耐震リフォーム耐震リフォーム大地震!あなたの家は大丈夫?耐震リフォームで、家族と財産を守りましょう。昭和56年以前に建てられたお住まいは、耐震診断を受けることをおすすめします。耐震強度に問題がある家とは間取りや構造、環境などによって、地震に強い家、弱い家があるといわれています。どのような家が危険なのかチェックリストで確認してみましょう。以下の項目のうち、ひとつでも当てはまれば、耐震強度に問題がある可能性があります。昭和56年以前に建てられた住まいである昭和56年に建築基準法が改正され、耐震強度に関する基準が強化されました。改正以前に建てられた住まいは、耐震強度が低い可能性が高いといえます。床が傾いている地盤や建物の土台となる基礎部分に問題がある可能性があります。弱い地盤の上にいくら強い建物を建てても意味がありません。海、川、池などを埋め立てたような軟弱な地盤に建っている住宅は注意が必要です。シロアリを見つけたことがあるシロアリによって土台や柱の強度が落ちているかもしれません。駆除した場合でも、それ以前に被害を受けている可能性があるので安心はできません。柱や壁のない広い部屋がある柱、壁の数は耐震強度に大きく影響する要素のひとつです。壁や窓の配置が偏っていたり、屋根に重いセメント瓦を使っていたりする場合などは危険といえるでしょう。1階が駐車場になっている開口部が大きいため、強度不足の不安があります。耐震診断はどこに依頼する?耐震補強が必要かどうかを見分けるのは、専門知識が必要ですので、専門の業者の耐震診断を受けます。診断の結果、安全と判断されれば補強の必要はありません。危険があると判定された場合、耐震補強を行うことが望まれますが、工事は強要されるものではありません。それでは、耐震診断はどこに依頼すればよいのでしょうか?耐震診断は建築業者やお住まいの自治体で行っています。自治体では無料で診断をおこなっていたり、診断によってリフォームすることになった際に補助金が支給されたりする場合もあります。各自治体によって内容は異なりますので、各市町村役場の相談窓口へお問合せください。耐震補強の必要性があるとの判定が出て耐震リフォームを行う場合は診断結果を踏まえて、どのような補強をすれば倒壊しなくなるのか、耐震補強計画と設計を行ないます。耐震補強工事の大きな目標は、「倒壊による生命の危険をなくすこと」です。この方針に基づいて補強計画を立てます。耐震補強には、いろいろな方法があります。地盤の補強せっかく建物を補強しても、足元の地盤が弱いと地震で被害を受けてしまいます。・鋼製の杭を挿入して地中深くにある硬い層で建物を支える・セメントを注入して地面を固めるなどの方法で地盤を強化します。家が建っている地盤の補強は工事も困難で、費用がかかります。比較的簡単な方法として、建物の重みで地盤が部分的に沈み込んだり滑り出さないように、基礎を補強したり、ベタ基礎(*)にします。基礎の立上りだけでなく、底板一面が鉄筋コンクリートになっている基礎です。家の荷重を底板全体で受け止め、面で支えます。地面をコンクリートで覆うので地面から上がってくる湿気を防ぎ、シロアリの侵入も防ぎます。屋根の重さによって、壁の量は決められています。瓦材から金属屋根材にするなどの屋根の軽量化が、壁の補強と同じ意味を持ちます。屋根の重さや階数に合せて壁量を十分に確保する屋根の重さや階数に対して壁の量が不足しては、大地震に耐えることができません。開口部が大きい箇所や間仕切り壁が不足している場合には、筋かい(*)や構造用合板(*)で補強している耐力壁(*)を増やす必要があります。*筋かい2本の柱とその上下をつなぐ水平材(土台、梁など)で囲まれた長方形壁体の中に対角線状に通す部材。