国内旅行市場における旅行業界の全体像を掴むための記事を1つにまとめました。旅行業界にどのような領域があり、各分野のマーケットサイズ、各企業の動向を紹介していきます。当記事では、急成長をし続けているインバウンド観光ビジネスの全体像を掴めるように、セグメント別の訪日市場への取組みや実際の数値をまとめていきます。...続きを見る旅行業の前提確認まずはじめに旅行業の定義のおさらい。予約・手配、及びパッケージツアーにおいては旅程管理をすること」が旅行業の正確な意味です。JTBなど一般的な旅行会社の取組みのことをさします。サプライヤー(素材提供側)、現地ツアーなどのコンテンツ販売会社も含め、観光業界全体の記述を行っていきます。故に厳密に言うと、旅行業界のみではなく観光業界全体像の徹底解説となります。一般的に旅行業とまとめて言われることが多いので、広義の観光業界の意味を含む旅行業界として解説を進めていきます。各項目における、主要会社の各社特徴や近年の業績・動向の分析を記した記事も全項目に用意しております。それぞれの分野ごとにリンクを貼っておりますので、興味ある分野に関しては詳細記事も参照ください。各数値データは2017年時点の数値がメインになっています。2019年時点で大きく数値傾向の変動があるものは最新事項を記載しています。マクロ観点でみる旅行業分析まずは何事もマクロ観点が必要。各分野に従事している人も今自分はどの位置にいるのか俯瞰的に把握することで、やりがいや効率性も変わってくると思っています。需要側と供給側に分けて旅行業界のマクロ分析をしていきます。※上記数字は一人の人が年に5回旅行すると5人分とカウントされるので総人口を超えることになります。人口減少に伴い、日本人の国内旅行消費額も減少傾向にあります。ここの数字はより詳細に落とし込む必要がありますが簡単に言うと対名目GDP5.2%。旅行業界が日本経済に与えている影響は非常に大きいのです。支出のタイミング別で見てみるとこんな感じです。取扱高ではなく旅行会社に残る利益ベースの換算です。それぞれの意味合いなど詳しくは3.旅行会社項目で。旅行者のタイプ別にみると、家族・カップル旅行が約6割を占めます。目的地までの移動手段は自家用車33%、列車28%、レンタカー11%、飛行機6%となっていますが、日帰り旅行を含むデータなので車の割合がかなり高く出ています。鉄道と飛行機の割合は新幹線:飛行機=4:1で各社の公開データから紐解いてもこんな割合なので正しいデータでしょう。36.5%となっており、OTA(ネット専用旅行予約サイト)の利用が急激に伸びています。県別宿泊人泊数は東京が1番多く10%ほどを占めます。出張者も含まれていますので大きいな要因となっています。北海道、大阪が5%強で2、3位。7位沖縄、8位長野、9位愛知、10位が九州。19位の広島以外の中四国は低いです。東北エリアは宮城、福島などが高め。人泊数なので滞在期間の長さも数値に影響を与えます。※北海道は道民による宿泊が多いことも考慮必要。マクロ観点最後の項目として旅行業界でのオンライン率について記載します。インターネットの影響はどの業界でも無視することはできませんが、旅行業界も大きく変化していっています。(飛行機/鉄道)の合計販売額は9兆円弱で、この販売額を分母と定めたデータです。2.9兆円のうち旅行会社全体のオンライン販売額は1兆5699億円となっています。残りはJALやJRなどの輸送会社が自社のWebページで直接販売しているもの。上記の3つの影響でオンライン率が増加していると推測されます。ちなみに、この旅行オンライン予約のうちのモバイル率は38.9%です。国内すべてのEC取引のモバイル利用の割合は46.8%なので旅行分野は他業界よりも少しモバイル率が低めとなっています。旅行はかなり単価が高いので、スマホで予約を済ませることに不安を覚えることは当たり前なのでモバイル利用率がやや下がるのは自然だと思っています。日本旅行業協会)の発表資料のデータにより作成。消費額の内訳はTSA表を参照。まつわるマクロ観点の数値を解き明かす分野別に分析する前に観光業界及びに旅行業界がどのような規模感であり、全体として近年どういった推移を辿っているのかを把握しておくことも重要だと思います。労働者視点データまず旅行会社が販売する旅行の種類は次の3つに分かれます。逆に3つにしか分かれません。旅行計画を作成し、参加者を募集して実施する旅行。いわゆる一般的なパッケージツアーは全て募集型企画旅行です。依頼に基づいて旅行会社が旅行計画を作成する旅行。修学旅行とかは受注型となります。旅行代金には企画料金が含まれます。依頼で飛行機やホテルなどの手配だけを代行する旅行。主要旅行会社の種類別の取扱高。30.0%受注型企画旅行の割合が徐々に増加しています。法律的に旅行会社は次の種類に分かれます。JTBや日本旅行など誰もが知っているような大手旅行会社はすべて第1種です。会社数のシェア27%主に国内のパッケージツアーの企画実施。シェア9%上記旅行業者が委託する範囲の旅行業務を行うことができます。旅行会社約1万社のうち、海外旅行ツアーが可能な第1種は1割未満です。ともに減少傾向にあります。2008年以降旅行業者数は毎年減少傾向にあります。インターネットの普及でツアー利用ではなく個別手配が容易にできるようになり、旅行代理店を経由せずに旅行に行く人が増えている証ですね。給与アップさせている旅行会社が一般的なほど必須な資格です。旅行業従事者のみ受講資格あり、合格率は非常に高いです。ツアー参加の添乗員のうち一人はこの資格を持っていないとダメなので添乗員ツアーがある会社では絶対に優遇されます。逆に言うと他の同行添乗員が持っていれば、自分は持っていなくても添乗はできます。AXESS実用検定試験AXESS(アクセス)とは、旅行・航空業界のコンピュータによる予約システム(CRS)のことです。これら3つは観光情報にまつわる資格となります。通訳案内士は訪日外国人に向けてですが、これは取得もなかなか難しい。マクロ観点の最後に、観光業に関する国家の方針を軽く記述します。観光庁と、観光庁管轄にある日本政府観光局(JNTO)が中心となり、日本が観光立国となるべく活動しています。掲げられる7項目をまとめると、こんな感じ。これが今の日本国の観光分野における公式な目標数値。頭に入れておいても悪くはない。1,800万人にする。目標とし、アジアにおける最大の開催国を目指す。【平成22年実績:国際会議の開催件数741件】5.日本人の海外旅行者数2016年までに2,000万人にする。【平成22年実績:1,664万人】6.日本人の国内観光旅行による1人当たりの宿泊数2016年までに年間2.5泊とする。満足」と回答する割合及び再来訪意向について「大変そう思う」と回答する割合を2016年までにいずれも25%程度にする。【実績値なし】マクロ観点(供給)に関しての詳細情報はこちらの記事を参照ください。おけるマクロ数値をユーザー観点で記載した「マクロ観点需要Ver」はこちらを参照ください。(TTA)とネット専門旅行会社(OTA)に分けて記述を行っていきます。Agent)JTBなどの店舗を持った形態で旅行業を行っている既存旅行会社。※現在、店舗を持っていなくても元々店舗販売をメインに始めた旅行会社はTTAに含むこともあります。Agent)インターネット上だけで取引を行う旅行会社のこと。楽天やじゃらんなどが有名。※法的に定められるような明確な基準はないです。全体像としては、主要な旅行会社全体で4.4兆円の売上(取扱高/2015年度)です。※主要会社とはTTA30社ほどにOTAで楽天のみを含んだもの。大きなところでいうとじゃらんだけ含まれていません。これは取扱高なので、航空会社や宿泊施設に支払われるお金もこの中に当然入っており、実際に旅行会社に残るお金(粗利益)は10~15%ほどです。この残りの10%から広告費や人件費など出していくので大変です。代理店業なので営業利益率は平均1~3%ほどになります。国内旅行のなかでも旅行会社の花形商品となる募集型企画旅行(パッケージツアー)の取扱高の推移。人数は減っていますが取扱高は増加しています。この数値は1回の旅行あたりの宿泊数が伸びて、単価が上昇したと考えられます。円安の影響で海外旅行が減少するとともに、海外旅行の代替として国内旅行に行く機会が増えたことが起因して国内旅行宿泊数が伸びていっています。(法人含む)訪日観光いずれかのみに特化した会社もあります。各会社が鉄道・航空会社と契約。インターネットとリアル店舗の両立が大半。阪急交通社のように他業種大手会社の旅行部門として存在する会社も多いです。その他、BTMやMICEに特化している会社も多いです。Management)企業の業務のなかの、特に出張手配とその周辺業務において最適なソリューション(課題解決策)を提供するものです。航空券等の手配から精算、経費や旅費規程の管理、購買プロセス等を一元管理。国内旅行よりは訪日がメインとなる。旅行会社約1万社の中でTOPの規模を誇るのはイメージ通りJTBグループ。グループ会社156、社員26000名、売上高1兆3437億円(2015年度)というどんでもない規模です。営業利益は161億円で利益率は1.2%となり、この数値が旅行会社のベースとなっています。観光業界の中でも旅行会社は特に利益率が低い。その分自社で何も有形資産を持たずリスクも回避しているので、参入障壁も低いです。2006年より地域や専門領域ごとに分社化する新グループ経営体制となっており、部署別に会社が分かれています。国内と海外旅行の売上シェアはほぼ同等です。個人旅行の方が法人より1.8倍ほど高くBtoCがメイン事業です。第2位の売上高を誇るのはHIS。収益のうち75%が海外旅行で、海外拠点も200以上ありアウトバウンドに強い。テーマパーク事業など多角的に扱うことが特徴的です。続いて、KNT-CTホールディングス。第3位の割には聞きなれない名前の会社だと思いますが、近畿ツーリズムとクラブツーリストが合併した会社です。近ツーはメイト・ホリデーのブランド販売を続け、CTは趣味やバリアフリーなど、テーマのある独創的な商品企画力を推しにしています。KNT-CTと同規模が日本旅行です。古くからJRとの結びつきが強くJR商品が豊富です。国内旅行の方が海外旅行の2倍ほどでメイン。JR駅構内にも支店が多くあり誰もが名前を知っている国内旅行の老舗店ですね。総合旅行会社と異なり、一つの地域に特化した会社も大手の中でもあります。沖縄ツーリストは名前の通り沖縄の企業で、沖縄県発着を中心に個人旅行を取り扱っています。添乗員付ツアーもあり。台湾への海外旅行、及びアジア諸国を中心とした訪日観光も注力し幅広いです。最大の特徴は北海道含めOTSレンタカーというレンタカー会社を持っていることです。沖縄・北海道ではメジャーなレンタカーとなっており業績も好調です。自社ブランドのツアーのブランディング力向上。インターネット販売強化していて、オンライン比率を伸ばしたい。ターゲットを明確にした商品作り。パッケージツアーの利用者数減を見込んで、ホテル単体の販売サービスを始めている会社もちらほら出てきています。各主要会社約30社の詳細分析はこちらを参照ください。旅行会社一覧!国内旅行の取扱シェアのランキング・各社特徴を徹底解説!国内の主要旅行会社の特徴や各社が注力するビジネスモデルを一通りまとめてみました。楽天トラベルを筆頭にホテル販売サイトは非常に多く、さらにホテルは1社1社が大きい分けではないので自社でサイト販売に注力する体力もなく、ほとんどがOTAなどを介した予約となっているのが現状です。鉄道はたしかに直接JRで購入することが多いですよね。上記数値は宿泊施設と運輸のみの取扱高だが、この数値は現地アクティビティなども含む。2011年度から2013年度で約5割以上増加しています。OTAはダイナミックパッケージツアー(DP)に注力しているところも多いです。OTAの2大勢力である楽天トラベルです。(数値は取扱高ではなく収益ベース)。NO.1になっています。ANAのダイナミックパッケージツアーに強い。[数値の見方について]ですが、TTA旅行会社の方は取扱高を売上としているところが多いですが、楽天やじゃらんも含め実際の手数料収益を売上高としているところが多いです。続いて2大勢力のもう一つ、リクルート社運営のじゃらんです。534億円(10%増)楽天トラベルとほぼ同等の国内No.1OTA。じゃらん.netはDPと宿予約がメインです。リクルート自体の売上高は1兆5886億円です。旅行先でのアクティビティの予約ができる「遊び・体験予約」サービスを2015年7月に開始しています。他におさえておくべきは、i.JTB。JTBのWeb販売はすべ株式会社i.JTBが運営している。取扱高1974億円でグループ全体売上の約15%。ぶトラベルも株式会社i.JTBが運営で、JTBの売上や利益の中に含まれています。知らない人もいますが、るるぶも実はJTBの媒体なんです。ぶとJTBサイトでホテルとの契約体系は異なり、完全に別サイトではあります。その他、最近伸びてきているのは、2015年にヤフーに買収され、高級旅館のみを紹介する宿泊予約サイト「一休」。Partnersが運営する一流ホテル・旅館に特化した宿泊予約サイト「relux」、スカイゲートから社名を変更した「DeNA」トラベルなど。主要OTA11社の詳細分析はこちらを参照ください。OTAとは?オンライン旅行予約サイトの市場分析!楽天、じゃらんなど代表的企業の分析付!前回の記事で主要旅行会社の全体数値、及び各社の動向・特徴について記述していきましたが、今回は主要OTA(ネット専門の旅行会社)について記述していきます。一度は名前を聞いたことがあるだろうExpediaやBooknng.comなどの欧米発の外資系OTAも本格的に日本への参入を強めてきています。世界的に訪日ブームになったことで世界的企業の各社が日本により注力してきているのは確かです。なんといっても1つ1つの会社規模が半端ない。Expediaが取扱額世界一位のOTAです。収益も時価総額も後述のプライスラインの方が高いですが、Expediaは航空券付ツアーが多いため単価高め。2015年の取扱高は504億ドル、営業収益は57.6億ドル、営業利益が5.2億ドル。1ドル110円換算でも、取扱高5.5兆円超という、、、凄まじい数字。Expediaには日本語サイトありのグループ企業は以下の4つがあります。ホテルズドットコム(ホテル予約。(ホテル予約メタサーチ運営。本社デュッセルドルフ)HomeAway(バケーションレンタル。本社:オースティン)Venere.com(ホテル予約。本社:ローマ)トリバゴは単体で日本でもCMを始め、注目度があがってきていますね。トリップアドバイザーもかつてはExpediaのグループ企業でしたが独立しました。Expediaと凌ぎを削る2大勢力がBookingGroupです。日本人には馴染みのない名前ですが、規模的にもアメリカではすごく有名な企業です。世界の旅行会社で収益&時価総額No.1、つまり世界でもっとも評価されている旅行会社です。Groupへと名称変更しました2013年データで取扱額392億ドル、営業収益68億ドル、営業利益24億円。1998年設立のプライスラインドットコム社も傘下となりプライスライングループに6つの企業が所属している形態になっている。中でもブッキングドットコム(Booking.com)はプライスライングループ全体収益の67.3%を占め、知名度・規模ともに一番の会社でありサイトです。海外OTAの中で日本語版サイトを初開設(2005年)したのもBooking.com。宿泊施設と利用者の直接契約となります。出張用のサービスを開設し、市場規模全体の20%を占めているビジネス旅行分野の強化をすすめています。続いて、Agodaも日本での存在感を強めていっています。ホテル検索の地図機能が便利で実際に僕もホテル探しに用いています。予約は別のところですることが多いですが。アゴダの決済はBooking.comと異なりアゴダに対しての前払い決済とななります。旅行商品の比較サイトであるKayacも、特に欧米で人気が高く注目のメタサーチです。Expedia・BookingグループにつぐのがTripAdvisorです。知名度では国内No1サイトではないでしょうか?口コミ・料金比較サイト、及びメタサーチ。旅行系のサイトでアクセス数No.1。2005年にExpediaから独立し、現在は単体の会社として成立しています。2015年データで売上高15億ドル、営業収益2.3億円と前述の2グループに比べると規模は落ちているように思えますが、各掲載ホテルによるクリック単価制の収益モデル、すなわち広告業であり手数料が取扱高となるので低くなって当たり前ではあります。2億超の口コミ数の影響力は計り知れません。その他、日本国内で注目すべき海外OTAはskyscannerとTRAVELZOOですかね。スカイスキャナーは航空券が主体の旅行商品全般のメタサーチでマネタイズはクリック課金制です。Japanと連携強化しており日本市場での存在感は大きくなっていっています。TRAVELZOOは今までの予約サイトとは異なり、旅行商品販売は行わずにメルマガなどの情報提供のみを行います。実際にスタッフが確認作業を行い、「真の良質な情報を届けること」に注力することで、2800万人の会員数にまで。日本語版のメルマガ登録していますが情報の質の高さ・信頼性は非常に高いです。その他海外OTA企業&海外大手旅行会社の詳細記述はこちらを参照ください。海外OTA企業の中で日本国内での動向が目立つ企業、今後日本での存在感がより強くなる可能性があるサービスを紹介していきます。...続きを見る旅行業界の現状:旅行比較サイト旅行に行こうとなったときに、最初に見るのが旅行商品比較サイトだという方も多いと思います。安い」などと検索する人も多いでしょう。単体の旅行会社やOTAのサイトではなく、複数の会社の商品を掲載した比較サイトがでてきます。できるとても便利なサイトです。料金安い順の並び替え機能などもあり、比較サイト内で料金勝負ともなっているので、各旅行会社も自社サイト内のツアーより安い値段で提供していることも多々あります。急激にというわけではないですが、比較サイトの規模も徐々に大きくなっています。メジャーどころでいうと、ツアー・ホテル・航空券の比較サイトのトラベルコ。成果報酬型がメインで月間300万UU。訪日用の比較サイトも展開していっておりベンチャー感がかなり強い会社オープンドア(上場済)が運営しています。ツアー・ホテル・航空券の比較サイトとして知名度高めなサイトがTravel.jp。「たびねす」というブランド名で全国各地の観光情報発信も行っており、株式会社ベンチャーリパブリックが運営。同社が運営するホテル予約に特化したクチコミ・比較サイト「Hotel.jp」も要チェック。Trabel.jpは2018年にLineグループに入りサービス名をLineトラベル.jpに変更しています。その他、Yahoo!トラベルやフォートラべルが主要ところです。Yahoo!トラベルはヤフーとJTBの合弁会社たびゲーターが運営しておりJTB色も入っています。2015年にダイナテック・一休と2社の大手企業の買収を行い、比較サイトのみならず、直販にも力を入れ始めています。ツアー・ホテル予約の比較サイトの詳細分析はこちらを参照ください。違う?旅行比較サイトを徹底比較![2019年版]旅行会社やツアーの中で安い商品を見つけるために多くの人が利用するのが旅行商品の比較サイトです。その主要比較サイトの特徴を記述していきます。宿泊旅行における目的地までの移動手段の二大勢力は鉄道と飛行機となりますが、どちらの方が利用されているのか?新幹線利用者数は航空利用者の3倍以上おり、消費額は約2倍となっています。実際の区間として東京〜大阪間でみると飛行機は15%のみ。航空利用者数は肩下がりにありますが、新幹線利用者数は近年さらに増加しています。北陸や北海道新幹線など新たな開通も影響していると思われます。運輸業全般の販売状況としては、オンライン上での国内サプライヤー販売分の直販比率は60%です。オンライン比率は航空会社が最大です。444億円オンライン上での直販率は新幹線が最大で、宿泊施設が最小。新幹線においては比較サイトなどもなくJR一社なので直接購入するケースが一般的となります。直販以外とは旅行会社パッケージツアーやOTAや比較サイトを利用した販売ということになります。航空会社(LCC含む)日本の航空会社は限られた数しかありません。中でも航空会社の2大勢力はもちろん日本航空(JAL)と全日本空輸(ANA)です。加えてLCC会社も国内市場にも大きな影響を与えております。JALは取扱高でANAに劣るが、会社更生後の経営のスリム化の成果で収益は大幅に勝っています。2015年度実績は売上高1兆3337億円、営業利益2092億円。取扱額はほぼ同等ですが、旅客数は国内:国際=8:2で完全に国内メインです。ジャルパックはJALの飛行機を用いたパッケージツアー販売を行い旅行会社として機能しています。売上高などの数値にはジャルカードなどの数値も含まれています。ANAは、利益率はJALの半分ですが取扱高は航空会社No.1。旅客数は国内:国際=84:16で収益も国内の方が中心です。バニラは完全子会社で、ピーチなどの筆頭株主も務め、スカイマークも傘下に。他業種含め他企業との連携強いことが特徴的です。2019年にバニラエアはPeachに完全統合することとなり、バニラエアのブランド自体が消失しますその他2大航空会社に比べると規模は落ちますが、主要な航空会社として挙げられるのは、まずスカイマーク。日本の航空産業の規制緩和によって新規参入できた最初の航空会社です。CAミニスカート問題からエアバス契約破談など何かと話題が多いですが、2015年に会社厚生をし、ANAの傘下となりました。その他、九州・沖縄をメインとしたソラシドエアなど各エリアに特化した航空会社も複数あります。無視できない存在として、ピーチ、ジェットスター、春秋航空日本などの国内LCCも市場に大きな影響を与えています。低価格販売に加え、稼働率もそこまで高くなりにくいLCCなので実は採算を取れているところは少ないですが、飛び抜けて好調なのがピーチです。ピーチはANAが筆頭株主の日本初のLCCで、珍しい関空拠点です。国内LCCのなかで唯一すでに利益が出ています。就航率99.8%でNo.1に。国内航空会社やLCC運営会社の詳細分析はこちらを参照ください。航空会社一覧!国内の航空会社の特徴・業績を比較![LCCも合わせて徹底分析]旅行運輸の中でも大きな取扱高を有する航空部門の分析をしていきます。国内の航空会社の一覧と、各社の特徴/業績の比較を徹底解説していきます。...続きを見る日本の空港について移動手段とは少しずれる気もしますが、航空に付随して空港に関しての記述もします。日本の空港は全部で101個。空港の種類は4つに分けられ一般的に用いられる空港は拠点空港といいます。主要4つのみ民間会社管理で、他は国や地方が管理しています。日本は面積あたりの空港数が多く総じて採算を取りづらい状況になっています。順に旅客数が多いです。関空と伊丹の2つの空港に割れています。成田、関西国際のみ国際線利用メインで、国際線旅客の方が多いです。中部は国際と国内が同数ほど。他は圧倒的に国内線が多いく、伊丹のみ国際線は0です。羽田空港は旅客数がだんとつ日本1位であり、さらに世界4位の空港です。他の多くの空港同様に、1日の発着可能枠は航空会社ごとに決められており、2005年の見直しで大手2社は不利になりました。この発着可能枠によって航空会社の業績は大きく左右されます。主要空港についての運営状況や業績などの詳細についてはこちらを参照。日本の空港一覧!意外と知らない各空港の特徴と地域別の空港数を徹底解説!航空会社の動向を分析する上で欠かせないのが空港です。空港の規制や各特徴が大きく航空ビジネスにも影響します。日本の空港の種類や数など全体像についてまとめ、空港の規模を比較しています。新幹線を運営するJRに特化して記述します。