(現・三井住友銀行)と並ぶ『三井新御三家』の一つ。商事会社という日本語すら無かった明治初期に、あらゆる産品の貿易を手掛ける世界に類を見ない民間企業として発展し、後に「総合商社」と称される企業形態の原型を造った。明治時代の日本企業による海外進出は、まず三井物産が進出し、日本郵船が航路を開き、横浜正金銀行(現・三菱UFJ銀行)が支店を出すと言われ、日本の外交官から「公館(大使館・領事館)無けれど物産あり」と言われるほど、官民を問わず、日本の組織としていち早く海外の辺境地域へ進出していた。大合同し現在の三井物産が誕生。大合同により当時最大の総合商社の地位を取り戻すが、三井グループ挙げて投資したイラン・ジャパン石油化学(IJPC)がイラン革命及びイラン・イラク戦争により暗礁に乗り上げ、三菱商事にその座を譲る。同社は多くの人材を輩出している。設立した企業が少なくないことから、「組織の三菱」に対し「人の三井」と言われる。トヨタグループの創設者である豊田佐吉の自動織機製造の資金・海外展開面で支援したことから、トヨタグループとの繋がりも深く、現在もカナダや中南米の一部の国におけるトヨタの販売会社(ディーラー)に出資する等の関係を継続している。セブン&アイ・ホールディングスと親密で物流やショッピングセンターの開発などの面で提携している。井上馨、益田孝らとともに先収会社を設立[2]。井上馨の政界復帰に伴い先収会社は解散し、三井組は先収会社の人員・事業を引き継いで三井物産会社を設立。創立時の社員数は18名(益田を含む)[3]。三井組内の商事組織である三井組国産方および三越滞貸取立方と合併[4]。Corporation)と京杭大運河プロジェクトに合意。綿花部を分離し、東洋棉花(後のトーメン、現豊田通商)設立。造船部を分離し、玉造船所(現・三井E&Sホールディングス)設立。船舶部を分離し、三井船舶(現・商船三井)設立。新会社の一つとして設立。第一物産、日本レミントン・ユニバック(現・日本ユニシス)設立。アメリカ・モービル石油と合弁で極東石油設立。木下産商の営業譲受け。ブリヂストン液化ガス(現・ENEOSグローブ)に資本参加。情報システム部門を分離しコンピューターシステムズサービス(現・三井情報)設立。オーストラリア・マウントニューマンからの鉄鉱石出荷開始。アメリカNASDAQ上場。リース事業部を分離し三井リース事業(現・JA三井リース)設立。アブダビ・ダス島のアブダビLNG生産開始。JC・SAT1号の打ち上げ成功。イラン・ジャパン石油化学(IJPC)より正式撤退。オーストラリア・ワンドゥー油田取得。ロスチャイルドグループと提携、6月に長期ファンドを設立して日本未公開株に投資[5]。ロシア・サハリン2LNG生産開始。本店ビルの建て替え計画を発表。東京都千代田区丸の内一丁目1番3号にある日本生命丸の内ガーデンタワーに本店移転。一部は同区大手町一丁目3番1号にあるJAビルへ入居させ、本店事務所が2か所となる。オマーン国営電力・水公社から受注した天然ガス火力発電の建設・操業事業に参画することを発表[6]。なるヨルダンの太陽光発電所建設に参画することを発表[7]。歴史[編集]源流は、明治初期外国の商館に牛耳られていた貿易を日本人の手に取り戻そうと、井上馨や益田孝らによって設立された先収会社。井上馨の政界復帰に伴い、益田孝らが三井家の支援を得て先収会社の志を引き継ぎその商権等を元に旧三井物産が1876年(明治9年)に設立される。戦前は三井財閥の中核企業であったが、戦後の財閥解体で一時解体。ら三井グループ内でも物産の再結集に難色を示す声が多かったため、戦後から14年が過ぎた1959年(昭和34年)に大合同がなった[8]。この大合同に参加しなかった企業群に、成長が期待された石油部門のゼネラル物産(現・JXTGエネルギー)、東食(現・カーギルジャパン)等があった。1965年(昭和40年)には木下産商を吸収合併している。バブル景気の一時期は三井グループの中核企業でありながら、メインバンクが富士銀行(現・みずほ銀行)になった時期があった[9]。規模の面で都銀中位行に甘んじ、バブル期における三井系企業の莫大な資金需要に応えられなくなってしまったためである。この出来事により三井銀行は規模拡大を余儀なくされ、1990年に太陽神戸銀行と合併する事となった(さくら銀行の誕生)。富士銀行を母体とするみずほ銀行は現在も三井物産のサブメインバンクである。テレビ東京の多くの番組のスポンサーだったが、最近でも映画「子ぎつねヘレン」をテレビ東京とともに制作したり、同局の早朝深夜の通販番組で三井物産の「イオニックブリーズ」を販売している。TBSとは三井物産出身の足立正がTBSの前身であるラジオ東京初代社長に就任した経緯があり、現在に至るまで関係が深い。カネショウ(農薬関連。(現在はサトウ食品の子会社)モール・エスシー開発(ショッピングセンターArioの開発、運営。イトーヨーカ堂との共同出資だった。