伴う人口構成の変化から、先進国でも未経験の未来を迎えようとしています。戦後から50年以上建設を続けて来た社会インフラはもとより、製造業では高度成長期に花形産業だった大規模プラント、工場が建設時期の順に老朽化を迎えており、事故の発生件数が増加しつつあり、いずれ活用できなくなる時期が目前に迫っています。労働力人口の急激な減少加えて、ベテラン社員の退職によるノウハウの喪失が顕著になっており、災害後の早期の復旧ができないどころか、施設や設備を維持することも難しくなることが容易に予想できます。従来、資産管理(アセットマネジメント)は、資産を維持するコストで見る傾向にありましたが、本来はISOで定義されているように設備稼働維持のPDCAの運用で見るべきであり、近年、国家や産業の成長が見込めない中で、既存の資産(アセット)を如何に効率的に維持しながら利用できるかといった観点が見直され、必要不可欠な経営手法と注目されています。本コラムでは、近年、盛んに導入されているデジタル化や欧米で盛んに取り組まれている第四次産業革命のコアとなっている設備保全手法も含め、次世代の保全のあり方について議論します。ビジネスバリュー推進室(株)野村総合研究所(1990~2000年)、日本アイ・ビー・エム(株)(2000~2013年)コンサルティング部門などを経て、現職。フェーズの実施支援、特に製品開発領域の業務改革、システム化構想など、コンサルティングプロジェクトマネジャーを40件以上担当。製造業から金融業まで幅広いお客様の業務改革やシステム化構想策定、システム構築をご支援してきた実績を活かし、多様な「現場」のデジタル改革に関する提案を行う。主として製造業を中心とした現場業務におけるシステム活用の支援・提案に従事。様々なお客様(現場)の声に対し、最新のトレンドや過去の事例をふまえた最適な情報を提供することで、デジタル活用による業務改革の仕組みづくりに貢献する。