社員20名以下の会社の多くは、社員教育が十分ではないという問題を抱えています。教育は必要ないと感じている会社もあるでしょう。?これから伸びる段階にある小さな会社だからこそ、とても重要なのが『社員教育』なのです。この段階で社員教育をしっかり行うことで、想定以上に業績が伸び、また、大きな組織になっていくための礎になるのですから!どんな企業も人間で組織が成り立っています。その人間、一人一人のポテンシャルを上げたり、チーム力を上げることで様々な効果が生まれるのは周知の事実です。それはたった2人という小さな組織から何百人という大きな組織まで同じことが言えます。社員教育も風土改革もしないまま大きな組織になってしまうと、大きな組織を運営するための変革が、お金も時間も労力も莫大にかかってしまいます。小さい組織のうちから、大組織になることを見据えて社員教育をすることで、実際に業績を伸ばしていくというのが王道です。そんなとても大切な『中小企業のための社員教育』はどうしたらいいのでしょうか?今回は、具体的な方法についてまとめます。具体的な方法をお伝えする前に、まず目的と効果について説明いたします。『社会人としての自覚とスキルを身につけ、会社の一員としてモチベーションを上げること。具体的には“自社の理解を深める”“社会人ビジネスマナー”“報連相の徹底”などがあります。この研修は、鉄は熱いうちに打てということわざ通り、どの規模の会社でもやるべきです。「分からないことがあって聞きたいけれど相談の仕方が分からない。」などで悩んで、聞けばすぐに解決することを聞かずに問題が大きくなるケースなど、最初に教育しておけば問題にならないような綻びを予防できます。ビジネスマナーや言葉遣いを教育しておかないとお客様から「ちゃんと教育していない会社だ」とレッテルを貼られてしまいかねません。組織が小さくても新人研修は大切です。『中核社員としての自覚と役割を理解し、必要なスキルを身につける。具体的には“役割や行動を理解する”“ロジカルシンキング”“問題解決思考”などがあります。中堅研修は次世代のリーダとなる人材を育てるための重要な研修ですが、若手からベテランまで年齢層が幅広く、また企業によって課題も違うため、その組織の課題に応じた研修を行うことで効果をあげることができます。『目標をわかりやすく指し示し、その目標を達成するための管理能力を磨く。具体的には“求められる役割を理解する”“チームを目標達成に導き信頼関係を築くコミュニケーション能力を高める”“チームの活かし方管理方法(PDCA)を身につける”などがあります。少ない人材のパフォーマンスを最大化するためにも、また人材の流出(離職)を防ぐためにも、管理職のリーダーシップ研修は必須となっています。社内研修と社外研修のメリットデメリット社内研修のメリットは、経費がかからないことと自由度が高いこと。デメリットは、上下関係やしがらみなどが発生することや、教育のプロではないこと。効果測定が客観的ではないなどが挙げられます。社外研修のメリットは、求める効果や結果に対して効果的なプログラムを提供してくれること。実施や効果測定が客観的なこと。計画に必要なのは、何のために行うのか目的をはっきりさせることです。自社の課題を明確にして、研修を行う前と後のスタート地点とゴールを明確にします。当たり前のことですが、ここを明確にできていない場合が多いのもまた事実です。自社の本当に解決したい課題や望むゴールを明確にする。何のために教育をするのか『具体的なゴール』を描くことが計画の第一歩です。(上にあげた研修の目的と効果参照)具体的なゴールが決まれば、そのための研修実施責任者を決め『方法(社内か社外かなど)』『費用(予算)』『期間』を決めます。社内研修であれば、研修実施責任者を中心に社内でカリキュラムを制作し実施します。社外研修であれば、教育のプロとともに、カリキュラムを制作し実施します。まとめ費用をかければいい研修か?というと一概にも言えません。自社のケースや社風にあった研修を選ぶべきです。幾つかの研修会社の話を聞くと良いでしょう。小さな会社の低予算研修が「カスタマイズも柔軟で内容が充実していて効果が見えた。」という話もよく聞きます。うまく助成金を活用すれば費用をかけずに教育をすることも可能です。長中期的経営を考えると『教育は必須』です。相性のいい教育会社や助成金を活用するなどして、効果的な教育を実施しましょう。派閥争いといったあらゆる問題に対応可能です。お気軽にご相談ください。プラウドフォスター(株)。