23時台であり、列車本数は平日の朝夕の混雑時間帯は最大10分間隔、平日の日中、土休日の終日は20分間隔のパターンダイヤである。後述する「休園日ダイヤ」も通勤線化によって廃止され、こどもの国の開園の如何に関わらず通常の平日、土休日ダイヤに統一されている。ゴールデンウィークや夏休みなどの多客期には、日中の運転間隔を通常の20分間隔から10分間隔にして運転本数を増やすなど、利用状況に応じた対応をしている。18時台となっていた[4]。休日ダイヤの方が本数が多いうえに列車間隔も不均等で、天候やこどもの国の利用状況に応じて運転される「不定期列車」が数多く設定されていた。こどもの国の休園日である毎週月曜日(月曜日が祝日の場合はその翌日)は「休園日ダイヤ」という毎時1本程度運転のダイヤであり、この「休園日ダイヤ」にも、通常の休園日に用いられる「平日休園日ダイヤ」と、元日など限られた日しか用いられない「休日休園日ダイヤ」の二種類が存在した。途中の交換設備(恩田駅)がなかったため、1本の列車が往復する運行しかできず、ゴールデンウィークや夏休みなどの多客期には、大井町線用の5両編成の列車を走らせて対応していた。この場合はワンマン運転を取りやめ、車掌が乗務していた。車両Editこどもの国線の車両は次の通り。デハ3405-クハ38661972年にクハ3866はクハ3662に取替。閑散時はデハ3405の単行運転。)の入換車としてこどもの国線塗装のまま1985年頃まで使用された後は解体。クハ3662は廃車後府中市の病院で施設として利用、病院の改築時に解体。クハ3866は本線復帰後車体の更新を受け、旧3000系の全廃直前にリバイバルカラー化され、1989年3月まで池上線や目蒲線などで使用された。検査等の際は田園都市線所属の7200系などがこどもの国マークを掲げて代走した。デハ3608-クハ3772デハ3608は1980年8月に廃車、弘南鉄道へ譲渡、1995年まで使用された。クハ3772は11月に目蒲線へ転属、その後池上線で使用され1982年9月に廃車、上田交通(現・上田電鉄)へ譲渡され、同社別所線の昇圧に伴い1986年に廃車。デハ7200-クハ7500(アルミ車体試作車)1991年2月に事業用車(デヤ7200・デヤ7290)となり、その後7500系「TOQi」の就役により、デヤ7200は2013年11月、デヤ7290は2014年に廃車。検査時は2両編成の東急6000系(初代)、混雑時は東急5000系(初代)・東急8000系等の大井町線用5両編成を使用[8][9]。その後、2008年からデハ7052が同社内で保存。多客期および7000系が検査入場した際は大井町線用の8000系等を使用。この時まで、こどもの国発長津田行でも方向幕は「こどもの国」のまま固定表示して往復していた。長津田行で行先の「長津田」を表示するようになるのは5代目の横浜高速鉄道Y000系からである。):横浜高速鉄道Y000系2両編成。混雑時は2本連結した4両編成で運行されることもある。こどもの国線へ新車が直接的に投入されたのはこれが初。1996年には大井町線用の東急9000系9007Fが計3日間3両編成化されてこどもの国線で運用されたことがある[10]。2019年11月10日には、東急7000系が臨時運用に加わった[11]。18m車がこどもの国線で運用されるのは20年ぶりの出来事であった。運賃Edit運賃は通勤線化される前より、他の東急各線とは別体系となっている。全線均一制で2019年10月1日現在、ICカード利用の場合は157円、切符購入の場合は160円(小児はそれぞれ78円、80円)である[12]。つくし野駅・すずかけ台駅の各駅との間は乗継割引があり、合算額から20円(小児10円)引きとなる。差が60分以内である必要がある。長津田駅でも、田園都市線とは別改札となっている。長津田駅の本路線乗り場は改札外に位置しており、本路線に有効な乗車券であれば乗車のために出場することができる。長津田駅から乗車する場合は同駅駅舎内の券売機で乗車券を購入するか、下車駅精算(恩田駅・こどもの国駅の精算機で支払う)となる。恩田駅・こどもの国駅では券売機・改札機による出改集札が行われており、車内収受は行わない。長津田駅での集札は信用方式(「きっぷ回収箱」への投入)である。前述のように本路線は均一運賃であるため不正乗車の問題が生じることはない。駅番号は、2012年2月上旬から順次導入された[13]。起点駅を除き全て駅員無配置。「住民会」の主要メンバーには、国労組合員として国鉄闘争に関わり、国鉄分割民営化の際に国鉄清算事業団を経て退職した元国鉄職員がいる。「東急こどもの国線沿線住民会」の文書が置かれているサイトの設置者紹介より[5]。通勤線化に反対する沿線住民の理由としては他に、横浜市出資の第三セクターである横浜高速鉄道が事業主体となるため、乗客の少ないこどもの国線を通勤線化しても赤字になり、税金が投入されることになるのではないかという懸念も挙げられていた[6]。2015年1月17日閲覧。2019年10月4日閲覧。東京急行電鉄、2012年1月26日、2012年1月26日閲覧。外部リンクEditウィキメディア・コモンズには、東急こどもの国線に関連するカテゴリがあります。noted.PrivacyDesktop。