Kapokバブル経済の形成と崩壊についてまとめます。バブル経済は低金利で溢れたお金が資産に向かう事で形成されます。資産価値の高騰は供給を増やし需要を減らします。高騰した資産に買い手がつかなくなった時、バブルは崩壊します。バブル崩壊後の資産価値の下落は経済を悪化させます。多くのバブルは、低金利により溢れたお金が資産に向かう事で形成されます。いくつかの例を挙げます。平成バブル例えば日本の平成バブルは、プラザ合意(1985年)後の円高不況の対応のための低金利政策が発端となりました。低金利により企業はお金を活用しやすくなり、経済活動が活発になりました。企業は本業以外にも財テク(財務テクノロジー)により資産を増やそうとしました。余剰資金は値上がり益(キャピタル・ゲイン)が期待できる土地や株に向かい、地価・株価は高騰しました。米国住宅バブルリーマン・ショック(2008年)を引き起こした米国住宅バブル(2005年〜2006年)は、インターネットバブル(2000年)の後の米国の低金利政策を発端としています。低金利政策により溢れたお金に加え、当時急成長ていたアジア諸国や産油国から巨額の外資が米国に流入し、住宅価格を高騰させました。サブプライム住宅ローン危機(wikipedia)バブルのピークバブルのピークでは、急激な価格の高騰が起こります。住宅バブルでは不動産価格が上がっていった後、本当に住宅が欲しい人が急いで買うため不動産価格の高騰に拍車がかかりました。実需は、価格が理論値(ファンダメンタルズ)と乖離していても買い付けを行うものです。この価格の高騰は、供給を増やし、需要を減らし続けます。実需がある間、価格は上がり続け、実需が無くなれば価格は急落を始めます。理論値から大きく乖離するに到る価格の急騰と、その後の急落は、バブルの特徴です。バブル崩壊バブルのピークが過ぎれば、急激な資産価値の下落が起こります。資産価値の下落は、さまざまな側面から経済を悪化させます。資産価値が急落すれば、債務超過に陥る企業や家計が急増します。お金が無ければ、積極的な消費は抑制され、経済は悪化します。所得が上がれば消費が増え、所得が下がれば消費が減る効果を所得効果と言います。バブル崩壊後は、所得効果により消費が減り、経済活動の悪化が進行します。価格高騰時に供給が増えているため、バブルが崩壊すれば、需要と供給の不均衡により価格の下落に歯止めがかかりにくくなります。供給は簡単には減りません。住宅バブルであれば、着工した不動産は(普通)完成しますし、原油バブルであれば完成した採掘施設が石油を掘り出し続けます。この供給過多は強いデフレ圧力となり、経済活動の悪化に繋がります。不良債権の増大は、金融機関の投資・貸し出しを慎重にします。金融機関がお金を貸す機能を失えば、市場へお金が回らなくなり経済を悪化させます。金融機関が、経営に問題がない企業に対しても貸し出しに慎重になり、新たな融資を断ることを「貸し渋り」と言います。既存の融資を引き揚げたりすることを「貸し剥がし」と言います。平成バブル日本の平成バブルについての詳細は、下記の記事が詳しいです。平成バブルの形成から崩壊までの過程が、政策・当時の経済状況とともに、非常に詳しく記述されています。下記の「バブルの歴史」には、バブルについての資料が凝縮されています。一つ一つの記事は短いので読みやすい構成です。日本のバブルのみならず、海外のバブルや、バブルの歴史についてのコンテンツが含まれます。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。当サイトの情報・資料の正確性には注意を払っていますが、保証しません。当サイトに掲載された情報・資料の利用に関連して生じたあらゆる損害も、一切責任を負いません。