HallAbstract[目的]本研究の目的は、沖縄県A島の児童虐待防止活動に関わる関係職種の教育的ニーズを明らかにし、教育プログラム開発の基礎資料とすることである。方法は留置法による自記式質問紙法で、記述統計及び質的内容分析法により職種別分析を行った。[結果]有効回答数323名であった。対象は経験年数及び年齢に幅があった。児童虐待に高い関心のある者の割合は保健師・福祉職の100%から看護師の50%まで差があった。虐待に関する就職後の教育・研修の経験は、職種により違いがあった。虐待、または疑い親子との関わりでの困難に関する自由記載ではコミュニケーション、親と連絡がとれない、関わり方等があげられた。