スマートワーク総研ITの活用で働き方を変える!スマートワーク総研は、ITを活用したワークスタイルの変革を応援する法人様向けサイトです。「働きやすくなった実感ない」78.3%〜働く主婦が振り返る2016年Tweet2016/12/19「働きやすくなった実感ない」78.3%〜働く主婦が振り返る2016年4月に女性活躍推進法が施行され、女性の職場での活躍促進への期待が大きかった2016年。年末に差し掛かり、女性たちがこの2016年をどのように感じていたか調査が行われた。文/陣武雅文2016年は、女性にとって飛躍の年になったのか?主婦に特化した人材サービス「しゅふJOB」の調査機関「JOB総研」が、「働く女性の2016年」をテーマに、女性活躍推進法が施工された2016年について主婦会員に向けたアンケート調査を実施。その結果が発表された。調査は「女性の働きやすさ」「2016年がどのような年であったか」「夫の意識の変化」など、6項目について行われている。2016年、最も期待された「女性の働きやすさ」については「働きやすくなった実感がない」が78.3%となり、前年に比べて6.9%増加。法律の施行の効果はまだ現れていないという結果となった。「女性が働きやすくなった」実感の有無についてのアンケート結果。この設問に対し「働きやすくなった」と答えた人の実感では、「周囲の社員の理解が進んできた」「女性マネジメント層の数が増加した」が前年から大きく伸びている。「働きやすくなった」と感じる点についてのアンケート結果。主婦たちは2017年に女性の躍進を期待している女性が働きやすい社会になったという実感が薄かったという2016年について、総合的に捉えた場合、「女性が働く」ことについてどのような年であったかという設問に対しても、「働き続けることがこれまでより難しくなった年」と感じている主婦が38.7%もおり、女性の社会進出がむしろ厳しさを増している状況がこのアンケートによって語られている。2016年がどのような年だったと思うかについてのアンケート結果しかし、その後退感とは逆に、2017年への展望は「企業が女性の働くことの価値をさらに認める年」「自由にキャリアを選べるようになる年」といった意見が30%弱となっており、来年以降、女性の活躍できる環境がますます整っていくことが期待されている結果となった。2017年がどのような年になると思うかについてのアンケート結果このアンケート調査の結果について、しゅふJOB総研の川上所長は、「2016年は、社会の中に変化の兆しが見えてきている」と分析し、2017年はその実効性を高めていく年になることを願っていると結んでいる。詳細は「『働きやすくなった実感ない78.3%』〜働く主婦が振り返る2016年:ゆく年くる年アンケート〜」を参照のこと。掲載の関連記事をご紹介。ご覧になりたい記事をお選びください。女性が社会に参加しやすくなる様々な施策が行われてきた。その中でも注目を集めている配偶者控除の上限引き上げについて、「しゅふJOB」のアンケート結果が公表された。企業はどのように捉えているのだろうか。就業時間の短縮やテレワークといった時間や場所にとらわれない働き方、そして副業の原則解禁など、様々な形で進む働き方改革。その一方で女性の社会での活躍も推進されている。主婦はこの働き方改革をどのように捉えているのだろうか。「2016年自分の働き方改革」取り組み結果発表エン転職が行った「2016年自分の働き方改革」についてのアンケート集計結果によると、自分の働き方改革が進んだ方は28%、2017年改革したいことは「スキルを磨く」「仕事の幅を広げる」「同僚との連携を強化する」となった。改革で現場はため息?ネットで話題「働き方広告」の意図/「部下はどこだ?」オフィス改革、戸惑いの中進行/プレミアムフライデー満喫、1割以下/“プレ金”の次は“キッズウィーク”。実現できるのか?/自分時間が倍増する「IT神ワザ」13/etc...2017/05/29これは女性が活躍できる会社を作るための“バイブル”だ!働き方改革が叫ばれるはるか昔から“女性が活躍しやすい会社作り”を続けてきた資生堂。本書は、同社で女性活躍を推進してきた筆者がその改革内容から問題点・解決策までを具体的に解説した一冊だ。改革を試行する担当者や経営層にとっては“バイブル”になるだろう。厚生労働省の「モデル就業規則」において、副業・兼業の禁止規定が「原則禁止」から「原則容認」に転換する方針が発表され、注目が集まっている。今後ますます広がるであろう副業や兼業について、20代正社員へのアンケート調査が行われた。2017/01/20配偶者控除と働き方アンケート、主婦600人の回答は7割が「配偶者控除引き上げ後も働き方は変わらない」2016年12月に発表された平成29年度税制改正大綱で、103万円だった配偶者控除は150万円に引き上げられている。「保険クリニック」が主婦600人を対象に実施したアンケートによると、150万円に引き上げ後も7割は「働き方は変わらない」と回答した。内閣府が、「男性の働き方改革・意識改革に向けた職場のワーク・ライフ・バランス推進のための取組事例集」を発表した。ノー残業デーがトップ。きな作業だけやる会社/品川に期間限定“アウトドアワークプレイス”が出現!/10年後、「あなたの仕事がAIやロボットに代替されている割合」は32%/働き方改革、楽しくないのはなぜだろう。今回は、これまでの取材で明らかになった国内企業のワークスタイルの現状についてまとめていく。日本の社会を取り巻くさまざまな課題に対して、「働き方」の改革がどのように貢献できるのか。実践的に取り組んでいる企業ならではの最前線の事例は、これからワーキング革命に挑む経営者にとっても、有益な情報となるだろう。正社員と非正規雇用労働者の賃金が逆転する日/「毎日、家で仕事できたらいいのに!」を実現すると、こうなる。全社員がリモートワークで幸せに働く会社/働くアラサー女性の”今”を調査/「IoT」で“働き方”が変わる!?/etc...2017/02/27テレワークの真実を商材に結びつけるレノボの働き方改革PCベンダーのレノボ・ジャパンは2005年からテレワークに取り組んできた。2016年の4月からは、社内の制度として正式に導入し、制限のないテレワークを実践している。社内のアンケート調査では、生産性が向上したと47%が回答し、ワークライフバランスへの影響を78%が評価している。それでも、ある時期に意識と行動で大きなギャップが生じる問題が発生した。した経験から、レノボ・ジャパンでは「テレワークの驚くべき真実」というレポートを作成し配布している。2020法改正は十分。~セキュリティーも大切に~6【第6回】もう議事録は古い。海外の事例に学ぶフレキシブルな働き方とは?1Surfaceとケーブル1本ですっきり接続。生産性が上がるSurface専用EIZOモニター2Wordで作成した重要文書の改訂作業を効率化!マイクロソフトWordのプラグインソフトなので便利に使える3空気清浄機ではない。ついてダイワボウ情報システム株式会社スマートワーク総研はダイワボウ情報システム株式会社によって運営されています。会員ログインIDとパスワードを入力してください。IDまたはパスワードが違います。会員ログインIDとパスワードを入力してください。IDまたはパスワードが違います。※パスワードを忘れた方はこちらログイン一般会員の方はこちら×お気に入り機能を使うには会員登録が必要です。ダウンロードするには会員登録が必要です。ログイン新規会員登録CLOSEITの活用で働き方を変える!スマートワーク総研は、ITを活用したワークスタイルの変革を応援する法人様向けサイトです。インタビュートレンドレビューテクノロジーイベント情報ソリューション。