各泌尿器科を経て12年より現職。現在、2期以降の膀胱がんでは、膀胱全摘による治療が第1選択となっている。膀胱を全摘すると、自力での排尿が難しくなり、治療後のQOLは著しく低下してしまう。2~3期の膀胱がんのうち、病変の部分切除が可能な患者さんが対象です。この治療法はまだ全国的に普及しているわけではなく、一部の医療機関で行われているにすぎません。がんが筋層に浸潤した2期の膀胱がんの場合、一般には膀胱全摘が行われます。膀胱全摘の手術はリスクが高い手術であり、体への負担も大きいです。手術後は、新しい尿路を作ったり(回腸導管造設術)、回腸を代用した袋を作って、そこに尿管や尿道をつなげたり(新膀胱造設術)、さまざまな手術が行われます。ストーマ造設後の生活では尿がもれることがあり、新膀胱でも2、3時間おきにチューブによる導尿をしなければなりません。いずれにせよ、膀胱全摘後は自力での排尿が難しくなります。そのために、療養後の外出がしづらくなったり、また、そのことがネックとなって、積極的な治療をあきらめる患者さんも少なからずいらっしゃいます」こうしたQOL上の問題が改善されるのが膀胱温存療法とのことですが、具体的にはどのような治療法なのでしょうか。「私が実践している膀胱温存療法は、化学放射線療法と膀胱の部分切除を組み合わせた方法です。他施設で行われている膀胱温存療法には、手術を一切行わない方式もありますが、同施設では膀胱全体に40Gyの放射線をかけ、手術で深部のがんを取り去る方法をとっています。データによれば、膀胱温存療法によってがんが消失した患者さんの5年生存率は、膀胱を全摘した場合に匹敵するというデータが出ています。「また、膀胱全摘術は体の負担が大きいため、高齢であったり合併症をもっていて手術が難しい場合や、手術は可能でも認知症のため術後のストーマ管理ができないといった問題をもつ場合もあります。進む街としても有名だ。した地域で膀胱温存療法を実践することは、患者さんにとって大きな福音になる。「遠方から治療に来る患者さんの場合、年をとると通院が難しくなるので、治療後のフォローがしにくいという問題があります。その意味でも、膀胱温存療法が地域で受けられるようになれば、多くの人が幸せになるのではないでしょうか。一方で、患者さんの中には「自力での排尿が難しくなってもがんを確実に治したい」と希望する方がいるのも事実。最終的には患者さんご自身の判断を尊重し、こちらから誘導したり、押し付けたりしないよう心がけています。膀胱温存療法を、膀胱がん治療の選択肢として全国に普及させるためには、特定の医療機関だけではなく、いろいろな施設でエビデンスを積み重ねていく必要があります。患者さん・医療従事者のみなさんへ膀胱温存療法を行う上で鍵となるのが、放射線科との連携です。この治療法では、増感剤のシスプラチンが体内から排出される前に放射線治療を行う必要があるので、放射線科と連絡を取り合いながら、点滴と放射線照射のタイミングを合わせる必要があります。遠方からの患者さんを治療後にどうフォローするかも課題の1つです。高齢の患者さんは遠距離通院が難しいので、地元の泌尿器科に検査を依頼し、経過観察を行わなければなりません。この治療法がまだ全国に普及していないこともあって、必ずしも依頼を受けてもらえるとはかぎらない。このため、地方の医師とのネットワーク作りも今後の大きな課題です。