掲載Tweetshareevernotetwitterfacebookgoogle+Hatenabookmark労働人口が減少するなか、企業の競争力を左右する人材教育は重要な課題だ。成長を続ける企業では、広報・PR分野の人材育成にどのように取り組んでいるのか。1958年に創業したケンコーマヨネーズ(東京・杉並)。グループの経営方針のひとつに「サラダNo.1企業を目指す。」を掲げ、サラダ・総菜類、タマゴ加工品、マヨネーズ・ドレッシング類の製造販売、メニュー提案力を活かした料理教室の開催のほか、グループではショップを経営するサラダカフェ事業も展開する。サラダにまつわる様々な商材を扱う同社は、BtoBのビジネスをメインとしている。一般の消費者が商品を手に取る機会は少なく、飲食店に向けた業務用商品の取り扱いがメインだ。広報室広報課の桑原文香氏は「飲食業界以外で当社の商品になじみのない方には、企業名から『マヨネーズの会社』と思われがちです。段々と露出機会も増えてきましたが、様々な自社商品や取り組みを多くの方に知っていただく必要があると感じています」と話す。桑原氏は2015年の入社当初から広報に従事。2年間は企業サイトの更新や分析、SNS運用などを担うWeb課に属し、現在はメディアリレーションを中心に担当する広報課に在籍している。「広報課に異動し、同じPR業務といっても必要な視点がまったく異なることを実感しました。広報とは何か、基本に立ち返るためにも宣伝会議の講座を受講しようと思いました」と話す。講座では食品メーカーには欠かせない危機管理広報などを学んだほか、同じBtoB企業の広報担当者らとの交流も貴重な機会だったという。「初対面の受講生の方々にどう自社を紹介するか考えることで、改めて広報としてのコミュニケーションの姿勢を省みる機会になりました」。今後は講座での学びも踏まえ社外広報だけでなく、インターナルコミュニケーションにも積極的に取り組んでいきたい意向だ。メニュー提案力を活かした料理教室「キッチンスペース831」も主催する。した広報業務の重要性が高まる一方で、業務の基本、また広報がカバーする分野を実務に活かせるレベルまで学べる機会は少ないものです。本講座は、広報に求められる資質、社内の情報が集まる仕組み、報道関係者への対応など広報が身につけておきたい基本を全10回でマスターできるカリキュラムとなっています。