額料金が0円になるプランがあるからです。オリックスでは月額980円のAプラン、月額0円のBプランがあります。Aプランは基本料金が安く、Bプランは基本料金が高く設定されてます。他のカーシェア会社ではAプランと同様に月額1,000円程度かかります。0円というプランはありません。なると、オリックスのAプランや他のカーシェアを利用すると、7,000円安くなったとしても年に2回利用するとした場合1,4000円得しますが、月額料金が年1,2000円かかってしまいますので、結局2,000円程度しか得しないことになります。オリックスカーシェアであれば使わない月は月額0円のBプランにしておいて、使いたい月だけAプランに変更することで、月額料金を年2,000円程度にすることが可能なのです。いうことは、年1,2000円得することになりますね。これがオリックスにこだわる理由です。最後にいかがでしたでしょうか?米国株ブログと言っておきながら生活感のある節約術を書いてしまいました(笑)しかし、節約することで投資への原資が増えることを意味しますので、関係ないことはないですね。私の大好きな本である「となりの億万長者」でも「倹約に努め、収入よりはるかに低い支出で生活する」ことが億万長者になる為に重要な要素だと書いてありますし。2018年は投資だけでなく節約(倹約)にも努めていきたいと思う今日この頃でした。無料の投資体験サイトで仮想投資デビュー。入金すらせず、そのまま口座情報を忘れる。高レバレッジでロスカットになる。レバレッジの怖さを学ぶ。長期投資に方針を変え、投資信託を開始。株主優待に興味を持ち、日本株投資を開始。米国株に出会い、米国株長期投資に方針を変え、現在に至る・・・。