今も分からぬまま老境に入った81歳の自称エッセイストが綴る人生エッセイ。分類なしリビアのカダフィー政権が崩壊寸前になった。欧州列強とNATO軍の支援を受けた反政府勢力がカダフィー最後の砦首都トリポリの奥深く進入した。後継者と目された次男のセイフ・イスラム氏が拘束された。戦闘はカダフィー氏の住む住居周辺に絞られた。追い詰められた証拠である。チュニジアの民衆デモに始まり長期独裁政権を倒したアラブの春はエジプトに波及して牢固たるムバラク政権もあっけなく崩壊した。イエメンのサレハ大統領は依然として退陣を拒否して生き残り、リビアやシリアは今なお独裁者のカダフィー大佐とアサド大統領が反体制派を弾圧して生き残っている。シリアの死者は既に2000人を超えたしリビアの犠牲者はもっと多いだろう。これは現代の虐殺である。国際社会は一刻も早く二人のネロを退陣に追い込む必要がある。民主化デモはサウジやバーレーン、アルジェリアやクウェイトにも及んでいるが、チュニジア、エジプトの指導者の末路を目にした当該国指導者たちは徹底してデモの拡大を武力と金力で押さえ込んでいる。豊富な石油資金をばら撒いて民衆を懐柔しているのでアラブの春も失速気味である。リビアとシリアで政権が崩壊すれば再び民主化デモが先鋭化する可能性が高い。カダフィー大佐が国外に逃げ出せば犠牲者が少なくて済むが、狂犬は最後まで吼え続けるだろう。40年間も独裁者であり続ければ人間は狂うのが当たり前である。分類なし最近葬儀のあり方を考える対話集会が都内で開かれたと言う読売の記事を読んだ。宗教学者の山折哲雄氏に依れば、年間115万人の死者を焼くのに必要な化石燃料は膨大な量にのぼり、排出されるCO2を吸収するには東京全区の二倍の森林が必要になる計算だと言う。燃料費に排出権購入費を足せば物凄い経費になるだろう。山折氏は昔のように土葬に戻るべきだと訴えている。スウェーデンでは遺体をマイナス196度の液体窒素に浸し、振動させて粉にしたうえで土中に埋める方法が開発されたという。弔わないと死者の祟りがあるという霊魂観はもう古いのかもしれない。僧侶の林数馬氏は「おぼうさんどっとこむ」と言う株式会社を設立し葬儀への僧侶派遣を行って顧客を増やしていると言う。宗派には一切関係なくお布施や戒名の価格などを明示して消費税まで取ると言うから驚いた。葬式は完全に市場化したと言う事である。大手スーパーのイオンも葬祭事業に昨年参入した。葬儀は生活者の暮らしそのものだから、小売業の使命である生活者が望むモノとサービスを提供するのは当然だとイオンは表明している。従来の不明瞭な葬儀費用は最早通用しない。葬儀にも競争原理を導入してコストを下げ、併せて環境負荷も下げるのが時代の流れである。葬儀がビジネスであるなら税金を払うのが当たり前である。宗教法人は非課税だと言う制度は可笑しい。坊主丸儲けと言う言葉を死語にする必要がある。仏教業界は葬儀を商売にして葬式仏教に堕したが、元々教祖の釈迦には墓も無い。坊主は死者を弔うのが仕事だと思うなら大間違いである。その点神道の神社では結婚式はあっても葬式は無い。葬儀は自由化してビジネスに徹するべきである。終焉3拍手2/19〜2/26までのランキング結果です。“AutoPage”AutoPage最新お知らせ。