共働き投資でアーリーリタイアスマートフォン用の表示で見る共働き投資でアーリーリタイア30代からの投資でアーリーリタイアを目指す記録です。!XRPを毎日1万円分ずつ購入しています。BTC(ビットコイン)やXEM(ネム)と同じ仮想通貨の銘柄で、「リップル」と読みます。今年は積立NISAとiDeCo以外の投資用資金をすべて仮想通貨に投入することを決めているのですが、仮想通貨の中でもXRPへの投資割合は80%に届くでしょう。投資ブログをされている方の中にも仮想通貨を一過性のブームに過ぎないと切り捨てている方が多いですが、私はそうは思っていません。ITバブル期のチャートをご覧ください。当時このように、わずかな期間のうちにIT関連企業株は軒並み急上昇を描き、バブル崩壊直後には逆に大幅な転落を迎えています。2017年の仮想通貨バブルのケースと同じですね。それはAmazon社等のピーク時の株価と現在の株価とを比較してみればわかります。Amazon社株価は、ITバブル当時のピークであった107ドルからバブル崩壊でいったん15ドルまで暴落しましたが、現在は1600ドルまで価格を上げています。暴落時から見れば100倍以上です!!他にマイクロソフト社等も当時のピーク以上に成長しています。このように、優良企業の株価はITバブル崩壊時には他の企業に連られる形で大幅な値下がりを見せましたが、そのあと持ち直して今では凄まじく成長しているのです。(ただしその裏ではその何倍、何十倍ものIT企業が倒産・吸収されていっていることも忘れてはならないポイントでしょう)ここまで見れば、バブルの到来と崩壊というのは市場の淘汰・さらなる成熟の過程に必要なものであると言うことができます。今ではインターネットのない世界など考えられないように、ITは実需と密接に結びついているのです。これは不可逆的な変化です。それは仮想通貨にも同じことが言えます。仮想通貨はすでに実需フェーズに入っています実感はないかもしれませんが、すでに仮想通貨は実需の準備段階に入り、少しずつ生活に侵食しつつあります。XEMやMONAで決済できるお店も実際にありますし、世界的な規模の銀行や関連企業がリップル社の送金手段に興味を示し、現在常識とされている送金手段に革命を起こそうとしています。XRPがあれば国際送金がとんでもなく速いスピードで、しかも極めて安い手数料で可能となるのです。XEMに話を戻せば、上述の決済手段というのはあくまでもその一面にすぎず、本来の目的は複雑な契約を同時並行的に行う単純化作業を可能にすることです。例えるならば、今までだとアメリカで物を購入する際にはまず円をドルに交換してから買い物する必要があったのが、XEMの力があればいきなり円で決済が可能になるわけです。これ自体は別にBTCでもできることですが、XEMならばBTCでは決してできない、より複雑な契約をも可能にします。他に、ETHは自由自在に書き換え可能なスマートコントラクトを利用し、ICO(株でいうIPO)の資金調達手段として唯一無二の地位を獲得するに至りました。ETHさえあればなんでもできるのではないか、というレベルです。いうわけで2018年にはETH系トークンが無数に生み出され、しかもそのうちいくつかのトークンは、時価総額ランキングでも上位に食い込むほど実需的にも期待が持てるレベルに成長しています。セルがセルジュニアをポンポン生み出しているようなもので、1体1体のセルジュニアの戦闘力がめちゃくちゃ高いのが特徴です。ジュニアが成長しすぎている感もあり、もしかしたら子どもによる親殺しがある可能性も否定できなくなってきました。EOSとか割と本気で強すぎますからね。私はそれでもETH推しを変えていませんが。このように、仮想通貨は決して単なる投機対象ではないのです。仮想通貨界のAmazonがこれから現れるか既に現れているのかはわかりませんが、以上のことから少なくとも仮想通貨が世界の価値保存手段として一定の地位を得ることはもはや確実と言えます。参入に躊躇した唯一の理由がそこでしたから。「ビットコインが実需に結び付くのは分かったよ。みんなが『ビットコイン100万円高すぎだし1万円で良くね?』って言いだして誰も買わなくなるかもしれないじゃん」って。この疑問が氷解したのは、仮想通貨界に入っている資産総額が株式等と比べてあまりにも少ないことを知った時でした。現在の仮想通貨市場の時価総額は約16兆円ほどです。それに対してITバブルのピーク時は750兆円。現在の株式市場全体の時価総額は約1000兆円に達しています。ちなみに、価値保存手段としてビットコインと性質が似ていると言われているゴールドの時価総額も1000兆円規模で、根強い人気があるのがわかりますね。私は、仮想通貨の時価総額も近い将来1000兆円規模に達すると思っています。仮想通貨はそれほどのポテンシャルを持っていると信じているのです。1000兆円規模と言えば今の50倍。全コインが一様に50倍になるはずはないので、一部の実需あるコインだけが数百倍になっていくと思われます。そのコインこそが仮想通貨界のAmazonなのです。いうわけで、(短期勢のことはわかりませんが)長期の視点を持っているにもかかわらず仮想通貨に目を向けないのは、もう本当にもったいないです。バブル直後などという最高の時期に投資ができることなんて数十年に一度しかないのに、そのチャンスをみすみす逃す必要があるのでしょうか。仮想通貨界で知らない人はいない指針さんもこう書いています。KADOKAWA今年の仮想通貨は全般的に平坦~やや右肩上がりのチャートを描くと予想していますが、今年一年間は上にも下にも振れる材料がいくつもあります。ETFの承認等重要な材料は否決されてしまうと思っているので、もしかするともう一段下抜けするかもしれません。2020年になれば各国の規制関係も整理されているでしょうし、今年と比較しても待ち受ける材料が豊富にあります。そのため2020年頃から仮想通貨相場はゆっくりと上昇を始め、一部の銘柄は2017年のピークを超えて成長していきます。株式投資のチャンスも近そうですが、種銭を数十倍に増やすチャンスを掴むためには今このタイミングでの仮想通貨投資こそが最善の選択だと信じています。注)本記事は、私が作成・運営しているホームページ、「EQLトー...2019-01-11投資する=損する可能性がある。投資しない=確実に損する。はてなブログPro妻「定年が65歳まで延びたら貴方が退職した時、わたしもう70だよー」30代からの投資でアーリーリタイアを目指す記録です。志願して総務課へ異動。仕事しながら税金の勉強ができるという夢のような環境で投資生活を送っています。総務知識を利用して本業でも副業でも、積極的に得する情報を発信していきます!暗号資産および高配当米国株への投資を主軸としています。分離課税を国会議員に陳情しよう!期待できる国産通貨”torue”。本ブログについてプライバシー・ポリシースターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。