実に98.6%の人が、何らかの効果を感じていることがわかります。5.上記の回答で、1および2と回答した方に質問。ホームページ(URL:http://www.zenkenkai.jp/)で見ることができる。関節リウマチ(RA)患者を対象に、診断時から遡って5年前の運動状況を確認したところ、運動量が多い患者ほど診断時の疾患活動性が低く、より軽症であることが示された。Sandberg氏らが発表した。RAを対象としたスウェーデンの大規模ケースコントロール研究であるEIRAに登録しているRA患者617人を対象に、診断の5年前の運動実施状況を聞いた。運動状況は、1群(家事などの身体活動を週に2時間未満)、2群(家事などの身体活動を週に2時間以上)、3群(30分以上のエクササイズを週に1〜2回)、4群(30分以上のエクササイズを週に3回)に分け、イラストで示した中から選択してもらった。trend<0.01)。DAS28は、2群のオッズ比が0.84(95%信頼区間〔95%CI〕:0.30-1.59)、3群が0.58(95%CI:0.30-1.12)、4群が0.41(95%CI:0.02-0.82)だった。1群と2群を「規則的運動なし群」(n=329人)、3群と4群を「規則的運動群」(n=288人)の2群に分け、規則的運動なし群を1.0とした場合の規則的運動群のOR(中央値以上の診断)を求めた。各指標のオッズ比は、DAS28(≧5.3)が0.66(95%CI:0.39-0.82)、医師評価(>中等度)が0.62(95%CI:0.42-0.92)、VAS(>50mm)が0.67(95%CI:0.47-0.96)、HAO(1以上)が0.84(95%CI:0.58-1.23)となった。Sandberg氏は、「RAと診断される前によく運動していた患者ほど、RAがより軽症と診断されることが示された。RA発症リスクの高い人には朗報で、日ごろから積極的に運動するように心がけることが重要と言えるだろう」と語った。Montague氏らの研究で示唆された。研究では、プライマリケア医と風邪の症状がある患者の初診時のビデオ110件を調べた。その結果、受診時間は平均3分38秒と短かった。患者は、診察時間が長く、握手したり、背中をなでたりするなど接触する医師のほうが共感してくれると考えていたが、3回以上の接触は「見せかけ」と考え、嫌気がさすようだった。Montague氏は、「目標は将来、医師のアイコンタクトやその他の非言語的なコミュニケーションを適正に測定するシステムと技術を作ることだ。多くのデータを収集すれば、患者と医師の間に信頼やつながりができるアイコンタクトの正確な量がわかるモデルを構築できる。それによって、医師が患者と意思疎通するのに役立つツールや技術につながる」という。「アイコンタクトなど、単純なことが医療制度にも大きな影響を及ぼす可能性がある。患者は医師が共感していないと感じれば、治療を途中でやめるかもしれない。医師を変える患者が増えれば、医療費が大幅に増えることになる」とも述べている。口内を清潔に保つ口腔ケアをがん患者らに行うことで、合併症を防いだり、入院日数が減ったりするなどの効果が見込まれるとの調査結果がまとまった。調査チームを率いた信州大付属病院は県歯科医師会と連携し、在宅療養のがん患者が自宅近くの歯科医院などで口腔ケアを継続して受けられるような態勢づくりに乗り出す。口腔ケアとは、虫歯を治したり、歯垢(しこう)を除去したりして口の中を清潔に保つこと。がん患者の場合、抗がん剤や放射線治療の副作用で口内が荒れやすい。口内を清潔に保たないと細菌が増え、細菌が血液に入る「菌血症」や肺炎などの合併症を引き起こしやすい。調査チームは、信大付属病院のほか相沢病院(長野県松本市)、長野市民病院の歯科医らで構成。2011〜12年度に、3病院に入院するがん患者を対象に行った。信大付属病院が食道がん患者に手術前から口腔ケアを実施したところ、しない場合と比べ、術後の絶食期間が18.8日から13日に、入院日数も32.8日から25日と約1週間短くなった。調査では、口内の粘膜炎が原因で化学療法をやめなければならない患者の割合が減った。チームリーダーの信大医学部の栗田浩教授は「がん治療と並行して口腔ケアを行うと、回復が早まり、合併症のリスクも減らせるという貴重なデータを得られた」と話す。口腔ケアの取り組みを広げていく方針。歯科医師会の笠原哲三歯科医師は「県内全域で口腔ケアの大切さについて意識を高め、患者のQOLの向上が図れれば」と期待している。■大卒31%、3年以内に離職。医療・福祉でも高率に厚生労働省は10月29日、学校を卒業して就職後3年以内に仕事を辞めた割合が、リーマン・ショック後の2010年3月の大学卒業者で31.0%になったと発表した。前年度の卒業者と比べて2.2ポイントの上昇。厚労省は、この年の卒業生の就職活動では、大手企業が採用を抑制したため、中小企業や、職場環境が厳しく離職者が多い業種への就職が増えたことが要因とみている。いわゆる「ブラック企業」の増加も大卒者の早期離職の背景にありそうだ。48.9%、医療・福祉が37.7%など、サービス関連で平均を大きく上回る離職率になった。早期離職すると職業経験を積みにくくなり正規社員への定着が難しくなるケースも多いことから、厚労省は就職活動中の企業情報の提供に加え、企業側にも新規採用者への教育の充実を促し、新卒者の職場定着を図る考え。■がん「凍結療法」拡大に力。患部に細い針を挿入し、がん細胞を壊す「凍結療法」の拡大に取り組んでいる。これまでに保険が適用される腎臓がんで64人(71腫瘍)に実施。近く骨転移がん患者を対象にした臨床研究に着手し、治療費の一部が保険適用となる「先進医療」の施設認定を目指す。凍結療法は、特殊機器に装着した直径1.5ミリの針1〜5本をIVR-CT(コンピューター断層撮影装置)で確認しながら患部に挿入。特殊ガスを送って体内に直径数センチの氷玉を作り、零下40度まで冷却する作業を2回繰り返してがん細胞を壊す仕組み。外科手術より患者の身体的な負担が少なく、同大病院は2012年に腎がん治療として始めた。適用拡大へ、5月、数年前に治療した肺がんがあばら骨付近の胸壁に再発した70代女性に実施。腎がん以外で初の症例だったが、直径2.5センチのがんが消え、治療前に訴えていた背中の痛みもなくなった。腎がん以外でも効果が見込めるとして、同大病院は骨転移がん患者約20人を対象に臨床研究を計画。実績を積み、先進医療の施設認定、その先の保険適用を目指す。放射線科の金澤右教授は「良性腫瘍や肺がんにも有効な治療法。一般の医療として普及させたい」とする。腎がん凍結療法は1995年、国内の医師が世界で初めて実施し、欧米で普及している。行う腎がん以外の凍結療法は、費用の全額が自己負担の自由診療で行っている。(山陽新聞10/9)■次号のメールマガジンは2013年12月1日ごろです。