ロシアの地政学』(東京堂出版、2019年:サントリー学芸賞)、『軍事大国ロシア』(作品社、2016年)等。Asia?”明治大学大学院ガバナンス研究科特任准教授を経て、現職。ロシアチームサブチームリーダー(併)調査部課長代理等を経て、現職。雄「今、なぜ日ロエネルギー協力を論じるのか。以下のメールアドレスからお申し込みください。(JOGMEC)、ユーラシア研究所(アルファベット順)備考エネルギー安全保障を語る時、(1)一方で、エネルギー分野の研究者やビジネスマンはエネルギー資源の開発や安定供給といった長期的な経済合理性を重視し、いわば「森全体を上空から観察するバードビュー」を強調しがちである。(2)他方で、過去から現在に至る国際関係や地政学的位置に制約される各国は、いわば「森の中の自分の立ち位置から観察するインセクトビュー」の観点から、エネルギー供給を安全保障問題と結びつけ政治問題として認識する傾向が強い。エネルギー安全保障を論じていながら、(1)(2)の間には大きな認識の齟齬がある。この認識の齟齬がウクライナ危機を契機とする欧米とロシアの対立の背景にあることを、「コンステレーション理論」は示唆している。同時に、エネルギーを安定的に確保するためには、消費国と供給国が対話を積み重ね、(1)と(2)のエネルギー安全保障認識の齟齬を互いに意識し、双方がエネルギー輸出入先とエネルギーミックスの多角化(diversification)を進めつつ、エネルギー安全保障に関する共通認識を形成していく長期的な信頼醸成措置が必要である、と考えられる。ロシアに多くのエネルギーを依存してきたEUが選択したが、まさにエネルギー輸出入先とエネルギーミックスの多角化(diversification)であり、それは上記の23の研究課題の核をなすEVシフトを含む包括的な気候変動・エネルギー政策であった(23の成果の一端は、主に下記の第II部に反映している)。Arctic2LNG開発への日本企業の参加は、対ロシア経済制裁下でも、エネルギー協力が可能であることを示す実例であるとともに、ロシアのアジア市場への進出と日本のエネルギー安全保障の将来に影響を与える出来事である。※当日、会場で関連書籍をご購入頂けます。主催:TOTOギャラリーTalkabout!についてシェアTweet。