その仕組みを知らずして株の取引きはできません。今回は株価が動く5つのメカニズムとマーケットの観察方法について解説します。魅力と注意点も紹介!【第2回】株を買うなら証券会社に口座が必要だ!いますぐネット証券に口座を開設する手順と、ネット証券の情報を賢く利用する方法を紹介!3700銘柄が上場する4つの証券市場とは?株取引を行う前に株式市場の基礎知識を知っておきましょう。一般的に株取引の対象となるのが、上場企業と呼ばれる企業です。たくさんの厳しい上場基準を満たすことで、証券取引所で有価証券(株券など)を売買することが承認されています。株式は「市場」(しじょう)で売買されます。一般の投資家が株取引を行う場合、口座開設した証券会社から、証券取引所の市場に売買注文を出します。現在、日本の現物株市場には4つの取引所があり【図表1】、約3700銘柄が上場しています。トヨタ自動車(7203)やソフトバンク(9984)など、多くの有名企業は東京証券取引所(東証)の1部市場に上場しています。東証1部に比べて上場基準が緩やかな東証2部市場もあります。東証マザーズやJASDAQ市場は、新興市場と呼ばれています。3650※2015年8月17日時点、マネックス証券のスクリーニングによる。東証マザーズ市場は、市場第1部へのステップアップを視野に入れた成長企業向けの市場で、上場企業としては、ミクシィ(2121)やCYBERDYNE(7779)などが有名です。JASDAQは一定の事業規模や特徴のあるビジネスモデルを持つ成長企業が上場しており、マクドナルド(2702)や第一興商(7458)などが上場しています。同じ局面でも買いたい人と売りたい人がいる不思議~株価が動く理由(1)「需給」~ここからは株価が動く理由についてみていきましょう。株価が上下に動く直接の理由は、売り手と買い手のバランスです。買い手が多ければ株価は上昇し、売り手が多ければ株価は下落します。このメカニズムは普通の商品でも同じです。そもそも同じ相場局面を見て「買いたい(将来上がる)」と思う人と、「売った方がいい(将来下がる)」と判断する人がいるのですから、不思議な感じもします。同じ局面でも人によって見え方が異なるのが相場なのです。この「買い手と売り手のバランス」は、「株式需給」(かぶしきじゅきゅう)とか「需給」(じゅきゅう)と呼ばれます。「指数に採用されて株式需給が好転した」といった感じで使われます。これは、「指数に採用されることで市場の資金が流れ込み、買い手が増えた」という意味で、株価の上昇要因と考えられます。ここで実際にネット証券で取引されている注文状況を見てみましょう。【図表2】は取引時間中の2つの銘柄の「気配板」(けはいいた)です。気配板は、単に「板」(いた)と呼ばれることもあります。板を見ると、どの株価にどれだけ売買注文が出ているかがわかります。板を見る上で知っておきたい3つの用語を紹介します。・約定(やくじょう):売買が成立すること。・指値(さしね):売買価格を指定して注文すること。・成行(なりゆき):値段を指定せずに注文すること。注文を出した時点で一番有利な売買の相手と取引が成立します。同じ株価に別の人の指値注文が出ていた場合、成行注文は指値注文に優先して売買が成立します。【図表2】を見ると板に株価が表示されており、それぞれの株価の右側には買い指値の注文数量、左側には売り指値の注文数量が表示されています。一般的に成行注文はすぐに約定するため板上には表示されません。【図表2】2つの気配板の例。左の銘柄は売り買いともに大量の注文が入っている人気銘柄。右の銘柄は注文が閑散とした不人気銘柄です。いった注文の量を「流動性」と言います。右側の板のような流動性の低い閑散銘柄では、取引参加者が少ない状況です。参加者が少なければ取引が活発に行われないので、自分が思った株価で取引できない可能性が高くなるので注意が必要です。株価は企業の業績に連動する~株価が動く理由(2)「企業」~株価を動かす2つめの要因は「企業業績」です。この企業業績が株価にもっとも大きな影響を与えると言われています。多くの投資家が企業の決算に注目する理由はここにあります。多くの投資家が「会社四季報」などを買うのは、企業業績の過去の推移や、今期・来期予想をチェックするためです。【図表3】は、トヨタ自動車(7203)の株価と利益(1株あたり利益:EPS=利益÷発行済株数)の推移をグラフ化したものです。利益と株価が連動している様子がわかります。右端の棒グラフは、今期予想です。前期よりも利益が伸長する予想が出ていますから、投資家は「株価も上昇するだろう」と期待し株価も上昇しているのです。テーマがその時々に合っているかといった点も株価に影響します。「バイオ関連」「ロボット」「介護」など、将来性がある事業テーマという世の中の風潮になれば、皆が注目する度合いが高くなるため、その企業の実力(業績)以上に株が買われることもあります。現在(9月4日)はマイナンバーの導入が決まったことを受けて、マイナンバー関連の銘柄が注目されています。【松井証券のおすすめポイント】1日定額制プランしかないが、最大のメリットは、なんといっても1日の約定金額の合計が50万円以下であれば売買手数料が無料という点。資金が少なく、複数の銘柄に分散投資する初心者の個人投資家にはおすすめだ。さんも「初心者に特におすすめ」と太鼓判を押す。激安になる「一日先物取引」など、専業デイトレーダーにとって利便性の高いサービスも充実している。それぞれ1日50万円まで、合計で1日最大150万円まで売買手数料が0円と非常に低コスト。投資信託の数は約2700本と業界トップクラス。投資信託が100円以上1円単位で買えるので、投資初心者でも気軽に始められる。IPOの取扱い数は、大手証券会社を抜いてトップ。PTS取引(私設取引システム)も利用可能で、一般的な取引所より有利な価格で株取引できる場合もある。海外株式は、米国、中国、ロシアのほか、アセアン株式も取り扱うなど、とにかく商品の種類が豊富だ。米国株が、2019年7月の値下げにより売買手数料が最低0米ドルから取引可能になったのも魅力。低コストで幅広い金融商品に投資したい人には、必須の証券会社と言えるだろう。ネット証券」では、4年連続12度目の1位を獲得。【マネックス証券のおすすめポイント】1注文30万円までなら手数料の安さはトップクラス。小型株中心に売買する人には、魅力的な値段設定と言える。米国株も最低手数料5ドル(税抜)から買えるので、非常にお手軽だ。多彩な注文方法や板発注が可能な高機能無料ツール「マネックストレーダー」など、トレードに役立つツールもそろっている。ついてロボットの投資判断を日々配信する「マネックスシグナル」は、スイングトレードのときに参考にしたい。楽天カードで投信積立を行うと1%分のポイントが付与されるうえ、投資信託を持っているだけでポイントが貯まるので、長期的に積立投資を考えている人にはおすすめだろう。貯まったポイントは、楽天スーパーポイントやJALマイルに交換可能。楽天スーパーポイントは、国内現物株式や投資信託の購入にも利用できる。取引から情報収集、入出金までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。ツール内では日経新聞の記事も無料で読むことができる。日本3大証券会社の一角を占める大手証券会社だが、ダイレクトコース(ネット取引コース)なら、約定価格によってはネット証券並の割安な取引が可能だ。新規口座開設や株式投資信託の購入でANAのマイルが貯まるサービスも行っている。信用取引手数料が無料なのも大きなメリットで、アクティブなデイトレーダーにとっては魅力的だろう。一方で、大手ならではの充実したサービスも魅力。IPOの取扱数はトップクラスで主幹事証券を担当するケースも多い。)なら、株式でも積立投資が可能。アナリストレポートが非常に充実しており、銘柄や経済情勢をじっくり調べながら長期的に投資が行える。さんも利用しているとか。近年は、各種ツールや投資情報の充実度もアップしており、売買代金では5大ネット証券に食い込むほど急成長している。商品の品揃えは、株式、先物・オプション、FXのほか、CFDまである充実ぶり。CFDでは、各国の株価指数のほか、原油や金などの商品、外国株など多彩な取引が可能。この1社でほぼすべての投資対象をカバーできると言っても過言ではないだろう。ともにネット証券最安レベル。1約定ごとの「一律(つどつど)プラン」では、約定代金5万円以下なら売買手数料が50円とお得だ。オプションの取引手数料が無料になるキャンペーンも長年にわたって実施中。無料の取引ツール「livestarR2」は高機能化が進んおり、特殊注文機能も完備。ネット&コール」は、店頭での窓口取引にくらべて売買手数料が大幅にお得になっている。大手証券会社だけあって、投資情報や銘柄分析レポートが充実しており、専門家による数多くの調査レポート動画も視聴可能。IPO取り扱い数がトップクラスなのも大きなメリット。主幹事数が多いので、本気でIPO投資をするならぜひ口座を持っておきたい証券会社だ。イベント投資の達人・夕凪氏が過去のデータを分析し、IPO投資に役立つ「アノマリー」を徹底検証!※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託サーチ機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。