it仮想通貨という言葉がかなり認知されるようになり、実際にICO投資をされる方も増えてきたのではないでしょうか?※ちなみに、「ICO=取引所上場」のことを指すと思っている人が多いですが、それは間違いです。ICOとは資金調達を行うために新しく仮想通貨を発行する仕組みのことを言います。別に上場していないコインでも発行して公開した時点で「ICOした」と言いますからお間違えないように!今日は、投資という視点から仮想通貨でどのように利益確定をするべきか?についてお話ししたいと思います。昨年、「億り人」という言葉が出てきて、実際に仮想通貨の投資で億万長者になられた方がかなり出てきているのが実情です。ここで考えて頂きたいのですが、「億り人」になったと言っても、実際にどれだけの人が現金に換えて(利益確定)しているのでしょうか?正直、それほど多くはありません。含み益で「億り人」になっているという意味です。利益確定をすると大きな税金を払う必要がある為、税金対策の為、そのまま仮想通貨を保有しているという方も多いかと思います。初心者の方で例えばICO等に投資して利益が出た場合、どの様に利益を確定すれば良いのでしょうか?ベストな利益確定のタイミングとは?先ず、基本的な考え方として、2つ押さえておいてください。1、自分で最初に「この価格になったら売却する」と決める上場前に購入したコインが無事に上場して含み益が出たとしても、保有しているコインがずっと値上がり続けることはありません。ジグザグに上下運動を繰り返しながら価格形成をしていきます。そのため、自分で最初に「この価格になったら売却する」と決めておくことが大事だと言えます。1ドルで購入したコインであれば、2ドルになったらすべて売却するといった感じです。そこからさらに値が上がっていくこともあるでしょう。一番は損失を出さないことが大事ですので、ICOに参加する際に、「このトークンは〇倍になるだろうから、〇円になったら売ろう」と決めて購入することが大切だと思います。2、とりあえず上場したら一部売却して投資した資金分だけはさっさと回収するもし、あなたがプレセールやクラウドセールのタイミングでコインを購入している場合、上場のタイミングで資産は最低2~3倍くらいにはなっているかと思います。従って、上場後、早期のタイミングで30%くらい売却するという意味です。ICO案件に10万円を投資していた場合、上場時に30万円くらいになります。よって、上場後早いタイミングで、30万円分の資産のうちの30%くらいを売却するという事です。これで、初期投資の費用は最低回収できますよね。あとは、保有コインが値段が上がっていくと考えているなら、長期保有のスタンスで保有を続ければ良いかと思いますし、また、もう少し値段が上がった段階で売却するのも良いかと思います。まとめせっかくICOに投資して上場した後、保有しているだけでは、利益を確定したわけではないので、最低投資金額分を回収するという考え方をきちんと持ってする方が良いですね。実際、「億り人」の方が保有されているコインは、ICO段階で数多く保有し、上場後大きく値上がりした結果、大きな資産になっています。このようなコインが今後出てくるかどうか?また、そのようなコインに自分が運良く投資できるかどうか?は、誰にも予想はつけられない事もある為、投資家の考え方として、初期投資を回収し後は楽しみながら待つというスタンスが、余りマーケットに左右される事もなく、平穏な気持ちでICO投資を楽しめるのではと考えています。投資の初心者の方は、この考え方を参考にしてみてください。itクイズ仮想通貨!これがわかったらあなたは相当ギークです。)この記事へのコメントはありません。この記事へのトラックバックはありません。URL返信をキャンセルする。アナリストは、ビットコインがより高い値段をターゲットにする準備ができていると考えています。決済およびテクノロジープロバイダーのAlchemyは最近、スタートアップのハイブリッド決済ソ...仮想通貨考察この1つの重要な理由で、Binanceハッカーはビットコインのみを盗むハッカーは、仮想通貨取引所のBinanceから4000万ドルのビットコインを盗みました。何が起こっているのか?ビットコインは、全ての投資ポートフォリオで少なくとも1%は必要です。11,000台に近づいている。Morganのビットコイン弱気市場発言をしていた者が、仮想通貨市場が大きく復活すると発言するのか?2019/2/7仮想通貨考察Binanceでの上場廃止により、ビットコインSVから資本が流出し、ビットコインキャッシュ(ABC)が15%急上昇2019/4/16仮想通貨考察リサーチによると、ビットコインをマイニングする事は、金をマイニングするより3倍も高い2018/11/7仮想通貨考察LINE登録はこちら本サイトは投資判断の参考となる情報提供を目的としたもので、管理者が信頼できると判断した情報源からの情報に基づき作成したものです。情報の正確性、完全性を保証するものではありません。