結果になってしまった場合、引き続き二次健診を受けるようすすめることが受診勧奨です。企業としては従業員の健康管理も大切な業務になりますので、会社主導で健診予約や日程調整、受診の促進などを行うことになりますが、日常の業務に加えてそれらの作業を行うのは企業にとっては負担にもなり得ます。そんな時に、役に立つのが健診代行サービスです。企業の担当部署に代わって、健診に関わる事務作業や健診結果の集約、二次健診の受診勧奨などすべての過程を引き受けてくれます。代行業者も多数あり、自社のニーズに合った業者を選定し、必要なサービスを選択して利用することになります。受診勧奨にかかる費用もこの一連の代行サービスの中に含まれているので、別途必要ないことがほとんどです。自分が健診の受診勧奨を受けたら会社を仲立ちにして健診を受けた結果、再検査や精密検査の受診勧奨をされることがあります。体についておおまかに把握する、血液や尿など数値を測定するだけの一次健診で異常箇所を発見し、二次健診で異常箇所を深く検査することになります。二次健康診断を受診することは義務ではないため、会社に強制されることはありませんが、受診勧奨では二次健診の重要性や必要性を説明してもらえるはずなので、面倒がらずに受診することが大切です。日常生活で自覚症状がない場合は、自ら受診する機会はないでしょうから、好機だと思って徹底的に調べてもらっておけば安心です。二次健診は、所定の手続きをふめば自己負担なく受診できる場合もありますし、会社が負担してくれる場合もあります。受診勧奨が来ると、「大病だったらどうしよう」と不安になるものですが、検査をして早期発見できても良し、何事もないと分かっても良しなので、是非受診しましょう。ありますが、それぞれに意味があります。要再検査とは、一時健診の数値結果が異常であったとして、それが一時的な変動によるものなのかどうかの確認が必要ということです。要精密検査は、一次検査の結果、さらに治療が必要かどうかを判断する検査です。脳血管疾患や心臓疾患になる危険性が高いと出た場合には、二次検査を受け、その結果を会社に提出したら、会社は医師の意見を聞かなければなりません。医師から労働時間や就業場所、担当する業務などを変更するよう指示があれば、会社はその配慮をしなければなりません。受診勧奨に従って受診することで、治療を行いながら仕事を続ける環境や、健康を取り戻すための環境を整えてもらえるので、受診勧奨を受けたら、自分のために是非、二次健診を受けるべきです。