当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。)の結果発表に向けて様子見となりやすいでしょう。利上げがない場合には不透明感のある重要イベント通過による安心感から上昇しやすいと見られます。可能性は小さいながら利上げとなった場合には、市場での織り込みが進んでいないため、サプライズとなって株価は下落しやすいでしょう。フィラデルフィア半導体指数がS&P500指数に対するレラティブハイ(相対株価の高値)を更新しています。半導体銘柄への物色継続が確認できたと言えそうです。テクノロジー(MU)を今週の5銘柄としてご紹介いたします。先週の米国株式市場は、9/12(月)にブレイナードFRB理事が利上げに対して慎重な発言をしたことから反発、その後軟調となりましたが、9/15(木)発表の8月米小売売上高が弱く、9月FOMCでの利上げを抑制する要因と捉えられて再度反発しました。S&P500指数は週間で0.5%上昇、先々週の2.4%下落の一部を埋めました。8月の米小売売上高は、前月比0.3%減と市場予想の0.1%減を下回り、また、自動車・ガソリンを除いたベースでは市場予想の0.3%増に対して0.1%減と大きく下回りました。ISM景況指数の悪化で高まった懸念がハードデータで確認され、米内需景気への懸念が継続しそうです。Now」では7-9月期GDP成長率は前期比年率3.0%増(9/15時点)への下方修正にとどまっています。とも改善を示して、世界経済にとっては明るい材料となりました。米国の8月鉱工業生産は前月比0.4%減と市場予想の同0.2%減を下回りました。)の結果発表に向けて様子見となりやすいでしょう。利上げがない場合には不透明感のある重要イベント通過による安心感から株価は上昇しやすいと見られます。可能性は小さいながら万一利上げとなった場合には、金融市場での織り込みが進んでいないため(図表2)、サプライズとなって株価は下落しやすいでしょう。FOMCの結果発表後は、市場の注目は足元で冴えない指標が続いている米国内需の動向に移ると見込まれます。来週9/26(月)のクリントン氏とトランプ氏の初の直接対決に向けて市場の注目は大統領選挙に向かいやすいでしょう。世論調査ではクリントン氏45.7%、トランプ氏44.2%と支持率は拮抗しています(9/15時点)。直接対決で大きく動く可能性がありそうです。OPEC(石油輸出国機構)の非公式会合が9/27(火)に予定されています。事務局長は同会合で何らかの合意に至った場合、臨時会合を開く可能性があるとしています。今回はフィラデルフィア半導体指数がS&P500指数に対してレラティブハイ(相対株価の高値)を記録したことに注目です。プロのファンドマネージャーは、投資テーマが有効であるかどうかを判断するために、絶対株価とともに相対株価に注目しています。相対株価とは、比較対象指数に対する相対的な強さを測るものです。こちらの場合であれば、フィラデルフィア半導体指数とS&P500指数が相対的にどちらが強い動きをしているかを見るものになります。そのフィラデルフィア半導体指数の相対株価ですが、9/1にピークを付けて市場が下落する局面ではS&P500指数以上に下落したため、相対株価は下落していました。もみ合いになってからの相対株価は反発、9/15に相対株価の直近高値を更新して9/19まで上昇が続いています(図表3)。半導体銘柄に対する物色の動きが続いている、物色テーマとして生きている、と判断できます。そこで今回は改めて米国市場に上場している半導体関連の主要銘柄を分野ごとに整理しています(図表4)。テクノロジー(MU)を今週の5銘柄としてご紹介いたします。図表2:金利先物市場が織り込む9/21の利上げ確率は20%※注:12月FOMC(12/14)での利上げ確率は、12/14までに1回以上の利上げがある確率です。図表3:半導体銘柄への物色が継続しています※注:相対株価は基準となる指数(ここではS&P500指数)に対する相対的な動きを表わすものです。107注:米国上場(当社取扱)の半導体関連メーカーで時価総額100億ドル以上の銘柄をリストアップしています。時価総額は9/14時点です。・画像処理に使われるグラフィックプロセッサ(GPU)を得意とする半導体メーカーです。・5-7月期はゲーム、プロ向け画像処理PC、データセンター、自動車の主力4分野とも好調で、8-10月期の売上ガイダンスではさらなる加速が見込まれています。・VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、AI(人工知能)など、画像処理を得意とする同社が活躍できる市場の拡大が期待されます。17年3月にリリース予定の任天堂「NX」に同社のTegraプロセッサ採用が噂されるなど、株価材料も豊富です。・世界最大の半導体製造装置メーカーで、半導体、フラットパネルディスプレイ向けを主に手掛けます。・5-7月期決算は、売上が前年同期比13%増、純利益は同53%増で、2-4月期のそれぞれ0%増、12%減から大きく改善して市場予想も上回りました。受注は前年同期比26%増、2-4月期比6%増と好調です。8-10月期のガイダンスは、売上が前年同期比37%-42%増相当、調整後EPSは前年同期比2.2-2.4倍相当の0.61-0.69ドルと5-7月期から大幅な加速が見込まれています。・9/11日経新聞報道の「中国で半導体投資5兆円」で恩恵を受けるど真ん中銘柄と言えます。17年10月期予想EPS2.23ドルに対して13.6倍に過ぎず依然として上昇余地がありそうです。・スマホのアプリケーションプロセッサ(パソコンのCPUにあたる半導体)で約4割のシェアを保有し、3G・4Gの通信規格の特許で世界トップシェアをもつ通信用半導体の企業です。・様々な機器が無線通信で繋がる好事業環境を受けて成長していましたが、13年末に中国で独占禁止法違反に問われて以降、業績は停滞が続いていました。16年1-3月期には中国のスマホメーカーと新たな契約締結にこぎつけ、業績は正常化に向かいつつあります。4-6月期決算は市場予想を大きく上回りましたが、7-9月期のガイダンスはさらに業績モメンタムが加速する見通しです。・同社CEOは決算後のインタビューで「まだこれは始まりにすぎない」としています。・マイコンを主力に、アナログ半導体なども製造・販売する半導体メーカーです。マイコン市場で世界5位です。・マイコンはIoT(モノのインターネット)の実現に欠かせない半導体部品です。このため、大手半導体メーカーがIoT事業を強化しようとした場合、同社は恰好の買収ターゲットになりうると考えられます。実際ここ数年マイコン業界での合従連衡の動きが続いており、同社自身16年4月に同業のアムテル社を買収しています。・4-6月期決算は、アムテル買収に伴う費用等を除いた調整後ベースで、売上は844百万ドル、営業利益は231百万ドルでした。・半導体メモリ専業で、13年に日本のエルピーダメモリを買収しています。売上の6割をDRAM、3割をフラッシュメモリなど不揮発メモリが占めます。DRAMで世界3位、フラッシュメモリで4位です。・16年8月期はメモリ価格の下落で最終赤字に転落見込みですが、17年8月期は市況の回復により黒字化が見込まれています。3-5月期のDRAMは数量が22%増、価格が11%減、不揮発性メモリは数量が10%減、価格が6%減でした。16年6-8月期決算を10/4に発表予定です。・半導体メモリ市場は価格の変動が激しく比較的リスクの高い投資になりますが、今後半導体市場が回復する場合には株価の上昇は大きなものになると期待されます。※注:予想PERは、Bloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。マテリアルズは17年10月期、クアルコムは17年9月期、マイクロチップテクノロジーは17年3月期、マイクロンテクノロジーは17年8月期です。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。