篠原孝は「1987年に自分が造語した」と、新聞・雑誌等で主張している[1]。1984年(昭和59年)に雑誌「食の科学」で秋田県職員が地産地消を使用しており、ほぼ同時期に、当該事業と生活改善活動について紹介した農水省の公報誌にも地産地消の語句が掲載されている。これらの事実により、このころまでにはすでに、全国各地の農業関係者の間に広まっていた言葉であることが判明している。当時、農村では伝統的な米とみそ汁と漬物の食事パターンをしていたため、塩分の取り過ぎによる高血圧などの症状が多く見られた。戦後、日本人の死亡原因第1位の感染症(結核など)が克服され、当時の死亡原因第1位となった脳卒中を減らすためには、原因の1つとみられる高血圧の改善が必要となった。伝統食の欠点(塩分の取り過ぎの他、脂肪・カルシウム・タンパク質の不足など)を改善することも国民の健康増進のためには必要と考えられ、不足しがちな栄養素を含む農産物の計画的生産と自給拡大の事業が実施され、同時に生活改良普及員らによって周知事業も行われた。このような活動の中、特に農村においては他地域から不足栄養素を多く含む農産物を買い求めるとエンゲル係数の増大を招いてしまうため、地元でそのような農産物を作ろうということで「地産地消」という語が発生した(当時は1ドル240円程度であり、農産物輸入をしようとしても高額になってしまい、不足栄養素を補うという目的を果たせなかったため、安価な国内生産を選択している)。雑誌「食の科学」1984年2月号には、秋田県河辺町(現在は秋田市の一部)がこの事業に取り組んで緑黄色野菜や西洋野菜の生産量を増やす運動を実施し、「地産地消による食生活の向上」を標榜していたことが明記されている。このように、当時の地産地消は、伝統的な食生活による栄養素・ミネラルバランスの偏りの是正によって健康的な生活を送るため(医療費削減圧力)、余剰米を解消する減反政策の一環として、他品目農産物の生産を促すため(食糧管理制度の維持)、気候変動に弱い稲作モノカルチャーから栽培農産物の種類の多様化によってリスクヘッジをするため(農家の収入安定)など、多様な経済的インセンティブによって推進された。(ちいきせいさん・ちいきしょうひ)の略語で、地域で生産された様々な生産物や資源(主に農産物や水産物)をその地域で消費することである。集積、農業技術の研究開発・普及などが進んでいない農業途上国では、比較的資金力がある新興工業国は技術や資金を活用することができるが、発展途上国や財政難の国ではそれが難しい。食料の不足している国では、安定供給に向けた対策が必要。資金のある先進工業国などが、資金や技術を投じて途上国農業の持続化に寄与しようとする動きもある。燃料や農薬などの増加を招く経済発展や農業の高度化ではなく、現在の農業の形を大きく崩さずに持続化ししようとする試みもある。集積、農業技術の研究開発・普及などが進んで効率化した農業先進国では、技術や資金を活用して農業を持続可能な形に修正していくのが主流である。少数派であるが、自給自足的な農業を実行する動きもある。