コロナウイルス」に関する記事一覧はこちらです。コロナウイルス」に関する記事一覧はこちらです。耳に届いた言葉の意味が一瞬理解できず、メモを取る手を止めて顔を上げると、意外なほど屈託のない2人の笑顔が並んでいた。店内に満ちていた喧騒がすうっと遠のいていく。ティラワ経済特別区(SEZ)開発の移転住民たちが新しい環境に馴染み、安定した生活を送れるよう支援する国際協力機構(JICA)の「生計回復支援プロジェクト」で総括を務める日本工営の菊池淳子さんと、開発による貧困がなくなり、住民が政策の意思決定に参加できるようになることを目指し活動している日本のNGO担当者。一時帰国のタイミングが重なった2人と急きょ東京で落ち合うことにしたこの日、ずっと感じていた疑問が、アイスコーヒーのグラスに浮かぶ氷のように、からん、と小さな音を立てて溶けていった。政府開発援助(ODA)の本格再開に合わせ、定期的にミャンマーに通い始めたのは2013年2月のことだ。両国の象徴プロジェクトであるティラワSEZ構想には、当然、最初から関心を持っていた。鉄道協力の進捗を取材し、現場の様子を伝えるという主目的に直接関係しないと思ったからだ。鉄道分野ではなくても、取材の機会に恵まれた話題は、日緬関係の一側面として積極的に紹介してきた。それでもなおティラワを取り上げなかったのは、住民移転の問題抜きには書けないと思ったからにほかならない。それは、かつて近隣国のインフラ事業に携わった際に類似の問題に直面し、記事の持つ力と危険性について考えたことがきっかけで今の仕事を志した筆者にとって、格別の覚悟と気合いが必要なテーマだった。している間にも、折に触れ、さまざまな情報が断片的に入ってきた。当初は対峙していた現地のキーマンがプロジェクトに協力するようになったとか、菊池さんが冒頭のNGO担当者と頻繁に意見交換していると聞いて、ついに尋ねずにいられなくなったのだ。「なぜ、そんなことが可能なのですか」と。Premium会員(有料会員)限定のコンテンツです。500円[税抜]、最初の月は無料)をしてお読みください。※「JBpress」に掲載している記事や写真などの著作権は、株式会社JBpressまたは執筆者などコンテンツ提供者に帰属しています。これらの権利者の承諾を得ずに、YouTubeなどの動画を含む各種制作物への転載・再利用することを禁じます。パスワードをお忘れの。