社長ブログ日経平均分析_2020年2月18日データ日経平均、EPS、PERから読み解く[下落する予想EPS。新型コロナウイルスの影響による動向に注目。]下図は、日経平均とEPSの関係からPERの推移を示したものである。PER:14.29閉じる2008年度から日経平均はPER13倍から18倍(この範囲をゾーンと呼ぶことにする)の中で概ね推移している。日経平均がゾーンの範囲外にあるのは市場環境に大きな変化があった場合に限られる。2008年度から2017年度までにEPSは3倍超に。2008年度(リーマンショック):ショック時はEPSの変化よりも先に株価が大幅下落しPERは低下。日経平均はゾーン外へ。その後、EPSが急激に小さくなっていったことで、PERは急上昇。日経平均は逆サイドのゾーン外へ。2009年度(金融緩和):金融緩和政策により株価、EPSともに上昇。当年度中はすべてゾーン外だった。2010年度:リーマンショックからようやく日経平均はゾーン内へ復帰。3年ぶりのゾーン入り。2011年度(東日本大震災):震災直後はゾーン内に止まったが、2012年2月にEPS下落によりゾーン外へ。2012年度(アベノミクス):EPSの上昇よりも株価が先行して上昇。PERは急上昇しゾーンを越えた。2013年度:株価上昇の後を追うようにEPSが上昇。日経平均はゾーン内へ。2016年度(ブレクジット):株価急落により日経平均は一時的にゾーン外へ。2018年度(米中貿易戦争):株価はゾーン外へPERは11倍から13倍の低位で推移した。=EPS(一株当たり利益)×PER(株価収益率)と示されます。株式会社の純利益はすべて株主のものですから、この式が意味するところは、今年度の利益(EPS)が何年(PER)続くと現在の株価(収益トントン)になるのか?を表しています。将来の利益は変動しますから、PERは投資家や市場の「期待」を示している。13倍~18倍の中で推移してきました。このゾーンが日経平均の期待の範囲だったのです。市場に大きなリスクが発生すると、ゾーンを超えた状態が発生します。下図は、日経平均PERの年度内の変化を示している。近年、PERは低下傾向にあり、分散(変化幅)も小さくなってきている。予想EPSが一昨年度を下回った。日経平均相関(急速に弱まる相関)過去10年において、ドル円と日経平均には強い相関が認められる。(決定係数0.75)しかしながら、現状はかなり弱い相関の状態となっている。(R2)は相関関係の強さを示しています。0から1までの数値の範囲の中で、1に近いほど相関が強いことを示します。相関係数を2乗して求められます。0.7以上では、かなり強い相関が認められます。0.4~0.7では、やや相関が認められる。0.2~0.4では、弱い相関。0.2未満では、ほとんど無相関状態を示します。閉じる印刷用PDF※本ブログは執筆者の個人的見解に基づいて書かれたものであり、当社の公式見解を示すものではありません。情報提供のために作成されたものであって、投資家に代わって投資判断を行うものではありません。(3)この記事を読んで・・・7なっとく!3興味がわいた20わからない2そうだね4いまいち0つまらないコメントコメントはありません。