矢ヶ崎先生ゆんたく学習会」という活動があるそうです。今回、取り上げた動画はネット上で観られる直近のものですが、これまでの福島原発事故の影響の再確認や新たな情報もあり、放射能と腸内細菌の関係にも触れておられて興味深いです。重要と思われる点を要約しました。入られ、政府の発表を鵜呑みにせず線量の調査をされたそうです。データの丁寧な検証から、2011年以降の日本が浮き彫りになります。19/10/02放射能はなぜ怖いのか(2:25〜)放射線が「電離」を行う。身体の組織は原子が繋がった分子によってできているが、放射線は原子から電子を切り離してしまい(電離)、分子を切断してしまう。これが一番怖いところだ。(免疫力で修復できなければ、機能不全となる)福島から避難された方々に対する医療支援を県として予算を組んでいるのは、全国で沖縄県だけで、しかもこの度、医療支援窓口を拡大して無料・低額診療の道が開かれたというお知らせ(5:40〜)「チェルノブイリ法」では、年間1mSvで規制され、それ以上の線量の土地にいる人は国が責任を持って保障する。5mSv以上の土地には住んではいけない、生産もいけないとして今なお支援を続けている。(6:35〜)ところが日本は独自の規制をし、20mSvまでの土地には国民をそのまま住まわせ、しかもその汚染地で生産活動をして、その生産物は日本全国を流通し国民を被曝させている。これはチェルノブイリでは無かった現象だ。今日はそのデータをきちんとお届けする。少子高齢化だから大勢死んで当たり前、という説があり、私たちが2011年以降の大量の死者数を述べると非難を浴びる。人口減少に対して、少子高齢化による影響は2/3程度、2011年以降の異常な死者数の増加と出生数の減少による影響は1/3程度あるという根拠を説明する。2010年が頂点でそれから急落している。(11:25〜)比較でウクライナとベラルーシの人口動態をグラフで見る。1986年チェルノブイリ事故があり、その後、出生数が急落している。死亡数は上下しながら緩やかに増加している。自然増減とは、出生数から死亡数を引いたもの。日本の自然増減をみると、2005年でゼロになり、日本はその時点からマイナスに入っている。ところが2011年からは減少の度合いが急増している。自然増減の基本的な減少に、原発事故による異常な減少が加わったことが解析できる。日本の死亡率のグラフでは(20:00〜)、南相馬の死亡率が激変しているが、これは事故後、南相馬から避難した住民が2014年時点で8割も帰還し、汚染率の高い土地で死亡率が上がっていることを示している。各県の死亡率比較では、福島の突出が顕著だが、他の各県もそれぞれ増加が見られる。汚染生産物の流通が影響している。日本に住む市民としては許しがたいことが起こっている。2011年以降、自然死産は増加し、人工死産はもっと増加している。人口の自然減のうち、少子高齢化による減少は68.3%、2011年以降の異常減は31.7%(31:00〜)、これが今の日本の人口減の中身であると言って良い。少子高齢化以外の「ある原因」で減っていると言うと、データを見る前に「デタラメを言うな、お前も放射脳だろう」と攻撃する人が出てくる。脳への放射能の影響が子供達に出ている警告のデータ(34:50〜)体の中に放射性物質が入ると、2種類の危害が考えられる1、水溶性の放射性微粒子が、血液に乗って体中を循環する2、不溶性の放射性物質を、例えば肺から吸い込むと肺胞の中に微粒子として溜まる・水溶性の放射性物質は血液が集まる脳と心臓に集中する。(事実、胎児の心臓奇形が14%も増えている)・心臓も脳も新陳代謝が非常に少ない。放射線で組織が破壊されると、それがそのまま残る。・腸内フローラ(バクテロイデス)は、認知症・アルツハイマー患者には少ない(37:15〜)元気な人には多い。ところが被曝することで活性酸素が増え、バクテロイデスが減少する。社会現象に脳への影響がうかがえる。放射線の分子切断に対して、人間のように修復力を持たないタイヤ(46:40〜)放射線の影響と断定するには資料不足だが、理論上、明解にその可能性がある。100ベクレル以下は安全など、とんでもない嘘だ。放射線で組織が切断されます。場合によっては命に関わります。覚悟してお召し上がりください。時事ブログとは冒頭のコメントと本文の赤字部分だけを読めばOK!忙しい人でも10分で世界の流れが分かる!シャンティ・フーラは、他からの干渉を受けることなく、正確な情報を伝えるため、時事ブログを独立運営しています。記事の拡散を歓迎します!右上に「〜転載OK」とある記事は、ぜひ転載してください。東洋医学セミナー・映像配信(約570本)で講演活動を行っている。時事ブログで情報発信を行う。翻訳・編集チームの代表として取りまとめを行っている。(1)検索:人気記事TOP厚労省の天下り先・感染研は感染拡大の現状をつかめず、調査もせず、対策も...「日本は急速にコロナウイルスの温床に。皆さんご一緒に...NAVERまとめ「NAVERまとめ」は終了しました。こちらのページから過去のコンテンツを閲覧いただけます。皆さまに次の3つのことをお約束します。