【高配当株】JT決算発表!連続増配はストップか。JT決算発表!連続増配はストップか。2020年2月21日TwitterSharePocketHatenaLINEコピーする日本の高配当株として人気なJTの決算発表がありました。予想はしていたものの決算内容はよくありませんでした。連続増配がストップしてしまうかもしれません。配当目当ての投資となりますので、これはけっこう大きなことですね。今回は決算内容を確認していきたいと思います。前年比-1.8%となりました。海外たばこ事業が健闘したもののその他はマイナスとなっています。医療事業のマイナスが大きかったです。純利益は前年比-9.7%となりました。為替の影響を受けたこともありますが、厳しい結果となっています。一株利益(EPS)は215.31円→195.37円と減少しています。JTは、国内たばこ・海外たばこ・加工食品・医療の4つの事業を柱としています。このようにほとんどの事業で売上収益が減少しました。一方でキャッシュフローは増えています。営業キャッシュフローは5404億円で約17%ほど改善されています。買収に伴う支出がなくなったことが大きく影響しています。投資キャッシュフローが大幅に抑えられていることがわかります。現金は確保しているということになります。2020年度の見通しも厳しいものとなっています。したなか、配当の増配がストップしてしまう可能性が濃厚となりました。2020年の配当予想を154円としています。2019年と同じです。ここまで、連続増配を続けてきましたが、途切れることになりそうです。経営計画2020減配とはなっていないものの、収益状況が厳しいことを表れています。JTは配当ねらいで投資をしている人がほとんどですので、これはけっこう大きな影響が出るかもしれません。配当性向も2019年は79%に達しており、2020年は現状維持の154円でも90%に達します。JT株の魅力は何といっても高配当であるということでしょう。現在の配当利回りは約6.6%です。これまで16年連続増配をしてきていました。業績に心配な面があっても根強い人気があったのはこのためです。6%を超える日本の高配当株で、有名ブランドをもち、連続増配をしてきた実績もあるとなるとJT以外にはありません。増配がストップするとなるといよいよ慎重にならざるを得ないかと思います。100株保有で年間15400円(税引き前)の不労所得というのは破壊力抜群です。JTに集中的に投資をしている方もいますが、リスクと引き換えに多くのキャッシュフローを得ているかと思います。以前として人気のあるJTですが、投資判断がますます難しくなったことは確かです。こちらの動画(youtube)も参考にしてください。↓チャンネル登録や共有をしていただけると、動画更新の励みになります。(チャンネル登録者3万人を超えました!ありがとうございます!)ツイッターでも情報発信をしているので、こちらのフォローもお願いします!2000年に投資を始めた人は、S&P500への投資であっても、そこから3年連続で大幅なマイナスリターンが続いた。2000→-9.1%2001→-11.8%2002→-22.1%長期的な視点がないと、絶対に耐えられないと思う。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。最低限おさえておきたい3つファンダメンタル投資ってやることが多くて難しそう。数字とか計算とかは苦手。(FRB)は政策金利をゼロか、それ以下に引き下げるべきだ」と圧力をかけましたが、FOMC(17~18日)で、さらなる利下げとなるか注目です。JTとフィリップモリス比較!日米の高配当株!今回はJTとフィリップモリスという日米のたばこ株を比較分析してみたいと思います。JT(日本たばこ産業)は日本株を代表する高配当銘柄です。【預金ではダメなのか】そもそも長期投資は守りです!投資はギャンブルで絶対に手を出してはいけないと思っている人がまだまだ多いようです。意味がない!?←いや、意味あります。投資を始めたいという人が増えてきているようです。今では様々なサービスが拡大され、100円などの超少額から投資することもできます。...PREV【資産形成】資産を増やすのに必要なこと。NEXT資産形成する上でやってはいけないことプロフィールmatsumoto投資の研究に没頭。誰でもできる堅実な投資を実行。(31)株式投資2020/02/22自分の方針を大切にする株式投資2020/2/22日本のGDPマイナス成長(2019年9-12月期)株式投資2020/2/21明確な投資を継続したい!米国株2020/2/21バフェットもS&P500に投資!お金の学習2020/2/21資産形成するうえで避けるべきこと免責事項サイト掲載情報は、信頼するに足る情報と信じるものに基づいて作成したものですが、読者が当サイトの情報等を用いて行う行為の一切について責任を負うものではありません。