3月31日、日本やアメリカなどで販売開始。9月16日、日本やアメリカなどで販売開始。Plusは9月22日に、Xは11月3日に、それぞれ日本やアメリカなどで販売開始。Maxは9月21日に、XRは10月26日に、それぞれ日本やアメリカなどで販売開始。Maxを9月20日に日本やアメリカなどで販売開始と発表。Wistron[126]が、ブラジルのサンパウロや中華人民共和国の広東省深圳市、インドのタミル・ナードゥ州等の工場で委託生産を行っている[127][128]。この工場については、従業員の過労自殺や長時間労働や違法な未成年労働者の使役などが、問題として指摘されたことがあるが、アップルは労働状況を改善し続けサプライヤー責任を果たしていることを説明している[129]。iPhoneが中華人民共和国で発売された際には、欧米メディアを中心に「iPhone里帰り」といった報道がなされた。iPadの製造拠点は、iPhoneと同じであったが、一部を四川省成都市の工場に移管している。アメリカ合衆国の試算調査会社iSuppliによると、iPhoneの部品等コストから算出した利益率(莫大な開発コストや流通コストを除いたもの)は、最大53.1パーセントである[130]。電源アダプタ交換プログラム」を実施している[131]。インターネット上で「電子レンジで充電できる」「水に浸けると音質向上」という、デマや都市伝説がたびたび流れ、前者については電子レンジを用いての充電はできず、機器の破損や火災等の事故を招く恐れがある[132][133]。後者も、水没となり故障の原因となる[134]。3Gを活用したモバイル・ネット社会の教育および研究を進める基本協定を締結。3Gが配布された[135]。SIMロックと解除[編集]iPhone(初代)のSIMカードスロットアクティベーション[編集]iPhoneは購入後、アクティベーションしなければ緊急通報電話としてしか機能しない。アクティベーションにはSIMカードが必要で、SIMロック版の場合は特定のSIMカードのみ、SIMフリー版であっても何らかのSIMカードが必要であったが、simカードが無い状態でもiTunesに接続することでアクティベーションができるようになった。Server」を公開。電話としては機能しないものの、その他は機能したとしている。IDではアクティベーションが出来ないようにする機能である。SIMロック[編集]キャリアを通じて販売されるiPhoneは、キャリアの方針により最初からSIMロックがかかっている場合とかかっていない場合もある。SIMロックがかかっているiPhoneは特定のキャリアが発行するSIMカードのみ利用できる。不正なSIMロック解除[編集]SIMロックを解除すれば、GSM・UMTS(W-CDMA)、LTE・第4世代移動通信システムを採用している携帯電話事業者で使用できる。いずれの方法も、アップル及び移動体通信事業者が認めていない、保証範囲外かつ不正かつリスキーな行為であり、何があっても自己責任で行う必要がある。ソフトウェアによるロック解除[編集]「iPhoneSimFree」というグループが、iPhoneのSIMロックを簡単に解除できるソフトウェアを開発した。した不正改造を防ぐために、アップルもソフトウェアアップデートで対策していたが、いたちごっこになっていた。1.1.1において、非正規の手順でロック解除された一部のiPhoneは使用できないようになった[136]。このようなユーザーによる不正なSIMロック解除に対し、アメリカ著作権局は「ユーザーが合法的に入手したアプリケーションなどを実行するためにJailbreakする行為」や「携帯電話を他の携帯キャリアに接続させるためのJailbreak」などは、合法との判断を下している[137]。2017年時点では、ソフトウェアでのロック解除はかなり難しくなっており、ツールも配布されていない。ハードウェアの改造によるロック解除[編集]2007年8月25日、アメリカ在住の17歳の少年が夏休み中に計500時間を費やし、iPhoneのSIMロックを解除したと発表した[138]。これは、iPhoneを分解して半田付けなどをして改造してロック解除する方法であり、リスキーであり時間と手間がかかる。初代iPhoneでは行われていたが2017年時点ではほとんど行われていない。アダプタによるロック解除[編集]複数の業者により、SIMロック解除アダプタが販売されている。これは、SIMカードとSIMスロットの間にアダプタを挿し込み、複数のSIMカードを利用できるようにするものであり、iPhoneそのもののロック解除ではないが、挿入している間は、一時的にロック解除と同等の状態となる。ファクトリーアンロック[編集]廃棄されたSIMロック解除済みiPhoneのIMEIと、ロック解除したいiPhoneのIMEIを入れ替えるもので、複数の業者により行われている。依頼料金はいずれも高額であり、詐欺的な業者も目立つ。通常、IMEIの管理はアップルが行うが、iPhoneの廃棄の為にごく一部の業者にも管理を許可しており、この業者が流した情報により、ロック解除を行なっているものと思われる。US等アメリカの各キャリアが、これまでに発売した全てのSIMロック版iPhoneのロック解除を、ユーザーの求めに応じて行っている。キャリアを通じて販売されているiPhoneは現在は全てSIMフリーである。フランス[編集]フランスでは、ユーザーに販売後3ヶ月を経過したiPhoneのSIMロック解除に応じ、SIMロックフリーのiPhoneも同時に販売している。これは、フランス国内法でキャリアによる囲い込みを禁じているためであり、ユーザからの求めがあった場合、キャリアは端末をロック解除する手段を提供しなければならず、SIMロック端末と同時にロック無しの端末も販売せねばならないからである。Plus以降、SIMロック解除に応じている。SIMフリー版[編集]2019年時点で、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本を含め多くの国で、SIMフリー版iPhoneがアップルから発売されている。販売されている国および地域一覧[編集]この節の加筆が望まれています。計画中2009年12月には、世界94カ国・地域で販売されていた[140]。商標問題[編集]世界各国での販売には、商標の調整が必要だった。アメリカ合衆国:シスコシステムズ[108][109]。カナダ:コムウエーブ・テレコム。インターホンの日本国内最大手・アイホン株式会社(名古屋市)が、表音・表記が紛らわしい、ということでアップルに協議を申し入れ、iPhoneの日本語表記(片仮名)を、長音(長音符・音引き)を含む、片仮名「アイフォーン」とすることで決着。中華人民共和国:漢王科技[142]。ブラジル:グラジエンチ・エレクトロニカシスコシステムズやアイホンからは、使用許諾を得て共存する事になったが、漢王科技からは同意を得られていない。ブラジルではグラジエンチ・エレクトロニカとの間で係争状態となっており、ブラジル国立工業所有権院は「グラジエンチ社が2018年まで独占使用権を有する」との判断を示した[143]。出荷台数[編集]四半期毎の世界の売上(単位:100万台)。4この節の加筆が望まれています。(2019年10月)2007年9月10日には、前日の時点で累計出荷台数100万台となったことが発表された[110]。2008年5月末現在、欧米など6カ国での累計出荷台数は600万台に達した[116]。アップルは2008年末までに累計出荷台数1000万台を目指していた。米市場調査会社IDCによると、2008年第1四半期の米国スマートフォン市場におけるアップルのシェアは19.2%。ちなみにカナダのリサーチ・イン・モーション(RIM)が販売する「BlackBerry」(ブラックベリー)のシェア44.5%には及ばないが、パームのシェア13.4%を上回る[144]。2008年10月22日、アップルは2008年度第4四半期にiPhoneを6,892,000台とRIMよりも多くの台数を販売したと発表[145]。目標より3ヶ月以上早く累計で1000万台を超えたことが判明した。RAZRを初めて抜き、首位に躍り出た[146]。日本においては、iPhoneの新規発売に際しては、元々からの話題性の高さもあったにせよ、アップルが予約販売を認めなかった為に、全国各地で購入希望者の行列が作られ、携帯電話の新機種発売としては異例の盛り上がりを見せた。3G(16Gバイト)が2008年9月14日時点までは10週連続首位であった[147]。3GSは、発売から3日で100万台以上出荷された[148]。5s/5cより)である。3キャリアともに端末と回線をセットで提供しているため、iPhone本体にはSIMロックがかけられている。アップルがSIMロックフリーの端末を香港で販売していることを利用して、2010年8月より日本通信がSIMロックフリー端末専用の回線(電波)のみの提供を開始した。Serviceという通信(携帯電話)事業サービスのみを提供する(端末自体は自分で手に入れなくてはならない)。他のMVNO各社も独自にiPhoneでの動作検証を行っているところもある。日本通信のサービスに対して、アップルから公式なアナウンスは一切出ていない。4の端末を利用した、国内で単独で行っているサービスである。そのため、2010年8月頃以前は故障など購入後のサポートに関して、ソフトバンクモバイルはもちろんのこと国内でのアップルのサービスも受けることができなかった[150]。現在ではアップルのサービスを受けることが可能[151]。Storeにおいて開始された[152]。ソフトバンク[編集]SoftBankブランド[編集]価格、サービス概要に関しては2008年7月4日、同社のサイト[153]で公開された。日本国内での発売日は2008年7月11日で、ソフトバンクショップと一部の家電量販店で一斉に販売開始された。Storeでは当初デモ機の展示、ワークショップ、購入後のサポート及び各種アクセサリーの販売のみに留まっていたが、2008年12月16日から本体の販売が開始された。ご契約に際してご注意項目」を説明し、内容を確認した旨の署名を求めている。3G自体に由来する瑕疵であるとし、その瑕疵の存在を契約前に確認していなければ、民法上、契約を解約できるようにするべきだと指摘している[154]。3GSはMMS(S!メール)に対応し、@softbank.ne.jpドメインによるメールの送受信が可能になった。このため、iPhone購入時はMMSである@softbank.ne.jpとEメール(i)として一般のPCメールに分類される@i.softbank.jpの2つのメールアドレスが付与される。MMSはメッセージアプリで、Eメール(i)はメールアプリで送受信する。Eメール(i)と呼ばれる@i.softbank.jpドメインのEメールはiPhoneがMMSに対応していない時から用意されている物であり、プッシュ配信ではないが「メッセージを受信しました」という画面表示と着信音によってメールの新着が通知される。MMS(S!メール)に対応していないときにSoftBankが構築した独自のシステムである[155]。2013年12月10日からEメール(i)でのプッシュ通知に対応、順次ユーザーが使用できるようになる[156]。現時点では、デコレメール(一部は受信可能。送信は不可)は利用不可(MMSには対応していないが@i.softbank.jp及びPCメールアドレス使用で受信は可能である。デコレメールを送信できるアプリも有る)。3G契約のUSIMカードは使用できない。3G端末に使用することもできない[157]。独自のサービス[編集]2008年10月30日に、ソフトバンクモバイルから自社のiPhoneユーザのみに対する新たなサービスと機能が追加が発表された[158]。発表内容は次の3点である。ソフトバンクテレコムによる公衆無線LANの「BBモバイルポイント」を無料で利用できる「公衆無線LANし放題」を提供すること。2010年6月からこれを発展させた「ソフトバンクWi-Fiスポット」を開始している。3G専用の「TV&バッテリー」(ワンセグチューナーと無線LANとバッテリーを内蔵)を2008年内に発売する予定であること。ザ・ダイヤモンドの7店舗で先行販売された。3Gでワンセグ視聴が可能となった。2009年1月6日に「TV&バッテリー」の全国販売が1月9日からであることが発表された。2010年1月からは「TV&バッテリー」で受信したワンセグ映像を、無線LAN使用時にインターネット経由で遠隔受信可能にする「TVモバイル」が開始している(有料)。2008年内に絵文字の送受信に対応すること。2.2(2008年11月21日配信開始)より対応した。バージョン2.2以降のiPhoneのみである。SMS、MMS、Eメール(i)作成時において絵文字キーボードが表示される。キャリア間の相互変換については下記の通り。iPhoneへ送信対応(iPhoneからドコモへの送信は2009年2月26日対応)利用可能な周波数帯[編集]iPhoneの3G対応周波数帯は3Gと3GSでは850MHz帯、1.9GHz帯、2.1GHz帯のトライバンド、4と4Sでは900MHz帯を加えたクワッドバンド対応となっているが、日本国内では周波数割り当ての関係上2.1GHz帯のみ使用可能だった(これはソフトバンクだけでなくドコモも同様である)。4、4Sでもこの周波数帯による通信が可能となる。LTE)については、当初は2.1GHz帯のみ使える形だったが、2012年10月1日のソフトバンクとイー・アクセスとの業務提携を受け、2013年3月21日よりイー・モバイルの1.7GHz帯が使える「ダブルLTE」を開始している[159]。5s/5cでは900MHz帯に対応するが、同帯域でのLTEサービスは2014年4月以降開始予定となっている[160]。LTE対応端末となる。LTE/4Gそれぞれでキャリアアグリゲーションにも対応し、それぞれ下り最大187.5Mbps/165Mbpsで通信が可能となる[161]。Nexusシリーズなどを独占対応していた)。5sで参入することになった。その後、2017年3月25日より、iPhoneSE(iPhone5sの後継機)を新たに追加した。RED)の発売日でもある。7の取り扱いを開始した[162]。最新機種などの取り扱っていない機種については、AppleStoreなどで購入したSIMフリー版及びSIMフリー化されたキャリア版iPhoneであればSIMカードを差し替えるだけで利用することができる。Pro(Max)ではY!mobileのキャリア情報が入っていないため、別途、APN設定用のプロファイルをダウンロードする必要がある[163]。契約[編集]従来のAndroid端末の契約同様、タイプ1でのスマホプランS/M/Lから基本料金を選択する形となる。購入時には、バリュースタイルが適用になり、毎月の料金から契約翌月から24ヶ月間割引が適用される。S/M/Lの違いで、割引額がそれぞれ異なる。MMS/メール[編集]MMSは、@ymobile.ne.jpが割り当てられる。Androidやガラホ同様、PHSのアドレスを継承することもできる。4G-Sからの契約変更の場合もメールアドレスは継承できる。これとは別に、Androidスマートフォンの契約同様に@yahoo.ne.jpのアドレスも利用できる。USIMカード[編集]Androidやガラホ同様、n101やn111が発行され、SoftBankブランドのような、iPhone専用のUSIMカードではない。利用可能な周波数帯[編集]タイプ1契約のため、基本的にはSoftBankブランドと同様となる。KDDI・沖縄セルラー電話(各au)[編集]従来、auにおいては通信方式が異なるため、物理的にau回線を使用したiPhoneを発売・利用することは不可能であった。2011年初頭にアメリカ合衆国の携帯電話会社であるベライゾン・ワイヤレスから“CDMA版iPhone4”が発売されたことを受けて、「同社と同じ通信方式を備え持つauからも発売されるのではないか」という憶測が飛び交い始めた。そんな中同年9月22日、「KDDIも新型iPhoneを発売することをアップルと調整している」と突如日経ビジネスが報道したことを皮切りに、各種メディアが一斉に報じた[164]。結局iPhone4のCDMA版については同社が販売することはなかった。4S」を同月14日から発売を開始し、このモデルよりauでのiPhone提供が正式発表された。同月7日にはKDDIから料金等の詳細も発表され[165]、10月14日、発売開始となった。このKDDIによるiPhoneは、au_ICカード(4SはmicroSIMカードと同じ形状、5以降はnanoSIMカードと同じ形状)を本体のSIMカードスロットに差して使用する。7以降は「au」が表示される。同社の一連のスマートフォンシリーズ(ISシリーズ・Lシリーズ)にはラインナップされていない。安心セキュリティパックに関してもサポートされず、代わりに「AppleCare+」を受ける事となる。契約[編集]店頭受付となり、当初はauショップおよびPiPitを含む一部のトヨタディーラー各店、量販店など全国1200店舗で取り扱っていたが、半年以内に取り扱い店舗を順次拡大した。新規契約であっても郵便局のお取次サービス特典対象外となっている。料金[編集]従来通りの料金プランが利用可能なほか、iPhone利用者向けにパケット定額サービス「ISフラット」(4Sでの場合。5以降は「LTEフラット」)の利用料を割り引くキャンペーンも実施する。メール[編集]SMS(「Cメール」)は「SMS(i)」として提供。当初はパケット通信を利用していたため、その料金が別途発生していた(定額料金の対象にはなる)が、現在はパケット通信を使用しない。国際SMSにも対応している。4S発売時から利用可能。当初はMMSは利用できずメールアプリを使用する形で、プッシュではなく最短15分おきのフェッチ取得だった。2012年3月13日から、リアルタイム着信通知機能に対応した。このリアルタイム着信はソフトバンクで行っているSMSを利用した新着通知方式ではなく、iOSメールアプリがサポートするプッシュ取得による、完全なリアルタイムでのメール取得と新着通知である。フェッチ取得でのメールアカウントとプッシュ受信でのメールアカウントは別扱いのため、リアルタイム着信を利用するには設定しなおす必要がある[166]。絵文字の利用は当初はiPhone同士でのみ可能であったが、2012年1月27日からはauの他の携帯電話および他社携帯電話とのEメールでの絵文字の利用が可能になった。2012年4月14日からはキャリア設定のアップデートによってMMSの使用が可能となった。auのiPhone同士であれば電話番号を宛先にすることができる。これによってメッセージアプリでEZwebメールをMMSとして送受信できるようになり、購入時は、メッセージアプリで送受信するMMSとして設定されている。デコレーションメールの受信には未対応で、Wi-Fiのみでの接続時には受信ができないほか、メールアプリで送受信するリアルタイム受信はメッセージアプリで送受信するMMSと併用できず、いずれか1つを選ぶ必要がある(フェッチ受信するようメールの設定を変更すれば、アプリ自体の併用は可能)。メールアプリで受信していて、メッセージアプリでの受信に切り替える際、メールアプリで受信したメールはMMSには引き継がれない仕様となっている。au内であってもiPhone以外の移動機はMMSに対応しないため、電話番号のみで長文や画像の送信をする事はできない。SMSと違いMMSはキャリア間相互接続されていない。5.1で対応、ビジュアルボイスメールも2012年4月14日のキャリア設定のアップデートで対応している。独自のサービス[編集]auが他のスマートフォン等で展開しているサービスは対応を検討している。SPOT」は2011年12月に対応した。2012年3月21日からは「待ちうた」への対応も行われ(新規楽曲購入サービスは同年5月9日開始)[167]、2012年9月21日からは「auスマートパス」の対応も開始した[168]。Music、iBooksがau版iPhone、およびau版iPadの月額料金と合算して支払える「auかんたん決済」を利用した決済に正式対応となった(日本の大手通信キャリアとしては史上初。法人の契約者は対象外となる)[169]。海外利用の際にはグローバルパスポート(後にau世界サービスに改称)を利用した国際ローミングが利用可能で、通信の際にはCDMA/UMTS(W-CDMA)/GSMのいずれかが利用可能となる。6(LTE)がそれぞれ使用されている。4Sではキャリア内ロックがかかっていないため白ロムを通販やオークションなどで購入した際、ロッククリアの手続きは不要。カードは通常サイズのVer.002と同一の扱いとなるため旧800MHz帯のみの対応機では使用できない。ソフトバンクとの違いはSIMを他のマイクロSIM対応のauスマートフォンに差し替えての使用ができるが、通常サイズのSIMに変換するアダプターは保証していないので差し替え時には注意が必要となる。ロッククリアは一部ロッククリアの解除をしなくてもよい機種ではそのまま使用ができるが、ロッククリアの必要なマイクロSIM対応の機種以外はauショップの対応によりできない場合がある。4SではCDMAモデルの使用帯域が800MHz帯と1.9GHz帯のみだったため、auで使用できるのは800MHz帯(いわゆるN(新)800MHz帯)だけで、EV-DOもRev.Aのみだった。SPEEDによる高速通信が使用可能となった。SPEEDも使えなくなる。LTEでAndroid端末がメインにしているN800MHz帯や1.5GHz帯は使用できなかった。5s/5cからはN800MHz帯にも対応することでサービスエリアが広がった。Plusでは2.1GHz帯とN800MHz帯に加え、WiMAX2+(TD-LTE)で使用されている2.5GHz帯にも対応、さらにN800MHz帯と2.1GHz帯のキャリアアグリゲーションにも対応することで、LTEで下り最大150Mbps、WiMAX2+で下り最大110Mbpsでの受信速度で高速通信が可能となる。PlusではLTE-Advanced(カテゴリー6)への対応とWiMAX2+でのキャリアアグリゲーションのサポートが行われるため、それぞれ下り最大で225Mbps/220Mbpsでの通信が可能となる[170]。NTTドコモ[編集]日本最大手の携帯電話会社であるNTTドコモは、日本国内でiPhoneが発売されてから、iPhoneを取り扱うかその去就が注目されてきた。5s/5cの発表が行われた際にドコモが提供する事が発表され、アップルと共同でニュースリリースを発表している[171]。同年9月13日にはサービス内容の詳細と料金体系が発表されている。契約[編集]ドコモでの契約・販売は、全国のドコモショップで行われている。ダブル」の設定が無かった。現在は、「カケホーダイプラン」もしくは「データプラン」のみ選べる。iPhone本体はau・ソフトバンクモバイル版と同様にキャリア設定によりAPN設定画面がロックされており、利用可能なISPサービスは専用の「spモード」のみとなる。端末価格はソフトバンクやauに比べると高く設定されているが、各種割引施策によって2年間利用後の実質価格が2社よりも安くなるようになっている[172]。キャリアメール[編集]SMSは2013年9月20日の発売から対応する。docomo.ne.jpドメインのキャリアメール(spモードメール)は、MMSではないためメッセージアプリでは送受信できない。そこで同年10月1日から、docomo独自のアプリではなくiOSの標準メールアプリにdocomo構成プロファイルをインストールすると、spモードメール及びメッセージR/F/Sが利用可能となる。開始時点ではプッシュ取得には対応せず、最短15分間隔でのフェッチもしくは手動取得となった。2013年9月20日から10月1日までの間に受信されたメールは、spモードセンターに蓄積され10月1日以降に閲覧できる[173][174]。spモードメールの後継となるドコモメールは12月17日に開始し、新着メールのプッシュ通知には対応したが、プッシュ自動受信には対応していなかった[175]。ドコモメールのプッシュによる自動受信は、当初2014年1月中旬と予告されていたが[176]、実際に自動受信に対応したのは、2014年9月24日であった[177]。Wi-Fiなどが2013年9月20日の販売開始より対応する。コンテンツ配信サービスのdマーケットやiコンシェル、iチャネルなども順次提供を開始、おサイフケータイやNOTTVについては、前述の外部機器を使うことで対応可能となっている。Uを契約していた場合、自動解約となる[173][174]。iPadに加入する必要がある。利用可能な周波数帯[編集]3GサービスのFOMA、LTEサービスのXiともに対応し、FOMAは2GHz帯と800MHz帯(FOMAプラスエリア)で使用可能だが、1.7GHz帯と新800MHz帯には対応しない。4Gのキャリアアグリゲーションによる高速通信サービスに対応、東名阪地域(2GHz帯(ごく一部のエリアでは800MHz帯)と1.7GHz帯)で下り最大262.5Mbps、それ以外の地域(2GHz帯と800MHz帯)で下り最大187.5Mbpsでの通信が可能となる[180]。アメリカ合衆国[編集]2011年まで、iPhoneのアメリカ合衆国でのキャリアはAT&Tのみであり、初代の価格は2年間契約の縛り付きで4GBモデルが499ドル、8GBモデルが599ドルだった。2007年9月5日に、4GBモデルの生産停止と8GBモデルの値下げが発表され、4GBモデルの在庫が299ドル、8GBモデルが399ドルとなった。Storeカードが配布される事態となった[181]。2008年2月5日には16GBモデル(US$499)が追加された。3Gが2年縛りで8GBモデルUS$199、16GBモデルUS$299。4は2年縛りで16GBモデルUS$199、32GBモデルUS$299となっている。Sharing)をとっている。3G以降は、店頭もしくはオンラインで本体の購入と同時に行う形態へ変更された。初代は後払い式の他にプリペイド式を選ぶことも出来た。プリペイド式は後払い式より割高だが、ソーシャルセキュリティーナンバー(SSN)を所持していない、もしくはクレジットスコアが低かったりしてAT&Tの審査を通らない人も契約することが出来た。3G以降は、プリペイド式は廃止された。3GSまでは、どのプランを選択しても定額になっていたが、AT&Tの無線パケット通信は輻輳寸前となってしまった。2009年時点で、AT&Tのデータトラフィックは2年前の500倍に膨れ上がっていた[182]。AT&Tのパケット通信は、エリアや能力にムラがあり、特にヘビーユーザの多いニューヨークとサンフランシスコは深刻となった[183]。4の発表と共に新規契約者に対するデータ通信の定額制は廃止された[184]。ベライゾンも当初は定額制のデータ通信プランを提供していたが、AT&Tと同様に現在は廃止している。4S以降、アップルによりSIMフリーモデルの販売も開始されている。2017年現在、アメリカ国内各キャリアが、過去に発売された全てのiPhoneのSIMロック解除をユーザーの求めに応じて行なっている。ヨーロッパ[編集]イギリス[編集]当初、イギリスにおける独占キャリアはO2と発表された。UKもiPhoneに参入し、2つのキャリアからの展開となった。Mobileに続き4番目のiPhone提供キャリアとなった。ドイツ[編集]ドイツでは、T-Mobileが独占キャリアに選ばれた。ヨーロッパにおけるiPhoneの独占権獲得競争に敗れたボーダフォンからのアップル及びT-Mobileに対する販売差し止め請求を裁判所が認め、携帯電話契約の義務付けを禁じる差止命令を出した。そのために、iPhoneをT-Mobileで契約している場合、追加料金600ユーロでSIMロック解除に応じ、SIMロックフリーかつT-Mobileとの契約なしの8GBモデルiPhoneを999ユーロでの販売を余儀なくされた[186][187]。2010年10月29日より、O2、ボーダフォンが参入した。フランス[編集]フランスではOrangeが独占キャリアとなった。フランスでは国内法により発売後3ヶ月が経過したiPhone含め携帯電話のロック解除に応じなければならない上に、契約無しSIMフリーのiPhoneも並行して販売しなければならない。これは、キャリアの囲い込みを禁じ、ユーザからの求めがあった場合、キャリアは端末をアンロックする手段を提供しなければならずSIMロック端末と同時にロックなしの端末も販売せねばならないという法律によるもの。後に、SFR、ブイグテレコムを含めた3キャリアによって展開されている。SIMフリー版[編集]2017年時点で、ヨーロッパの全ての地域でSIMロックフリー版も発売されている。アイホンとの協議の結果「アイフォーン」になっている[5](詳細は「アイホン」を参照)。原音表記では「アイフォン」の方が近い。そのため、アップル及び国内の携帯各社のWebサイトやパンフレット等に「iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。」の旨が書かれている。2008年6月6日閲覧。2008年6月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年6月10日閲覧。オリジナルの2012年9月18日時点におけるアーカイブ。2020年1月10日閲覧。2008年6月12日閲覧。2020年1月10日閲覧。2009年6月9日閲覧。2020年1月10日閲覧。2020年1月10日閲覧。2011年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年1月10日閲覧。Storeで販売開始。Watchハンズオンレポート。2017年10月6日閲覧。2018年9月13日閲覧。2019年2月22日閲覧。Proシリーズに回線切れ頻発の報告多数。2019年10月21日閲覧。2019年10月21日閲覧。2019年10月26日閲覧。2019年9月11日閲覧。2019年9月11日閲覧。2019年10月6日閲覧。2019年10月6日閲覧。2018年4月4日閲覧。2009年7月3日閲覧。2009年3月20日閲覧。2009年5月12日閲覧。2009年6月10日閲覧。2010年4月20日閲覧。2010年6月23日閲覧。2009年6月14日閲覧。2010年6月22日閲覧。2009年5月12日閲覧。2010年6月17日閲覧。2009年6月10日閲覧。2010年6月9日閲覧。代わりにRev.Bのサブセット版にあたるMC-Rev.A(マルチキャリアRev.A)が使用される。2019年9月12日閲覧。2009年6月22日閲覧。2010年6月12日閲覧。2010年6月12日閲覧。2009年6月19日閲覧。2009年6月26日閲覧。2012年9月23日閲覧。2010年6月9日閲覧。オブソリート製品は米国を含めた世界でサポートを終了した製品(販売から7年以降)。2019年2月6日閲覧。2019年2月6日閲覧。2019年2月6日閲覧。2018年4月4日閲覧。2019年9月1日閲覧。2018年4月4日閲覧。2007年12月4日閲覧。2007年12月4日閲覧。2007年12月4日閲覧。2008年6月12日閲覧。2008年6月12日閲覧。2008年6月12日閲覧。2008年6月12日閲覧。2008年6月12日閲覧。2008年7月15日閲覧。2008年7月15日閲覧。News、2009年8月14日。News、2009年8月26日。毎日新聞(東京夕刊)、2009年8月14日。2018年4月4日閲覧。2018年4月4日閲覧。2019年9月30日閲覧。2009年12月31日閲覧。2019年9月19日閲覧。2019年9月19日閲覧。2008年6月12日閲覧。2008年11月7日閲覧。2010年11月14日閲覧。2007年12月4日閲覧。2007年12月4日閲覧。2009年12月31日閲覧。2008年3月25日閲覧。2009年6月12日閲覧。2008年7月27日閲覧。2008年11月7日閲覧。2008年11月13日閲覧。2008年11月7日閲覧。2009年6月24日閲覧。2010年5月9日閲覧。2011年9月23日閲覧。2011年9月23日閲覧。「・iPhone4本体の故障については、Appleのサポートにご相談ください。2014年5月3日閲覧。2008年9月16日閲覧。Japan、2008年11月7日。2008年7月13日閲覧。SIMロックフリー端末やVodafoneブランドの端末でなら使用は可能。2008年11月7日閲覧。2016年9月16日閲覧。2017年11月3日閲覧。2017年11月3日閲覧。2007年12月4日閲覧。2009年12月31日閲覧。2009年12月31日閲覧。2011年1月11日閲覧。2011年1月12日閲覧。2012年7月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年12月4日閲覧。2007年12月5日閲覧。発売されていたアップル製PDA。インターホンメーカー。アップルおよびキャリア(携帯電話会社)各社は同社のライセンスに基づき名称を使用している。外部リンク[編集]ウィキメディア・コモンズには、iPhoneに関連するカテゴリがあります。2016年2月23日(2016年2月24日閲覧)。2016年2月22日(2016年2月22日閲覧)。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。