と日々の暮らしを立てるために働き続け、木々の緑、雨音、枯れ枝に架かる雪を密かに楽しむ。老いては老いを楽しみ、若者の成長に目を細め、良い人生だったと感謝しつつ旅立つ。こんな当たり前の人生が許されない世にはして欲しくありません。(460)おすすめそれぞれ属するカテゴリーに関連記事が有ります。平和時に政府が借金を増やす理由は、富に対する課税を怠ったことに起因する。“少子高齢化社会”という人口構成の変化は、「年金問題」とはまったく無関係なのである。寄生者は、自分たちが寄生者ではないこと、自分たちが求める取引形態は正当であること、自分たちの価値観はまともなものであることなどを宿主に認めさせよう(錯誤させよう)と努力します。戦後世界こそが米国の一極支配構造であり、“脱戦後世界”は、それとは違った新しい支配構造がプランされているはずです。進行中の不動産バブルのことで、「英国など各国において、債務の対所得比率が著しく急速に高まる可能性がある。今後の家計所得の伸びと債務返済能力への期待は、結局楽観的だったことが判明するであろう」との見方に対するコメント。サービス価格によって、財価格のデフレが見えにくくなっているだけで、デフレの危機が終了しつつあるわけではない。米国の輸入価格上昇も、米国民とりわけ低中所得者の可処分所得総額が増加しない限り、デフレの解消には貢献せず、米国産業の収益悪化につながるものである。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。日>●アメリカと中国が牽引となって、世界経済は成長過程に再度乗りつつある米国の不動産バブルと日本政府の年間20兆円もの“対米献納”が米国の消費と株式市場を支え(株式市場の上昇も消費を支える構造)、対米黒字No.1の中国経済の成長を押し上げ、機械設備や部品の対中輸出によって日本経済も一服できているというのが現状である。(欧州経済も、米国の消費に支えられて一服している)米国で失業者減少を通じての低中所得者の可処分所得総額が増加や中国における所得格差が是正しない限り、世界経済が成長過程に再度乗ることはない。それ以上に重要なのは、日本の低中所得者の可処分所得総額が増加することである。年12月11日(ブルームバーグ):イングランド銀行(BOE)は11日、金融システムの安定に関する半期報告書を発表し、国内外での消費者向け融資の高まりが、世界経済と銀行制度の安定にリスクを呈していると指摘した。英中銀は、消費者向け融資の増加率が過去最高に近づいているとし、債務の対所得比率を歴史的高水準に押し上げていると指摘した。英中銀のアンドリュー・ラージ副総裁(金融システム安定担当)は声明で、「英国など各国において、債務の対所得比率が著しく急速に高まる可能性がある。今後の家計所得の伸びと債務返済能力への期待は、結局楽観的だったことが判明するであろう」との見方を示した。この報告書は、国内外での一連の最悪シナリオを分析したもので、結論として、世界経済のリスクは6月の前回見通し以来、後退したとの見方を示した。日>>サービス価格によって、財価格のデフレが見えにくくなっているだけで、デフレの危機が終了しつつあるわけではない>消費をサービスとものに分ける意味は?>ものの価格が下がっても、それを超えるサービスを購入すれば消費全体は増える。財やサービスの消費優先区分ができないで、経済論理を理解することはできない。生存維持に必要な“必需財”・より楽に生活するための“利便財”・快楽や見栄を満たすための“奢侈財”と大まかに区分できる。サービスは、“利便財”や“奢侈財”に相当するものである。可処分所得が限られたものであれば、“必需財”→“利便財”→“奢侈財”という優先順位で消費に振り向けられる。これは、可処分所得が減少すれば、“奢侈財”→“利便財”→“必需財”の順序で向けられる消費が減少するということである。膨大な固定資本を抱えている産業の多くは利便財や奢侈財であり、可処分所得の減少で大きな影響を受ける。デフレとの関係で言えば、人的活動力のウエイトが高いサービス部門より、生産設備という固定資本のウエイトが高い産業部門が産出する財価格がどう変動するかが大きな問題なのである。産出する財の価格が下落すれば、一般的に固定資本の減価償却に支障をきたすようになり、固定資本を借り入れで賄っている場合は“過剰債務”となって現出する。GDPデフレータはインフレであっても、財の価格が下落していけば、産業の収益が低下するのみならず金融システムにも大きな影響を与えることになる。>>米国の輸入価格上昇も、米国民とりわけ低中所得者の可処分所得総額が増加しない限り、デフレの解消には貢献せず、米国産業の収益悪化につながるものである。>アメリカがいつデフレに陥っているのか?>物価上昇率が低下したため、危機感を持って対処しているが、迅速かつ徹底した金融緩和策によって、通貨の切り下げ(ドル安)が実行され、流動性の罠には陥っていない。FRBは日銀ほど愚かではない。アメリカの産業産出財価格は2年以上もデフレ状況にある。FRBが利口なのではなく、日本からの“献納”が流動性の罠に陥ることを部分的に防いでいる。どんなに利口なものが金融政策を行っても、経済論理を乗り越えることはできない。>アメリカの地価が穏やかに上昇しているからと言って、どうしてバブルと言える?>アメリカは日本と違って、人口はまだ増え続けている。土地需要は日本よりずっと強い。フロー所得の増加率以上のストック価格の上昇率はバブルである。人口の問題ではなく、不動産を買うことができる水準以上の可処分所得=フロー所得を確保する人がどれだけ増えるかが問題である。不動産価格が上昇している場合は、それに見合う可処分所得の増加がなければならない。「英国など各国において、債務の対所得比率が著しく急速に高まる可能性がある。今後の家計所得の伸びと債務返済能力への期待は、結局楽観的だったことが判明するであろう」と語っている英中銀のアンドリュー・ラージ副総裁(金融システム安定担当)にも説明してやって欲しい。※投稿されたコメントは管理人の承認後反映されます。投稿者メールコメントURL画像内の文字列(認証コード)を入力してください。認証コードを正しく入力するとコメントが反映されます。※大文字/小文字の区別はありません。コメントは新しいものから表示されます。コメント本文中とURL欄にURLを記入すると、自動的にリンクされます。ランキング応援ありがとうございますにほんブログ村こちらもよろしくアクセスの多い記事-2Twitterはじめました。「ジジイ早よ死ね」以外に何の意味もない元号って。アメリカという国には、様々な歴史事実を上げておける巨大な棚があるようだ。「やはり、確信犯なんですよ。「ジジイ早よ死ね」以外に何の意味もない元号って。幼児化する政治とフェアプレイ精神(内田樹の研究室):拍手コメント3拍手2/18〜2/25までのランキング結果です。かれらは責任をとりません。安倍と飲み交わして官房機密費をもらう、今がよけりゃいいのです。海外の人は、この内容が日本人向けにも当然報じられていると思うだろう。“AutoPage”AutoPage最新お知らせ。