完成するロスチャイルドの「イルミナティ」3代目首領アルバート・パイクが1871年、「三つの世界大戦」を予告する「メ―ソンの黒い教皇」アルバート・パイク「未来計画」(アルバート・パイクが「イルミナティ」2代目首領ジュゼッペ・マッチ―ニに宛てた書簡)第1次世界大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための〝お化け役′′として利用されるだろう第2次世界大戦は、「ドイツの国家主義者」と「政治的シオニスト」の間の圧倒的な意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに「イスラエル国家」の建設がなされるべきである第3次世界大戦は、シオニストとアラブ人との間に、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである。「出来レース」の大統領選挙の末、ウッドロー・ウィルソン大統領が誕生ウッドロー・ウィルソン大統領候補者3人の支援者は、ウッドロー・ウィルソンがポール・ウォーバーグとジェイコブ・シフ、ウィリアム・タフトがポール・ウォーバーグの従兄弟フェリックス・ウォーバーグ、セオドア・ルーズベルがオットー・カーン............4人全員がロスチャイルド代理人・クーン・ローブ商会の共同経営者で、フランクフルトのゲットーからのロスチャイルドの「血の盟友」たちであった。持つ連邦諮問評議会とニューヨーク連邦準備銀行は、事実上、ロスチャイルドの支配下におかれたニューヨーク連邦準備銀行の株主は、NCB(ナショナル・シティ・バンク)、FNB(ファースト・ナショナル・バンク)、NBOC(ナショナル・バンク・オブ・コマース)等.........これらの銀行の株主は全てロスチャイルド系投資銀行:ロスチャイルド銀行(ロンドン、ベルリン)ラザール・フレール(パリ)イスラエル・モーゼス・シフ銀行(イタリア)ウォーバーグ銀行(アムステルダム、ハンブルグ)リーマン・ブラザース(ニューヨーク)クーン・ローブ商会(ニューヨーク)ゴールドマン・サックス(ニューヨーク)チェイス・マンハッタン銀行(ニューヨーク)FRBの株を、米国政府は一株も所有していないアメリカ・ドルは「米国債を担保に、ニューヨーク連邦準備銀行が政府に貸し付けた債券」であり、即ちアメリカ国民はロスチャイルドの銀行に借金して、税金を払い、物品やサービスを購入するたびにロスチャイルドに「本当は払わなくてもよい利子」(25~35%)を払い続けている。「1ドルは連邦準備制度に対する1ドルの負債を表している。連邦準備銀行は無から通貨を創造し、合衆国財務省から政府債券を購入する。利子の付いた流通資金を合衆国財務省に貸し出し、合衆国財務省に対する小切手貸付けと帳簿に記帳するのである。財務省は10億ドルの利付債の記帳をおこなう。連邦準備銀行は財務省に対して債権の代価の10億ドルの信用を与える。ロスチャイルドが、或いは他の誰かが「私有」するということは、ロスチャイルドが作り上げた「金融ねずみ講」に、国民全員が何も知らないままに「強制加入」させられ、その「ねずみ講」の頂点に座るロスチャイルド、或いは他の「誰か」に、永久に利子を払い続ける、ということである。)設立への布石]1919年_ロンドン金属取引所でロスチャイルド5社が金取引の独占体制確立1919年_ドイツ・ナチス党、イタリア・ファシスト党が結成_米ロスチャイルド連合の融資を受けて急成長するロスチャイルド金融連合によってドイツに課せられた1320億マルクの巨額賠償金(外貨支払い)をBISが吸い上げ、それを英国への融資元・米モルガン商会に返済する一方、モルガン、ウォーバーグ(クーン・ローブ)、ロックフェラー、ハリマン、ブッシュら米ロスチャイルド連合が、BIS、イングランド銀行、チェイス・パリ銀行を通じてヒトラー・ナチスへ融資(貸付)していた。これら全ての金の動きに米ロスチャイルド金融連合に有利な金利・為替レートが設定されていたことは言うまでもない。4(1928-1945)__世界金融大恐慌と第二次世界大戦[ブレトン・ウッズ体制への布石]】1928年「パリ不戦条約」で、欧米列強にとって全く無意味な「『侵略戦争』の非合法化」をロスチャイルド国際連盟が謳った時、「1931年に満州事変、1937年に支那事変、1941年に対米英戦争で、日本が『侵略戦争』を引き起こし、ドイツとともに『悪のファシズム枢軸』として『正義と民主主義の連合国』に完膚なきまでに打ち負かされ、『無条件降伏』して『征服』(デベラチオ=全部占領)される」というストーリーが、既に決定されていた。近衛文麿1938年_ロスチャイルド「コミンテルン」と通じた近衛文麿が、1月「国民政府を対手とせず」声明でトラウトマン工作をぶち壊しにし、日中戦争を泥沼化させる。[ヨーロッパ最大のユダヤ人口を擁するポーランドのユダヤ人が、ドイツ・ソビエト両サイドから「国外退去命令」を受ける→新ユダヤ人国家・イスラエルへの移入への布石]「もし、ヨーロッパ内外の国際ユダヤ金融業者たちが今一度、世界を戦争の惨禍に叩き込むことに成功したとしても、その結果は、世界のボルシェヴィズム化でもなければ、ユダヤ民族の勝利でもない。■1939年_原爆開発製造「マンハッタン計画」が、チャールズ・ハンブローと、後にIAEA(国際原子力機関)を創設するベルトラン・ゴールドシュミット(両者ともロスチャイルド一族)の監督の下、GE、ウェスティングハウス、デュポンら米ロスチャイルド連合の主導で始動。原料ウランは米コロラド州、カナダ、コンゴのロスチャイルド支配下の鉱山から調達された。世界の金(ゴールド)の65%が米国に集中した。5(1945-1951)_第二次世界大戦の終結と日本占領】1945年8月15日_「平和と安全と正義の新秩序」(=「新世界秩序」)を日本に到来させるための、「無責任な軍国主義勢力の駆逐」を連合国側の「条件」の一つとするポツダム宣言受諾=日本の降伏による戦争終結を告げる昭和天皇の玉音放送_[天皇統治の国体護持を日本側からの「条件」とした、「有条件降伏」]ポツダム宣言は、「モルガン一族」ジョゼフ・グルー国務次官、「スカル&ボーンズ」ヘンリー・スティムソン陸軍長官、「ディロン・リード社長」ジェイムズ・フォレスタル国防長官らロスチャイルド一族による「三人委員会」によって書かれた1945年8月30日_連合軍総司令官SCAPダグラス・マッカーサー元帥が、「バターン死の行進」にあてつけた「バターン号」で厚木飛行場に乗り込むコミンテルン・スパイであった『Newsweek』のコンプトン・パケナムを含めたマッカーサー一行[天皇も日本政府も、その下に隷属させる強大な権力者」マッカーサーは、それでも、連合軍GHQの「表向きの」長であるというに過ぎなかった。支配するアメリカ・ロスチャイルド連合の雄、投資銀行/武器商のディロン・リード社がいた『Newsweek』の大株主は、ロスチャイルドのモルガン、メロン、ゴールドマン、ハリマンであるが、「日本占領」時の実権者は、満州の鉄道利権を狙っていたアヴェリル・ハリマンであった。Bankのジョン・L・カーティスなどが名を連ねていた。GHQの敗戦国・日本への第一声は、「ディロン・リードへの借金返済」であった1933年にアメリカがソ連を公認した時、ソ連の公債を引き受けたディロン・リードは、ヒトラー・ナチスの1920年代、30年代の外国融資の3分の2を引き受けており、「連合軍の日独占領」とは、文字通りの「ディロン・リードの借金取り立て」にほかならなかった。批判した「知日派」(戦前に東大教授も務めた)弁護士ジェームズ・L・カウフマンはディロン・リードの「非公式」の代理人であった。「日本占領」の実相が、ロスチャイルド国際金融連合による、日本経済全体の、米英ロスチャイルド連合への「吸収合併」であったことを、如実に物語っている。講和条約締結後も、「日本が日本の財務管理をできる立場」に戻ることはなかった。政策委員会」と、その下部組織として「経済三団体」を設立することで、FRB同様の機能を持たせたロスチャイルド人事の経済支配体制を、日本にも確立した。このことは、明治維新と「昭和維新」が、本質的にロスチャイルド金融帝国の日本経済侵略であったことの証左である。いうものは、彼らが「愚かな民を、愚かなままに保って支配する」そのためにばらまいた、無意味な「ただの言葉」に過ぎない。Blog.投稿先:キャンセル。