会員の研究成果の発表およびこれに関連する討論の場を提供するために発行される。研究あるいは開発成果の記述であり、新規性、有用性などの点から、会員にとって価値のあるもの。された論文またはテクニカルノートに対する質問および回答。(2)投稿者は原則として本学会会員に限る。寄稿者が連名の場合は、少なくとも1名は本学会会員でなければならない。(3)掲載記事の内容についての最終責任は著者が負うものとする。投稿手続(1)投稿原稿は日本語で、表-1に示す刷上標準ページ数に収まるように記述することが望ましい。(2)投稿原稿の形式は、2.8記載の「原稿形式」に従わなければならない。誌上討論に関しては、形式は自由とし、投稿する際はあらかじめeditt@ipsj.or.jpに申し出ること。(3)投稿原稿に対し学会は、受付日と受付番号を付した原稿受領書を発行する。投稿原稿の問合せなどは、以後、この受付番号で行うものとする。投稿原稿の取扱い(1)論文とテクニカルノートは、査読委員によるブラインド査読を行う。論文の場合、著者に照会し回答を求めた上で、改めて審査を行い、採否を決定することがある。(2)採録が決定した論文、テクニカルノートは、委員会開催後にWeb上でその旨を発表する。論文誌に掲載する際には、冒頭に、原稿受付日および採録決定日を付記する。(3)条件付採録の場合は、部分的に論旨が不明な点、あるいは錯誤と思われる個所について、照会を行う。照会は原則として1回とする。採録の条件に関連して原稿に手を加えることができる。この場合、変更個所と変更理由を明示しなければならない。回答期限は8週間以内で、これを経過した場合は、原則不採録とする。(4)不採録と決定した原稿は、不採録理由を著者に返却する。(5)投稿論文およびテクニカルノートは、次の場合に不採録とする。本学会で扱う分野と大きくかけ離れている。本質的な点で誤りがある。本質的な点が公知・既発表のものに含まれており、新規性が不明確であり、かつ本学会関連の学術や技術の発展のための有効性が不明確である。内容に信頼できる根拠が示されていない。書き方、議論の進め方などに不明確な点が多く、内容の把握が困難である。条件付採録で示した条件が満たされていない(再投稿論文のみ適用)。その他編集委員会が不適当と判定したもの。(6)編集委員会において、二重投稿あるいは剽窃・盗用と判断された投稿原稿は不採録となると共に当該投稿原稿の著者に対して罰則が適用される。二重投稿及び剽窃・盗用について」を参照のこと。(7)原則、投稿原稿に対する著者の変更はできない。条件付採録時の修正過程において、著者の増減や順序変更が必要になった場合、編集委員会に対して変更を申し出ることができる。理由書を添付すると共に、条件付採録に対する回答文中にもその旨を明記しなければならない。編集委員会は、理由書の内容が妥当であるかどうかに基づき判断し、その可否を著者に通知する。(8)不採録判定に対する異議申し立ては、1回に限り、不採録決定日から30日以内に限り行うことができる。書面で提出しなければならない。(9)著者は投稿原稿を取り下げることができる。この場合、書面で論文誌編集委員会に申し出て、承認を得なければならない。編集委員会において、二重投稿あるいは剽窃・盗用として調査中もしくは判断された投稿原稿は取り下げることができない。上記(8)の提出先は、2.5(2)で示される学会事務局、上記(9)の申し出先は、投稿原稿の送付先(JIP及び論文誌ジャーナルの場合は2.5(2)の学会事務局)である。(1)投稿原稿の採録が決まると、採録決定通知を投稿者に送付する。(2)採録原稿の掲載号が決まると、掲載決定通知を投稿者に送付する。同時に電子入稿のための案内を送付するので、その指示に従い、最終原稿を提出すること。原稿の送付先および問合せ先は下記の学会事務局とする。(03)3518-8375(3)誤植防止のために著者に校正刷りを送る。校正の際の原稿および図面の変更は認めない。(4)著者から誤謬訂正の申し出があった場合、正誤表を掲載する。事情により有料となることがある。(5)論文誌に掲載された論文、テクニカルノートの著者は、掲載料を支払わなければならない。掲載料は表-2による。ジュニア会員の論文であっても、採録の基準は通常の論文と同じものとする。大学教員等の研究者が共著者に含まれる場合は、当該ジュニア会員が主として研究を行った成果であることを、文書(申請書の様式あり)で表明すること。それを編集委員会で確認の上、掲載料を免除するかを決定する。(6)掲載された論文、テクニカルノートの著者は、それらの別刷を申し込むことができる。著者校正の際、同封の別刷申込書に必要事項を記入の上、校正結果とともに返送しなければならない。(7)提出された原稿および媒体は返却しない。