(若手スタートアップ)の採択に伴い、2008年8月31日をもって助成費の使用は停止されたものである。よって、それ以降は科学研究費補助金を基盤とした研究を進めてきた。(若手スタートアップ)の採択に伴い、2008年8月31日をもって助成費の使用は停止されたものである。よって、それ以降は科学研究費補助金を基盤とした研究を進めてきた。以下に本研究の進捗状況を示すが、現段階で継続中の研究である。この研究は、自己に関する潜在的連合(GNATという認知課題で測定される潜在的な認知構造)と既存の質問紙尺度との組み合わせによって、個人の将来の抑うつが予測可能であるか、ストレス反応との関連を含めた検討を行うことを目的として進められている。そのため、同年10月~12月にかけて計44名の協力を得て実験を開始した。実験では潜在的連合を測定するGNAT課題を行い、抑うつを測定する尺度(SDS)、抑うつスキーマを測定する尺度(DSS)、自尊感情を測定する尺度(RSES)への回答を求めた。潜在的連合は気分状態により結果に影響が出るという先行研究の指摘から、平常気分時と抑うつ気分時(気分誘導後)の2回にわたり測定を行った。その後、この44名の参加者に対して、実験から3ヵ月後(修了済み)と6ヵ月後に、フォローアップとしてストレス尺度と抑うつ尺度への回答を求めている。2009年3月25日現在、1回目のフォローアップデータの収集が完了した段階であり、結果の整理をしている状況である。実験場面で測定されたデータに関する分析を行ったところ、抑うつ傾向高群と低群に対して、DSSとRSESという2つの顕在指標を検討したところ、有意な差が確認された。この結果から、先行研究の指摘どおり、抑うつ傾向の高いものは抑うつスキーマが強く、低い自尊感情であることが示された。自己に対する潜在的連合を従属変数として検討したところ、両群に差はなく、それぞれ中性あるいは正の情動語との連合が強いことが示された。潜在指標を検討した場合、両群に差はなく、ニュートラルかポジティブな自尊感情が示されるという結果が得られた。この潜在的自尊心と顕在的自尊心の開きがどのような意味を持つか、今後のフォローアップデータとの関連から考察を進めていく予定である。Procedure(IRAP)の妥当性を検証することを目的とした。Procedure(IRAP)の妥当性を検証することを目的とした。このIRAPとは,潜在的態度や潜在的信念といった潜在的認知をアセスメントするためにデザインされた潜在的測度である。IRAPは,事前に確立している言語関係の指標になるとされ,過去の個人の学習歴が反映されると考えられている。これらの基本的前提を検証した実証研究は少なく,IRAPの理論的基盤となる基礎知見を提供することは,その妥当性を保証する上で重要と考えられる。そこで本研究は,無意味つづりを用いた言語関係の学習を事前に行い,それらの言語関係がIRAPに示されるかどうかを検討した。38名の大学生および大学院生が,実験に参加した。実験参加者は,統制群,直接的学習群,派生的学習群に振り分けられた。直接的学習群には,直接的な言語関係の確立を目的とした関係訓練が実施され,続いて,確立した言語関係を評価するためのIRAPが実施された。派生的学習群には,派生的な言語関係の確立を目的とした関係訓練が実施され,続いて,確立した言語関係を評価するためのIRAPが実施された。統制群には,これらの関係訓練を実施せずに,IRAPが実施された。実験の結果,直接的学習群と派生的学習群の両群において,事前の関係訓練で確立された言語関係と一致する効果が,後のIRAPにおいて,反応潜時や正答率,Dスコアで示された。統制群では,明確なIRAP効果は確認されなかった。このことから,IRAPは過去の学習によって事前に確立している言語関係の指標になることが明らかとなった。直接的な関係を学習した場合でも,派生的な関係が確立した場合でも,学習された言語関係がIRAPで示されることが実証された。これまで,学習歴がIRAP効果に及ぼす影響を系統的に検証した実証研究はなく,本研究に置いて直接的な学習においてのみでなく,派生的な学習においても効果が示された点は意義深いものと思われる。これらの結果から,IRAPは非内省的な言語機能の評価方法として,一定の妥当性を有するツールであると考えられる。1998)が,人間の言語や認知の心理的機能を評価することが可能であるかどうか,行動分析的観点から検証することであった。IATは多くの潜在的認知研究で用いられている方法論であるが,測定対象とされている“潜在的認知”とは一体どのような言語や認知の指標であるかについて,現時点で明確に示されていない。そのため,研究1では行動分析的観点から,特定の学習手続きの結果としてどのようにIAT指標が変化するかを検討することで,IATで測定される潜在的認知の特徴を明らかにすることを目的とした。9名の大学生を対象として,無意味つづりを用いて同類・反対関係を実験的に形成し,その学習がIAT効果に反映されるか実験を行った。実験は3つのフェーズから成り立った。フェーズ1は,2つの任意の刺激(&&&&&&・%%%%%%)に対して,“同類”と“反対”の関係的文脈手がかりを確立させるための課題を実施した。フェーズ2は,4つの刺激同士の関係性(X1-A1-同類,X1-B1-同類,X1-A2-反対,X1-B2-反対)を確立するための関係訓練を実施した。この関係訓練を一定基準の正答率に達成するまで行い,その後,派生的刺激関係(A1-B1-同類,B1-A1-同類,A2-B2-同類,B2-A2-同類,A1-B2-反対,B2-A1-反対,A2-B1-反対,B1-A2-反対)の成立を確認するための課題を実施した。key)を設定したIATを実施した。実験の結果,9名中5名はフェーズ2において,派生的刺激関係を成立させることができず,フェーズ3のIATを実施できなかった。IATを実施した4名の中で,関係訓練で確立された刺激関係と一致するIAT効果が示された者は1名のみであった。本研究では多くの実験参加者において派生的刺激関係の成立が確認されなかったのは,実験参加者が使用している言語による違いの可能性が考えられる。これまでの先行研究は,英語圏の文化で実施された者がほとんどであり,今回の実験の結果から,日本語を使用する個人を対象とした場合,その手続きが妥当でない可能性が示唆された。そのため,関係的文脈手がかりの課題と関係訓練を見直す必要があると考えられた。本研究において派生的刺激関係の成立させた4名の中で,1名にしかIAT効果が示されなかったことは,その原因は2通り考えられる。1つ目は,IATで測定される潜在的認知が同類の言語関係とは異なる側面を測定しているという可能性である。これまでの先行研究では,関係訓練により形成される同類関係ではなく,Matching-To-Sample(MTS)と言われる手続きで形成される等価関係がIAT効果に反映されることが明らかにされている。本研究の結果は,同類関係と等価関係に,何らかの違いが含まれる可能性を示唆するものと考えられる。次に2つ目は,今回の関係訓練そのものの手続きに問題があったという可能性である。先述したとおり,今回の関係的文脈手がかりの課題と関係訓練の通過率は,欧米の実験報告と比較して明らかに低いものであった。そのため,使用する言語による違いが反映された可能性が考えられる。現時点では,このどちらの可能性が主要な原因となっているかは定かではないため,日本語文化圏における関係的文脈手がかりの課題と関係訓練の手続きの妥当性をさらに検証する必要があると考えられる。日本語を使用する個人にとって,欧米で開発された関係的文脈手がかりの課題と関係訓練が,派生的刺激関係を確立させるのに有用な手続きであるかどうか検証することを目的とした。41名の大学生を対象として,研究1のフェーズ1・2と同じ関係的文脈手がかりの課題と関係訓練を実施した。実験の結果,関係訓練によって派生的刺激関係の成立が確認されたのは23名(56%),派生的刺激関係が成立できなかったのは18名(44%)であった。al.(2007)では,89%の参加者が派生的刺激関係を成立させていることと比較すると,明らかに低い達成率であることが明らかになった。al.(2008)では56%の達成率を報告しており,本研究と同程度の結果であった。al.(2008)の実験参加者にはネイティブではない者も含まれているとの回答を得た。そのため,既存の手続きは英語使用者にとって適したものであるが,それ以外の言語を用いるものにとって適さない可能性がある。これは,それぞれの言語体系において,関係的文脈手がかりの用い方が,文法上大きく異なるからであると考えられる。この点に関して,今後さらなる研究が必要であると考えられる。