670シリーズは、4.9GHz帯に対応した屋外用長距離無線ブリッジです。-30~+60°Cの広い動作温度に対応しており、温度条件の厳しい場所への設置が可能です。み塩害に強く、海沿いの地域や離島でもご使用いただけます。外付けアンテナが2つ必要です。夏場の山開きシーズンに富士山で携帯電話を使用して写真などを送りたい登山客のために、麓や途中の5合目、8合目そして頂上に無線エントランスが設置されています。650(旧モデル)も使用されています。高利得アンテナと高感度受信システムの実現により、高い伝送レートで長距離伝送を行うことが可能です。Optimization)機能】DSO機能により、空いている周波数チャンネルの中から最適なチャンネルを自動的に探索することができます。応じて最適な通信モードを選択する独自機能により、見通しの悪い環境でも安定した通信が可能となります。※1:オプションについては、別途お問い合わせください。183-OM-002※同軸ケーブル減衰は約1dB/mです。ダウンロード本サイトのダウンロードサービスは以下の「ご利用の条件」にご同意いただいた上でご利用をお願いいたします。各種資料・ソフトウェアの著作権はハイテクインター株式会社に帰属します。その内容の一部、または全部を複製、改変したり、送信、配布したりする事は著作権法上禁止されています。各種資料・ソフトウェアは、製品をご購入いただいたお客様のための資料・データであり、製品のご使用者がご使用になることを想定しています。本サイトで公開している各種資料・ソフトウェアについて、製品を購入されたお客様以外からのお問い合わせには、お応えできない場合があります。本サイトに公開されている各種資料の内容は、製品仕様のマイナーチェンジ、各種バージョンアップ等にて予告なく変更されることがあります。従いまして本サイトに掲載されている各種資料の記載内容とお客さまがお持ちの製品の仕様が変更になっている場合があります。使用上のご注意や安全上のご注意、測定基準や数値、また製品外観やパッケージ、付属品等は各種資料が作成された時点での基準に応じた内容となっています。当サイトに掲載されている各種資料・ソフトウェアの機種について、すでに生産中止などの理由でご購入できない場合があります。プログラムの逆アセンブルや解析、コード改変、リソース改変等は禁止します。CADデータの図面要素から抽出される値は実際の商品と一致する事を保証するものではありません。CADデータ内容変更の連絡は一切行いませんのでご了承願います。当サイトのサービスの利用、または利用できなかったことにより万一損害(データの破損・業務の中断・営業情報の損失などによるあらゆる事象、および左記による賠償請求や訴訟等)が生じても、弊社は一切責任を負いません。本サイトのサービスを予告なく中止したり、内容および利用の条件等を変更する場合があります。本サイトに掲載の無い製品の各種資料につきましては、別途お問い合わせください。「ご利用の条件」に同意する▼ダウンロードリンク※上記「ご利用の条件に同意する」をチェックするとこちらに各種ダウンロードリンクが表示されます。4.9G帯バンドパスフィルターオプション製品(沖縄県での運用時に必要)FAQ一般的な製品導入前の検討方法はどのようなものですか。製品導入前に、以下の手順でご検討されるお客様が多いです。1.製品ページや、FAQで技術要件等を把握https://hytec.co.jp/productsに各製品カテゴリをクリックしてご覧いただけます。納入仕様書等の各種資料のダウンロードも可能です。通常2営業日~の出荷が可能です。価格や納期詳細はお問い合わせください。最長2週間の無償お貸出を行っています。貸出機のご用意はいたしておりません。機器設置に際して、サージプロテクタ(SPD)は必要ですか雷サージなどの可能性が考えられる場合、耐障害性の観点からサージプロテクタを設置し、アースを接続して保護するべきと考えられます。各機器や保護デバイスが協調して動作することが重要である旨、再三にわたって強調されており耐環境性の製品といえども機器単体では十分な保護は難しい(サージプロテクタ無しで、信号線及び電源部からのサージは保護されない)からです。一般的に通信用電子機器がサージ(ノイズを含む)の影響を受ける場合、通信断や機器の動作(一時)停止が発生し、最悪のケースでは故障に至ります。弊社サポートにおいても、台風や大雨の後は、サージで故障した機器の修理依頼が顕著に増加します。(デモ機)を借りることはできますか。評価用貸出機の無償お貸出期間は最長2週間となっております。長期間のお貸出については別途有償レンタルとして対応しておりますので、弊社またはお買い上げの販売店にご相談ください。機器修理期間中に代替の機器を借りることはできますか。修理期間中の代替品や貸出機のご用意はいたしておりません。別途、以下の有償サポート契約(先出しセンドバック保守)にて対応させていただいております。先出しセンドバック有償サポートにつきましては弊社またはお買い上げの販売店にご相談ください。既存のお客様におかれましては、主に先出しセンドバック保守をご契約するか予備機を事前ご購入して故障切り分け/障害時に備えられるかの2パターンがあるようです。故障切り分け用の機器を借りることはできますか。故障切り分け用の貸出機のご用意はいたしておりません。既存のお客様におかれましては、予備機の事前購入により故障切り分け/障害時に備えられているとのことです。登録・届け出について。通信の相手方は登録機器でなくてはいけません。二十一第2項四にあり、「陸上移動局又は携帯局の送信する電波の周波数は、通信の相手方となる基地局又は携帯基地局若しくは携帯局(前項に規定するものに限る。)の電波(他の無線局により中継されたものを含む。)を受信することによって、自動的に選択されること。ここでいう「前項」とは登録を要する機器のことです。登録不要機器の周波数は通信の相手方(登録機器)の周波数に追従しなければならず自発的に周波数を設定できないということです。従って登録不要機器は単独でシステムを構築できず、あくまで登録機器のシステムに依存します。5GHz帯無線アクセスシステムの無線規格は無線設備規則第49条21の4の6に記述されています。実際の測定方法、仕様は証明規則第2条第1項に記載されています。その細目は、次の通りとなっています。No.)が基地局で、移動機なのか明記して登録申請し、審査に通らなければなりません。免許制から登録制になり、審査が簡素化されたとはいえまだ、「しばり」があります。資格を持った人が操作しなければなりません。これらを「ハイパワーモード機器」と呼ぶことにします。証明規則第2条第1項第19号の11(5GHz帯無線アクセスシステム用陸上移動局)これは「免許不要」となっており、現在では「登録、届け出不要」というものです。APC5M-Lはこれに該当します。証明規則第2条第1項第19号の理解この規則を技術的に理解するのは非常に難しいです。無線の基本知識、実際にスペクトラムアナライザのような測定器に習熟していることが必要です。規格が「付けたし」で各所に散らばっており理解するのに時間がかかります。以下に主な特徴とハイパワー、ローパワーの違いを述べます。BWは5mW/MHz)つまり1MHzあたりでは単純にローパワーではハイパワーの1/5になります。【EIRP(アンテナ利得込み)】ビーム幅の議論は複雑なので省略します。13dBi(=36.98dBm)以下(1MHz当たりでなくトータルパワーです。5dBm/MHz以下にすれば良い。[20dBm/MHz]指向性アンテナを用いビーム幅を狭くした場合。そのビーム幅は別に計算式があります。(EIRPとして)】(一部の厳しい規格に焦点を当てる)この項目がローパワーの一番の特徴です。4850~4870MHz)この項目はスプリアスというよりも、ほぼ雑音レベルです。この0.2uW/20MHzの規格に合格するのは至難の業で、EIRPすなわちアンテナ利得が関係するので如何に総務省令がアンテナ利得を下げて欲しいか、また、この帯域で余計な電波をだして欲しくないかが分かります。結果としてハイパワーの1/10です。実際の登録機器との組み合わせの詳細に関しては、弊社営業にお問い合わせください。距離と伝送レートの関係を教えてください。レート、実効速度、実質スループット、ベストエフォート、「お客様お使いの環境による」等々。ある意味、全て正しく、しかしユーザからは結局どうなの?という声が聞こえてきそうです。SISOかどうかにより、また、見通しの具合で大きく変わる」です。これではカタログに載せられませんので各社、色々な表現をしています。ここではいくつかのポイントに焦点を当てて考えてみます。(1)送受信環境(マルチパスフェーデイング)5GHzでの1波長は自由空間で6cmと非常に短く、周囲の影響を受けて容易に反射し受信側では複数の経路(マルチパス)を通った波が受信されます。場合によっては瞬時に受信電力が10~30dB(1/10~1/1000)変化する場合もあります。これをフェーディングといいます。(周波数選択性やフラットフェーディングの説明は省略します。)周波数選択性フェーディングにはOFDMが、フラットフェーディングには空間ダイバーシティが有効といわれています。距離が数km以上になるとフレネルゾーンも考慮しなければなりません。第1フレネルゾーンに障害物がある場合は、その程度により伝搬損失が大きく変わってきます。(2)MIMOとSISO最近はアンテナを2本以上用いて伝送レートを上げる工夫が見られ、これをMIMOと言っています。基本的には各々のアンテナ端から別々のデータを送信することで伝送レートを2倍、3倍としています。(ここではこれを本来の意味とは異なりますがSISOと呼ぶことにします。)さてMIMOとSISO各々の機器を対向で通信させ、距離を変えていくとどうなるでしょう。公称伝送レートはあくまでMIMOの方が上です。実際のフィールド試験では、ある距離になるとSISOのほうがスループット(実質の伝送レート)では高くなります。その理由は距離が遠くなると、受信レベルが低くなり、高い伝送レートが維持できなくなり、かつフェーディングの影響でMIMOから送信されたデータのみでは誤り率が高く(パケットロスが多く)なるからです。SISOでは片方のアンテナの経路でのレベルが変動しても別の経路で受信レベルが確保されれば誤りは発生しません。(これを空間ダイバーシティといいます。)特に2つのアンテナから送信する電波の偏波面をV(大地に垂直)、H(大地と水平)直交させればよりいっそうデータの独立性が保障されます。(これを偏波ダイバーシティといいます。10MHz設定可能なものもあります。理論的には帯域幅が2倍になれば、伝送レートも倍になりますが、受信側での雑音レベルも倍(3dBアップ)になりますので、同じ伝送レートを送るには距離が短くなります。ある距離からは例えば40MHz帯域幅では急速に誤りが増え、スループットが落ちて、20MHz帯域幅の方が実質の伝送レートが上がる現象が出てきます。常識では帯域幅が広い方でスループットが高いと考えがちですが、それは近距離の場合と考えておいたほうが良いです。送信電力やアンテナ利得は総務省令で細かく規定されています。自由にユーザが変えることはできません。(出力パワーの設定を低くすることは可能です。)距離と伝送レートの関係は許容されている最大パワーの設定で表示されますが、量産時のバラツキもあるので、規格では許容偏差として+20%~-80%(または+50%~-50%)が認められています。出力が-80%でパワーは7dB下がることになり、到達距離もその分短くなりますが、メーカーではそのようなことにならないよう工夫しています。Eb/NoとBER(パケットエラー)との関係といった無線の知識が必要になりますが本題から外れるので省略します。11nの特性の差も理解しなければなりません。弊社では、以上の議論を踏まえ、極力フィールドテストでの結果に基づいた「距離と伝送レート」の値をカタログに載せています。