Pichichero氏らの研究で明らかになった。pneumoniae)以外の起因菌による急性中耳炎の割合が増えていることも示されたという。Pichichero氏らは今回、米国におけるPCV導入前後の小児の急性中耳炎の頻度や特徴などについて調べるため、615人の小児を2006年から2016年までの10年間にわたって追跡した。急性中耳炎は、全ての診断例で鼓室穿刺を行い、中耳の貯留液を採取して微生物学的検査を実施して確定診断を行った。その結果、1歳までに急性中耳炎に1回以上罹患した小児の割合は23%、3回以上罹患した小児の割合は3.6%であることが分かった。3歳までに1回以上罹患した小児の割合は60%、3回以上罹患した小児の割合は24%だった。Pichichero氏らによると、1989年には3歳までに急性中耳炎に1回以上罹患した小児の割合は80%を超え、3回以上罹患した小児の割合も40%を上回っていたことが報告されているという。このことから、同氏らは「これ以降、小児の急性中耳炎の頻度は大幅に低下したと考えられる」との見方を示している。catarrhalis)による急性中耳炎の割合が高まっていることも今回の研究で明らかになった。急性中耳炎に関する治験・臨床試験(新しい治療薬)情報をsmtで検索お近くの治験情報を全国から検索できます。Pichichero氏は「これほど劇的な急性中耳炎の減少は予測していなかった。主な起因菌の種類が変化したことへの対策を講じなければ、急性中耳炎は再び増加に転じてしまう可能性がある」と指摘。インフルエンザ菌やモラキセラ菌による急性中耳炎は、現在米国で第一選択薬として位置づけられている抗菌薬のアモキシシリンによる効果が期待できないとして、注意を呼び掛けている。同氏らは最近、同薬の代わりにアモキシシリンとクラブラン酸の配合剤を使用するか、同薬へのアレルギーの既往がある場合にはセフジニルを使用するようになったと話している。同氏らは、小児の急性中耳炎が減少した要因として、PCV導入だけでなく米国での急性中耳炎の診断基準が厳格化されたことによる影響も考えられると指摘している。6カ月までの中耳炎罹患」がリスクの上昇に関連することが示されたという。Eppes氏は、PCV導入によって急性中耳炎が減少したことは「現代の公衆衛生における最大の成功例の1つ」と評価。「減少の要因は複数あるが、最大の要因はワクチンの導入だと考えられる。ワクチンの効果は髄膜炎や敗血症、その他の肺炎球菌による感染症の減少にまで及んでいる」と話している。この研究結果は「Pediatrics」8月7日オンライン版に掲載された。治験に関する詳しい解説はこちら治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。reserved.SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。記載記事の無断転用は禁じます。Policyと利用規約に同意の上ご登録下さい。最新の治験情報を受取れます。鬱病SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。適切な診断・治療が必要な場合は、専門医の受診を受けて下さい。本サービスの情報や利用に際して発生した損害について、当社は一切の責任を負いかねますので予めご了承いただきますようお願いいたします。