西から攻めるかな?今回は良しとするけど。18:09原価率についての考察でもしましょうかね。3Dの単独業績における製品売上高に占める材料費率は16/4期138%、17/4期47%、18/4期115%、19/4期49%と期によって変動が大きいのが特徴。まりの変動が影響する。このうち、材料仕入価格についてはほぼ変動なし。歩留まりについては19/4期3Qに不良品が発生したものの、その他の期については大きな変化はないものと思われる。すると、販売価格の変動が一番の理由になるが、販価についても殆ど変っていないし、そうであれば同じ製品を売っているのに期によって大きく変動するのは理論的に無理がある。すると、材料費率がこれだけ大きく変動する理由は一つだけしか思い当りません。新規顧客開拓のため試供品的にPuraStatをどれだけ販売したか、その比率や価格が大きく関係しているということ。16/4期は欧州での販売が本格的にスタートした時期、18/4期は従来の代理店まかせの営業方針から、自社でも積極的に営業に関わる方針に転換した時期と重なる。試供品的に安価な価格でPuraStatを多く販売したことが、材料費率の上昇につながったものと考えられる。会社がそんなことをわざわざ細かく説明する必要はない(念のため、試供品は有償の場合、売上原価に含まれますので材料費率の上昇要因)。顧客数が今後増えていけば製品売上高に占める試供品的な売上の比率が低下していくのは当然のことで、材料費率の低下要因となる。加えて、販売数量が増えれば製造ラインの稼働率が上昇、固定費率も低下することになり、原価率も売上拡大とともに低下することになる。シンバイオ製薬を例として挙げた人がいましたが、シンバイオの売上原価はすべて仕入商品です。販売価格と仕入価格が変わらないかぎり原価率がほぼ一定で推移するのは当たり前のことで、今後もその構造は変わりません。販売価格については厚労省で、仕入価格については開発元との契約により決められていますので、売上高の増減で変わることはありません。17:23>>996次世代止血材については、開発資金面の問題とCEマーキング取得が以前よりも難しくなっているという環境変化を理由に、今は開発の優先順位が下がっており、そういう表現になっているんだと思います。既存はPuraStatの欧州、オーストラリアでの販売と米国でのPuraSinusに全力投球し、黒字化を達成することが最優先課題ですので。情報提供する読み込みエラーが発生しました再読み込みお客様の環境ではJavascriptが有効になっていないため、次ページを読み込むことができません。次ページ以降のコメントを参照したい場合は、Javascriptを有効にしてください。Japan違反報告ガイドラインに違反していると思われる投稿を見つけた場合は、このフォームから報告できます。違反報告について詳しくはこちら。JAPANが個別にお答えすることはありません。JAPANが対応、処置することをお約束するものではありません。(株)スリー・ディー・マトリックス」内のコメント掲示板全体のコメント。