米国カリフォルニア州に本拠を置く世界的なソフトウェア会社大手。世界でトップシェアを占めるデータベース管理システムソフトに強み。世界最大のソフトウェア企業。システム産業にシステム、商品、ソリューションを提供する米国の企業。政府や世界中の企業に技術サービスを提供する。インターネット・データネットワーク製品の大手メーカー。世界の企業や公共機関などに、インターネットを基盤とするネットワーク・ソリューションを提供する。世界最大の半導体メーカー。マイクロプロセッサー製品およびフラッシュメモリー製品などを販売。ケーブルテレビ事業会社。ビデオ、高速インターネット、電話サービスも手掛ける。世界的な大手セメントメーカー。欧州をはじめ北米、アジアなどでセメント、骨材、コンクリート等の製造・販売を行う。広範囲にわたる警備サービスを提供。サービス事業などを展開。グローバルベースで展開する金融サービス会社。資産管理、クリアリング・サービス、資産サービス、財務サービス等を提供する。・比率は、ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンドの純資産総額に対する評価金額の割合です。・上記データは、ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンドの月末時点のデータです。P.1の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。ファンド・マネージャーコメント【市場動向】5月の世界の主要株式市場は堅調に推移し、また新興国市場もロシア、トルコ、インド市場の急伸を背景に好調でした。各種資産クラスのボラティリティ(価格変動性)は引き続き過去最低水準の近辺で推移しています。基調を辿る中でも、欧米の国債に投資家の資金が流入し、その結果、株高と債券高が同時に進行する稀な市場展開となりました。した中、主要株価指数はMSCIワールド指数が2.20%、S&P500指数が2.47%それぞれ上昇し、またTOPIXも3.44%上昇しました(いずれも現地通貨ベース)。当月の為替市場では、ECB(欧州中央銀行)が更なる金融緩和策を実施するとの見方が広がった結果、ユーロがドルに対して値を下げました。ユーロ/ドルレートは、前月末の1ユーロ1.38ドル台から1.36ドル台となりました。ドル/円レートは102円を挟んだ動きに終始し、前月末の1ドル102円台半ばから101円台後半となりました。商品市場では、世界経済の回復に対する期待感から、原油が前月末の1バレル101ドル台から103ドル台に上昇しました。金価格は世界株式の上昇を受け、前月末の1オンス1,295ドル台から1,255ドル台に下落しました。米国長期債利回りは、前月末の2.69%から2.46%に低下しました(債券価格は上昇)。高利回り債市場は、代表的な指数であるクレディー・スイス・ハイイールド指数が当月0.94%の上昇となりました。(各指数および価格等の基準日(「月末」を含む)は、ワールド・バリュー・アロケーションの基準価額に対応して1営業日前です。)【運用状況】ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンドのファンド価格は、当月0.97%上昇(米ドルベース)しました。当月のパフォーマンスは、国別には日本、米国への投資がプラスに貢献した反面、カナダへの投資がマイナスの貢献となりました。業種別には情報技術が最も好調で、素材が足かせとなりました。当月の収益に貢献した上位銘柄は、KDDI、アステラス製薬、SMCなどでした。マイナスの貢献となった銘柄は、金ETC、アングロゴールド・アシャンティ、ファナックなどでした。視し、質の高い事業や希少な資産を割安な水準で長期的に投資を行っていくという、私たちの運用方針に変更はありません。日々、世界の企業の調査を行い、新たな投資機会の発掘に鋭意努力しております。世界的な株式市場の上昇が続き、私たちの求めるような割安水準の投資機会を見つけるのが困難な状態となっております。下でも、厳選した一部銘柄に対する投資を増加させています。現在、高水準となっている現金等比率は、株式市場の水準や私たちが考える世界経済の不均衡(米国の高水準の負債、欧州の経常収支の不均衡、日本の巨額な財政赤字、中国の過剰投資など構造的な問題)、金融構造の脆弱性などを考えれば健全な水準であると考えています。今後、何らかの理由で株式市場が下落し、優良な企業の株式が割安な水準で投資する機会が増加する際には、保有する現金を積極的に活用していく予定です。P.1の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。詳しくは販売会社にお問合せください。(購入後のコース変更はできません。翌営業日の基準価額とします。翌営業日の基準価額とします。しくは販売会社にお問合せください。換金制限1日1件3億円を超える換金のお申込みは受付けません。あるときは、購入・換金の申込受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金の申込受付を取り消すことがの中止および取消しできます。平成24年7月20日(設定日)から平成34年12月5日までとします。年2回決算、原則毎年6月5日および12月5日です。休業日の場合は翌営業日とします。毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。配当控除および益金不算入制度は適用されません。(信託報酬)純資産総額に対し年率0.8424%(税抜0.78%)を乗じて得た金額とします。実質的な負担上限は、純資産総額に対して年率1.8424%※(税込)とします。(この他、「ファースト・イーグルAIF」においては成功報酬がかかる場合があります。運用状況によって変動するためその合計額は記載できません。ファンドの信託報酬率0.8424%(年率・税込)に組入投資信託証券のうち信託報酬が最大のもの(「ファースト・イーグルAIF」年率1.0%)を加算しております。)および受託会社の立替えた立替金の利息は、投資者の負担とし、投資信託財産中から支弁することができます。有価証券売買時の売買委託手数料および組入資産の保管費用などの諸費用がかかります。※その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。◆ファンドの費用の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。委託会社の名称:アムンディ・ジャパン株式会社お客様サポートライン:0120-202-900(フリーダイヤル)受付は委託会社の営業日の午前9時から午後5時までホームページアドレス:http://www.amundi.co.jpP.1の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。