「階層にバラツキがある組織での上司とその上司の指定方法」について、「1」では「職位による絶対的な指定方法」を、「2」では「組織階層に従った相対的な指定方法」を学びました。いずれの方法も、良し悪しがあり、承認・決裁者ほど、運用時に注意してもらう必要がありました。結局のところ「深さにバラツキがある組織」の場合、どうしても業務ルールをシンプルに記述することが難しくなってしまいます。組織の規模や、組織メンバーの業務ルール/システム習熟度などによっても、運用しやすい・使いやすいワークフロー(設定方法)は変わってきます。今回、さらに2つのワークフローを紹介しますが、過去に紹介したものも含め、各社の実態に合わせて、「どの記述が誤解無く運用しやすいか」を検討&選択してください。ひとつ目は、起案者によってワークフローを分離する方法です。申請する立場によって承認経路が変わるなら、ワークフローを分けてみても良いかもしれません。[稟議フロー(マネージャ起案を別の業務プロセスとして分離)]「稟議フロー(絶対的表記2)」や「稟議フロー(相対的表記)」では、階層の異なるフローをひとつのワークフローで実現しようとしたため、分岐などが必要となり設定が少し複雑になりました。ワークフローを分離することで、管理すべき対象は増えますが、ひとつひとつのワークフローはシンプルに設計できるというメリットがあります。[稟議フロー(承認・決裁者を指名)]担当者を直接指定できるため、非常にわかりやすく、どのようなケースにも対応できるシンプルな方法となります。「承認者」が未指定の場合は、「2.承認」工程は、自動的にスキップされます。案件が回らない可能性もある点に注意が必要です。