京都生まれ、大阪で育つ。2002年博士(工学)取得。完全リサイクル型住宅や家庭用燃料電池の開発に従事。現在、住宅や建築物の省エネルギー対策、新エネルギーの導入促進に関する研究などにも取り組む。概要:近年、地球温暖化の影響で、住宅においても省エネルギー化の必要性に迫られている中で、2002年以降外断熱改修の事例が増加している。その原因として、既築建築物の建物性能向上には断熱改修が効果的であること、そして外断熱改修は居住者が住んだままでも工事が可能であることが挙げられる。以上より、住宅における外断熱改修需要は今後大きくなると考えられる。そこで本稿では、特に集合住宅での使用を想定した不燃外断熱システムの開発と性能評価について報告する。概要:民生業務部門の中でも増加傾向にある高齢者福祉施設は社会的位置付けから考えて、環境配慮した建築施設として再整備していくことが望まれている。そこで本研究では、ESCO事業者を用い、横浜市都筑区の介護老人保健施設を対象とした直流給電によるLED照明導入の効果検証を実施した。概要:近年顕在化している様々な熱環境問題への対応には建築物起源のエネルギー削減が効果的であることが知られている。加味したエネルギーの消費実態を把握し、それぞれに適した削減手法を策定する必要がある。本研究では、建物エネルギーの詳細な消費先や消費パターンを、統計的に有意な建物データベースとオリジナルツールを用いて推定し、建物エネルギーの消費特性を把握する手法について提案する。把握するため、屋上緑地を有する建物の所有者に対して屋上緑化の維持管理・運営に関するアンケート調査を郵便調査法により実施した。送付数は301件で回収数は64件、回収率は21.3%、回答数は57件であった。ともに100~500m2未満の物件が最も多く、26件で、その合計緑地面積は9,785m2であった。その導入目的であるが、全体では「ヒートアイランド対策」、「省エネ対策」、「条例への対応」の回答割合はそれぞれ18%、15%、15%の順に多い。「その他」では、教育文化施設の建物の照り返しの緩和や、緑地の確保、環境教育の場があげられており、屋上緑化による環境改善効果に期待していることがわかる。用途別で見ると、商業施設以外の用途の環境改善効果に関する回答は、ほぼ同じで全体の半分近くを占めている。景観の向上や憩いの場の提供」などの、屋上緑化による利用者へ効果が環境改善効果に関する回答に比べて、多くを占めている。その他特徴的な動きとしては、商業施設を中心に屋上緑化複合利用をした事例が見られることである。代表例としては、六本木ヒルズ、難波パークスなどが挙げられる。それらの施設では屋上緑地を地域住民やNPOなどに積極的に開放し、農地利用やイベント会場などに活用しており、屋上緑地を複合的に活用しようとする動きが見られる。次年度においてはこの複合利用の計画、運用状況について詳細な調査を行い、その中からプロセスマネジメントに関する普遍的な知見を得たいと考えている。本研究では、経済発展による人口増加と生活水準向上が著しいカンボジアにおいて、将来的に見込まれる住宅内冷房エネルギー消費量の急増を抑制するためのパッシブ住宅技術の開発を行った。本研究では、経済発展による人口増加と生活水準向上が著しいカンボジアにおいて、将来的に見込まれる住宅内冷房エネルギー消費量の急増を抑制するためのパッシブ住宅技術の開発を行った。パッシブ住宅技術を導入する住宅タイプには、都市部で増加傾向にあるテラスハウス型の住宅を選定した。2010年度のシミュレーション研究により、テラスハウスの冷房エネルギー消費量急増抑制には、屋根面の遮熱対策が効果的である判明していたため、本研究では特に、テラスハウスの屋根面における蒸暑パッシブ住宅技術の開発を実施した。先進国にて導入されている屋根面におけるパッシブ住宅技術を整理すると、アルミシートや塗料を用いて屋根面の日射反射率を高め、建物への侵入する熱量を減少させるものが多い。その結果、アルミ箔を屋根面から5cm浮かせて設置したモデル(以下、アルミモデル)では、一日の平均室温が現状モデルから3.5°C低下し、クリーム色の高反射塗料を屋根面に塗布したモデル(以下、高反射塗料モデル)では、現状モデルから2.6°C低下するという結果となった。Art)の協力を得て、現地のテラスハウス一棟に対して順番に各手法を導入し、各モデル3日間ずつ室内温熱環境の実測データを収集した。その結果、屋根面における一日の平均日射反射率は、現状モデルで37.8%、アルミモデルで74.1%、高反射塗料モデルで67.6%となり、屋根面からの一日の平均熱取得は、現状モデルで93.8[W/m2]、アルミモデルで17.1[W/m2]、高反射塗料モデルで24.6[W/m2]となった。平均2.7°C低下した。同様に、高反射塗料モデルでは屋根表面温度が2.0°C低下し、天井表面温度は1.6°C低下した。天井表面温度が低下したことで、最上階における室温、放射温度も低下した。アルミモデルでは、現状モデルから一日の平均室温が1.4°C低下し、一日の平均放射温度が1.3°C低下した。同様に、高反射塗料モデルでは、室温が0.5°C低下し、放射温度が0.5°C低下した。以上の室温、放射温度に関する実測データより、快適性指標SET*を算出したところ、アルミモデルでは、現状モデルから一日平均1.7°Cの改善効果が見られ、高反射塗料モデルでは、一日平均0.4°Cの改善効果が見られた。年間の住宅内冷房エネルギー消費量の削減効果を算出する為に、実測調査の結果を踏まえ、屋根面の日射反射率と開口部の換気流量係数の変更を加えた修正モデル作成した。エネルギー消費量は、現状モデルで7.7[GJ/年]、アルミモデルで4.7[GJ/年]、高反射塗料モデルで6.0[GJ/年]という結果となった。この年間住宅内冷房エネルギー消費量を電気代に換算すると、現状モデルでは405.7[USD/年]、アルミモデルでは249.1[USD/年]、高反射塗料モデルでは315.7[USD/年]となった。カンボジアにおける蒸暑パッシブ住宅技術としては、アルミシートを屋根面の5cm浮かせて設置することが室内温熱環境改善に効果的であり、冷房エネルギー消費量の削減効果も高いことが明らかとなった。研究成果概要:カンボジアのような途上国においては、今後のエネルギー消費の増大は、生活水準の向上に伴い避けられない。同時に、現在先進国で行われているような対策は、所得水準の低さから導入は困難であり、経済発展に応じた逐次的対策の実施が求められる...カンボジアのような途上国においては、今後のエネルギー消費の増大は、生活水準の向上に伴い避けられない。同時に、現在先進国で行われているような対策は、所得水準の低さから導入は困難であり、経済発展に応じた逐次的対策の実施が求められる。そこで、カンボジアにおける太陽熱冷房システム導入の検討に先だって、ヒアリング調査により現地の住宅の企画から設計、建材設備の調達、販売までを含む住宅に関する現状を網羅的調査し、これまでの調査結果も踏まえ、居住者の所得、住宅内エネルギー消費量、対策の導入費用の推移を予測に基づく省エネ技術普及予測を行った。対する利益率を比較し、行政による補助金等に頼らなくとも実現可能な省エネ改修計画を作成した。住宅購入時(2016年)には、29.6[GJ/年]である住宅内エネルギー消費量も、2041年には73.8[GJ/年]と約2.5倍に増加することがわかる。2016年からの2021年にかけては高度経済成長期に差し掛かり世帯所得の伸びが非常に大きいと予測されるため、住宅内エネルギー消費量の伸びもそれに比例して大きくなる。改修計画では世帯所得の6[%]を改修予算に充てるものとし、次の3点を考慮して対策導入の順位付けを行う。よって導入費用を回収できるもの、3:12のペースがより速いもの。結果は、すだれを毎年導入し、加えて2016年に屋根断熱、LED照明、2021年に太陽熱温水器、2026年に内断熱、2031年に高効率冷房、LED照明、2036年に太陽熱温水器、2041年に太陽光パネルを導入するものであった。2016年時の増加抑制量は3.2[GJ/年](12.5%)であるが、2041年時点では56.9[GJ/年](77.1%)と年代が進むにつれて、その量、割合共に増加している。2045年時点では投資回収可能期間が残り5年となって、多くの対策で導入費用の回収が見込めなくなるため、すだれのような簡易的な対策しか導入できずに、増加抑制量は減少に転じることとなる。本計画は行政による助成等に期待しない計画となるが、それでも最終的には、35年間で1.156[TJ]の住宅内エネルギー消費量の増加抑制効果が見込める。研究成果概要:プノンペン近郊農村部の戸建て住宅23件を対象として、農村部の住居形態とライフスタイル、エネルギー消費の実態調査、及び室内外温熱環境の実測調査を実施した。ライフスタイルとエネルギー消費に関して、給湯器・空調器を使用している世帯がなく...プノンペン近郊農村部の戸建て住宅23件を対象として、農村部の住居形態とライフスタイル、エネルギー消費の実態調査、及び室内外温熱環境の実測調査を実施した。ライフスタイルとエネルギー消費に関して、給湯器・空調器を使用している世帯がなく、年間エネルギー消費量に占める種別割合は、調理に用いる薪・木炭が8割を占めた。住居形態に関しては、農村部住居の8割近くを占める高床式住居のうち3割は床下空間に増改築を施しており、床上空間は昼夜共にあまり使用されていなかった。増改築を施して新設された空間は、寝室やリビングといった用途で使われているにも関わらず他の空間に比べて室温が高い傾向にあった。Language)は、3次元空間をWebブラウザー内でシミュレートする技術であるが、インターネットなどのネットワークを用いて、不特定多数に3次元空間をモニター上で再現することが可能であることから、街並みや建物などのシミュレーション結果を広く住民などに体験させる技術として注目を集めている。本研究では、富山県富山市の中心市街地に位置する太田口通り商店街の再生をテーマとしたまちづくりにおいて、このVRML技術がどのように活用可能であるかを検討した。具体的作業として、VRMLを用い、太田口通り1丁目をWeb上に再現することからはじめ、協力商店においては、この再現された空間から各商店のWebサイトへのハイパーリンクを行った。これらの作業結果は、太田口通り商店街に設置したまちづくり拠点「ギャラリー太田口」にパソコンを設置、広く来訪者に体験してもらうと共に、意見を求めた。体験者の多くが、VRMLに感心するというよりは3次元空間のシミュレーションに感心していた。実際に自宅などでネットワークを介しての体験ではないため、博物館などに設置されている端末と同一視されたようである。街並みのシミュレーションがWeb上で閲覧できることに対しては、概ね好意的であった。VRMLの現時点での問題点である、処理速度については、体験中でも問題となり、精緻な街並みを再現した場合にはまだ実用段階にないとの意見も聞かれた。いわゆるWeb上でのショッピングモールなどでVRMLを利用する場合、形状を単純化したり、ライブラリ的なパーツを用いることにより、処理速度を克服しているが、多様な街並みの場合は、これらのパーツの組み合わせを用いることができず、処理速度が大きな問題となった。この処理速度を克服する街並みライブラリーの充実が今後の課題であるが、Web上での3次元空間シミューレート技術はいくつかの有力技術が標準を目指して競い合う過渡期にあり、今後の技術の発展によっては、まちづくりにおいて重要な合意形成ツールとなる可能性があると考えられる。