1940愛知県生まれ。おける技術開発と研究活動について」これからの進路を建築分野へ向けている学生に対し、今後の建設業界に対応するメッセージを伝えたい。大学卒業後50年という時間軸で回顧すると、当時常識として考えていた諸規範は大きく変遷してきたことに気付く。一例を挙げれば、小生の大学生時代の建築は31m以下の高さ制限を受けていたのである。従って各種のシステムは、場所や時間の経過とともに変化していくのである。その潮流を大局的に見通し、変化に対応する能力を身に着けるよう心掛けるとよい。戦後復興と経済の高度成長期が続いていた長い間、我が国GNPに占める建設投資額は20%近いレベルで推移し、かなりの活況を呈していた。みると、建設投資額が半減しているにも拘らず、それほど減ってはいない。生じているが、全産業における建設投資額や就業人口は長期的にみて減少する傾向にある。他方、建築を教える大学の数はこの50年間に飛躍的に増加し、建設需要の景気と無関係に卒業生が社会に供給されている。我が国の大学では建築は工学系の学部に扱われることが多いが、建設業界では従事する職種によって要求される資質にかなりの幅がある。要求される資質は、一口に理科系という分類では括れない。建設は多数の分野が関わり合って成り立っていて、建築物が複雑になるにつれ更に分化していく傾向にある。分化して専門化されてきた。この中で特に大切になってくるのは、関連する諸分野を総合的にまとめ上げていく能力であり、オーケストラの指揮者的役割を指す。共通して要求される資質といえよう。建設関連業務の専門化が進んでいるが、分化したすべての業務の専門家になることはできない。人物像としては、まず専門家として行動できる特定の分野をもつこと、そのうえで関連する諸分野をカバーできる浅くても幅広い知識を持つという、所謂T字型人間、V字型人間が望まれる。おいてやや異なったものであるが、研究・開発を民間で行う場合、長期的に人材を育てる余裕が必要であり、その成果は会社に蓄積されるというメリットがあった。して我が国では研究・開発の主体が民間企業を中心にして進められ、すぐに利益に直結しなくても長期的に見て成果を出すという経営スタイルが定着し、我が国の主要建設業はそれぞれの技術研究所を持つに到った。昨今のグローバル化の流れ中で終身雇用制度が崩れつつあり、海外株主による研究・開発の投資効率の追求もあって、建設業による研究・開発が転機を迎えようとしている。他方、我が国において民間企業に代り研究・開発を実施できる組織は現段階で未成熟であり、直ちに切り替えられる状況にはない。け制度など世界でも独特の制度に支えられてきた。方法、家族関係など社会一般の慣習も我が国独特の方式が踏襲されてきた。米国の建設業界は、業務毎に分離独立した企業形態をとり、設計施工一貫の方式は馴染んでいない。設計と施工の間のトラブルは、すぐに係争案件として法廷に持ち込まれ、解決に時間がかかり、法廷闘争のための契約の精査、裏付けデータの確認などに翻弄されている。我が国の諸制度が決して米国の制度に劣っているとは思わないが、地球規模での経済活動が拡大していく中で、グローバルスタンダードが標榜され、米国式のシステムに引き寄せられている我が国の現状を懸念している。海外で建設活動を行うに際しては、周到な準備をして取り組まなければならない。種々なものがあるが、構造材料として量的にも最も多用されているのはコンクリートであり、研究発表題数も最多で学問としての体系化も進んでいる。またがっており、大学のカリキュラムの再編成を考慮すべき時期がきている。早稲田大学は、これまで木材や各種仕上げ材の研究を取り上げてきた数少ない大学である。仕上げ材料全体の体系化は未達成であり、是非挑戦してもらいたい。性能設計の考え方の導入が有効かも知れない。仕上げ材料の専門家は数が少ないので珍重される反面、建築材料学の主流になりきれないという悩みもある。結び今まで述べたように建設業界はシステムが不安定な時期を迎えている。各種のシステムは常に変化し続けていく。したがってこれからこの業界で生きていくためには常に全体の体系を見て、自発的かつ柔軟に行動することが大切である。輿石:質問というよりも感想になるが、資料1.3,「マクロ的視点から見た建設需要」のような施工関連の話は材料と関連づけるのが難しく、なかなか教えられないのが現状であって、貴重な話が聞けた。防水の歴史を探る*「ルーフネット」は日本の世界の防水に関する記録の初見を求めて日本書紀や聖書などを調べています。