テレビにだまされないぞぉIII:教育のIT化テレビにだまされないぞぉIIIテレビの情報番組が変だぞ!と思い始め、じっくり観てるとツッコミどころ満載。無責任コメントに怒り爆発。それを記録しておくブログ。怒れる!台北日本人嫁日記うっかりユーキのメモ帳(旧アニ妻ぶろぐ。欧米に比べて日本では教育のIT化が遅れているんです。アノ「事業仕分け」が原因でアナ「松江市が来年度全ての小中学校に電子黒板などを一斉導入することを既にお伝えしていますが、こうしたICTの本格活用には来年度変わる新しい教科書の存在があります。松江市は、電子黒板とタブレット端末を私立の小中学校50校全校に一斉配備して来年度当初から授業に使用する予定です。配備にかかる費用は6億4500万円。しい教科書には授業の中でQRコードを使って授業を展開される事をイメージして作られています」QRコード?国の学習指導要領の改訂により来年度から使用される全ての教科書にQRコードが掲載される事になりました。everyone!・・』(ネイティブな会話)スピーキング、そしてヒアリングも学ぶことができます。『ランプの下を押さえ下の方から・・』(実験の解説動画)動画でアルコールランプの使用方法を確認する事もできます。松江市はITCの活用で児童生徒の学力向上を目指すと共に教職員の負担軽減にもつなげたいとしています。QRコード教科書は、デジタル教科書になるまでの過渡期のものだと思います。子供達にとっては、結構、先生の良し悪しで勉強への取り組みが変わるけど、このQRコードで、興味を持ってくれたら良いな。英語の教科書でネイティブな会話がまんま聞けるのは良い☆できるだけ、早く教科書全部デジタル化をすべきランドセルが軽くなるし、スマホに取り込めたりすれば、何かの待ち時間にも勉強できるしね。2019.12.2タブレット端末などで利用できる学習者用の「デジタル教科書」が今年4月から全国の小中学校で使えることになった。文字の拡大や読み上げ機能で、文字を追うことが難しい子供も理解しやすく、立体的な画像や動画の副教材は児童生徒の学習を支援する。解禁から半年がたつが、導入に二の足を踏む自治体も多い。普及拡大への課題も見えてきた。(木ノ下めぐみ)すべての子供の学習手助けデジタル教科書は紙の教科書と内容は同じ。重要な文章にハイライトで線を引いたり、ページに直接要点を書き込んだりもできる。文字色や書体、背景色の変更ができることから、学習障害で文字が認識しづらい子供にとって読みやすくなる効果が期待される。音声の読み上げや、ページを拡大する機能は視覚障害のある子供の学習に役立つという。全ての漢字にふりがなを表示する「総ルビ」機能もボタン1つで切り替えができる。「急増する外国にルーツのある子供への指導方法が教育現場で課題となっている。デジタル教科書ならすべての子供への手助けができる」と力を込めた。タブレットにはデジタル教科書の内容と連動するアニメーションやグラフィックなどのコンテンツ「デジタル教材」も副教材として内蔵されている。理科の実験の手順や算数の図形の展開など文章や平面では分かりづらい学びが可能だ。一足先に平成25年からデジタル教科書を導入している大阪府東大阪市の近畿大学付属高校の化学の授業。乾武司教諭(56)が指示すると、生徒たちは端末に内蔵された副教材を開いた。規則的に並んだ結晶構造の立体的な図が映し出され、「回転開始」のボタンを押すと図がゆっくりと回る。紙では確認できない裏側の粒子の様子も表示されていた。乾教諭は「これまでは黒板に絵を描くなどして生徒の理解を促してきたが、デジタル教科書のほうが、生徒もイメージをつかみやすいようだ」と話す。「情報量も多く、便利なので授業以外でも柔軟に使うようになった」という。費用面のハードル児童生徒が使う学習者用デジタル教科書の導入について、国は昨年、正式な教科書と位置づける学校教育法を改正。これまでは授業で紙の教科書を使用することを義務づけていたが、今年4月以降、小中学校で解禁され、半年が経過した。大阪府内の私立中学で社会を教える男性教諭(23)も「普段の授業では教科書に加え、副教材やプリントを使っているがデジタルは格段に情報量が多い」と導入に意欲を見せる。実際に使うには児童生徒が1人1台ずつタブレットなどを持つことが前提になる。無償で提供される紙の教科書とは異なり、端末やデジタル教科書を使うための「アカウント」も購入する必要がある。自治体は予算をつけなければならないため、導入のハードルは高くなる。タブレットの配布などICT(情報通信技術)教育に力を注ぐ大阪府箕面市の担当者は「公立では費用面でかなりのハードルがある。教諭が電子黒板などと一緒に使用する『指導者用デジタル教科書』の普及の必要もあり、児童たちが使う学習者用の検討は少し先の話になるだろう」と話す。来年度から小学校で新学習指導要領が全面実施となるのに合わせ、今後、学校現場でのデジタル教科書の本格活用を検討する学校も少しずつ増えるとみられている。教科書会社の担当者は「まだまだこれからの分野。私立小中やICTの先進的な取り組みをしている一部の公立校を皮切りに、魅力を伝えていけたら」としている。#ロボットカフェ【日曜スクープ】。安倍政権は、全国の小・中学校に通う児童生徒に「1人1台」のパソコンを整備する事業を盛り込む方針。平成21(2009)年度大型補正予算に、ICT環境整備が盛り込まれたため、日本の公立小中学校でも電子黒板の導入が進んだが、現状は小中学校1校当たりに1台程度。行政刷新会議が下した事業仕分けにより補正予算も廃止されたため、今後の活用については不透明な状況と言わざるを得ない。7億円の「廃止」を決定した。実施に伴う費用などが含まれていた。09年度補正予算で同構想に基づき盛り込まれた予算は、10月16日に第一次募集分(各教育委員会から上がってきた計画)を年度内に執行することが確定している。)と、補正予算で盛り込まれた4000億円以上の予算のうち、電子黒板の第二次募集分以外は、予算執行されることが分かった。「第二次募集で認められた予算執行は、来年度にまたぐ可能性がある」とも話している。電子黒板については、3年前から順次導入を進め、小中学校1校当たり1台程度導入されている。一部の教室に配置されており、「電子黒板を各教室に移動して各教室で教員が効率的な指導まで到達していない」(同)ことから、10年度の「学校ICT活用推進事業費」に研究費を盛り込んだ。「電子黒板の利用効果が不透明」などの意見が寄せられ、研究費を凍結する決断がなされた。IT化PCTweet。