recycling)とでは、観点を異にして取り組まないと、とんでもない悪しきスキームが生まれうる、ということだ。これは、世界的な課題であって、一般的に、オンサイトでのリサイクルは、減少し、オフサイトでのリサイクルは増加している。Recycling)へと発展しているのだから、始末に負えない。排出権取引などの決済方法は整いつつあるが、一般的なスキームとはなっていない。今回の古紙混入率の問題は、これら二つのリサイクリングの狭間にある問題ともいえる。いう意味でのオフサイトのリサイクルとに通常分けられている。第一は、オンサイトでのリサイクルが軽視され、オフサイトでのリサイクルに過重な負担が掛かっている。一つ目には、日本国内でのルーピングで完結しうるリサイクルと二つ目には、海外とのルーピングで完結しうるリサイクルとがある。回避は、ゴミのリデュースとリユース最小化は、オンサイトでのリサイクル代償は、オフサイトでのリサイクルということがいえる。オフサイトでのリサイクルは、国内で代償措置が完結しうる場合と、海外で代償措置が完結しうる場合とに分かれうる。ところが、オンサイトでの最小化の措置が、実質空洞化したまま、代償措置に過度に依存している。いうのが、今の日本のリサイクルといえるのではなかろうか。海外へのリーケージが年々高まっているため、ゴミのリサイクル収支は、黒字になっているのに、現場に還元されないために、ますます、オンサイトでのリサイクルが疲弊化し、ゴミを地域収支で見た場合、ますます、ゴミの地域収支は、悪化している、と、見た方がいいのではなかろうか。今や、分別に精力を使い果たしている全国の家庭の主婦は、世界廃棄物産業の実質上の奴隷と化して、収奪されるがままの状態にある。こんな事も、いえるのではなかろうか。オンサイトでのリサイクルを刺激しうる、ハード・ソフトのインセンティブを用意しないと、きわめていびつなきれい事だけのリサイクル社会が、横行することになりそうだ。なれば、ゴミ廃棄物の輸出に対して、エコ・タックスを大義名分とした輸出税的な税を課すことだって、考えなくてはならないのではなかろうか。このようなことから、そろそろ、リサイクルであれば何でもいいような時代の考え方から、官民ともに、脱する必要があるのではなかろうか。これらのスキームを考える上で、以下のサイトやシートは、ちょっと役立ちそうだ。17:30:582008/01/25日本時間の今日未明に決まった、アメリカのサブプライム関連景気刺激策は、バイパルチザン(超党派)での話し合いで決まったものだ。1月18日に中東から帰国したブッシュ大統領は、直ちに、新経済対策の骨子を発表し、それを受け、ポールソン財務長官は、アメリカ議会の超党派議員との話し合いで、この具体的内容を詰めてきた。Pelosi(民主党)議長との間には、アメリカ経済再建に関する厚い議論が戦わされたと聞く。Pelosi議長は、「半狂乱の状態」(frantically)になりながら、その詰めを急いだという。その結果、日本時間の本日未明、減税を柱とする景気刺激策が、ポールソン長官から発表された。予算措置は、総額一千五百億ドルといわれる。)が、5月から、7月にかけて、アメリカの納税している家庭に配られることになった。年収制限としては、単身者7万5000ドル、夫婦同15万ドル以内が対象となり、それ以上の高所得者は還付額が所得に応じて減額されるという。これらの総額は、1000億ドル、対象世帯は、約1億1700万世帯にのぼるという。これ以外に、投資促進の為の企業向け減税500億ドルがある。民主党は、このほかに、失業給付の増額や低所得者向け食料交換券の増発を求めていたが、今回は、見送られた。Congress)」ともいう。)のなかで、よく、民主・共和両党は、協力して、緊急の経済対策をまとめ上げたものと、感心する。それに比べて、日本の民主党は、どうだろう?議会戦術のみたけて、いっこうに、経済危機にある国民の早期問題解決への欲求に応えようとしていない。単なる慣例というだけで、それまで所属していた党籍を離脱し、無所属の立場になることになっている。これは、いいことのようで、このようなねじれ国会の場合は、かえって、本来、議長が果たすべき調整的役割をそいでいる結果となっている。そこで、ここで、衆参両院議長が、党籍に復帰し、衆議院議長の河野洋平さんは、自民党に復帰し、参議院議長の江田五月さんは、民主党に復帰し、これに、福田総理が、加わり、この三人で、それぞれの所属する党なり野党連合の意向を受けて、重要政策協議の場が出来るようにしたらどうなのだろうか。衆参議長が、福田総理との重要政策協議の場につくことになる。ベターは、自民党の福田さんが、総総分離し、自民党総裁でなく、総理オンリーの立場で、この政策協議に臨むのが望ましいのだが、まあ、とりあえずは、そこまでは望まないとしよう。Pelosi(民主党)議長との政策協議に似た形が生まれるのだが。)現象は、近そうな感じですね。検索フォームを送信お知らせ:日本からシカゴのオプション売買ができるためのマニュアル「シカゴ・オプション売買戦略マニュアル」(A4版254ページ、5,900円)をこのたび書き上げ、発刊しました。内容・目次のご確認やお求めについては、こちらをクリックしてください。お徳用なダウンロード版-電子書籍PDFファイル(254ページ、3,980円)ご希望の場合は、こちらをクリックしてください。本間恒さんの話が載っている。い手生産組合」を作って、仲間6人と給料制に基づく米生産体制をとっている意欲的な農業経営者だが、その中で、「冬場、使われることのない農用トラクターで集落内の生活道の除雪をした場合、自治体から補助の出る仕組みを作ってはどうか」という案を出されていて、興味深い。待機体制を組んで置かなければならない。早朝には、除雪が完了していなければならないため、待機時間が多く、人員的にも、労力的にも、金銭的にも、非常にロスの多いものとなっている。集落にとっては、除雪時間が後回しになってしまう地区も出てきてしまう。これが、集落内の生活道については、地元の人による、これらの農用トラクターなどによる体制が組め、しかも、それに対する助成手当が出る仕組みになっていれば、自治体にとっても、集落の構成員にとっても、ウィン・ウィンの関係になるのではなかろうか。このスキームによって、冬場の現金収入の道がとざされてしまう、市町村の臨時の除雪作業員にとっては、手取りに影響の出てくるスキームではあるが、その辺は、別に考慮するとして。私は、この本間案を、是非、全国の豪雪地帯の自治体で検討してもらいたいものだと思っている。21:17:372008/01/20(Sun)新年1月3日から始まったWTOドーハラウンドの、いわゆる「ルームE」でのコンサルティングは、順調に進み、今月末までには、ファルコナー農業交渉議長から、昨年7月に提示された「細目合意」草案(モダリティー合意案)の改訂版が提出される運びとなるようだ。このことは、先週1月11日の37ヵ国全メンバーでの会合の席で、ファルコナー農業交渉議長から、表明された。改訂版のポイントとなる点は下記の通りである。access)−最も、対立している問題であったが、EUがSSG(特別セーフガード)のこれまでの乱用について、これまでのスタンスを和らげることに合意したことで、大きな前進が見られた。5年の経過期間後廃止という線もあるようだが、おおかたは、7.5年の経過期間後廃止とみる見方が強いようだ。Product)−発展途上国のタリフライン品目数の一定率を特別品目扱いにすることについてであるが、昨年5月の時点では、タリフ・ライン品目数の5%から7%を特別品目扱いにするとの構想を持っていたようだ。今回の改訂版では、これを、タリフ・ライン品目数の7%または、12%を特別品目扱いにし、これによって最大25%最小15%の関税減にするとの案のようだ。G-23国が、昨年12月14日に、タリフ・ライン品目数の20%を最大とするとの案が出された際、これによって、40%が、関税から免除され、残りの30%は、8%の関税カット、さらに残りの30%は、8%の関税カットになるとの試算をしていたが、これに似通った数字が出されるようだ。formula)スキームに、「スーパー・スペシャル」階層をもうけ、タリフライン品目数の2%から5%の階層をもうけ、関税カット率5%、最大10%とするとの話もあるようだ。products)−まだ、重要品目の細目の詰めまでには、至っていないようだ。多くしてしまうということについての輸出国と輸入国との対立が、あるようだ。support)−最も進展が見られた分野といえる。削減-)のスキームについては、アメリカもEUも、異論はないが、問題は、実績の対象年の取り方で、1995年から2000年の案に対して、アメリカが1995年から2004年までの実績をとるように主張している。7月の提案では、初年度のカット率を、先進国では、20%となっていたものを、今回の提案では、25%にするとの案のようである。残余の削減は、5年間均等ということのようだ。今後の日程さて、1月末の改訂版テキスト提示の後の日程だが、ジュネーブにおける3週間の集中的コンサルテーションの後、3月中旬には、新しいテキストが出されるとの見通しのようである。ファルコナー農業交渉議長としては、2月5日から6日のセッション前に、出すことについては、会議の紛糾をさける意味で、のぞんでいないようだとのことである。いみじくもいわれた、「わざわざ、コストが高くて、品質の良いものにして、偽装」との根拠が今ひとつ、国民には、わかりづらいのだが、「グリーン購入法」(国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律)という形を変えた優先納入インセンティブがあるということがわかれば、なるほど、と、そのからくりが納得出来るはずである。(甘利経済産業大臣の記者会見から「結局、逆にコストをかけながら、つまり再生紙を使った方がコスト的には安かったはずなのに、バージン材料を多く使ってコストを高くしながら信頼を失うということをやったわけですから、何の意味もないではないかと。」と定義され、この法律の第三条に「国及び独立行政法人等は、物品及び役務の調達に当たっては、環境物品等への需要の転換を促進するため、予算の適正な使用に留意しつつ、環境物品等を選択するよう努めなければならない。」とされ、第六条に「国は、国及び独立行政法人等における環境物品等の調達を総合的かつ計画的に推進するため、環境物品等の調達の推進に関する基本方針を定めなければならない。この「環境物品等の調達の推進に関する基本方針」においては、紙類について、下記のような基準をさだめている。�古紙パルプ配合率100%かつ白色度70%程度以下であること。包装は、可能な限り簡易であって、再生利用の容易さ及び焼却処理時の負荷低減に配慮されていること。�古紙パルプ配合率70%以上かつ白色度70%程度以下であること。�バージンパルプ(間伐材及び合板・製材工場から発生する端材等の再生資源により製造されたバージンパルプを除く。)が原料として使用される場合にあっては、原料とされる原木はその伐採に当たって生産された国における森林に関する法令に照らして合法なものであること。包装は、可能な限り簡易であって、再生利用の容易さ及び焼却処理時の負荷低減に配慮されていること。�バージンパルプ(間伐材及び合板・製材工場から発生する端材等の再生資源により製造されたバージンパルプを除く。)が原料として使用される場合にあっては、原料とされる原木は持続可能な森林経営が営まれている森林から産出されたものであること。�古紙パルプ配合率70%以上であること。�バージンパルプ(間伐材及び合板・製材工場から発生する端材等の再生資源により製造されたバージンパルプを除く。)が原料として使用される場合にあっては、原料とされる原木はその伐採に当たって生産された国における森林に関する法令に照らして合法なものであること。�塗工量が両面で20g/�以下であること。包装は、可能な限り簡易であって、再生利用の容易さ及び焼却処理時の負荷低減に配慮されていること。�バージンパルプ(間伐材及び合板・製材工場から発生する端材等の再生資源により製造されたバージンパルプを除く。)が原料として使用される場合にあっては、原料とされる原木は持続可能な森林経営が営まれている森林から産出されたものであること。�古紙パルプ配合率70%以上であること。�バージンパルプ(間伐材及び合板・製材工場から発生する端材等の再生資源により製造されたバージンパルプを除く。)が原料として使用される場合にあっては、原料とされる原木はその伐採に当たって生産された国における森林に関する法令に照らして合法なものであること。�塗工量が両面で20g/�以下であること。包装は、可能な限り簡易であって、再生利用の容易さ及び焼却処理時の負荷低減に配慮されていること。�バージンパルプ(間伐材及び合板・製材工場から発生する端材等の再生資源により製造されたバージンパルプを除く。)が原料として使用される場合にあっては、原料とされる原木は持続可能な森林経営が営まれている森林から産出されたものであること。地方独立行政法人は、環境物品等であっても、その適正かつ合理的な使用に努めるものとし、この法律に基づく環境物品等の調達の推進を理由として、物品等の調達量の増加をもたらすことのないよう配慮するものとする。」とはされているものの、通常の紙製品よりも環境物品対象の紙製品のほうが、この法律のお墨付きと存在によって、国・自治体が使う膨大な紙製品の納入に際して、有利な納入のスタンスに位置づけられうる、ということは、よくわかる。いうのは、環境商品であれば、納入にも優遇措置を受けられるという、甘い法律のスキームをくぐり抜けるための、悪質な偽装工作であったということだ。月上旬までに閣議決定を行う必要がある。月上旬を目途に行う閣議決定においては、紙類に係る判断の基準等の見直しは行わないこととしたい(現行の判断の基準のまま閣議決定)。」との文言が付け加えられることになった。元々の基準改正案では、次のような案が画策されていた。現行の「古紙パルプ配合率70%以上であること」のあとに、「ただし、配合されている古紙パルプのうち全体の30%を上限として、間伐材及び合板・製材工場から発生する端材等の再生資源により製造されたバージンパルプ、又は環境に配慮された原料を使用したバージンパルプに置き換えてもよい」が入ることになっていた。内部告発(日本製紙(株)からといわれているが、どうか?)による問題発覚だったというわけである。この「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」は、購入する官側にとっての官に関する規制・促進法であるが為に、罰則規定がない。納入業者が、このガイドラインにあわない物品を納入しても、それを罰するすべは、他の法律に頼らなければならない。このグリーン購入法のガイドラインを準用している新聞社もある。コピー用紙、作業服、コピー機、設備・機器などについて、国の判断基準を準用して調達しています。「実際の新聞用紙の古紙配合率は、製紙メーカーによって異なり、06年度の購入実績は、王子製紙(国内紙)60%、日本製紙(国内紙)75%、大王製紙(いわき工場)100%、丸住製紙(国内紙)70%などとなっています。」などと書いてあるが、これについても、新聞社は、見直しを迫られるであろう。本当に、新聞社の新聞紙調達部門は、これら製紙会社の古紙率偽装の事実を、これまで、知らなかったのだろうか?今後の新聞紙の調達不足と仕入れ単価高騰を懸念してなのか、なんとなく、この問題についての新聞の論調の、この点の踏み込みが煮え切らないことも、気になるところではある。このような環境物品優先購入という無形のインセンティブを悪用したフリーライドの事態が起きた以上、このグリーン購入法自体の法改正にまで踏み切らなければ、ならないのではなかろうか。環境省は18日までに、各省庁に対して(偽装再生紙を含め)コピー用紙などをあわてて返品せず、冷静な対応を取るよう依頼文書を出し、「返品すれば使える紙がなくなるし、それが何に使われるかも分からない。招くことになるので、返品するわけにはいかない」とのコメントを出したというが、なんとも、環境マフィアらしきコメントではある。グリーン購入法に含まれる暗黙の優先納入インセンティブの悪用を許した甘いスキームで、法制化を急いだ責任は、環境省にもある。感じるのは、私だけであろうか。消費者の皆さん、「環境に優しい商品」にご注意の時代、到来である。2008/1/21「中越パルプ工業」の長岡剣太郎社長は1月21日の記者会見で「1年前から偽装に気付いていたこと」「業界団体が昨夏、国にグリーン購入法の基準となっている古紙配合率の引き下げを提案したのは、業界全体で(偽装が)あって、実態との差を埋めるためだと思った」と話したとのことである。鈴木正一郎会長は21日の記者会見で、「(昨年7月の提案当時は)偽装が行われていたことは知らなかった。環境への配慮を考えてのこと」と述べ、配合率の偽装を知りながら基準緩和を求めたことは否定したという。これらの証言から、私が上記で類推したシナリオの通り、これまでの偽装の実績を、確信犯的な今回の基準改正によって、闇に葬る意図が、日本製紙連合会の一部にあったことを裏付けることとなった。分けて、行われ、この中で、紙類の基準見直しが検討される。この第一作業部会のメンバーは、次の組織から構成されているようだ。追記このサイト「製紙業界に蔓延、エコ偽装の不都合な真実」によれば、大王製紙の井川意高社長の言として、「(現行の配合基準が)できないと言っても、他社はできるのではないか(と考えがち)。失注したくないという気持ちがあった」とあるが、この「失注したくないという気持ちがあった」という部分が、まさに、偽装の本音ということなのだろう。10億円」というのだが、どうも順序が違うような感じがする。環境省での「グリーン購入法」の運用見直しに関する有識者検討会では、コピー用紙の在庫不足に直面する官公庁や自治体の調達を優先し、環境活動などの詳細報告は後日でよいとしているのだが、この有識者検討会というのは、なんかのダミーなんだろうか。現況の在庫不足を補充しうるコピー用紙は、もはや、グリーン購入法の対象外の規格品なのだから、何も、この検討会が、そもそも、しゃしゃり出る筋合いのものではないはずである。うさんくささがつきまとう、有識者検討会なるものの、議論の進め方ではある。環境省自身、このグリーン購入法の存在そのものによっての省益の裨益があるということなんだろう。このグリーン購入法のスキームがくずれること自体を、環境省は、恐れているのかもしれません。hemagglutinin」という論文。内容は、ざっと下記の通り。鳥インフルエンザA型ウイルスの血球凝集素(HA)の特性が、鳥類の2-3糖鎖(グリカン)から、人間の2−6糖鎖(グリカン)へと、糖鎖パターン認識レセプターが、アルファ2−3(alpha2-3)からアルファ2−6(alpha2-6)へ切り替わることが、鳥インフルエンザの人への感染と関係しているのではないか、という研究のようである。これまでの研究では、遺伝子が、これら切り替えの役割を果たしているとしてきたが、今回の研究者達は、これでは、いかに、ウイルスが人への感染に発展するかを説明できないとの問題意識を持った。そこで、研究者達は、人間への鳥インフルエンザウイルスの感染においては、糖鎖(グリカン)の特定の形や糖鎖(グリカン)のある場所が、このウイルスの2−6糖鎖(グリカン)レセプターへのバインディング能力に関係しているのではないか、との問題意識を持った。研究者達は、構造上の特徴的な場所を明らかにすることに成功したが、H5N1の2-3糖鎖(グリカン)から、人間の2−6糖鎖へのリンクについては、特定のバインディングがあることは、特定出来なかったという。上気道における2−6糖鎖(グリカン)は、二つの形をしているという。一つは、短い円錐状の形をしており、もう一つは、長い傘状の形をしているという。前者の短い円錐状の形のものは、後者の長い傘状の形のものよりも、数が非常に少ないという。人間に適応したインフルエンザ・ウイルスは、長い傘状の形の糖鎖(グリカン)にくっつくという。H5N1ウイルスは、主に、短い円錐状の形の糖鎖(グリカン)にくっつくとされ、この短い円錐状の形の糖鎖(グリカン)は、下気道に発見されるという。人間に適応したH1N1とH3N2ウイルスの血球凝集素(HA)タンパク質は、2−6糖鎖へのバインドがみられたが、H5N1ウイルスの血球凝集素(HA)タンパク質は、2−6糖鎖へのバインドは見られなかった。このことは、なぜH5N1が、未だに、人間への感染の足がかりを得ていないかを証明するものとなりうるとしている。これらのことから、H5N1が人間に適応するためには、上気道における長い傘状の形の糖鎖(グリカン)にとりつくことが条件になるという。今回のこれら研究は、今後の効果的サーベイランスの戦略や、H5N1やインフルエンザA型ウイルスの潜在的な治療介入方法に大きな役割を果たすものと期待されているようだ。Nimanさんは、どう思っているのか、気になるところであるが、このようなご見解のようである。)(RBD)での変異が、ヘマグルチニンをヒト受容体に結合し易くし、人への感染の容易さを決定づけているとしてきた。おける遺伝子のシーケンスが、人への感染性を決めるものとされてきた。227において、S-セリン-からN-アスパラギン-に変異したということを表している。以下同様)、イラクの186(N186S)と196(Q196R)、アゼルバイジャンの186(N186R)、エジプトの223(V223I)と230(M230I)での変異が見られている。Nimanさんは、今回のマサチューセッツ工科大学の研究結果が出ても、このことには、かわりはないとの見解を持っているようだ。今回の分析の対象となった変化は、ホストの側の受容器における変化ではなく、H5N1のRBD変化に分析の重点が置かれているということだ。)(RBD)が、比較的に高い集中レンジの元にあり、従って、中間のRBD変化を見極めることは難しかったが、後者の分析は、いろいろな「受容体結合ドメイン」の間における中間の差違と関連したRBD変化を見極めることが出来る、としている。その意味では、後者の分析は、RBD変化の発展過程を見極めるのに適した分析ともいえ、このような中間段階のRBD変化が、結果的には、パンデミックを引き起こしうる大きなクラスターの形成につながってくるものとみられ、この中間的な段階でのRBD変化の見極めが出来ることは、結果的に、大きなパンデミックを防ぐ予防的な措置をとることにつながる、としているようだ。前者の分析に基づいた場合、ともすれば、ネガティブなデータのみに基づく対策がとられがちなために、そのことは、世界の健康にとって障害を来すものなりかねない、としている。後者の分析結果は、バインディングのレベルが中間の段階にある過程で、RBD変化を識別しうることに資するとしている。RBD変化の数量化をすることが、この分析によって可能になるとしている。10:14:592008/01/12(Sat)昨年末に私のブログもノミネートされたブログの大賞「アルファ・ブロガー」ブログでも、その後、更新停止中ってのが結構あるので、もったいない、と思う反面、その更新停止に至る心理的な”あや”、というのも、わかるような気がする。R・D・レインのいうような、ひとつの精神病的な「結ぼれ」にさいなまされるってことなんじゃないんだろうか。当初は無邪気な子供の魅力にあふれていたブログが、他人からの支持を求める子供のブログに変化する過程の葛藤ってことなんでしょうかね。「私がこう思うものと、あなたが思うだろうから、私はこう思う」っていう、精神病的ループが、ブログにできてしまうってことかな?そういう観点から過去の「アルファ・ブロガー」となったブログの受賞後の現在のブログを見てみると、ちょっと、無理しているな、と、思えるブログもないではない。私の場合、ブログは、その時々に、ひとつの刺激をもって、調べ、見解を持った備忘録と、完全に化している。Laing)の「結ぼれ」(Knots)から「彼らは楽しんでいない。彼らが楽しんでいないと、私は、楽しくない。私が彼らを楽しませることが出来るなら、私は、彼らとともに楽しむことが出来る。彼らを楽しませることは、楽しいことではない。彼らが楽しまないかを見つけることから抜け出すことが、私にとって楽しいことである。彼らが楽しまないかがわかることから抜け出すことから、私自身楽しみが得られるとは、(他人からは)見なされていない。彼らが楽しまないかを、見つけ出すことが、楽しいものではないという”ふり”を彼らにすることによって、いくらかの楽しみは、私にある。一人の少女が私に近寄ってきて、こういった。”でも、楽しむことは、時間の浪費である。彼らが楽しんでいないかを見いだせる助けにはならないからである。キリストが十字架で死ぬことが、あなたにとって、どうして楽しいことなのか。Laing」よりどうです?十分、頭、変になりました?でも、パニック症候群ってのは、このような思考形態にあるようですね。「別段意図的に排出削減に努力してできた枠でもないのを買うというのは、売る側、買う側どちらの国にもモラルハザードを起こしかねない。」との意見を言われているのを見て、胸のすく思いをした。今回のハンガリーを初めとした東欧各国との排出権取引においては、「グリーン投資スキーム」(GIS)手法にもとづき、排出枠の購入費用を相手国の環境対策費に使途限定できる枠組みというのだが、果たして、その強制力は、担保されているのであろうか。戦後日本のインドネシア賠償や、一部のODA(政府開発援助)に見られたような、購入費用に、バンドルで日本の環境関連企業を貼り付けるような、ひも付きスキームともなりかねない。)であれば、この「ひも付き懸念」は払拭できるのだろうが。たしかに、この排出権取引というものは、スキームの上では、トレードオフの関係にはあるのだが、実際はどうかというと、「排出のためのエクスキューズ」と化している面も否定できない。現在アメリカで問題になっているモーゲージ債権の派生商品であるサブプライム関連債が、信用クランチを起こしているのと、同じ問題点を、このスキームは抱えていると見ているのだが、どうなのだろうか。表面的なスキームでは、トレードオフの関係にはあるのだが、実際は、ごみをかき回しているだけのものになりかねないループホールがあるのではないのか、ということについての疑念である。排出権を売ったサイドにも、買ったサイドにも、モラル・ハザードによる巨大なループホールがあると見るのは、私だけであろうか?「落ち葉で焼き芋を作りたい人間に、木の葉を売って、稼いでいる森のキツネ」、「近所からの焼き芋落ち葉焚きの煙の苦情をキツネに転嫁する人間」、のような、モラルハザードが、このスキームには、確かに、ありそうだ。