授業料納入が困難な学生を支援していくために本学法人が運営している奨学金です。大学院生を含む全学科・全学年を対象とします。※ただし(2)の基準金額を超えていても、家計支持者の退職・廃業などにより、現在無職であることの公的証明書が提出できる場合は出願可能です。各種手当(児童扶養手当など)も収入としてみなします。ついて大学や受験に関する疑問や不安は、ここで解決。9:00~12:00※お急ぎの場合はお電話にてお問い合わせください。閉じる大学や受験に関する疑問や不安は、ここで解決。