)が、商品および顧客情報を一元的に管理する情報系システムの基盤として、日本テラデータのデータウェアハウス(DWH)を新たに採用し、2011年9月から稼働開始したことを発表します。高島屋では、2011年9月からの商品コード体系変更に伴い、基幹系やPOSシステムを含む全社の情報システムを一新することになり、4種類、合わせて5つのデータベースで構成されていた顧客、商品情報を管理する情報系システムについても、統合して再構築することになりました。新しい情報系システムの導入にあたっては、既存システムと同様の分析機能を提供しつつ、短期間で稼働することが求められました。Template(R)(以下RT、※1)」をもつTeradataが採用されることになりました。5650」の高い処理能力も評価されました。本部の営業企画部、バイヤーを含む約5000人の社員が、顧客対応やマーチャンダイジング、マーケティングにTeradataを活用しています。5つのデータベースをひとつに統合することで、目的に応じて個別のデータベースにアクセスする必要がなくなり、業務の効率化を実現したうえ、システム運用にかかる手間やコストの削減を図ることができました。Management)(※2)機能により、ユーザーやタスク単位で細かく処理の優先順位を設定できるため、売場からの照会を優先するなどシステムリソースが効率的に活用できています。このほか、従来3年だった購買記録の保存期間を10年まで延長し、長期データに基づいた顧客や商品の分析も可能になりました。POSデータとDWHのリアルタイム連携も実装し、顧客単位での来店状況を当日に把握することで迅速な顧客フォローができるほか、全ユーザーが当日の売上速報をTeradata上で参照できるようになりました。今後は、RTの機能を活用したバイヤー向け分析メニューの拡充を図るとともにメールアドレスの収集に努め、ダイレクトメールと電子メールを組み合わせたクロスメディアマーケティングの展開も検討していく予定です。納入してきた実績をもとに開発した、流通業界向けの分析ソリューションです。日々のビジネスシーンで必要とされる情報活用機能をテンプレート化、集合化し、経営からMD/バイヤー、マーケティング、売場などあらゆる情報活用ニーズに柔軟に対応します。コード体系の変更や組織変更時に発生する過去データの遡及など、一般的なBIツールでは対応に限界のある小売業特有のニーズにも対応可能です。Templateの詳細はこちらをご覧ください。さまざまな要求が絡み合うDWHにおける複雑なワークロード環境のリソース配分を最適化する機能です。ワークロード管理を自動化し、システムリソースを最大限に生かしながら、サービスレベルの目標を達成します。TASMの詳細はこちらをご覧ください。Corporationについてテラデータ・コーポレーションは、統合データウェアハウス、ビッグデータ分析、およびビジネスアプリケーションにフォーカスした、データ分析ソリューション分野における世界最大規模の企業です。革新的な製品とサービスによってデータ統合とビジネスの洞察力を実現し、企業を競争優位へと導くベストな意思決定を可能にします。日本テラデータについて日本テラデータ株式会社はテラデータ・コーポレーションの日本法人です。メンテナンスサポートなど各種サービスを提供しています。日本テラデータの登録商標です。Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。リンク関連情報http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000054.000001958.html本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。