昨日はストップ安まで売り込まれた任天堂(7974)が反発した、東証一部市場の売買代金トップ。一般的に株式の世界では「初押しは買い」という相場格言がある、投資家はいまの任天堂株は「初押しは買い」のタイミングなのか、「まだ早い?」なのか動向を睨んでいる状況だろうか。メリルリンチ証券が任天堂のレーティングを「中立」から「買い」に引き上げ、目標株価を2万200円から4万5500円に引き上げたことが市場関係者の間で話題となった。アナリストはポケモンGOが大ヒットしたことが、今後リリースされる新作スマホアプリゲームの利益貢献を業績に織り込んでいないと指摘。複数のアナリストレポートを読むとポケモンGOがヒットしても、持ち分法適用会社とナイアンテックの運営開発なので任天堂の利益はインパクトが小さいので、株価は上がり過ぎという意見が多い。任天堂NY株式市場のADR株価しかし、秋には新作ゲームを配信開始する予定もあり、任天堂が保有するキャラクターを生かしたゲームを開発すれば大ヒットする可能性が感じられる。銀行系大手のレポートでは、この1銘柄で7000億円を超える史上最高の売買代金は、ITバブル時代に株価1万2500円だったソフトバンク(9984)が19万8000円にまで上がり、ヤフー株が1億円、富士通が5000円となった時に類似性があるという。IT関連というだけで株価があがった銘柄はその後、悲惨な株価まで売られる。「本物」しか残らなかったということで、〇〇関連として本業に関係なく上がった銘柄ほど後が怖いことを歴史が証明している。3131億円、ロンドン株式市場が6766億円、ニューヨーク株式市場2兆4109億円と比較するとわかると思う。これだけの売買代金に達することは不可能。任天堂株が動いた背景には外国人投資家やヘッジファンドの大きなマネーが動いたことがわかる。彼らが動かした大きな資金はたった2週間で終わる相場なのかどうか?それを考えれば自ずと答えが出てくるではないだろうか。