事業がどれくらいの利益を出しているのか、会社の実力がどのくらいなのかを把握するには、売上高だけでは不十分です。売上高を上げても利益が出なければ意味がありません。時系列に会社を見る垂直視点と、同業者と比較する水平視点を用いて会社の収益力を確認していきましょう。更新Q:営業利益率はA社が高いことがわかりました。この利益率を上げるにはどうすればよいでしょうか?A:売上高をあげたり、販売管理費を抑えたり、当然ながら営業利益率を上げるには多くの方法がありますが、例えば、売上総利益率(実務上は粗利益率、「あらり」と呼ぶことが多いです)をあげることでもこの営業利益率は上がります。同じ売上高100の会社同士でも、売上総利益(粗利益率)が高ければ、よりしっかりとした営業利益が上げられます。以下の売上高が同じAとBの2社ですが、販売管理費が同じであっても、原価率が大きく異なるために営業利益率で差が出ています。売上総利益がしっかりと上がるよう、売上=販売単価と売上原価=仕入単価や製造コストに気をつけていくのも一つの手です。(本連載は終了となります。ビジネスノマドジャーナルでテクノロジーの進化がもたらす新時代のワークスタイルを予見した、シスコシステムズ合同会社・戦略ソリューション・事業開発ディレクターの八子知礼さん。「働くこと」「生きること」への価値観が多様化し続ける今、予測される新たなワークスタイルの潮流とは何なのか。ご自身のキャリアを振り返りながら、じっくりと語っていただく。第1回では、八子さんのキャリアの源流である松下電工時代から、コンサルティング業界へ転身するまでのエピソードを伺った。約半年前の2016年3月に、ロート製薬が社員の副業を認める宣言を出したことは、みなさんも記憶に新しいかと思います。この流れに追随した企業はほとんどなく、未だ就業規則や暗黙のルールで副業を禁止している会社が圧倒的多数を占めています。企業側にはメリットがないと思われがちな副業ですが、A.T.カーニー日本法人で代表を務める梅澤さんによると、社員が副業をすることで企業にも恩恵がもたらされるといいます。インタビューを通して、梅澤さん自身のキャリアやパラレルワーク、将来の企業や社会のあり方についてお聞きしました。ビジネスノマドジャーナルオープンイノベーションは企業と企業、企業と大学の間に限った話ではありません。フリーランスとして働くビジネスノマドにも大きくかかわってきます。そこで、今回はオープンイノベーションを理解するために大切な名言を3つ集めました。