HatenaPocket30代~50代になると、結婚出産を経て、子供の学費等に頭を抱えたり、自分の老後の心配について本気で考える方も多くなります。働き盛りである今だからこそ、数十年後の先の保障のためにしっかりと準備できる保険を選びましょう!そこで、30代~50代の方が注目する終身医療保険と全国共済の違いや特徴をまとめました。医療費の総額を見るのではなく、健康保険を考慮しての保険の検討を!終身医療保険ってそもそもどんな保険なの?みなさんの中でもTVをつけると、1日1回は外資系保険会社のCMをご覧になるのではないでしょうか?特に目にするのが、「入院日額10,000円!」「先進医療保障1,000万円!」といった終身医療保険の保障内容を全面に謳ったCMだと思います。この終身医療保険について簡単にどのような保険なのかをお伝え致しますと......。思われる方が多いかと思います。お金にゆとりがあり、ともかく安心を買いたいという方には最適の商品です。確かに安心を買う事はできますが、入院をしなかった場合にはお金の無駄使いになってしまうというリスクがあります。比較的高い年齢で契約をした場合は尚更の事です。見極めて損をせずに且つ安心できる保障内容の商品に契約することが大切なポイントとなります。そもそもどんな仕組みなの?全国共済とは非営利団体で、厚生労働省及び神奈川県知事の認可を得て神奈川県内にて事業を運営している団体です。生協法に則り助け合いの精神のもと活動をしており、利用するには事業理念に賛同された消費者が、100円の出資金を支払い組合員になる必要があります。この全国共済のコースについて簡単にお伝えしますと......。1.契約時の掛金(保険料)は年齢を問わず一律である2.加入できる年齢が18歳〜64歳まで(一部のコースを除く)3.掛捨てタイプだが、割戻金がある(剰余金が発生した場合)4.保障は85歳まで5.60歳以降保障が段階的に減少する全国共済のコースは比較的掛金(保険料)が割安であるという事と投機的運用をしていないため、健全性があるという2点の特徴があります。掛金(保険料)が割安で更にお金が戻ってくるという点で組合員の家計に優しい商品であると言えるでしょう。保障期間が85歳までで更には段階的に保障額が減少するという点において、安かろう悪かろうというような印象を抱きます。どちらが軽い負担で保障が充実しているのかデーターを見ながら検証していきたいと思います。終身医療保険と全国共済のそれぞれの特徴を一覧表で比較!今回は、医療保険との類似商品である入院保障2型と対比しながら、まずはどちらが額面的に見て手厚い保障かを一覧表を参考にご説明したいと思います。比較対象とした商品は複数のFPから高評価を得ている商品を対象としました。掛金(保険料)に大きな差がある!?比較すると、終身医療保険は年齢が上がるにつれて、掛金(保険料)は上がる特徴があります。全国共済は40歳の年齢で加入しても年齢の割には掛金(保険料)が割安です。全国共済は年齢に関係なく一律掛金(保険料)・一律保障です。終身医療保険と全国共済の掛金(保険料)の一例を見てみましょう。1年間の保険料(掛金)40歳男性が加入した場合20年間合計の保険料(掛金)40歳男性が加入した場合1年間の掛金(保険料)を対比してみると、なんと約23,500円前後の差異が生じます!例えるならスマホ代2ヶ月分程のお金を多く出費してしまう計算となります。仮に、これが20年経過してしまうと約45万円前後の差異が生じるため、全国共済の方に加入していれば海外旅行の費用や老後の生活資金の貯金に充てることもできるということになります。94%の方が100万円前後の大金を支払う事になります。79歳以下の方まででも、約87%の方が200万円前後の大金を、全国共済よりも多く支払う事となります。安価で保障が充実している全国共済は、多くのメリットがあるため、約70万人件もの加入者に支持されています。中にはデメリットだと受け取れる箇所があります。それは年齢を60歳過ぎると保障が段階的に低くなります。85歳で保障が満了となります。次の項目では保障部分に焦点を絞って掛金(保険料)の安い全国共済で医療費部分を賄えるのか、逆に終身医療保険に加入する必要性があるのか?最終的な検証をしていきたいと思います。高額療養費制度を上手に活用すれば、自己負担額は減る!?日本には大変ありがたいことに、健康保険の中に医療費の自己負担分を大きく軽減できる高額療養費制度というのがあります。実はこの制度を利用することで、70歳以降にかかる医療費の自己負担額を大幅にカットすることができるのです。具体的には、通常でしたら健康保険の対象となる医療費の自己負担分でしたら3割負担という事になるのですが、仮に50万円100万円と高額の医療費がかかった場合、3割負担ですと患者さん側に大きな負担が掛ってしまいます。そこで、必要な手続きさえすれば(意外とシンプルです)、高額療養費制度が適用されて100万円の医療費がかかったとしても自己負担額が9万円程で済んでしまうのです(一般所得者)。(70歳以上)※1.世帯収入の合計額が520万円未満(1人世帯の場合は383万円未満)の場合や、「旧ただし書き」の合計額が※2.過去12ヶ月以内に3回以上、上限額に達した場合は、4回目から「多数回」該当となり、上限額が下がります。※3.被保険者が市区町村民税の非課税者である場合です。※4.被保険者とその扶養家族全ての方の収入から必要経費・控除額を除いた後の所得がない場合です。注)現役並み所得者に該当する場合は、市区町村民税が非課税であっても現役並み所得者となります。医療費の総額を見るのではなく、健康保険を考慮しての保険の検討を!掛金(保険料)をあまり支払いたくないが、医療費が賄えるだけの保障が欲しいという方は、終身医療保険ですと余分なお金を支払う形になってしまうためコストパフォーマンス的にはあまりおすすめできません。仮に年金生活で一般所得に該当する方の医療費がひと月100万円かかった場合でも、高額療養費制度が適用されれば自己負担分が44,400円で済んでしまいます。70歳男性の方が胃がんで医療費に60万円かかってしまった場合でも44,400円の自己負担分で済み、預貯金がある方でしたらそれを少し崩せば十分にまかなえてしまう計算となります。参考までに、がんの種類別の医療費一覧表を掲載しておきます。(平成25年度)」より総括すると70歳以降になって高額の医療費がかかったとしても、想像していた以上に自己負担がかからないという事です。ここで、上手な保険選びのポイントについておさらいしましょう。必要な入院保障額を割り出し最終的な選択をする必要な自己負担額をある程度把握をすれば保険の掛太りを予防することができます。すれば、浮いたお金を別の使い道に置いたり、それこそ将来の貯蓄にも回すことが可能になるかもしれませんね。全国共済への加入をお考えの方は、まずは資料請求からいかがでしょうか?こちらから全国共済への資料請求ができますので、ぜひお役立てください。