世界保健機関(WHO)は、世界の若者の5人に4人が運動不足だという146ヵ国を対象とした調査結果をまとめた。若い頃の運動不足は、将来に肥満や2型糖尿病のリスクを高める。若い女性の運動不足は深刻で、運動習慣を身に付けることを促す緊急の対策が必要だと、警鐘を鳴らしている。女子では85%世界保健機関(WHO)は、世界の若者の運動習慣についてまとめた初の調査報告を発表した。それによると、世界中の若者の多くが運動不足の傾向があり、年齢を重ねてから肥満やメタボ、2型糖尿病を発症するリスクが高い。WHOの2016年の調査によると、若者の運動不足は深刻で、WHOが推奨する1日1時間以上の運動をしていない若者が81.0%に上るという。若い女性の運動不足は深刻で、運動をしていない割合は、男子で77.6%なのに対し、女子では84.7%に上る。運動をしていない割合は、2001年の調査では男子で80.1%、女子で85.1%だった。運動量を増やすことが世界的な目標とされているにもかかわらず、15年にわたる調査期間中、状況はほとんど変化していない。WHOは、とくに11〜17歳の若者の身体活動レベルを高め、若者の運動不足を解消する緊急の対策が必要だとしている。調査は、2001~2016年に、146ヵ国の11~17歳の若者約160万人を対象に行われた。運動に費やした時間など、あらゆる観点から調べたものだ。その結果、運動不足の若者の割合が80%を超えているのは146ヵ国中71ヵ国で、およそ半数に上ることが明らかになった。97.2%)となっている。76.3%)など、人口の多い国でも若者の運動不足は深刻だ。世界保健機関(WHO)が公開しているビデオ世界のすべての人は運動を積極的に行うべきです男子と女子の格差が拡大とくに懸念されるのが、女子の運動不足だ。世界的に、男子と女子の差が拡大しており、15年間に格差が拡大したのは73%(146ヵ国中107ヵ国)に上る。WHOが推奨する運動量を満たしている割合で、男子と女子で10ポイント以上の差が付いたのは29%(146ヵ国中43ヵ国)に上る。国別にみると、アフガニスタン、サモア、トンガ、ザンビアを除くすべての国で、女子の運動時間が男子を下回った。十分な運動を行っている女子が15年間でもっとも減少した国は、バングラデシュ(73%→63%)、シンガポール(78%→70%)、タイ(78%→70%)、ベナン(79%→71%)、アイルランド(71%→64%)だ。男子の運動不足は、バングラデシュ、インド、米国などでは減少している。運動不足により若者の健康が損なわれるなかでも米国では、学校の体育教育、メディアによる広範なスポーツの報道、スポーツ(アイスホッケー、アメリカンフットボール、バスケットボール、野球など)の普及が影響している。して男女格差があり、若者によってもスポーツ参加の格差がみられる。機能がそれぞれ向上し、代謝も改善する。体重にもプラスの効果があらわれる。運動やスポーツを行うことで、認知発達や社会性も育まれるという報告もある。「若い頃の運動不足は、将来に肥満やメタボ、2型糖尿病などのリスクを高めます。若い頃に運動不足であると、成長して年齢を重ねてからも、運動しない習慣が続いてしまうおそれがあります。「とくに、ほとんどの国で運動不足の女子が多い現状は危険です。女性の運動・スポーツへの参加を促し、身体活動を増やすための緊急の政策とプログラムの拡大が必要です」と、グソルド氏は強調する。「WHOは若者に毎日1時間以上の中程度・活発な身体活動を行うことを推奨しています。10歳代の子どもをコンピューターの画面から引き離し、もっと運動させるための緊急措置が必要です」。このままでは世界目標を達成できないWHOの研究者は、「こうした傾向が続くと、WHOが2018年の世界保健総会で策定した、世界の運動不足の人の割合を2030年までに70%未満に減らすという世界的な目標を達成できなくなります。目標達成のためには、運動不足を相対的に15%減らすことが目標となります」と警笛を鳴らしている。「若者の5人に4人が運動不足というのは深刻な事態です。運動は身体と精神の両方に強く影響します。「若者の身体的リテラシーを高め、運動・スポーツへの参加を促し、レクリエーションの機会を増やし、安全に活動できる環境を整備することが大切です。学校、家族、サービスの提供者、都市計画の策定者、都市とコミュニティのリーダーなどが参加し、包括的な行動を示すべきです」と、ブル氏は強調している。「女子が男子よりも運動不足の傾向が強いことが懸念されます。思春期から成人期にかけて、運動・スポーツへの参加を促すために、女性のニーズを満たす機会を増やす必要があります」と、WHOのリアン・ライリー氏は言う。不平等に対処することが求められます」。soshinsha.このページのTOPへ。