浸水による被害の様子を目の当たりにして、「果たして我が家は大丈夫だろうか?」と思った人も多いだろう。豪雨ばかりでなく、突風や竜巻、落雷などの自然災害により、マイホームや家財が損害を受けた場合、頼りになるのが保険。マイホームを持つ人の8割以上が加入しているといわれている火災保険だが、多くの場合、水害に加えて、ひょう災、風災、雪災の3つもセットで補償対象にしている。補償金額は、保険金額の7割程度の場合が多いが、保険によってまちまちなので注意が必要だ。ハザードマップなどで住んでいる地域の災害レベルを調査してみよう。することで、何に対して補償を付けるべきかある程度絞られてくる。現在の火災保険は、基本補償をベースとして、それ以外の補償は自由に組み合わせることが可能。本当に必要な補償だけを設定することで、ムダのない火災保険に加入することができ、保険料も安く抑えられる。火災保険などの損害保険は、発生した損害額を実費で補償され、契約時に設定する保険金額とは、その上限ということになる。保険金額を高く設定すると保険料も上がってしまうため、上限は高ければ高いほど良いというものではないので、適切にカバーできる金額に設定する必要がある。契約する上で、大切なポイントは「保険金額をいくらにするか」ということ。建物にかけるべき保険金額を、建物の価値を価格にしたものという意味で「保険価額」と言うが、保険価額には「新価(再調達価額)」と「時価」という2つの基準がある。「新価」というのは「今、その建物を新たに建てるとしたらいくらかかるか」という価格で、「時価」は建物を建てた時にかかった金額から、現在までの経過年数に応じて消耗や経年劣化があったと考え、その価値を減らしたもの。現在では新価をベースにするのが一般的になっているが、10年以上前に長期で契約した火災保険は時価で契約されているものもあるので注意したい。「時価」で契約した場合、保険価額は、同等のものを新たに建築あるいは購入するのに必要な金額から、「経過年数による価値の減少分(使用による消耗分)」を引いた額となる。経過年数が進んだ状態で全焼した場合、保険金で、失った建物をもと通りにできないという事態になる。住宅ローンといっしょに、長期契約したという人は、今一度チェックしてほしい。自分が契約している火災保険の補償内容をきちんと把握して、もし不十分であれば見直しを行い、いざというときに備えたい。