Scienceに発表、株主らが取締役会におけるジェンダーダイバーシティに対しネガティブな反応を示していることを報告している。「女性はビジネスにとって大事ではない?役員構成におけるジェンダーペナルティー」というタイトルが付けられた新しい研究は、14年間に及ぶアメリカの公的機関における分析に基づいており、企業が女性を一人取締役会に加えると市場価値が2.3%失われることを示している。「役員のダイバーシティを増やした企業は市場価値の低下に喘いでおり、また組織全体でダイバーシティに関する行動を行っている企業ほどその影響は大きくなる」とソラルは述べる。株主らは、新しい女性役員の決定はダイバーシティの改善を望んでいるのであって、ビジネス戦略の決定のためではないと受け取っている。ダイバーシティに富んでいる方が意思決定やイノベーション、利益を向上させるというエビデンスがあるにもかかわらずだ。「もし投資家たちが、女性役員らはダイバーシティの改善にとって好ましいために選ばれたのだと思っているなら、それは取締役会のダイバーシティが増すほど、ダイバーシティのない取締役会と比べ、企業は意図せず株価に対するコミットメントの低下を示していることになる」とスネルマンは述べる。ソラルとスネルマンは、役員決定はスキルに基づいたものであって、ダイバーシティを増やす目的のためだけではないことを投資家たちにわかってもらう必要があると述べる。ジェンダーに対する固定観念は、ビジネスにおける改善に伴いジェンダーダイバーシティも増加していることから、近年減ってきてはいる。ゆえに、女性役員の決定がダイバーシティ目的のためだけという株主たちの考え方も、時間と共になくなっていくだろうと予測される。「多様で包括的なチームほどよい意思決定ができ、動きが速く、業績もよくなるという強固なエビデンスがある。社会やビジネスはゆっくりではあるが安定した進歩を見せており、障壁を壊しつつ、ダイバーシティ&インクルージョンによって生まれる豊かな価値を包含しつつある。Keskinocak)は述べる。ダイバーシティなくしてIBMのビジネスは語れない。組織という生き物はない。