WikipediaDisclaimersSearchメタンフェタミン中枢神経興奮作用を有する有機化合物LanguageWatchEditこの記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。methylamphetamine)は、アンフェタミンの窒素原子上にメチル基が置換した構造の有機化合物である。日本では商品名ヒロポンで販売されるが[3]、「限定的な医療・研究用途での使用」に厳しく制限されている。メタンフェタミン日本では覚せい剤取締法を制定し、覚醒剤の取扱いを行う場合の手続きを規定するとともに、それ以外の流通や使用に対しての罰則を定めている[2]。この取締法におけるフェニルメチルアミノプロパン。日本で乱用されている主な覚醒剤[4]。meth)などの俗称がある。日本語で「早いの」、「冷たいの」となる。諸言語における俗称としては、冰毒(中国語)、tinaやtik(フランス語)、shaboo(イタリア語)、が挙げられる。歴史Edit1888年(明治21年)、日本の薬学者・長井長義が麻黄研究物質第33号として合成し、1893年に薬学雑誌に発表した[5]。1919年(大正8年)、緒方章がその結晶化に成功した。合成に成功した当時は、覚醒剤作用は発見されていなかった[6]。いう薬として使われ、1940年には嗜癖性が報告され、1954年までに精神病の報告が二十数例、ドイツ、スイス、チェコスロバキアなどから寄せられる[8]。これは薬を中止すれば止まり、精神病が進行していくものではない[8]。連合国軍と枢軸国軍の双方で、航空機や潜水艦の搭乗員を中心に、士気向上や疲労回復の目的で用いられた。日本でも、戦時の勤労状態や工場の能率向上のために使われ[9]、1945年(終戦後)には日本軍の保有品のヒロポン(注射剤[10])などが市場に放出され、非行少年や売春婦に乱用が広まる[11]。1949年に一般人の製造を禁止するものの、さらに密造品が広まり[11]、密造品にもヒロポンといったラベルが貼られた[12]。同年10月には、厚生省次官通知により製造の自粛を各製造会社に要請。1950年には、製造会社ごとに製造数の割り当てを行ったが、富山化学工業の例では5万本の割当に対して800万本を製造するなど効果はなかった[13]。1948年3月が初[14]。1951年に覚醒剤取締法が制定されると、翌年までには入院は激減した[14]。1954年に5万5,000人超であった検挙者は、3年後には千人を下回ったが、1971年には1万人を超える[15]。ポルトガル領マカオ、タイ王国からの密輸入が増加し、素人では販売網がないので、日本への輸入から先は暴力団が掌握した[16]。戦後直後より高額となったため、若年者ではなく暴力団や水商売の人々に流行し、また違法性は承知の上での使用実態があった[10]。1995年から再び流行し、携帯電話が登場しさらにイラン人や友人を介して、元締めの暴力団と接触せずに買えるようになったことによる[17]。日本は依存者が治療されず、覚醒剤の乱用が長く続いている稀有な国である[18]。日本国内における薬物事犯では、覚醒剤関連での検挙が最も多い。2007年には1万2,000人が覚醒剤事犯で検挙されている。作用Editメタンフェタミンは、血液脳関門を易々と通り越して、大脳の中枢神経を刺激し覚醒させる作用があるため、医療用途としてはうつ病・精神病などの虚脱状態や各種の昏睡・嗜眠状態などの改善・回復に用いられる。小胞体へのドーパミン貯蓄を阻害して、シナプス前細胞の細胞質におけるドーパミン濃度を上昇させると共に、ドーパミントランスポーターを逆流させることにより、神経終末からドーパミン、ノルアドレナリン、セロトニンなどのアミン類を遊離させ、間接的に神経を興奮させる。モノアミン酸化酵素の阻害作用によって、シナプス間隙におけるアミン類の濃度を上昇させる作用を併せ持つ[19]。メタンフェタミンの反復使用は、ドーパミントランスポーター(DAT)やドーパミンD1受容体を減少させる。抗生物質ミノサイクリンの前投与と併用によって、DATの減少やD1受容体の減少を抑えることができる[20]。ふるえ、動悸などが起こったり、味覚の異常やじんま疹などの過敏症状が起こることがある。なり、幻覚は幻聴が主である。乱用開始から依存に至るまでの期間は、約30ヶ月とされており、メチルフェニデートの平均9.2ヶ月と比較すると長い。[21]物質依存の形成は、個人の置かれている環境に大きく影響を受けるが、遺伝的要因も関係している。進めるべく、研究が行なわれている。メタンフェタミンの精神的依存は、他の依存性薬物と同様、報酬系が大きな役割を果たしている。報酬系は、中脳腹側被蓋野から側坐核及び前頭葉皮質に投射するA10神経と呼ばれる中脳辺縁ドパミン神経系からなる。この神経の興奮による神経終末からのドパミンの遊離に引き続き、側坐核のドパミン濃度の上昇が起こり、これを心地よいと感じる。メタンフェタミンは種々の機構により、側坐核局所で作用することによって同部位のドパミン濃度を上昇させ、報酬系を賦活させて依存を形成する。抗生物質ミノサイクリンの前投与により覚醒剤特有の高揚感が阻止され、精神依存を抑制したとの研究報告がある[23]。高揚感を感じなかったにもかかわらず、再使用欲求に変化がなかったとの報告もあり、覚醒剤の習慣性(身体的依存)が示唆される[24]。ミノサイクリンはドーパミン拮抗作用が示されておらず、覚醒剤などの多幸感・高揚感はドーパミンと無関係であると示唆される[23]。薬剤耐性菌を生む問題があり感染症においても適正使用が言われ、感染症でもない状況での抗生物質の不適切使用は戒められる[25]。ヒロポンEdit「ヒロポン」はこの項目へ転送されています。パントマイミストのHIRO-PONについては「が〜まるちょば」をご覧ください。)によるメタンフェタミンの商品名。同社の登録商標の第364236号の1である。成分名は塩酸メタンフェタミン。剤型はアンプルおよび錠剤である。Φιλόπονος(ピロポノス/痛みを愛する)を由来としている。して「ヒロポン錠」「ヒロポン注射液」の二種類が製造されており、都道府県知事から施用機関の指定を受けた医療機関からの注文に対応している。本薬品に関しては、製造業者から施用機関までの流通過程、施用した患者までが包装単位で記録保管されるなど、他の医薬品とは別格の厳しい管理がなされている。医師法第22条で、医師に処方箋の交付が義務化されているが、覚醒剤を投与するときには、例外的に処方箋を交付する必要がない。医師が自身に覚醒剤を自己処方することは禁じられている。ヒロポン史Edit一般に市販されていたメタンフェタミン製剤ヒロポンの広告、疲労防止や回復といった効果が強調されている日本では、太平洋戦争以前より製造されており、除倦覺醒劑として販売された。その名の通り、疲労倦怠感を除き眠気を飛ばすという目的で、軍・民で使用されていた。当時はメタンフェタミンの副作用がまだ知られていなかったため、規制が必要であるという発想自体がなく、一種の強壮剤として利用され、参天堂(ホスピタン)や小野薬品工業(ネオパンプロン)など同業他社からも販売されていたが、その中でも大日本製薬は最大のシェアを得た。してヒロポンはアンフェタミン系をも含む覚醒剤の代名詞となった。して好んで使用されてゐる。於ける本劑の利用も或は一顧の價値あらんかと、ここに御紹介する次第である。」と先に市販されている他国の例も出して除倦覺醒効果が強く有用な薬品であるとしていた一方で、常習性はないと分析していた。副作用も臨床実験で報告されていたが、効果・副作用を分ける基準が、主として被験者の主観的によるものが大きいとして特に問題にされていなかった[26]。日本軍の覚醒剤の使用目的は、当時の医学界の研究成果の通り、「疲労回復」や「眠気解消」や「士気向上」程度を期待されていたものと推定される。それを証明する証言として、戦後の国会での厚生委員会で、厚生省薬務課長が戦中の覚醒剤の製造認可に対する質疑で「ヒロポン等につきましては、特別に製造許可をいたしました当時は、戦争中でありましたので、非常に疲労をいたしますのに対して、急激にこれを回復せしめるという必要がございましたものですから、さのような意味で特別な目的のため許したわけでございます。」と答弁しており、覚せい剤の使用目的は「疲労回復」であったとしている[27]。薬学の専門家からは、メタンフェタミン自体が鎮咳剤エフェドリンの誘導体として開発された経緯もあり、初めは咳止め効果を期待していたが、覺醒効果の方が顕著だったために、主に眠気解消剤として夜間作業に関わる兵士用、特に夜間に飛行するパイロットに使用されていたという指摘もあり[28]、「パイロットの塩」などと呼ばれるほど、塩なみのパイロットの必需品として使用していたドイツ空軍[29]にならって、日本軍においても航空機パイロットに対しても支給された。戦闘機パイロットにはナチス・ドイツよりの「Fliegerschokolade」の情報を元にして生産された「ヒロポン入りチョコレート」が、疲労回復目的で支給されている[30][31]。ペアが、夜間視力が向上するとの事で注射されたと主張しているが[32]、戦後にGHQに接収された海軍航空技術廠の資料によれば、「暗視ホルモン」の成分は、牛や豚の脳下垂体から抽出されたメラノフォーレンホルモンとされ、ナチス・ドイツからの輸入品ではなく日本国内で製造され、台湾沖航空戦で既に使用されており、ヒロポンとは全く関係のないものである[33]。ヒロポンは「本土決戦兵器」の一つとして量産され、終戦時には大量に備蓄されていた。日本の敗戦により、一旦はGHQに押収されたが、のちに日本軍の貯蔵医薬品の開放指令により、他の医療品とともにヒロポンも大量に市場に流出した[34]。酒やタバコといった嗜好品の欠乏も相まって、人々が精神を昂揚させる手軽な薬品として蔓延した。その薬物依存症者すなわち「ポン中」(ヒロポン中毒者)が大量発生し、中毒患者が50万人を超えるなど社会問題となった。加えて、中毒者が行う不潔な注射器の使い回しは、ウイルス性肝炎の伝染機会を増加させ、輸血後肝炎が感染拡大する遠因となった。この時期芸能界にも蔓延し、多くの芸能人が常用していたことが、のちに明らかになっている。当時芸能界で活動したコロムビア・トップが、参議院議員に転身後国会において、ヒロポンが蔓延した当時の芸能界を証言したことがある[35]。詳細は「覚せい剤取締法#経緯」および「大日本住友製薬#商標」を参照1949年(昭和24年)、厚生省はヒロポンを劇薬に指定、製造業者に対し、覚醒剤としての製造を禁止するよう勧告し、1951年(昭和26年)に覚せい剤取締法を施行したことに伴い、日本国内では、「限定的な医療・研究用途での使用」を除き、覚醒剤の使用・所持がすべて禁止されている[36]。[第3版]』廣川書店、2011年、50頁。978-4-567-49452-6。130003911750。データハウス、2010年、32-33頁。978-4781700427。2012年、61-81頁。978-4772412391。2016年8月22日閲覧。2017年12月10日閲覧。2020年2月6日閲覧。議事録では本名の下村泰名義で記録されている。ここで言う「限定的な医療・研究用途での使用」とは、同法により規定された少数の研究・医療機関への販売や、統合失調症やナルコレプシーの治療等であり、日本薬局方上は処方薬(処方箋医薬品)の覚醒剤として残っている。関連項目Editメスマウスダメ。