docomoがiモードをスタート。2007年に米国でiPhoneが発売。IT技術の進化に伴い、私たちの生活は激変してきましたが、AIが職場に進出すると言われている現在、10年後、20年後の私たちの働き方は果たしてどのように変化しているのでしょうか。未来に視点をおいて仕事における人の役割を予測することは非常に難しいことではありますが、米デューク大学研究者のキャシー・デビットソン氏は、「本年、米国の小学校に入学した子どもの65%は、大学卒業時にいまは存在していない職業に就くだろう」と、ニューヨークタイムズ紙(2011年)で語っています。氏の言葉は的中するのでしょうか。そこで今回は、これからの社会における“生き残り策”を考察します。(図参照)によると、1世帯の平均所得金額は545万8000円となっています。占める割合は61.4%にものぼります。この割合からも、高額所得者が平均値を引き上げていることがわかります。した低所得者層を“ニューエコノミカル層”と名づけたのは、三菱食品です。同社では「2020年には年収400万円未満の世帯が過半数を超える」と予測し、ニューエコノミカル層市場を視野に入れた食の提案をしていくようですが、こうした動向から今後起こりえる潮流の一端が垣間見えるようです。今後ますます低所得者が増大する可能性に加えて、いまある職業が維持される保証がない時代を迎えようとするなか、これまで通りのやり方を踏襲していくのか......、新たな道を切り拓いていくのか......の難しい選択が迫られる分岐点に私たちは立っていることになります。ある意味、歴史的に見て非常に興味深い変革期ともいえますが、ではどのように乗りきっていけばよいのでしょうか。2015年度の調査から検証していくことにします(図参照)。サービス業」などが含まれています。