Toshinori|Abstract本研究は,社会科授業において到達目標である学力としての意欲がいかに位置づけられているか,そして,いかにそれを育成しようとしているかを,具体的な授業実践の分析を通して明らかにしようとするものである。分析の方法は,従来の社会科教育研究でよく用いられてきた演繹的なものではなく,帰納的な方法を採用した。それは,意欲の育成をめざしている授業実践を取り出して,それをできる限り授業者の意図にそって分析し,そこに見られる意欲育成の原理と方法を明らかにするというものである。本研究では,社会の改善に寄与しようとする意欲の向上をめざした授業実践を事例とし,歴史教育者協議会に所属する小堀俊夫が実践した「国民から見た戦後」という単元を取りあげ分析・評価した。分析の結果,民衆の立場からの歴史教育を行うことで,社会改善に貢献したいという意欲を向上させていたことが明らかになった。Toshiyuki|Abstract近年,核家族化やひとり親家庭の増加など,家庭の在り方は多様化している。家庭の在り方の変容を整理し,保育現場での保護者との関わりや対応について,事例を基に考察する。経験年数別における保育士のコミュニケーション能力について考察すると共に,保護者との信頼関係の構築を促進する保育士の望ましい保護者支援について考察する。沿った親子で行うホームワークを作成し,その実践可能性について検討した。公立小学校1校の1年生46人とその保護者を対象に,2年間継続して行った。週間毎日,親子で行ってもらった。感想分析から,親子の良好なコミュニケーションを育む機会になったと考えられた。以上より,今回の試みは,“サクセスフル・セルフ”を介した学校と家庭をつなぐ,実践可能な包括的取り組みになり得ると考えられた。Toshinori|Abstract本研究は,アメリカ合衆国で1960年頃に開発された中等社会科教材ホルト社会科カリキュラムの分析から,概念探求学習の論理を解明するものである。概念探求学習の典型として,本研究では第9学年「比較政治システム」に着目し分析を行った。その結果,この教材は,当時の最新科学とされた比較政治学の成果を取り入れながらも,生徒が自らの社会と他の社会の政治制度を比較し,最終的には価値判断を通して概念を再構成させていることが明らかとなった。政治制度の比較を通してその背後にある価値を捉えさせるという学習原理は,概念探求過程が社会諸科学の成果としての理論・法則の獲得に留まるものではないことを示している。それは,むしろ概念を活用しながら,将来の社会のあり方を構想していく学習となっているのである。本研究によって,中等社会科を科学的な社会認識形成をふまえた開かれた思想形成をめざすものとして構想する手がかりを示すことができた。Toshinori|Abstract本研究は,実践的態度形成を目指した社会問題学習のあり方をアメリカ中等後期段階のカリキュラム『変化する世界の論争問題』を手掛かりとして明らかにすることを目的としている。社会問題学習はこれまでも様々な学習論が提案されており,その有効性が示されてきた。本研究では,社会問題学習に関するこの課題を克服し,学習者自身の実践的態度形成を促す社会問題学習のあり方を,米国の優れた社会科教材の分析を通して明らかにした。ある大学入学(通算13学年目)直前の4年間ないし2年間,ギムナジウムないしその終わりの教育段階において,教科物理が複数準備されている。履修単位数の幅は,2年間で0から4年間で14に達する。目標は,階層別に言及したり,3区分ないし5区分されている。内容は,指示の仕方,その区分数など,構成が様々であり,現代物理の量子論,相対論や宇宙物理を扱ったり,いわゆる非線形物理学で物理の学習を終える場合もある。結局,多様性を特徴とし,幅が広く,深いといってよいだろう。Hidehiro|Abstract本稿の目的は,校長を対象とした調査研究を通じて,教育の情報化の現状と課題に関する校長の認識を把握し,教育の情報化の推進に寄与しうる基礎的知見を得ることである。そのために,具体的には以下の点について検討した。活用したりするなかで,当初予想していなかった課題・問題。連携し取り組んでいる。本学では「スクールボランティアビューロー」が調整役として学生に対して様々な支援を行っている。本論ではまず,スクールボランティア事業の取り組みについて概観し,現状課題として,手続き・情報発信におけるウェブサイト活用,学校園ニーズと学生シーズのマッチング支援,ボランティア登録学生に対するサポートの3点について指摘する。これらについて,平成25年度実施したスクールボランティア説明会に参加した学生に意識調査を実施した。その結果,ウェブサイトの活用について肯定的にとらえている一方で,マッチング支援や個に応じた学生サポートの必要性を強く感じていることが分かった。Munehisa|Abstract本研究の目的は,高等学校教員のインクルーシブ教育に対する自己効力感を調査し,その実態と課題を明らかにすることである。その結果,インクルーシブ教育に対する高等学校教員の自己効力感は必ずしも高い水準にはなかった。インクルーシブ教育に関する動向の理解,個のニーズに対応するためのアセスメントや指導計画といった新たな教育課題の把握や支援方法に関する準備が十分ではないと感じられていた。昨今の国際的な動向をふまえ,多様な教育的ニーズのある生徒を柔軟に支えることのできる組織的な学校体制を早急に整え,教員が自己効力感をもって教育実践に取り組むための教員養成段階からの計画的で継続的な研修機会が必要となっていることを指摘した。センター(以下,センター)は,全学教職コア・カリキュラム(以下,全学コア・カリ)の研究・開発と運営を行っている。(案)」(以下,授業計画(案))を作成し,認識の共有化を図っている。(以下,運営委員)からは学部内での説明や周知に関して不安や困難を述べる声も多く挙がった。そのため,平成24年2月にFD研修として教職実践演習のプレ試行を実施した。(以下,教科教員)がどのように授業へコミットすればよいかという不安等の課題が顕在化した。そこで,教科教員が有している期待や不安等の意識を調査することにより,授業を構築するための成果と課題を明らかにした。Yasumichi|Abstract教職相談室では主に教職志望の学生を対象に,小論文,集団討論,集団面接,個人面接,模擬授業など,教員採用試験に関する指導を中心とした様々な相談活動を行っている。今年度は,小論文指導において内容面を充実させるための指導の改善を行った。その結果,小論文を書いてくる学生が増加するとともに,小論文を書くことで培った力を面接にも生かすことができた。教員採用試験に最終合格した学生とそれ以外の学生では,教職相談室の利用回数に大きな差が見られた。回であり,合格しなかった学生の平均利用回数は2.83回であった。教職相談室に12月以降の早い時期に利用開始した学生ほど教員採用試験の合格率が高くなることが明らかになった。おける学校保健委員会の取組み,および学校保健委員会の資料の養護実習への活用について報告する。附属中学校の学校保健委員会は,1学校保健活動の全体像が理解されること,2課題が明確になる資料を工夫すること,3関係者の共通理解が図られること,の3つの視点から取組まれており,このことが日々の学校保健活動に対する有効な施策を協議するために重要であった。学校保健委員会の資料は同時に,養護実習において学生が学校保健活動を理解するための教材として活用できる。センターでは,教職情報提供サービス「岡大教職ナビ」の提供を平成23年11月より開始した。ウェブサイトやメールを通して随時提供している。年間の経過を機に,利用者を対象としサービスの向上と改善を目的としたアンケート調査を実施した。その結果,多くの利用者が当サービスの必要性を感じながらも,有用性については実感できないことが判明した。その理由としては,個々のニーズに応じた情報提供がなされていない現状が浮き彫りとなった。そこで当センターとして利用方法の周知徹底と,情報の分類,配信方法の改善を検討し,更なるサービス向上に向けて対応する必要がある。Mikayo|Abstract特別支援学校には,情緒が不安定になったり,対人関係において様々な適応困難を抱えたりする児童生徒も在籍している。そのため学習指導要領においても,「自立活動」という領域が設定されており,6つの区分「健康の保持」,「心理的な安定」,「人間関係の形成」,「環境の把握」,「身体の動き」,「コミュニケーション」の指導内容が示され重視されている。その実践としては種々の方法が用いられ,集団や個別での支援が行われている。心理教育“サクセスフル・セルフ”は,小中学校の児童生徒において心理行動上の問題を予防し,心の健康を育むことが報告されている。そこで本研究においては,特別支援学校の生徒に対し,心理教育“サクセスフル・セルフ”を用いた個別支援を行った。その結果,心理的安定と人間関係の形成に対する力をつけることに効果があることが示唆された。Kiyoshi|Abstract平成21度より,年6回のペースで始めた本講座は,今年度で4年目となった。当初は,学生たちが,教員採用試験に合格したにもかかわらず,現場に出ることに不安感を持ち,相談に訪れることから,教師力をつけて,自信を持って卒業していけるようにしてやりたいと考え,この講座を立ち上げたものである。現在は,その上に,現場からも,社会的にも,即戦力としての新採用教員が求められており,その意味で,実践力のある教員として卒業させることが大切だと考えた。