働き手である親が会社を休む訳でもないので、収入が減ることもありませんよね。...専業主婦(夫)の家庭なら、ね。先ほどの厚労省のデータを見ても分かる通り、子供は幼い頃の方が入院し易い傾向があります。幼子が入院した時に厄介なのは、24時間付き添いが必要になることなのです。専業主婦(夫)家庭であれば、家庭に入っている親が子に付き添うことができるでしょう。みのりた家のように妻もバリバリ家計を担う共働き家庭の場合、どちらかが付き添えばその間の収入が半減してしまいます。一人親家庭では、正に収入が途切れかねません。数日程度なら有休を使えばいいですが、我が家の場合は入院期間が2週間でしたから、さすがに全て有休という訳にはいきませんでした。この間の収入減を補う手段、つまり一種の収入保障の位置付けとして使えること。これが子供の医療保険の大きなメリットです。ただでさえ住宅ローンの支払いや教育費の貯金などでお金が入り用な子育て世帯にとって、短期的とはいえ、家計が大きくマイナスになる事態は避けたいと思いませんか?そういった事態に対応するため、収入保障保険というものがありますが、一般的な収入保障保険は、本人の健康上の問題で就労不可能になった場合に支払われるものです。子供(幼児)の入院という事態は、親が就労不可能になるにもかかわらず、何の補償も得られません。その点、子供の医療保険に入っておけば、入院1日から保険金がもらえるタイプが多いですから、入院している間の収入減をカバーすることができ、家計へのダメージも抑えることができます。子供の医療保険加入がアリな/不要なケース以上を踏まえると、子供の医療保険に入ってもいいケースは、大きく分けると、以下の3つと考えられます。子供がまだ幼い未就学児のケース先程述べた通り、入院付き添いによる共働きパワーのダウン分を補うのと、慣れない入院生活で不安定になりがちな幼子のための個室利用料が、主な使い道です。夫婦共にフルタイムの共働きというケースみのりた家のように、妻の収入がガッツリ家計に組み込まれているような(夫の収入だけでは全く生活が成り立たない)場合に、こちらも片親の収入減を補う「短期の収入保障保険」代わりに使えます。貯金が少ないケースこれは全ての保険に当てはまりますが、貯金が少ない=いざという時の備えがない状態ですから、保険に頼らざるを得なくなります。ある程度貯まったら医療保険は解約してもいいと思います。子供の医療保険が不要なケース逆に、上記の条件に当てはまらない、例えば以下のような世帯では、収入減少の懸念はありませんし、子供の医療保険が必要ないケースになります。貯金が十分にある世帯ただ個人的には、例え専業主婦(夫)家庭であっても、家庭を担う方の親が不在になってしまった時、もう片方の親はきちんと自炊できるのか?また家事も外注なしできちんとこなせるのか?疑問を感じます。全食外食、洗濯もクリーニングに出す...という状況になれば、なかなかの負担になりそうです。そんな時に医療保険から補填できれば、相方に対するイライラもかなり軽減されると思うのですが、いかがでしょうか?子供の医療保険のベストな加入方法それでは、子供の医療保険に加入しようとお考えの方のために、私みのりたが息子氏の入院実体験から考える、ベストな加入方法について考察してみました。加入タイミング子供の病気やケガは本当に不測の事態ですし、幼いほど入院する確率は高くなります。よって、まだお子さんが生まれる前なら生まれてすぐ、すでに生まれているならできるだけ早く加入した方がいいと考えます。先ほど医療保険に加入する必要がないケースでご説明しましたが、子供が1人で入院できる年齢(大抵小学生以上)になったら、夫婦共にフルタイムの共働き家庭であっても、そこまで仕事や収入に多大な影響を及ぼさなくなります。泣きじゃくるということもないでしょうから、病室を個室にする必要もなくなってきます。小学生以上になれば、収入減少の影響も入院でかかる費用もグッと下がりますから、加入するのは未就学児の間だけでいいと考えます。一度大きな病気にかかってしまうと、将来に渡って医療保険に入れなくなる可能性があるので、ずっと加入を続けた方がいいという意見もありますが、みのりた的には、解約して浮いた保険料含め貯金に励み、再び入院するような事態になった時に備えておく方が合理的と考えます。一時的に入るだけの保険ですから、共済の掛け捨てタイプで十分です。学資保険の医療特約で対応しようとは思わないでください。学資保険は返戻率分だけ原資が増えて戻ってくることを目的に入る保険ですから、特約を付けて肝心な返戻率を下げてしまっては元も子もありません。みのりた家ではコープ共済「たすけあい」に加入していますが、全労済やお住まいの地域の県民共済でも同等の保険があります。掛け金は月額1000円ですが、共済には「割戻金」という制度がありますので、大体10~20%は安くなり、実質の月額は800~900円程度です。MEMO割戻金:加入者が払った掛け金よりも、共済が払った共済金(保険金)や維持費の方が低かった(掛け金が余った)場合に、年に1度加入者へ還元されるお金なお、1000円/月の掛け金であるコープ共済「たすけあい」に0~6歳の間入った場合、保険料は総額で以下の通りになります。共済の保険金=共済金は入院日額6000円ですから、支払う保険料の元を取るには、61200円÷6000円/日=10.2日つまり通算11日間以上入院したら元が取れるという計算になります。これをお得と考えるかどうかは個人の自由ですが、例え丸損しても我慢できる金額ではないでしょうか。未就学児の間は不測の収入減に備えておき、それ以降はその保険料を子供の将来のために貯める。こんなハイブリッド型の保険利用術がベストなのではないかという結論に達しました。まとめ子供の医療保険に加入する必要はあるの?あるとすればいつから?という疑問について考察しました。そこまで重要度の高い保険ではありませんが、加入すべきか否かの大きな分かれ道となるのは、子供がまだ幼い(未就学児)かどうかと、共働き家庭であるかどうかの2点。子供の医療保険には、入院によって減少する親の収入保障保険という位置付けで活用できるメリットがありますので、親の付き添いが必要になる未就学児の間だけでも加入する価値はあると思います。実際にバリバリ共働き家庭のみのりた家では、息子の入院時、主に差額ベッド代で入院費用が膨らんだことなどから、医療保険があって助かりました。お子さんが小さいご家庭の方、またこれからお子さんが生まれるという方は、是非参考になさって下さい。