当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。先週の米国株式市場は、もみ合いに終始してS&P500指数は週間でほぼ横ばいでした。驚くほど悪く、ISM非製造業景況指数も予想を下回ったため、S&P500指数は一時前日比-1%近く下落しましたが、その後は押し目買いで前日比-0.3%まで戻して引けました。今週の米国株式市場は、「6月または7月」で固まりつつあった利上げ時期の予想が後ずれし、再度米国経済の健全性について動向を探ることになりそうです。このため、もみ合いとなりやすいでしょう。想定外に弱い雇用統計で利上げ時期の予想が後ずれしたことから、株式の物色は利上げが恩恵となる「金融」から配当利回りの高い「公益事業」への変化が見られます。米国GDP成長率の回復には大きな影響を与えないと見られることから、「テクノロジー機器」への物色は継続すると考えられます。ディスプレイ(OLED)を今週の5銘柄としてご紹介いたします。先週の米国株式市場は、6/2(木)にかけてはもみ合いながらもやや強含みで推移しました。驚くほど悪く、午前10時発表のISM非製造業景況指数も予想の55.5を大幅に下回る52.9となり、S&P500指数は前日比-1%近くまで下落しましたが、その後は押し目買いで前日比-0.3%まで戻して引けました。S&P500指数は週間でほぼ横ばいでした。市場予想の16万人増を大幅に下回る前月比3.8万人増にとどまりました。ベライゾン従業員によるストライキの影響が3万人程度あったとされますが、これを除いても弱い数字でした。図表2に示した通り、3月、4月分も下方修正で、業種別には製造業、サービス業とも減少傾向です。この雇用統計を受けて、市場金利から計算される6月までの利上げ確率は21%から6%へ、7月までは58%から35%へ、9月までは66%から47%へ低下しています(6/3(金)のCNBC報道)。ユーロ/ドルは1.115ドル/ユーロから1.137ドル/ユーロへ2%上昇、米10年債利回りは1.81%から1.70%へ0.11%ポイント低下、金先物価格(16年6月限)は1,212.60ドル/トロイオンスから1,246.50ドル/トロイオンスへ2.8%の上昇となっています。今週の米国株式市場は、「6月または7月」で固まりつつあった市場の利上げ時期の予想は後ずれし、再度米国経済の健全性について動向を探ることになりそうです。このため、もみ合いとなりやすいでしょう。米国GDPの成長率は、1-3月期までの減速から4-6月期に回復するとの基本的な見方は変えなくても良いと考えられます。Now」の4-6月期成長率予想は6/1(水)発表の建設支出の低下で前期比年率2.9%増から同2.5%増に下方修正されたものの、6/3(金)の弱い雇用統計を受けても2.5%増で変わらずとなっています(図表3)。米国経済の雇用創出力の低下は、完全雇用に近づいているために景気が堅調でも雇用が伸びにくくなっていることに加え、16年1-3月期まで米国経済の成長が鈍化した動きが「遅行指標」として雇用面に出てきたと解釈できるのではないでしょうか。)議長の講演で雇用統計に対してどのような解釈を示すか、また、利上げ時期に関するコメントが注目されます。そのほか、6/8(水)の5月中国貿易統計(輸出は前年比4.3%減に前月から悪化、輸出は同6.0%減に前月から改善の予想)、6/10(金)の6月ミシガン大学消費者マインド(94.5へ若干の悪化予想)が予定されています。)の結果発表が予定されています。想定外に弱い雇用統計で利上げ時期の予想が後ずれしたことから、6/3(金)のS&P500指数の業種別騰落率では、利上げが恩恵となる金融セクターが1.4%の下落に対して配当利回りが高い「公益事業」は1.7%の上昇となり、株式の物色には変化が見られる部分もあります。米国のGDP成長率が4-6月期に向けて回復するという見方は変える必要がないと考えられます。そのため、このところ物色意欲が高まっている「テクノロジー機器」については、物色が継続する可能性が高いと見られます。そこで当社WEBサイトの「米国株スクリーナー」を使って、(1)「テクノロジー機器」業種の銘柄、(2)過去5営業日で52週高値更新、の条件でスクリーニングを行いました。抽出されたのが図表4の11銘柄で、ここから赤い星印をつけた半導体関連銘柄を今週の5銘柄としてご紹介いたします。ディスプレイ(OLED)です。・米国の半導体大手です。アナログ半導体で世界シェア1位のほか、マイコン、コネクティビティ半導体も手がけます。顧客産業別売上は、産業31%、自動車15%、消費者向け機器30%、通信機器13%、企業システム6%など幅広く分散しています。・16年1-3月期決算は、売上が5%減、営業利益が1%増、EPSは7%増でした。自動車向けが好調の一方、産業向け、通信機器向けが低調ですが、前四半期に比べると改善しています。4-6月期は売上が前年同期比5%減~3%増、EPSは同3%増~18%増と業績モメンタムの改善が見込まれています。・過去12ヵ月に42億ドルの株主還元を行ったこともあって株価は過去1年でS&P500指数を12%アウトパフォームしています。業績モメンタムの改善が見込まれていることから注目できるでしょう。売上構成比でアナログ半導体が64%、組み込みプロセシングが21%と、IoT(インターネット・オブ・シングス)との関連が高い企業です。・半導体製造装置の世界トップで、5/20の決算発表以降株価は上昇基調です。2-4月期実績は堅調で、受注が前年同期比37%増、前四半期比52%増と急増、また、5-7月期の売上が2-4月期比14-18%増(前年同期比12-16%増)になるとの見通しが好感されています。・受注額は34.5億ドルで、うちシリコンシステムが19.7億ドルで前年同期比15%増、ディスプレイが7億ドルで同5.8倍、グローバルサービスが6.7億ドルで同6%増です。ディスプレイの急増は、OLED(有機発光ダイオード)向けによるもので、会社は16年中も増加が続く見通しとしています。アップルによる有機ELディスプレイの採用の影響と見られます。シリコンシステムはファウンドリー向けが同26%減、DRAM向けが同37%減となるも、フラッシュメモリー向けが3次元NANDフラッシュの投資増で同2.7倍となって全体を牽引しました。・予想EPSは今期1.53ドル、来期1.84ドルですが、アナリストからは先行き3ドルに達する可能性も指摘されており、上値余地がありそうです。・コンピューターで画像処理を担うグラフィック・プロセッシング・ユニット(インテルのCPUとは区分されたプロセッサーです)を得意とする半導体メーカーです。・5/13発表の16年2-4月期の売上は13%増、EPSは38%増で、EPSは市場予想を44%上回りました。分野別の売上はゲーム機687百万ドル(前年同期比17%増)、プロ向け画像処理PC189百万ドル(同4%増)、データセンター143百万ドル(同63%増)、自動車113百万ドル(同47%増)、OEM&IP173百万ドル(同21%減)と、スマホ・タブレット向けのOEM&IPを除いて幅広い分野で好調です。・3四半期連続でEPSは市場予想を大きく上回ったことを受けて、上場来高値の更新が続いています。世の中でグラフィック処理の重要性が高まる流れに乗っていると考えられ、引き続き注目できるでしょう。先週ゴールドマン・サックスが「BUY」でカバーを開始していることから市場の注目を集めそうです。・世界第5位の半導体製造装置メーカーです。合わせ装置などを製造販売します。リサーチとの合併に合意して各国当局の承認待ちで、7-9月期中の実現が見込まれています。・ウェーハ検査装置の新製品「GEN5」の出荷が始まったことから、売上は1-3月期の前年同期比4%減から4-6月期は同7-15%増、EPSは1-3月期の同37%増から同31-52%増へ加速する見込みです。リサーチとの合併を控えて受注額等の発表が控えられていますが、新製品に対する需要が好調であることから順調な増加としています。リサーチ(LRCX)の4-6月期は売上が前年同期比2%減-8%増、EPSは71-99%増が見込まれており、KLAテンコー同様に業績モメンタムは改善が見込まれています。リサーチ(LRCX)の0.5株が付与される予定です。・94年に設立された有機ELディスプレイおよび照明の技術開発と材料の提供を行う研究開発型の企業です。プリンストン大学、南カリフォルニア大学、ミシガン大学等と協力関係にあり、有機EL関連で3,000件超の特許を保有しています。売上の59%が有機EL材料(りん光材料)の販売、41%がライセンス・フィーおよびロイヤルティからなります。・15年の売上191百万ドルのうち、62%がサムスン電子、25%がLGディスプレイからと推定されます。サムスン電子とは01年から協働を始め、LGディスプレイとは15年にライセンス契約を開始しています。これら2社を含む日本、台湾などの約30社とライセンス契約を保有しています。16年12月期は、売上216百万ドル(前年比13%増)、純利益55百万ドル(同3.8倍)、EPSは1.12ドル、17年12月期のEPSは1.60ドルが見込まれています。・技術進歩の激しい分野でリスクは高いものの、現状では韓国2社の後背で技術サポートする有機EL関連のど真ん中の銘柄として注目できるでしょう。有機ELディスプレイは、液晶ディスプレイに比べて薄い、視野角が広い、黒の発色が良い、反応速度が速いなどのメリットがあり、市場拡大が見込まれています。アップルがスマホへの採用を決めたことで市場拡大が期待されています。注:予想PERは、Bloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。テンコーは17年6月期です。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。