日経ニューオフィス賞を受賞しました。Delight、Connect、Compliance)をビジョンにかかげ、その働き方に見合うオフィスづくりを2015年に東京本社、2016年に名古屋支社にて行いました。クリエイティブ・オフィス賞を受賞しております。今後も、より良いオフィスを目指し改善を実施していく予定です。日経ニューオフィス賞とは?日経新聞社と一般社団法人ニューオフィス推進協会が「ニューオフィス」づくりの普及・促進を図ることを目的とし、創意と工夫をこらしたオフィスを表彰する制度。http://www.nopa.or.jp/prize/contents/congratulation29.html東京本社オフィスの真ん中に位置するセンターカフェ。飲食やくつろいだ談笑から打合せ、個人作業まで幅広く対応可能なスペースです。全社員に貸与されているSurfaceを持ち寄って、気軽に打合せをすることができます。東京本社シェアデスク。「社内のどこでも仕事ができる」を前提に、グループアドレス制(部門単位でのフリーアドレス)を採用しています。Surfaceと席のモニターとを接続することで、大きな画面を見ながら作業することができます。東京本社Surfaceの他に、全社員にiPhoneが貸与されています。電話やメールだけでなく、資料の閲覧も可能です。東京本社ヘイブンPit。外部を遮断して集中的に作業するための半個室型デスクです。東京本社ソロワークベンチ。壁に遮られた半隠れ家的なスペースで、個人作業や休憩などに利用されています。東京本社フォーカスルーム。社員の執務フロア内にある会議室で、少人数での打合せや面談などに利用されています。全会議室にモニターとテレビ会議システムが備わっているため、離れたオフィス間をつないで打合せをすることができます。東京本社ミーティングルーム。会議室・来客フロアには大小さまざまな会議室があります。社外の方との打合せから、社内の打合せまで、幅広く利用されています。名古屋支社エントランス。会議室・来客フロアの受付スペースで、お客様と簡単な打合せをすることもできます。名古屋支社シェアデスク。東京本社と同様に、グループアドレス制(部門単位でのフリーアドレス)を採用しています。名古屋支社センターカフェ内の打合せブース。通称、ファミレス席と呼ばれており、気軽に打合せをすることができます。モニターも設置されています。応じて、退職金を支給する制度です。カフェテリアプラン社員1人ひとりのニーズに合わせて、ライフスタイルをサポートする制度です。利用できるポイントとして毎年一定額を付与します。人間ドック費用補助35歳以上の社員は人間ドックを無償で受診できます(年1回)。トヨタグループ生命保険プラン加入制度トヨタグループの団体保険に加入できる制度です。個人加入の保険と比較して割安な金額にて加入いただけます。生命保険プラン加入制度と同様に、トヨタグループの団体保険に加入できる制度です。個人加入の保険と比較して割安な金額にて加入いただけます。社員による自主的なクラブ活動に対して会社から支援金を支給します。シャッフルランチ部署の垣根を超えたコミュニケーションの活性化とネットワークづくりを目的としたランチ交流会。自宅でのリモートワークが行える制度です。新たな働き方により生産性の向上を目指しています。出社/退社時間を決められます。ブレイク10健康維持のため、22時以降の深夜残業を原則禁止しています。年に1度、上司と自身のキャリアプランについて話し合い、将来に向けてどのようなステップでキャリアパスを踏んでいくか上司とともに考え、上司は実現に向けて支援していく制度です。ジョブローテーション(若手)入社後3年目を目安に、部署異動(ローテーション)を実施しています。これは若いうちに複数部署を経験し、幅広い業務経験を通じて様々な状況への対応力を養うことを目的としています。トヨタ自動車の仕事の進め方を学ぶ研修など、各資格階層ごとに求められるスキルを養うためのカリキュラムを用意しています。語学研修機関を受講し一定の条件をクリアした場合、学費の一部を補助する制度です。組織/業務上で直接的に関与する上司やトレーナーに加え、直接的に関与しない他部署の人材をメンターとして配置。招いた講演会・勉強会を定期的に開催しています。応じて、入社初年度より規定日数を付与します。未消化分の日数については翌年度に限り繰り越すことも可能です。別に、下記の特別休暇を取得できます。社員の社会貢献活動の促進のため、ボランティア活動へ参加する場合、年間5日までボランティア休暇を取得できます。対しては特別休暇とは別に記念品(商品券)も付与します。産前6週間(多胎妊娠の場合は14週間)、産後8週間の特別休暇を取得できます。※パートナーが出産する場合は、3日間の特別休暇を取得できます。子どもが1歳に達するまで育児休業を取得できます。4学年までの子どもと同居し養育する場合、勤務時間を短縮できます。ある家族の介護その他の世話を目的として、勤務時間を短縮できます。